Ddogのプログレッシブな日々@ライブドアブログ(仮)

政治経済軍事外交、書評に自然科学・哲学・聖地巡礼・田園都市ライフ、脳の外部記憶媒体としてこのブログを利用しています。2020/11/30以前はGoogle検索でキーワードを入れると常に上位にありましたが、日本のトランプ大統領デモを紹介した記事が米国でバズって以降検索アルゴリズムから排除され検索ヒットされにくい状態です。是非ブックマークをお願いします。このブログをご訪問していただいた方の知識や感性として共有できれば幸せに思います。

ブログ主、親族です。本人からの依頼により書き込みます。ブログ主は5月下旬より療養中です。命に別状はありませんが、回復には時間がかかりますので、しはらくブログはお休みします。

ご心配いただきました皆様には
お知らせが遅くなりました。

悪しからずご理解いただけますよう、よろしくお願いいたします。
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長年、今年こそは観たいと思っているうちに未だ富士総合火力演習を見たことがない。
一度この目で見てみたいと思っていますが、ウィルス患禍によって昨年も今年も無観客である。

先日ロシアの圧倒的軍事パレードをネットで見た直後であったので、印象としてなんとも寂しく見えてしまう。

現在陸自の車輛や装備、特に回転翼機の老朽化が目立ち後継機は、はたして大丈夫なのか?気が気ではない。

直近では、


長年日本の防衛を担ってきた防衛産業界が、櫛の歯が抜けるように一社また一社と防衛産業から抜けていく。



コマツの撤退は陸自の装輪装甲車を担ってきただけに大きな衝撃だった。





まぜに日本の基幹産業である自動車関連である装輪装甲車を海外に発注することをよしとするのか、その方が合理的な場合もあるが、恥だと思わぬ産業界や防衛省・陸自関係者の方々に失望してしまう。

いすゞ自動車や日野トヨタあたりが名乗りを上げてもよさそうなものだが・・・商売と考えた場合、コマツと同じ結論にたっするのであろう。




執筆中
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日本のイージス艦2隻のコストは、中止となったイージスアショアの2倍

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Aegis Ashore anti-ballistic missile system (Lockheed Martin)

日本が購入を希望しているイージス艦搭載の新型護衛艦2隻の建造費は9,000億円に達する見込みで、これは、現在頓挫している米国からの陸上防衛システム導入計画の2倍に相当します。

菅義偉首相は、北朝鮮のミサイルの脅威に対処するため、12月に新しいイージス艦の建造を閣議決定した。

2隻のイージス艦とミサイル迎撃システムの見積もり総額には、30年間の修理費、燃料費、その他の維持費が含まれていると、政府筋が金曜日の毎日新聞の報道を引用している。

防衛省はこれまでのところ、2隻の基本費用の見積もりを公表しているだけで、その額は5,000億円を超える可能性があるとしている。防衛省は、レーダーやミサイル発射装置など、陸上のイージス艦計画ですでに契約している機器を新艦に搭載する予定だ。

陸上のイージス・アショア弾道ミサイル防衛システムを購入する初期の計画は、技術的な問題、コストの高騰、世論の反対などの理由で昨年6月に中止された。陸上配備型の導入後30年間の維持費を含めた総費用は4,000億円を超えると予測されています。

導入の背景

政府は「イージス・アショア」計画を採用する前に、移動式地上ミサイル防衛システム「THAAD(Terminal High Altitude Area Defense)」を導入するかどうかを検討しました。THAADも同様の問題を抱えていましたが、日本が全国をカバーするためには最低でも6基が必要であるのに対し、イージス・アショアは2基で済みました。

2017年、日本は2基のバッテリーを陸上自衛隊の演習場に配備することを決定した。その2年後には、2025年までに配備される予定だった秋田県の新屋地区と山口県のむつみ地区が選ばれた。

しかし、地元の人々は、イージス・アショアのレーダーから出る電磁波による健康被害や、武力紛争の標的になる可能性があることを理由に、政府の計画に反発し始めた。

また、国防総省が候補地選定の根拠とした地理的調査に数値的な誤りがあったことも判明しました。秋田県、青森県、山形県の国有地が、システムの配備先として検討されている。
www.DeepL.com/Translator(無料版)で翻訳しました。






今日の記事のタイトルは、星野源さんと新垣結衣さんの5/19の結婚発表を祝し、そのなれそめのドラマ「逃げるは恥だが役に立つ」を使わせてもらいました。(笑)

結局イージスアショアは何であったのか?

イスラエル国防軍のHPを見ると5月10日月曜日以来、5月17日 19 : 00の時点で、イスラエル領のガザ地区から約4340発のロケットが発射され、そのうち約640発のロケットがガザ地区に落下したと掲載されています。



それによるとアイアンドーム防空システムの迎撃率は約90%です。ただしCNNの情報だとアイアンドームによる迎撃は発射されたロケット弾の半数程度しかカバー出来ていないとの情報もあります。



パレスチナのイスラム原理主義組織ハマスによるロケット弾攻撃をイスラエル国防軍(IDF)のアイアンドームが迎撃する様子を捉えた動画が多数アップされいるが、決して少数とは言えない量のロケット弾がアイアンドームの迎撃をすり抜けて人口の多い都市に着弾してイスラエル側に無視できない被害をもたらしている。

ハマスによるロケット弾の飽和攻撃に鉄壁と思われるアイアンドームの迎撃が追いつかなくなっているのが現実です。

ハマスが使用しているロケット弾は簡素な作りで1発あたりの製造コストは500ドル(54000円)~600ドル(65000円)程度と見積もられており、イランからの密輸以外にもハマスが独自に製造しているため消耗したロケット弾の補充は比較的容易だと言われている。

これに対処するアイアンドームの迎撃弾は1発4万ドル(436万円)~10万ドル(1089万円)と言われており、1,000発のロケット弾による攻撃コストは50万ドル(5,450万円)~60万ドル(6,540万円)に過ぎないが迎撃コストは4,000万ドル(44億円)~1億ドル(109億円)にもなる。

ハマスが大量に備蓄しているロケット弾を特亜諸国の日本に向けたミサイルと置き換え、イスラエルのアイアンドームをイージス艦やPAC-3といったミサイル防衛に置き換えればよく理解できる。

北朝鮮や中国韓国の地対地ミサイルは単純な弾道ロケットであり格安に大量に生産できるが、一方迎撃する側には十分な量の迎撃ミサイルを事前に備蓄するのには資金的な問題に直面するしかなく、今回のように飽和攻撃を受けたならば鉄壁いや鉄堂と思われたアイアンドームですら打ち漏らしに陥り、短期間で予備ミサイルを打ち尽くしたら、もはや補充が効かないのである。イスラエル国防軍は発射元を叩く以外方法がなくなってしまい、日本も策源地攻撃は避けて通れない課題となる。

かつてダッカ日航機ハイジャック事件において、かの悪名高き福田赳夫首相は「一人の生命は地球より重い」と述べて、身代金の支払いおよび「超法規的措置」として、収監メンバーなどの引き渡しを行うことを決めたが、その考え方でで言えば、日本政府は人命は金で守るのが基本方針のようだ。だが・・・多く平和ボケした日本人達は今のところ国防費の増額に反対なのである。

イスラエル国防軍は5月13日「イスラエルの主要都市は攻撃を受けており、これがあなたの国だったらどうする?」と意味深なツイートを行っており非常に意味深だ。

この現実について防衛省の幹部たちは私の何倍以上に事の深刻さを理解しているはずだ。ブースター落下問題はイージスアショア計画停止を言い出す口実に使われただけで、本当の理由は防衛省は、新たなMDミサイル防衛を検討しており、新MD構想にはイージスアショアは重要度は高くなく、ことのついでにイージス艦を増強する口実にうまく使われただけかもしれません。

もしかすると、代案として代替イージス艦をトリマラン型にするとか価格高騰するような案を言い出している。もしかしたら価格高騰を口実にイージス艦増強案すらキャンセルにしたいのかもしれません。

日本のイージスシステムやイージスアショアは北朝鮮の核ミサイル実験が失敗し残骸が日本国内に堕ちてくる場合に発動される自衛隊法82条2の第3項に基づき「破壊措置命令」を実行する一措置にすぎないということを多くの人達は理解していない。イージスアショア一基で24発、二基で48発待機していても、百発単位で飽和攻撃を受けたらひとたまりもなく、第1波で迎撃ミサイルを打ち尽くした後に核ミサイルを撃ち込むと宣言されたら、日本はどんな要求にも応じかねない。

かつて、日本赤軍が日航機をハイジャックしたダッカ事件を、世界中から非難の的となる方法で解決した。テロリストの要求を飲み身代金を払ったのだ。その際当時の福田赳夫首相が「一人の生命は地球より重い」と述べて、身代金の支払いおよび「超法規的措置」として、収監メンバーなどの引き渡しを行うことを決めたのであった。

国家的なテロリストである特亜諸国が日本を脅せば同じことになりかねない。

もともと、新しい弾道ミサイル防衛システムとしてTHAADかイージスアショアを購入する方針は10年近く前から検討されていたので既定路線だったとは言えますが、イージスアショア導入決定は、2017年に北朝鮮のミサイル示威行動が16回を超えたことが原因でした。特にアメリカ本土まで届く火星14号と火星15号の大陸間弾道ミサイルの登場は深刻な問題で、米国からの圧力、もしくは日本側の忖度がイージスアショア導入が急遽決定したようなものであった。

確かに、沖縄県普天間基地の辺野古移転問題や、朝鮮半島有事が高まった時期でもあり多大に政治的理由での導入決定であったことは間違いない。

これに対し、自衛隊や防衛省の幹部たちはリアリストであり、イージス艦によるミサイル防衛やイージスアショアによる防衛など無いよりましな程度としか考えてないのではないか?

現在のところイージス艦もイージスアショアも北朝鮮の核ミサイルを迎撃する目的で配備される弾道ミサイル防衛システムは、あくまでも「猛犬注意」の張り紙程度の抑止力ではないかと私も懐疑的になっている。

本気で迎撃するには、電波妨害、マイクロ波による迎撃の方が、広域をより現実的に防衛することが可能で、飽和攻撃を受けたとしてもその大部分を迎撃無効化が可能だと思われます。




それでも打ち漏らしたものをミッドコースの宇宙空間でイージスアショアやその代替艦が迎撃しようというものだ。

だったら最初から余計な予算を出さなければよかったのではないかと言うのは結果論かもしれません。
イージスアショア配備計画が停止する事態となりましたが、2017年の北朝鮮ミサイル実験が、乱射にちかく、2018年の平昌オリンピック直前トランプ大統領が直前に中止の命令を出さなければ、朝鮮有事はあったのです。

イージスアショア代替艦は通常のイージス艦に落ち着きイージス艦10隻体制となり、1800億円とも言われる違約金を払うことも含め、結果として当初の
イージスアショア6千億円、それに代わるTHAAD配備案1兆7千億円を超える額になり、イージスアショア問題は結果として高い無駄な出費となるかもしれません。


当初、イージスアショアの他にTHAADの導入も検討していました。私はどちらかといえばTHAADの導入に賛成でした。


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THAADは全国に6か所以上配備せねばならず、2か所で済むイージスアショアが費用的に優れるということで、イージスアショアの導入となったようです。

当ブログでは何度も使用している、ミッドコースとターミナルフェイズイズの迎撃高度と距離の関係グラフでいえば、元々イージス艦とイージスアショアの迎撃高度は高く、イージスアショアはイージス艦の補足のような立ち位置であり、最終迎撃ミサイルPAC-3との間が空白のままであり
THAAD導入の方がより濃厚なMD体制が確立したはずでした。それに既にTHAADはイージス艦とシステムを連接して遠隔射撃する実験を実施済みなので、その点も評価すべきで、代替案に検討されなかったのも不自然かもしれません。

しかしながら日本独自にTHAADを上回る新型対弾道弾迎撃ミサイルを開発する計画があったからこそTHADを見送られたとすれば納得いくものです。



イージスアアショア代替艦は2隻で十分で、ミッドコース迎撃の層が厚くなり国民にイージス艦8隻から10隻に増強した理由を簡潔に説明しやすい。

新型対弾道弾迎撃ミサイルは弾道ミサイル防衛としての運用上、平時から腰を据えて配置してレーダーを稼働し24時間常時警戒が求められるので、イージスアショアと同じ24時間体制をとることができる。

イージスアショアはロケットモーター落下問題を奇貨として中止にしたかったのは防衛省・自衛隊側ではなかったのか?理由は新MD=新ミサイル防衛構想にはイージスアショアの重要度は高くないということではないか?

新ミサイル防衛構想、新MD構想とは私が勝手に名付けたものです。ここもとの防衛装備庁のHPのMD関連の開発計画の動き情報を視る限り、より現実的な新たな多層ミサイル防衛網を構築しようとしています。

最近は元陸上自衛隊西部方面総監用田 和仁氏が主張するように、防衛省や自衛隊の幹部は有事のミサイル迎撃の主力兵器はミサイルではなく、妨害電波兵器、マイクロウェーブ兵器と考えているようだ。

北朝鮮はじめC国やK国がミサイル発射体制になれば、妨害電波兵器で発射を困難な状況に陥らせ、同時に日本が極超音速滑空弾や極超音速巡航ミサイルにて策源地攻撃態勢に入る。(防衛出動発令と同時に策源地攻撃ができるよう法整備が必要)




発射を確認した目標に関しては、ブーストフェーズの段階で、F-3航空機やC-2改造機によるマイクロウェーブ兵器による照射迎撃を試みる。(将来はミッドコースの宇宙空間で衛星によるマイクロ波照射も検討すべき)大気圏内においては、護衛艦や陸上の照射機において迎撃を行う。

大量の弾道ミサイルの飽和攻撃においても迎撃対応が可能かつマイクロ波であれば攻撃側のコストの方が俄然高くなる。

あくまでも打ち漏らした目標や重要目標に対してのみイージス艦よりSM-3の迎撃を行い、

それでも打ち漏らしたものを、海自SM-6、陸自と空自の新型対弾道弾迎撃ミサイル、そして最後の砦として、PAC-3、高エネルギーレーザ、レールガンという多重防衛網の構築を行う戦略だと予想(妄想)しています。





おそらく新MD構想は実現するか否かはまだわかりませんが新MD構想は、防衛省や自衛隊幹部が職務に忠実な人達であれば、水面下で構想しているはずです。

ミッドコースのイージス艦を捕捉するイージスアショアに足をすくわれるくらいならば
違約金を払ってもイージスアショアやその代替艦を中止し、新MD構想に資金を振り分ける方が現実的であると私は思います。

結果的に余計な経費を払ってしまったということになりますが、株式取引と一緒で損切りこそが株式取引成功の最大の分岐点であり勝利するには決断どころではないだろうか?

「中止は恥だが役に立つ」ということで・・・最後に、星野源さん新垣結衣さんお幸せに。


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画像元

19日水曜日私は会社を体調不良で早退した、原因は食中毒である。

最近私はハヤシライスに嵌まっていて、原因は朝出社する前に食べたハヤシライスだ。
ちょっと高いカルビ用の牛肉でつくると、市販のハヤシライスが牛丼用のバラ肉で作るハヤシライスと違いバカうまく変身することに気が付いて、日曜日10皿分作り置きしたのだ。

高い肉を使えば何だって美味しいはずだが、同じようにカレーライスで高い和牛を使ったとしても、味の変化はそれなりに美味しいが劇的に旨くなるものではない。だが、ハヤシライスは材料が牛肉と玉ねぎとシンプルであるぶん肉の美味しさが素直にハヤシライスの美味しさになる。

とても美味しくできたのだが、娘がいない分減り方が鈍く、水曜日の朝まで残ってしまい、最後に鍋に残ったハヤシライスに当たったようだ。

冷蔵庫に入れてなかったのが、今回の敗因である。普通食中毒となるような食べ物は口の中に入ると、若干酸っぱさを感じるものだが、今回は酸っぱさを微塵も感じなかったので、大丈夫だろうと食べてしまったのだ。やはり梅雨入り鍋のまま放置し、冷蔵庫にしまわなかったことを後悔しています。

仕事中徐々に食中毒の前兆のあのヤバいムカムカ感を感じ、昼の弁当用に入れておいた梅干を即座に口に放り込んで一旦は収まったが、すぐにぶり返し・・・これは吐かないと収まらないなぁと思った。仕事をしていてもだんだんチェックがあまくなってきた。そこで、早退を決意。

とはいえ、突然私が抜けると問題がある。実は火曜日4人のチームなのだが1人が人間ドックで休み、1人が午後早退となり、若干周囲に声をかけなんとか手伝ってもらい何とか切り抜けたばかりだったので、後ろめたかった。

一応私がチームリーダーなので、気持ち悪い最中引継ぎを行い1時30分早退した。
あの嘔吐直前の気持ち悪さは最悪な気分である。
吐きたくても吐けない最悪な状態で会社を出たとたん、今度は急激に下痢となり駅に着くと直ぐにトイレに駆け込む。

下から排出すると症状が改善、暫く個室で暫く格闘していたのだが・・・・嘔吐せずに徐々に改善。会社に帰って仕事に復帰しようかとも思ったが、まだ嘔吐していないので帰宅した。

地下鉄で熟睡し、3時過ぎ自宅に戻る頃には正常に戻っていた。どうやら嘔吐原因のハヤシライスは小腸へ達したものと思われます。

突然貴重な時間ができたので、途中で作業を中断していた


を、陸上兵器のパレードの分まで仕上げた。今年は航空機の分は画像がいまひとつ鮮明出なかったの今年の兵器解説はなしとしました。

話はハヤシライスに戻すが、諸説あるハヤシライスの起源だが、私は丸善創業者「早矢仕有的:はやしゆうてき」起源説を支持します。丸善ジュンク堂書店のHPに紹介されています。

明治の初期、丸善創業者の早矢仕有的が考案、そこから名付けられたとされる「ハヤシライス」。

ハヤシライスの命名には諸説ありますが、有的は当時日本を訪れていた多くの外国人との親交があり、また西洋料理にもなじみがあったため、友人が訪れるとあり合わせの肉や野菜をゴッタ煮にして、ご飯を添えて振る舞っていたようです。

やがてこの料理は「早矢仕さんのライス」といわれるようになり、評判が評判を呼んでついには「ハヤシライス」の名で街のレストランのメニューになったとか。
(『丸善百年史』より抜粋)
早矢仕有的の息子 早矢仕四郎説もあり、もしかしたら早矢仕四郎かもしれません。


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F-15EXに大型の新型空対空ミサイルを搭載へ
謎の兵器の公開は、中国の長距離ミサイル開発に挑戦する米国の計画を反映したものです。

アメリカ空軍は、新型の超長距離空対空ミサイルの開発を進めており、F-15EXイーグルII戦闘機がその最有力候補であることを示唆しました。この開発は、数年前に登場したLong Range Engagement Weapon (LREW)が、その後、明らかに姿を消して以来、米国のこのクラスの新型空対空ミサイル(AAM)について初めて耳にしたものである(少なくとも公開されている)。

この新型ミサイルの詳細は、2022年度予算に関する空軍の一連のトークポイントを入手したAir Force Magazineが明らかにした。これらの資料は、400機以上の旧式戦闘機を退役させ、約300機の新型機に置き換える空軍の計画についても言及している。その中には、秘密裏に進められているNext Generation Air Dominance (NGAD)プログラムや、「クリーンシート」と呼ばれるF-16後継機(現在はMR-Xと呼ばれている)も含まれている。

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U.S. AIR FORCE
An F-35A fires an AIM-120 AMRAAM during a live-fire test over the Gulf of Mexico. Once again, the Air Force is now talking about a longer-range missile. 

アメリカ空軍は、新型の超長距離空対空ミサイルの開発を進めており、F-15EXイーグルII戦闘機がその最有力候補であることを示唆しました。この開発は、数年前に登場したLong Range Engagement Weapon (LREW)が、その後、明らかに姿を消して以来、米国のこのクラスの新型空対空ミサイル(AAM)について初めて耳にしたものである(少なくとも公開されている)。

この新型ミサイルの詳細は、2022年度予算に関する空軍の一連のトークポイントを入手したAir Force Magazineが明らかにした。これらの資料は、400機以上の旧式戦闘機を退役させ、約300機の新型機に置き換える空軍の計画についても言及している。その中には、秘密裏に進められているNext Generation Air Dominance (NGAD)プログラムや、「クリーンシート」と呼ばれるF-16後継機(現在はMR-Xと呼ばれている)も含まれている。

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U.S. AIR FORCE
An inert AGM-183A ARRW test round loaded on a B-52H bomber. The F-15EX is also expected to carry this weapon.

現在、F-15EXの武器搭載能力は、地上と空中の両方のターゲットを攻撃するために、様々な種類のスタンドオフ武器を運ぶことができるようになっています。どちらのシナリオでも、F-15EXはあまり争いのない空域で、あるいは敵対的な反アクセス・エリア拒否(A2/AD)の傘のすぐ外側で活動することになるでしょう。

興味深いことに、空軍は海軍と共同で、現行のAIM-120 AMRAAMよりも射程距離を伸ばすことを目的とした新しいAAMの開発にすでに取り組んでいるが、AIM-260は、特にF-22ラプターが最初に搭載される予定であることから、長い間、AMRAAMと同じようなサイズになると考えられてきた。AIM-260が広くAMRAAMサイズになれば、F-35ライトニングIIや、今後設計されるステルス戦闘機の内部搭載にも適している。AIM-260は現在開発中であるが、その設計と性能の詳細は機密扱いとなっている。

AIM-260の他にも、レーダーを殺す空対地兵器であるAGM-88G Advanced Anti-Radiation Guided Missile-Extended Range(AARGM-ER)が長距離AAMに適しているのではないかという憶測が過去にあった。しかし繰り返しになりますが、この兵器は最初からF-35Aや空母艦載機であるF-35Cの武器庫に収まるサイズになっています。

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U.S. NAVY
An F/A-18E with a captive-carry AGM-88G AARGM prototype under its left wing.

さらに、空軍はこの新兵器の「アウトサイズ」という性質に明確に言及することで、中国のPL-15 AAMに対抗するために計画されたとAir Force Magazineが評価している別の兵器を指しているように見える。

PL-15もまた謎に包まれた兵器である。J-20ステルス戦闘機の主兵装であること、AIM-120D AMRAAMと大まかに類似していることはわかっている。しかし、推定される超長距離をどのようにして達成するのか、また、エキゾチックなスロットル付きラムジェット推進を使用しているのかどうかについては、過去に様々な憶測がなされてきた。しかし、PL-15の全体的な性能とアクティブ電子走査型アレイ(AESA)レーダーは、米国とその同盟国にとって重大な挑戦であることは確かである。

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CHINESE INTERNET
Four dummy PL-15 missiles in the weapons bay of a J-20.

一方、中国は少なくとも別の超長距離AAMをテストしており、写真ではJ-16フランカー多機能戦闘機の翼の下に搭載されていた。この影のような兵器は、AMRAAMの12フィート(約1.5m)に比べて、約18フィート(約1.8m)の長さがあると考えられている。The War Zoneは過去に、この兵器が実際には、長距離で空中早期警戒管制機やその他の高価値ターゲットを破壊するように仕立てられているのではないかと推測したことがある。

このような中国の兵器は、ロシアの兵器と同様に以前から開発が進められており、これまでのAMRAAMシリーズの優位性に新たな脅威をもたらしています。昨年、Su-35Sフランカー・マルチロール戦闘機から超長距離のR-37M(AA-13 Axehead)が発射テストされた最初の証拠を目にし、ラムジェット推進と見られるR-77(AA-12 Adder)の長距離バージョンもSu-57フェロン・ステルス戦闘機に搭載されてテストされているようだった。

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RUSSIAN MINISTRY OF DEFENSE SCREENCAP
A Russian Su-35S fires an R-37M missile.

R-37Mは、2011年にMiG-31フォックスハウンド迎撃機で初めてテストされている。LREWプログラムは、米空軍に超長距離AAMを提供してこれらの設計に対抗し、2004年に海軍がAIM-54フェニックスを退役させたことで米国防総省が失った能力を回復させることを目的としていた。

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NASA/TOM TSCHIDA
An inert Phoenix missile under the fuselage of a NASA F-15B during its study as a possible test vehicle to obtain hypersonic data.

遡ること2017年末、米国防総省の予算である国防権限法では、翌年のLREWプログラムについて言及しており、これは "新興能力技術開発 "に分類されていました。

当時、The War ZoneはLREWを次のように説明している。

このプログラムは、新しい長距離空対空ミサイルまたはミサイル群の全体的なコンセプト、技術、キルチェーン構造、ベースライン要件を特定するための探索的な取り組みとして機能してきた。公式には、このプログラムは「アメリカの空軍支配を維持する」ことを目的としています。現在、このプログラムの機密扱いの結果は、各軍に流され、ハードウェア開発プログラムの記録として残る可能性が高いとされています。


LREWに提供されたコンセプトアートには、F-22の武器室から発射される2段式ミサイルのデザインが描かれている。2段式の武器は、超長距離AAMを迅速に開発するための論理的な解決策となりますが、このミサイルがラプターの内部に搭載するためにスケールアップされたという事実は、いくつかの疑問を提起します。


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U.S. DEPARTMENT OF DEFENSE VIA FLIGHTGLOBAL.COM
U.S. Air Force concept art showing an F-22 launching a two-stage LREW missile.

このコンセプトには、いくつかの芸術的なライセンスが含まれている可能性がありますが、最近の空軍で言及された無名のミサイルは、内部のキャリッジには大きすぎるように聞こえます。もしかしたら、LREWが最終的にF-22のメインウェポンベイに収めるには大きすぎるミサイルを生み出した可能性もあります。しかし、この新兵器はLREW計画とは別のものか、あるいはLREWが別の種類の兵器に変化し、当初の構想よりも大型化したものであることを示唆している。

さらに、LREWが初めて公開されて以来、F-15(特に)を「兵器運搬車」として使用するというアイデアが大きく支持されている。これには、データリンクを介してこれらの兵器の標的を提供できるステルス戦闘機の飛行の背後にある比較的安全な位置から、旧式の戦闘機を使って長距離ミサイルを発射するというものが含まれる。ミサイルがF-15によって遠隔操作で発射され、データリンクによって低観測資産から標的の更新情報が与えられることで、ステルス戦闘機自身が武器を発射することの価値が疑問視されています。


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VIKING AERO IMAGES
The first F-15EX for the U.S. Air Force.


空軍の予算説明書には、この新しいミサイルがどのように利用されるかについて、他のヒントがあるかもしれません。それは、「フルスペクトルのサバイバビリティ、高速性、先進的な武器、長距離化」や、空軍が「非常に混沌とした脅威環境」で「一時的な優位性の窓」を達成しようとする作戦コンセプトについて言及していることだ。遠くから発射された超長距離AAMは、主にステルス化された様々なプラットフォームによって合図され、例えば台湾を巡る作戦で見られるような密集したA2/AD環境に穴を開ける方法として容易に想像できる。

また、F-15EX以外にも、ステルス爆撃機B-21レイダーの武器ベイの寸法にも対応できる可能性があります。2019年、太平洋空軍の航空・サイバー作戦部長だったスコット・プレウス空軍少将は、"A B-21 that also has air-to-air capabilities "と "ステルスを活用した自己防衛のためのシステム群との連携 "の可能性を語っている。

いずれにせよ、F-15EXの開発が急速に進んでいる今、空軍の次世代超長距離AAMの詳細が明らかになるまで、それほど長く待つ必要はないかもしれません。その兵器がどのようなものであれ、長い間待ち望まれていたものであり、中国とロシアのミサイル開発が急速に進む中、空軍の武器庫に大いに必要とされるものになるでしょう。

Contact the author: thomas@thedrive.com

【乗り物ニュース】2021.05.07 竹内 修(軍事ジャーナリスト)

航空自衛隊F-15戦闘機の能力向上改修計画、その初期費用が膨張しすぎて、計画がストップ状態となっています。隊員の負担軽減だけでなく、差し迫った危機に対する防空力の強化にもつながる改修計画ですが、中断も示唆されています。

改修費用が膨張 2020年度の予算執行見送り

 防衛省が進めている航空自衛隊のF-15J戦闘機の能力向上改修計画が、暗礁に乗り上げています。その理由は「価格」です。

 2021年4月7日付の時事通信は、改修の初期費用が膨張したことから同省が改修内容を見直し、2020年度予算に計上されていた約390億円の予算執行を見送ったと報じています。

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対艦ミサイルを発射するF-15のイメージ(画像:ボーイング)。

 航空自衛隊は1978(昭和53)年から1999(平成11)年までに、合計213機のF-15J/DJを導入しています。1985(昭和60)年以降に納入されたC-6からC-17ロットの103機は、アメリカ空軍が、F-15J/DJの原型機であるF-15C/Dに対して行った、多段階能力向上改修計画(MSIP)に準ずる形で能力が向上しているため「J-MSIP」(Japan-Multi-Stage-Improvement Program)機、その前の1981(昭和56)年から1984(昭和59)年までに納入されたC-1からC-5ロットで製造された110機は、便宜的に「Pre-MSIP」機と、それぞれ呼ばれています。改修の対象は、このうちのJ-MSIP機です。

 F-15の運用寿命は8000飛行時間に設定されていますが、アメリカ空軍のF-15C/Dには1万飛行時間まで運用寿命が延長された機体もあり、それ以上に運用寿命を延長できる可能性もあることから、防衛省は早い段階でJ-MSIP機を今後も長期に渡って運用していく方針を定め、2018年12月18日に発表された現中期防衛力整備計画の期間中に、単座型であるF-15J 20機の能力向上改修を盛り込みました。

 なお、2020年3月の時点で航空自衛隊は201機のF-15J/DJを保有しており、うち99機を占めるPre-MSIP機は2018年12月に、105機のF-35戦闘機によって更新されることが決定しています。

アメリカの要求で当初見積もりの3倍に そもそもどんな改修を?

 防衛省が当初構想していたF-15Jの能力向上改修計画は、ボーイングがアメリカ空軍のF-15Cに対して提案していた能力向上計画「F-15C 2040」と同様、敵の戦闘機のレーダーやミサイルを電波で妨害する新型の電子戦システムの搭載と、制空戦闘能力を強化するための空対空ミサイルの搭載数増加、この2点に重きを置いていたようです。

 しかし、現中期防衛力整備計画に導入方針が盛り込まれた、空中発射型巡航ミサイル「JASSM-ER」(Joint-Air-to-Surface-Missile-Extended Range)と、長距離対艦ミサイル「LRASM」(Long Range Anti-Ship-Missile)の搭載母機としてF-15Jに白羽の矢が立ったことから、F-15Jの能力向上計画は当初の想定よりも大がかりなものになりました。

 防衛省はF-15Jのアップデートにあたり必要となる設計費や、改修作業に用いるための施設などを整備するための初期費用として、2019年度と2020年度に契約ベースで802億円を計上します。

 しかし、アメリカ側から数回に渡って初期費用の上積みを求められた結果、その費用は膨張し、4月12日に行われた参議院決算委員会に出席した岸 信夫防衛大臣の説明では、2020年末の時点で当初見積もりの3倍近くにまで増加したといいます。

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F-15Jへの搭載が計画されている長距離対艦ミサイル「LRASM」(画像:アメリカ海軍)。

 防衛省の土本英樹整備計画局長は4月12日の参議院決算委員会で、初度費が高騰した理由は、「電子戦装置とレーダーに関する部品が枯渇していることと、ソフトウェアの改修が必要となったため」と述べています。

 しかしF-15の能力向上計画で導入が検討されている電子戦装置とレーダーは、アメリカ空軍が導入するF-15の最新型「F-15EX」と共通のものであるため、部品の枯渇は考えにくいと筆者(竹内 修:軍事ジャーナリスト)は推察するため、防衛省はより詳細な説明を行うべきだと考えます。

改修計画の継続可否「検討」 やめた場合に想定される危機

 岸防衛大臣は参議院の決算委員会で、アメリカ側と初期費用の減額交渉をしたうえで、F-15Jの能力向上事業について継続の可否を検討する必要があるとも述べています。

 前出のように、F-15JにはJASSMとLRASMの搭載も計画されているものの、JASSMとLRASMは南西諸島方面における防衛力強化策の柱と位置づけられているため、F-15Jの能力向上改修計画を中止することは、その柱を失うことを意味します。それだけでなく、日本の防空能力の弱体化につながる可能性もはらんでいるといえるでしょう。

 F-15J/DJのJ-MSIP機は搭載するレーダー警戒装置が3種類あるなど、生産時期によって微妙に仕様が異なっています。また防衛省は2004(平成16)年度から2016(平成28)年度にかけて、J-MSIP機にレーダーおよび電子戦システムの換装といった能力向上改修を行っていますが、少数にとどまっています。このためF-15J/DJの装備部隊には仕様の異なるJ-MSIP機が混在している状況であり、これが部隊運用だけでなく、修理や補給の面でも負担となっていました。

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能力向上改修を受けたF-15Jのイメージ。アメリカは改修機を「JSI」(Japanese Super Intercepter)という名称で呼んでいる(画像:ボーイング)。

 防衛省はF-15Jの能力向上改修によって、バラつきのあるF-15JのJ-MSIP機も仕様を統一して、部隊運用や修理、補給の負担を軽減することを構想していましたが、もしF-15Jの能力向上改修に関する事業が中止になると、航空自衛隊の負担軽減も不可能となります。

 F-15Jは、ステルス性能の面では周辺諸国の最新鋭戦闘機と比べて見劣りするものの、飛行性能や兵装搭載量などの面では、現在でもトップクラスの実力を備えており、能力向上改修を行えば、長期に渡って第一線で使用できる戦闘機です。改修事業の先行きは不透明ですが、メディアに報じられて問題になったから中止するのではなく、アメリカとの初期費用の減額交渉を粘り強く進め、かつ国民に情報をきちんと開示した上で、事業を継続すべきだと筆者は思います。






折角ASM-3AやASM-3改を配備してももしF-15JSIが飛ばなければF-2しか発射母機がない。F-3が配備されても折角の極超音速対艦ミサイルの発射母機が無ければ話にならない。

P-1を陸攻にする案もあるが、合理的にに考えればF-15を延命するより新しいF-15を買ってしまえ!と米国の発想に従えば日本もF-15EXを導入する案もありかと思う。

それにしても、日本や台湾を守る為のF-15JSIだが、改装費用の高騰原因が台湾の代表企業TSMIに代表される半導体価格の高騰であり、米国が台湾防衛に積極的なのはTSMIを中国に取られたら大変なことになるからだ。









執筆中



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Image: Reuters.
Japanese Hypersonic Missiles? Oh God Yes.
Japan’s hypersonic missile is a direct response to China’s years-long campaign of maritime land-grabs and fortress-construction in the South and East China Seas.
【NationalInterest】David Axe May 18, 2021 

いいじゃないか!日本の極超音速ミサイル
日本の極超音速ミサイルは、中国が長年にわたって南シナ海や東シナ海で行ってきた侵略行為やサンゴ礁を埋め立て要塞を建設した報いです。


ここで覚えておいていただきたいことがあります。日本軍の既存の陸上兵器は、中国の最果ての基地を日本の国土から攻撃するには射程が足りない。

日本は、中国の空母甲板を貫通するための特殊な弾頭を搭載した極超音速対艦ミサイルの開発を検討している。

日本の防衛省は、2026年から島嶼部の基地に配備するために、「超高速滑空発射体」(HVGP)と呼ばれるものを開発している。

この日本の兵器の呼称は、ちょっとした誤解を招くものだ。米国では、音速の5倍以上の速度で飛ぶ誘導弾を「極超音速兵器」と呼んでいる。アメリカでは、誘導されていない高速の大砲のために「超音速」という名称が使われている。

いずれにしても、東京は新しいHVGPを中国軍に対抗するために使用したいと考えています。毎日新聞によると、2026年モデルは「日本の離島に侵入してくる潜在的な敵を狙う」ためのものだという。"第2段階では、2028年度以降に搭載可能なアップグレード型が開発され、爪型のペイロード、強化された速度と射程、より複雑な軌道を特徴とする。

さらに2026年以降の強化では、「空母の甲板を貫通できるペイロード」が追加される可能性があると、毎日新聞記事で解説している

HVGPはブースト・グライド・システムである。ロケットで打ち上げられた後、ブースターから分離し、GPSで誘導されながら、小さな軌道修正をしながら目標に向かって極超音速で滑空する。

日本が中国の空母を標的にするために特別に検討している「ペイロード」が何であるかは不明である。極超音速ミサイルの運動エネルギーだけで、ほとんどの標的を無力化したり破壊したりするのに十分なはずである。

何十年もの開発を経て、極超音速兵器がようやく第一線で活躍し始めている。ロシア国防省は2019年末、地対地の極超音速ミサイル「アバンガルド」を配備したと主張しており、ロシアは運用可能な極超音速兵器を実戦投入した最初の国のひとつになる可能性がある。

中国メディアは、中国が2つの極超音速地対地ミサイルをテストしていると主張しました。DF-17は、中華人民共和国建国70周年を記念する2019年10月の祝賀行事の一環として、初めて公の場に登場しました。2つ目のミサイルである「星光2号」は、DF-17と比べて細部が異なると報じられている。

アメリカ空軍は、2019年6月に独自の極超音速のAir-Launched Rapid-Response Weaponの飛行実験に成功しました。ALRRWは、早ければ2023年に実用化される可能性があります。B-1爆撃機とB-52爆撃機は、この新兵器の発射プラットフォームとなる可能性があります。

一方、米海軍と米陸軍は、マッハ5以上のミサイルのブースターと極超音速兵器の2段目の共通滑空体を共同開発しています海軍は、バージニア級攻撃型潜水艦の新型ブロックVを、高速ミサイルの初期発射プラットフォームとしています。

日本の極超音速ミサイルは、中国が長年にわたって南シナ海や東シナ海で行ってきた海上での岩礁の収奪や要塞建設の行為に対する直接的な反応です。"毎日新聞は、「中国政府の船が尖閣諸島付近の連続した水域を航行し、日本の領海に侵入しているのが頻繁に目撃されている」と指摘している。

日本の既存の陸上兵器では、中国の最果ての地を日本の国土から攻撃するには射程が足りない。"沖縄本島と尖閣諸島は約420キロ離れているが、現在の日本軍のミサイルの射程距離は100キロ強となっている」と毎日新聞は報じている。

"南西諸島を守るために、より長距離の滑空ミサイルを導入すれば、日本は海上自衛隊の艦船や航空機を展開することなく、中国の活動に対応することが可能になる」。

防衛省は、離島防衛のためのHVGPの研究のために、2018年度と2019年度の予算で合計185億円[1億7000万ドル]を計上し、2020年度の予算でさらに250億円[2億3000万ドル]を追加する予定です」と同紙は続けている。

この新型ミサイルが前線で使用されるのは何年も先のことだが、すでに議論を巻き起こしていると毎日新聞は説明する。"国会議員の中には、新能力を獲得することで「自衛隊が他国の領土を直接攻撃することが可能になる」「日本の専守防衛政策から逸脱する」と指摘する者もいるという。

デビッド・アクスは、ナショナル・インタレストの防衛担当編集者。グラフィック・ノベル『War Fix』『War Is Boring』『Machete Squad』の著者でもある。この記事は2020年2月に掲載されました。

www.DeepL.com/Translator(無料版)で翻訳しました。

記事の中で、
中国の空母甲板を貫通するための特殊な弾頭を搭載した極超音速対艦ミサイルの開発を検討している。

その特殊な弾頭とは↓
シーバスター弾のことをさしていると思われます。
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シーバスター弾は空母の甲板を貫通するために特別に設計された装甲貫通弾頭だが、極超音速の対艦ミサイルが、中国の空母、たとえ米軍の原子力空母でもマッハ3で突入すれば、通常弾で十分に有効で、むしろ突き抜けてしまうのでおかしいと思っています。

中国の空母には、自由落下爆弾やJDAM(誘導滑空爆弾)にシーバスター弾が向いている。

もしかしたら、シーバスター弾は空母は空母でも、南沙諸島の不沈空母、環礁の滑走路へ打ち込む為ではないか?常に浚渫し、島に砂を積み上げていないと沈没浸水しているという。そんな脆い滑走路にはシーバスター弾は有効かもしれない。

陸上攻撃版は高密度で爆発的に形成された発射体、またはEFP弾はエリア抑制に利用するので、超高速滑空発射体:HVGPの弾頭向きである。

リンクに合った毎日新聞英語版の記事だが和訳した。日本語記事は有料なので・・・


東京 -- 防衛省が離島防衛のために2026年度の導入を目指している新型ミサイル「超高速滑空弾」(HVGP)について、対艦能力を付加する改修を検討していることがわかった。

この動きは、日本の南西部にある南西諸島で中国が海洋活動を行う中、同諸島の防衛力を向上させることを目的としている。HVGPは、空気抵抗の少ない高層大気中でロケットからペイロードを切り離し、高速で滑空することができる。また、GPSなどの誘導を受けて複雑な軌道を描くことができるため、通常のミサイルよりも迎撃されにくい。

防衛省はHVGPに、空母の甲板を貫通できる新型のペイロードを搭載することを検討しています。しかし、自衛隊の装備品の射程距離などを伸ばすことは、専守防衛の方針との整合性が問われる可能性がある。そのため同省は、ミサイルの射程距離を500キロ程度以下に抑えるなどの検討を行う予定だ。

HVGPの開発は2段階に分けて行われます。第1段階では、2026年度の陸上自衛隊への配備を想定し、離島に侵入してくる敵を想定した初期装備型を開発します。第2段階では、2028年度以降の導入を目指して、爪型のペイロードを搭載し、速度や射程距離を向上させ、より複雑な軌道を実現する改良型を開発します。

さらに、先端的な対艦・対地ミサイルの導入も検討されており、現在、調達・技術・ロジスティクス庁が調査を行っています。これらの技術がHVGPに搭載されれば、外壁よりも硬い空母の甲板を貫通して艦内で爆発させ、航空機の離着陸を不可能にしたり、数百メートル四方の標的を破壊することができる。

今回の防衛省の動きの背景には、中国が沖縄県の尖閣諸島をはじめとする日本の近海で海洋進出を活発化させていることがある。中国は2012年に1隻目の空母「遼寧」を就役させ、2019年には2隻目となる「山東」を進水させた。山東は中国製の初の空母です。北京はさらに、少なくとも2隻の空母艦を増やすことを目指していると言われています。

中国政府の船舶は、尖閣諸島付近の連続した水域を航行し、日本の領海に侵入する姿が頻繁に目撃されている。沖縄本島と尖閣諸島は約420キロ離れているが、陸上自衛隊のミサイルの射程距離は現在、100キロ強に設定されている。南西諸島を守るために、より長距離の滑空ミサイルを導入すれば、海上自衛隊の艦艇や航空機を投入することなく、中国の活動に対応することが可能になる。

防衛省は、離島防衛のためのHVGPの研究に、2018年度と2019年度の予算で計185億円を計上し、2020年度の予算でさらに250億円を追加する予定だ。しかし、国会議員の中には、新能力の獲得により、"自衛隊が他国の領土を直接攻撃することが可能になる"、"日本の専守防衛政策から逸脱する "などの指摘があります。また、新技術の開発は、日本の近隣諸国を脅かす恐れもあります。

政府はHVGPの開発について、"国土防衛を目的としたものであり、攻撃用の兵器とは考えていない "と弁明している。

政治部・田辺雄介 記
www.DeepL.com/Translator(無料版)で翻訳しました。





 


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世界のトレンドは極超音速ミサイルであってけっして大型空母ではない。

米国も10万クラスの大型空母の建造を止め3~4万トンの空母に置き換える可能性があり議論されている最中だ。

中国の対艦弾道ミサイルが米空母に当たるとは思っていないが、最早大型艦はマトでしかない。

中国の空母は驚異というよりマトであって既に開発された日本初の極超音速ミサイルASM-3Aやその射程延伸型のASM-3改が放たれれば即撃沈判定となるであろう。

更に次々と開発されている極超音速ミサイルや滑空弾が配備された後には沖縄近海に近付くことすらできなくなるであろう。

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【DEFENSE WORLD.NET】 06:25 AM, May 17, 2021 

日本は2040年までに大陸間の旅客便用に宇宙船を開発する

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日本は2040年までに、ロケット技術を利用して世界の主要都市間を2時間以上で移動できる大陸間宇宙船輸送を導入する準備を進めている。

文部科学省は、日本を出発・到着する宇宙船の市場規模が2040年には約5兆円に達すると予測しています。宇宙船には、飛行機のように滑走路を利用して離着陸するタイプと、米国スペースX社が開発中のスターシップロケットのように垂直に離着陸するタイプの2種類が想定されていると、地元メディアが報じています。

同省は5月12日、将来の宇宙船輸送に関するロードマップの中間案をまとめた。

まず、H3ロケットの価格を、部品の再利用により4,600万ドルから半減させる計画です。ロードマップでは、2030年頃にH3の後継ロケットを打ち上げ、2040年代初頭にはさらにコストを10%程度まで下げることを目標としている。次に、ロケット部品の再利用などの技術を活用して、地上と宇宙を頻繁に行き来できる輸送機の開発を民間主導で行います。これは乗客が乗れる宇宙船を想定しています。
www.DeepL.com/Translator(無料版)で翻訳しました。

【CNN】2020.06.07 Sun posted at 12:35 JST 

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超音速旅行の復活を目指す取り組みでは、ブームとアエリオンの2社によるプロジェクトが主導的な役割を果たしている。写真はブームの超音速機「オーバーチュア」/Courtesy
Boom

(CNN) 超音速飛行の新たな時代の幕開けが迫っているようだが、音速を超えるスピードで飛ぶには克服すべき課題が3つある。航空の世界の「3つのE」、すなわち「engineering(工学)」「environment(環境)」「economics(経済性)」だ。

約16年前のフライトを最後に退役した超音速旅客機「コンコルド」は、3つの課題のうち工学を克服しただけに過ぎない。

コンコルドは他の商用機の半分以下の時間で大西洋を横断できたが、環境面や運用コストの課題は払しょくできなかった。

二酸化炭素排出や地球環境に注目が集まる今、超音速商用機が復活したとして本当に維持可能なのだろか。航空会社やメーカーに利益をもたらし、乗客に手ごろな価格を提供できるのだろうか。

米国には成功を確信する企業が2つあり、2020年代半ばまでに超音速機を市場投入する計画に全力を注いでいる。ニューヨーク―ロンドン間をわずか3時間15分で結ぶ案もある。

両社はそれぞれ航空会社とビジネスジェット市場に狙いを定め、環境面で超音速飛行の大きな妨げとなるソニックブーム(衝撃音)に関し、異なる解決策を打ち出している。

「世界は待てない」

「コンコルドは優れた機体で壮大な実験だったが、排出量や騒音が余りに大きく、運用コストも高すぎた」「我々の取り組みはそれとは大きく異なる」。こう語るのは米アエリオンの会長と社長、最高経営責任者(CEO)を兼任するトム・バイス氏だ。

アエリオンはネバダ州リノの本社で8~12人乗りの超音速ジェット機「AS2」の開発を進めている。

AS2の速度はマッハ1.4。ニューヨークから南アフリカのケープタウンまでの移動を3時間半、JFK国際空港とシンガポールや豪シドニーを結ぶ路線なら4時間以上を短縮できるとの触れ込みだ。

アエリオンはすでに最初の顧客となるフレックスジェットから20機を受注した。初飛行は2024年となる予定で、26年の市場投入を目指している。

価格は1億2000万ドル(約130億円)と高額だが、時間の節約になることから、買い手は出費を惜しまないはずだと同社はみている。

だが、アエリオンの野心は環境に優しい航空機の開発にも向けられている。「世界はカーボンニュートラル(二酸化炭素排出量を実質ゼロにすること)の実現を2050年まで待てない」(バイス氏)

「燃料燃焼をできる限り少なく」

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アエリオンのAS2はニューヨークからロンドンまで4時間半で飛行できる可能性がある/Courtesy Aerion

アエリオンの提携企業には、ゼネラル・エレクトリック(GE)やスピリット・エアロシステムズなどが名を連ねる。GEは超音速エンジン「アフィニティ」を昨年お披露目。スピリットは与圧胴体を開発中だ。

操縦室の設計に関しては、ハネウェル社が超音速軍用機でのノウハウを生かし、処理装置や表示装置、センサー、飛行制御システムの開発に当たっている。

「燃料燃焼をできる限り抑えた効率的な機体設計にする必要があったため、高度な空力性能や高燃費エンジンの開発に10年を費やした」(バイス氏)

企業は年142時間を節約

さらに騒音の問題もある。バイス氏によると、AS2は離着陸時の騒音に関する最も厳格な規制「航空機騒音基準ステージ5」を満たすよう設計されている。

だがおそらく、AS2の最も革新的な特徴のひとつは、衝撃波を地上に到達させずに陸地上空を超音速飛行できる「ブームレス・クルーズ」だろう。衝撃波は地面に向かう代わりに、大気内に戻っていくことになる。

静粛性の高い超音速飛行の方法としては他にも「ローブーム」と呼ばれる方式があり、コンコルドに比べれば騒音が少ないものの、地上で遠雷に似た音が生じることから、アエリオンでは「ブームレス・クルーズ」の開発に踏み切った。

米ニューヨークでビジネスジェットを利用する企業を分析したところ、代替機としてAS2を利用すれば、年間で142時間の節約につながる見通しであることがわかった。

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AS2の客室の完成予想図/Courtesy Aerion

時間短縮にどれだけ払うのか

コンコルドの運賃はビジネスクラス席の約4倍に上ったが、コンコルドはビジネスジェットではなかった。

超音速チャーター機で成層圏を高速飛行するために、忙しい企業幹部は一体いくらまで払うだろうか。

プライベートチャーター機の国際予約サービス「プライベート・フライ」のアダム・トウィデルCEO兼創業者は「我々の顧客なら4時間の経路を30分短縮することに料金を払う」と主張する。

「プライベートジェットを利用する顧客は、スピードが2倍になれば料金も2倍払うと思う。もっとも、顧客は超音速機に乗ったという名誉も欲しがるだろう。これこそまさにコンコルドで起きたことだ」(トウィデル氏)

狙いは航空会社

だが、超音速飛行の名誉を得るのはチャーター機市場の高級層だけにとどまらない。

コロラド州デンバーにあるブーム・スーパーソニック社の格納庫では、55~75座席の超音速旅客機「オーバーチュア」の開発が進んでいる。

オーバーチュアの巡航速度はマッハ2.2となる予定で、価格は2億ドルに上る。すでに英ヴァージン・グループから10機、日本航空から20機の計60億ドルの仮受注を受けた。

ブーム・スーパーソニックのブレーク・ショール創業者兼CEOはCNNの取材に、「オーバーチュアは設計段階にあり、主要技術や仕様の開発と洗練を進めている」と明かす。

持続可能な代替燃料を使ったエンジンなど主要部品の多くは既に試験に成功しており、2020年代半ばには試験飛行を開始する予定だという。

オーバーチュアはマッハ2.2の速度が生きる海洋横断ルートを中心に、500路線あまりに投入される予定。ニューヨーク発ロンドン行きやサンフランシスコ発東京行きなどが候補に挙がっている。

1日の出張で大西洋を往復

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日本航空はブーム社の「オーバーチュア」20機を仮発注した/Courtesy Boom

オーバーチュアは陸地上空では亜音速飛行を行う計画で、人口密集地域にソニックブームの影響が及ぶことはなさそうだ。超音速で飛行するのは海上だけとなる。

ブームの試算によると、2020年代半ばには就役開始から10年で1000~2000機の需要が見込まれ、市場規模は2650億ドルに達するという。

ショール氏は「オーバーチュアなら1日で大西洋を往復する出張も可能になる」「想像してほしい。午前中にロンドンに飛び、昼のうちに取引先と商談を行い、子どもを寝かしつける時間には米国に戻れるようになる」と力を込める。

ローンチカスタマーとなる日本航空(JAL)の幹部は現在、ブームと緊密に連携しつつ、機内体験の構築や適切なルートの立案に当たっている。

JAL事業創造戦略部の森田健士グループ長は「調査や顧客のフィードバックのおかげで、時間が新たなぜいたく品になっていることが分かった」「フライト時間の短縮により、たとえばサンフランシスコ―東京間をわずか5時間半で結ぶことで、顧客により多くの柔軟性を提供できるだろう」と指摘する。

就航日と路線については、「まずはブームで生産中の試験機『XB1』の成功を確認しなければならない」「確認でき次第、オーバーチュアの実機の生産に目を向けていく」(森田氏)

「成功が確認できれば、JALの国際線網にとってどのルートが最も実現性が高いか、検討を進める予定だ」



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極超音速エンジン作動時の排気火炎 (マッハ4飛行状態)

2020年2月12~14日に、JAXA角田宇宙センターのラムジェットエンジン試験設備において、極超音速旅客機の機体とエンジンの一部を模擬した実験模型を用いて、マッハ4飛行状態での燃焼実験を実施しました。

この実験では、極超音速飛行時の断熱圧縮により発生する高温気流から旅客機内部の客室や搭載機器を保護するための新たな遮熱構造を適用し、マッハ4飛行状態でも機体内部がほぼ常温に保たれていることを確認しました。

また、機体に搭載された形態で極超音速エンジンを作動させ、機体による気流の変化を受けても、極超音速エンジンの始動状態を維持できることを確認しました。機体内部に搭載された水素燃料供給系も正常に機能しました。

今後は、極超音速エンジン単体での性能と機体搭載時の性能を詳しく比較し、エンジン性能を向上させるための機体形状の研究等を進めることを構想しています。

今回の実験は、JAXAの宇宙イノベーションパートナーシップ(J-SPARC)事業として実施しました。本実験の成果は、PDエアロスペース株式会社が事業化を目指しているサブオービタル・スペースプレーン(到達高度:110km、最高速度:マッハ4)にも適用される予定です。

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極超音速機体/エンジン統合実験模型
(早稲田大学、東京大学、慶應義塾大学等と連携して設計)

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ラムジェットエンジン試験設備 実験模型設置状態
(赤外線計測のために黒体塗料で塗装)

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JAXAは太平洋を2時間で横断できるマッハ5クラスの極超音速旅客機の実現を目指して技術を確立することを目指して研究開発を進めています。マッハ5で飛行する極超音速旅客機においては、マッハ2以下の超音速旅客機と比べ、高温な環境で飛行することになるため、新しいエンジンや耐熱構造等の研究開発が必要になってきます。
現在は、離陸からマッハ5まで連続作動できる極超音速ターボジェットの研究開発を中心にして、極超音速旅客機のシステム検討、空力設計、耐熱設計等を進めています。



極超音速ターボジェットの研究開発

極超音速ターボジェットの技術実証を目的として、推力1kN級の小型実証エンジンの研究開発を進めています。2004年にエンジン試作実験に着手し、2008年に世界で初めて離陸状態でのエンジンシステム実証実験に成功しました。
マッハ5で飛行すると、空気の流れを減速させるインテークの出口部分の温度は1,000℃にもなります。そこで、極超音速ターボジェットでは、燃料の液体水素が非常に冷たいという特徴を生かして、高温空気を燃料で冷却して、コアエンジンが耐えられる約300℃に冷却する方式を採用しています。この方式により、1つのエンジンで離陸からマッハ5まで連続作動させることが可能となっています。冷却によって空気の密度が大きくなるので、エンジンの推力が増大するという利点もあります。

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極超音速ターボジェット

極超音速ターボジェットは以下の主要部品で構成されています。

可変インテーク:マッハ5の流入空気をマッハ1以下に減速するダクト
空気予冷器:高温空気を低温の液体水素で冷却する熱交換器
コアエンジン:空気を圧縮して高圧のガスを生成するジェットエンジン
アフターバーナー:高温燃焼ガスを生成する燃焼器と燃焼圧を調整する可変ノズル
現在は、極超音速ターボジェットの主要技術の確立を目指して、耐熱設計を適用した小型実証エンジンを完成させ、高温環境で耐熱機能を確認しています。今後は、マッハ5飛行状態を模擬できるラムジェットエンジン試験設備(JAXA角田宇宙センター新しいウインドウで開く)において極超音速ターボジェットの推進性能を取得していく予定です。

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極超音速ターボジェット 地上燃焼実験

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極超音速ターボジェット マッハ4模擬環境実験

極超音速機旅客機のシステム検討

最適化設計プログラムを用いて極超音速旅客機の設計検討を進めています。東京-ロサンゼルス間を運航する100人乗りの機体について、機体重量を最小化するための形状を導出しました。また、極超音速旅客機の搭載機器(客室、燃料タンク、降着脚等)の配置の検討を進めています。液体水素の燃料タンクは、機体の前方と後方に配置され、離陸から極超音速で飛行する際に、重心位置を移動して、安定して飛行できるようにしています。

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極超音速旅客機の搭載機器配置

極超音速旅客機の空力設計

高速で長距離を飛行するために必要な燃料を搭載できる体積を確保するとともに、高い揚力と低い空気抵抗を両立可能な機体空力形状に関する研究を進めています。

マッハ5巡航飛行と離着陸飛行の両方で安定して飛行できる形状を得るために、風洞実験や数値解析で空力性能を評価し、形状を改良しています。

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極超音速旅客機の極超音速風洞実験(マッハ5)

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極超音速旅客機の低速風洞実験(30m/s)

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極超音速旅客機の数値解析(マッハ5)

極超音速旅客機の耐熱設計

マッハ5巡航飛行時の高温環境からの熱の侵入を抑える遮熱壁と、客室や機体構造を一定温度に保つための熱管理設計について検討を進めています。極超音速風洞実験で機体表面の温度分布を求めるとともに、遮熱壁の要素実験を進めています。最も高温となる胴体と主翼の先端部には高温に耐えて軽量の炭化ケイ素系の複合材料を適用することを検討しています。

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極超音速風洞実験で得られた温度分布

極超音速技術実験機の検討

極超音速ターボジェットのマッハ5飛行環境実証を主目的とした極超音速技術実験機の検討を進めています。固体ロケット等の外部加速手段で実験機を加速した後、マッハ5巡航状態におけるエンジン性能を取得する計画です。

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極超音速技術実験機










中共ウイルスの感染拡大で瀕死の航空業界は、はたして極超音速ジェットを導入できるであろうか?移動を伴わない生活様式やビジネス慣行が広まり、たとえ経済が回復しても患禍前の状態には戻りにくい。

経済協力開発機構(OECD)によると、世界経済は2021年末までにコロナ前の水準に回復する見通しだが、航空旅客需要、特に国際線の状況は改善の兆しがなく、経済回復にまったく追従できていない。

各国の出入国規制で依然、国際的な移動が制限されているし、特にビジネスでは現地に出向かずオンライン会議で代替することも一般化しつつあるからだ。たとえウィルス患禍が過ぎても
危機管理の点から感染症のパンデミック再来を想定し、今後もオンライン会議やテレワーク、サプライチェーンの一部国内化を推進し、できるだけ人の移動に依存しないビジネスモデルを追求するだろう。

今後破綻する航空会社も出てくると予測している。

ただ、個人的には海外旅行にいきたくてしょうがないといった欲望はある。いずれ個人顧客旅客需要は戻るはずだが、極超音速旅客機の客層はビジネス需要中心であるから、中共ウィルス患禍が終息しても、患禍前に予想した需要は間違いなく、減少し、採算ラインを越えるだけの需要が見込まれるには10年はかかるかもしれません。下手をしたら10年後また中国発の新たなウイルス患禍が発生しているかもしれません。技術的には可能だとしても、2040年までに 極超音速旅客機は残念ながら今のところ飛ぶことは難しいだろう。

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防衛省】平成30年1月12日
 
本日午後、尖閣諸島北西の東シナ海海上において、第15護衛隊所属護衛艦「おおよど」(大湊)及び第6護衛隊所属護衛艦「おおなみ」(横須賀)が、同諸島大正島の接続水域を昨日航行した潜没潜水艦が浮上、中国国旗を掲揚して航行しているところを確認しました。
防衛省としては、これらも踏まえ、当該潜水艦が中国潜水艦であることを確認しました。


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中国国旗を掲揚して航行する当該潜水艦


政府は12日、10~11日に尖閣諸島(沖縄県石垣市)周辺の接続水域を潜没航行した潜水艦について、中国海軍所属であることを確認したと発表した。海上自衛隊の護衛艦が追尾していた潜水艦が12日、東シナ海の公海上で海面に浮上した際に中国国旗を掲げた。潜水艦が護衛艦を挑発する意図があった可能性もある。

これを受け、外務省の杉山晋輔事務次官は12日、程永華駐日大使に電話で「新たな形での一方的な現状変更で、事態の重大なエスカレーションだ」と抗議した。杉山氏は11日も程氏を外務省に呼んで抗議しており、2日連続の抗議は異例だ。

政府は11日の時点で潜水艦の国籍を公表していなかった。自衛隊は通常、潜水艦のスクリュー音などで国籍を特定するが、防衛省は「情報収集能力が特定される」として公表を見送っていた。

しかし、海上自衛隊の護衛艦「おおなみ」と「おおよど」は、潜水艦が11日に接続水域を出た後も追跡。12日午後になって尖閣諸島北西の公海上で潜水艦が浮上した際に公然と国旗を掲げたため、防衛省は公表に踏み切った。


【NHK政治マガジン】2020年6月21日 

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鹿児島県の奄美大島の周辺で確認された中国海軍のものとみられる潜水艦は、幅10キロほどの狭い海域を縫うように航行していたということで、政府は、海洋進出を強める中国が潜水艦の能力などを誇示した可能性もあるとして、警戒を強めています。

今月18日から20日にかけて、海上自衛隊は、鹿児島県の奄美大島の周辺で、外国の潜水艦が、浮上しないまま、日本の領海のすぐ外側にある接続水域を航行したのを確認しました。

政府関係者によりますと、この潜水艦は中国海軍のものとみられ、領海への侵入はなかったということです。

また、奄美大島とトカラ列島の間の狭い海域で、幅10キロほどの領海と領海の間を縫うように進んでいたということです。

このため政府は、海洋進出を強める中国が潜水艦の能力や、海底の地形に関する情報を収集していることなどを誇示するため、あえて狭い海域を通過した可能性もあると分析していて、警戒を強めています。
NHKの平和ボケは病膏肓に入る ほどの勘違いだ。潜水艦は見つからなくてなんぼの兵器、 中国が潜水艦の能力 誇示ではなく、接続水域を先行したまま通過したので、防衛省が公表し、中国海軍は世界に対し赤っ恥を晒したというニュースだ。

2004年11月に「漢」型原子力潜水艦(091型)が潜航しながら領海を侵犯したので海自は大音響のアクティブソナ/ピンガー(Ping)を撃ち警告を行っい上海沖まで追尾し、中国海軍に手違いでしたと陳謝させた。



まあ、「銅鑼を鳴らしながら潜航していると揶揄されていた」中国第一世代の原子力潜水艦なので、中共もこれでは開戦と同時に撃沈されてしまうと、静粛化に努め最新鋭原子力潜水艦「商」型原子力潜水艦(93型)を2006年12月に就役させた。そして2018年1月再び日本の領海侵入を試みた。領海に侵入しなければ監視するだけで終わるが、出航から終始海自は監視しており、接続水域に入った途端、大音響のアクティブソナ/ピンガー(Ping)を撃ちまくられ、「これが戦争だったら撃沈するよ」と浮上するまでピンガー(Ping)を撃たれた。

そこで、「商」型原子力潜水艦(93型)をの船体を若干延長し水中放射雑音も抑えた改良型の093A型を2020年奄美大島沖投入したものの、これもあっさり海自に発見されてしまったのである。

早い話が「恥の上塗り」をしてしまったのである。

中国海軍の潜水艦は、日米露のレベルから見ればオンボロだが、確実に静粛化はしているとのことだが、海自のASW能力の前ではただの標的である。

では、潜水艦は容易く発見できるのであろうか?実は「否」であり、中国潜水艦は発見されたことでもう負けなのである。

現代の対潜戦(ASW)は潜水艦騒音を利用し潜水艦から出る音の聴取分析とされ、対潜戦(ASW)はソナーの戦いであり、パッシブソナーは序盤の捜索手段を独占していた。

潜水艦の存在を察知する。その位層の概略を把擁する。進路や速力といった動向の大概を掴む。その手段としてパッシブ探知、つまりはパッシブ・ソーナーによる潜水艦騒音の聴取が利用されている。

1970年代以前はパッシブ戦が主流ではなく、潜水艦は水中騒音抑制にはそれほど熱心ではなかったため、ソノブイによるパッシブ戦が得意なP-3C導入時、潜水艦は圧倒的不利に陥った。

ASWは騒音探知を基盤に据えたパッシブ戦主体となったが今でも続いている状態である。P-3Cを日本が導入した1980年前後は、対潜水艦戦は、圧倒的に航空機や水上艦による探知側が優勢であった。

一説には米ソ冷戦に米国が勝利できたのは海自P-3Cによるソ連潜水艦隊の封じ込めに依るところが大きかったとの分析もある。

ところが近年潜水艦が格段に静粛化したことにより、パッシブソナーによる航空機やヘリによる航空優位の時代は終焉し、潜水艦優位の時代だと言う。

日本の通常動力潜水艦はほぼ無音、演習において海自潜水艦が発見されることは極めて稀なこととなっているとのこと。

CS放送の番組で視たのだが、海自の潜水艦乗り達は、演習において発見されることは「恥」だとインタビューに応じていました。演習において海自潜水艦が発見されることは稀で、現代ASW戦においては、海自の実力は圧倒的だそうです。

海自潜水艦の
有名すぎる最強エピソードは皆さん知っていると思いますがご参考。




ちなみに最強伝説の該当潜水艦はそうりゅう型の一つ前のおやしお型だと記憶しています。

対潜部隊は発生騒音を頼りとして潜水艦を探すことが困難となりつつある状況であり、海自による潜水艦発見追尾能力は、世界的に突出しているのであって、未だ中国潜水艦を容易に把握しているが、パッシブソナーだけによる潜水艦捜索はそろそろ困難となってきているのも事実である。

つい10年数年ほどまでは、パッシブソナー以外の索敵手段は磁気探知MAD等は補助手段であった。アクティブソナーは潜水艦を探し出す手段としては使わず、攻撃直前に最終確認のためにピンガー(Ping)を打つに過ぎなかった。

磁気探知MAD探知も現代ASWでも今では最終段階でしか使わない。戦時なら短魚雷で攻撃する直前に攻撃範囲にあるかを判断する手段である。哨戒機や艦載ヘリが使用する磁気探知機MADは、それを確認する程度の手段だった。

令和3年5月10日防衛装備庁の提案企業の募集のページが更新され

回転翼哨戒機用磁気探知装置に関する情報提供企業の募集についてと、新たな磁気探査装置の募集が公募された。

米国の新型対潜哨戒機P-8ポセイドンは、MADを廃止したが、日本は第二次世界大戦時の日本初の対潜哨戒機「東海」に搭載された磁気探知機KMX以来重要な索敵手段としP-1にも搭載され、そしてヘリ用に新たに開発するということは、潜水艦の静粛化に関係していると思われる。


5月10日に初飛行したSH-60L (SH-60K 能力向上型)にはMADは既に取り付けられている為新規開発をすると思われる。

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まったくの個人的見解だが、従来型のMADと違いSH-60L (SH-60K 能力向上型)に搭載されたマルチタックス戦術対応可能なアクティブソナーと、適応制御ミリ波ネットワ-クシステムとも連携したハイブリッド型のMADとなるのではないかと予想(妄想)しています。


近年のネットワーク中心の戦いにおいて、増大する通信所要に対応するため、ミリ波帯において、高速大容量移動通信を実現するための通信システムです。

GaN(ガリウムナイトライド)増幅器を用いたアクティブ・フェーズド・アレイ空中線と通信制御技術を組み合わせることにより、マルチアクセス、マルチホップ可能なミリ波高速ネットワークの構築を実現します。

アクティブ・ソーナーに関してはマルチスタック戦術により、静粛化した潜水艦を索敵するメインの索敵手段としてパッシブソナーからメインの索敵戦術方法として今後主流となっていくことが予想される。

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マルチスタック戦術とはアクティブソーナーからピンガー(Ping)を打ち、水中目標からの反射波を複数のソナーで受信し、ミリ波ネットワークでで共有し潜水艦を探す手法である。






ご存じのように、日本近海は米軍のSOSUSと海上自衛隊が水中固定聴音装置を設置・運用していることは公然の秘密となっている。公式情報は少なく、設置箇所や運用方法は公表されていないが、国会にて存在を認める答弁をしてきている。

現在でも水中固定聴音装置は中国潜水艦に対しては機能しているが、ロシア原潜の静粛化は著しいらしい。特に最新のヤーセン型は騒音原因の循環冷却システムのメインの循環ポンプを常には動かさず、自然の水の循環を利用する方式に改良した為、通常動力型並に静粛化した。


いずれ中国も静粛化していであろうから、水中固定聴音装置とマルチタックス戦術をハイブリットすることも検討すべきと思う。

また、日本はマラッカ海峡から太平洋一帯の水中監視を海底ケーブル網を使って行っている。

2012年3月に「NHKの「サイエンスゼロ津波地震計」という番組が放映された。3.11東日本大震災の際ある極秘の秘密が図らずも暴露されてしまったのだ。もしかしたら意図的だったかもしれない。

テーマは海底津波地震ケーブルセンサーというもので何ということもない科学テーマだったのだが、海底ケーブルにはセンサーが無数に取り付けられており、番組では「太平洋東北ケーブルセンサー網」が照会され、東南海、九州沖縄、東シナ海、尖閣周辺および海峡島嶼周辺もケーブルセンサー網で覆い尽くされていた。

海底ケーブルのセンサーで津波も感知するが潜水艦も感知できるという驚くべきことが暴露されていた。

サイエンスZERO「津波の真の姿をとらえろ 世界最大!海底地震津波観測網」



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海底ケーブルには各種センサーが取り付けられており、このセンサーは微弱な地震や津波でも水流・水圧。傾斜・磁気・音響で津波や地震の振動を即時に感知できる。もちろん、潜水艦のスクリュー音もこのケーブルの上を通過すれば即座に探知できてしまう

センサーは
微弱な電流を感知する水中電場センサー、UEPと呼ばれる微弱電圧またはELFEと呼ばれる脈動の周波数成分を測定する。後者はスクリュー回転に伴う腐蝕/防食電流の電圧変動や漏電電流への交流成分影響により生じる。日本は1970年代から30年かけて網をかぶせたのである。そのほかに、旧海軍時代から使用されているガードループと呼ばれる水中電場センサーも併せて利用されていると考えられている。ソース1.ソース2

中国側の資料では海自が磁気センサーを80年代津軽海峡と対馬海峡に磁気センサーを設置したとの情報もある。中国原潜は、音だけではなく、磁気や水中電場UEP(利微弱電流)で、日本近海は監視されている。



軍事研究 2021年2月号文谷数重氏の中国潜水艦を捕まえろ「水中電場センサ」より抜粋

(略)
水中電場UEPによる探知

 水中電場とは何者であるか?
 水中に生じる電位勾配である。水中で電流が流れる際に比較的広範囲で生じる。通常は水中電位の英略称であるUEPと呼ばれる。以前にはELPFI Effctともいわれていた。

 この水中電場も騒音探知に代わり得る手法である。 潜水艦は周囲に水中電場を伴う。その主要因は防蝕電流である。 艦船には亜鉛ブロックによる船体腐蝕措置が施されている。鋼製船体が銅系合金スクリューとの組み合わせで電気腐食を起こさないようにする。そのために船体外に別に亜鉛製ブロックを取り付けている。そうすれば亜鉛が犠牲となり、先に電気腐蝕を受けるようになる。これを犠牲電極と言う。

 この亜鉛は銅製部品と電池を構成し船体内に電流を流す。スクリューほかの鋼製部品から推進軸、軸受、軸受支持構造あるいほ減速機・機関から船殻を通じて犠牲電極の亜鉛に至るかたちである。そのよう回路で電流が流れる。

 その際には海中でも電流が流れる。船体内で電流が流れた結果、船外の銅製部品の表面では電子が過剰となる。亜鉛ブロック表面では電子が不足する。この電位差を打ち消すため鋼表面から亜鉛表面に向けて海水中を電子が移動する。電流で示すなら逆方向の亜鉛から鋼の向きに流れる。

 この電流は水中の広い範囲に影響を及ぼす。多くは亜鉛と銅の最短経路を通るが、一酔は外側に膨らんで通る。さらにその一部は海底面近くまで遠回りをする。
 それにより海中に測定可能な電位差が発生する。これを水中電場またはUEPと呼ぶ。

 細かく言えば、発生原因は他にもある〈例えば船内電源の漏電や地磁気内での船体移動に伴う起電力発生である。また気泡の静電気もUEPを作る。水上艦船ではウエーキ(航跡波)も発生源となるとされている。

それからすれば、キャビテーション発生状態の潜水艦も同じである。
いずれにせよ潜水艦探知ではこのUEPを監視する。センサで水中二点間にある電位差を精密測定する。これは電圧と言ってもよい。それでUEP発生を感知し、その変動を掴む。(略)

海底配置センサとして利用

 このUEP、ELFEは将来の潜水艦探知方法となる。 
(略)
 なぜUEP、ELFEは将来の潜水艦探知手法となるか?
 第一の理由は、無音潜水艦も探知できる利点である。
問題は潜水艦の静粛化である。現用の騒音探知手法はそれで威力を失いつつある。いずれは通用しなくなるおそれがある。
 
UEPはこの問題を解決できる。 非音響方式だからだ。探知においては潜水艦の騒音や雑音の大きさは関係しない。その点で進行中の静粛化や将来あり得る事実上の無音化にも対処でき、現用手法に変わる潜水艦探知手段となり得るのである。

 探知状況も安定している。原理的に目標潜水艦の近接を探知できない状況はあまり考えられない。水中電場の環境が静謐であれば、目標潜水艦は安定して探知できるからだ。

(略)

■広域探知が可能である

 第二は、広域探知できる利点である。UEPセンサの探知距離は比較的長い。そのため広い面積を監視できる。
 このため騒音探知の更新代替に向く。これまでパッシブ探知が果たしてきた役割を引き継げるのである。
 実際の探知距離は今でも10kmは超えている。1970年代の米国製センサでは、沿岸でも五kmの探知が可能であった。
そして80年代初頭には10kmの探知が目標とされた。また以降のセンサ能力向上もある。それからすれば、今では同条件で10kmを超える探知範囲を持つだろう。

 そして将来の実用段階ではさらに延伸する。まずセンサ感度は今以上に向上する。また以前よりも外洋に設置される。
(略)

海底設置に適する

 第三は、海底への固定設置に適する性質だ。 UEPセンサはこの条件を満たす数少ない探知手法である。 まずは海底に配置できる利点がある。
海水中での設置が可能であり、その状態でも動作する。 これはほかの非音響手法では実現できない。潜望鏡探知も熱尾流探知も電磁波手法である。そのため水中では利用できない。

 また省電力で動作する利点もある。探知にはさほどの電力を必要としない。センサは電位を計測するだけ。後段も増幅と信号処理により周波数ほかを解析するだけだ。

 つまりは大がかりな電力供給網はいらない。その分、海底警戒線の構成重荷は容易となる。
 (略)

航空機や水上艦用と併用される

 UEPセンサは騒音探知に代わる手段となる。その理由は以上のとおりである。 ただ、止用途は海底設置センサに限定される。既存の水中ハイドロフォンを置き換える。そのような機材にとどまる。航空機や水上艦での利用はない。現段階では哨戒機、艦載ヘリ、水上艦が利用するUEPセンサはない。仮に作っても、まず水上艦には向かない。自艦や僚艦の防蝕機構で生じるUEP・ELFEの影響を受けるからだ。

 また、その場合には大出カアクティブや熱尾流探知が有利となる。これらは既存機材の延長である。航空機や水上艦への搭載は極端な困難は伴わない。

 特に前者はおそらく探知距離でも優れる。条件が許せば、コンバージェンス・ゾーンやボトム・バウンズによる大遠距離探知も期待できる。

 だから、UEP探知は騒音探知をすべて置き換えるかたちとはならない。航空機や水上艦用の新探知手段と併用される。
潜水艦の存在察知や対潜戦序盤での探知も双方が果たすかたちとなる。

■日本はすでに利用している?

 なおUEP、ELFEはすでに配備されている可能性がある。 まず実用を妨げる要素はない。技術面での問題はない。実物センサも存在している。海底への設置も極端な困難はない。既知のUEPセンサはいずれも軽量である。 また配備の必要性もある。潜水艦の静粛化は三〇年以上前から始まっている。そしてl一〇年前から対潜側は潜水艦に対して不利な状況に陥っている。その後も潜水艦側は自艦雑音の縮減を進め続けている。

 だから実利用はあっても不思議はない。海峡防備や港湾防備用として使われる。その程度の蓋然性は存在している。 特に日本にはその雰囲気がある。状況からすれば、すでに設置しているようにも見受けられる。
 それを疑う材料は多い。

 一つ目は、動機付けとなる要素の存在だ。 もともと海自は対潜戦に熱心である。太平洋戦争では米潜水艦によって敗北に
追い込まれた。冷戦期ソ連海軍の脅威も潜水艦であった。また米国には西太平洋での潜水艦防過が期待されていた。そのような経験から海自は潜水艦対策に力を注ぐ対潜海軍となった。

 また中国潜水艦の監視にも力を注いでいる。冷戟終結以降、中国海軍力の成長が脅威祝されるに至った。特に中国艦艇、中でも潜水艦の活動を監視している。

 そして、その監視正面は海底センサ配置に向いている。南西列島線は中国潜水艦にとって迂回困難な航路収束部である。
太平洋への出入では通らざるを得ない。そこに海底センサを配置すれば二四時間・三六五日を連続して警戒できるのだ。 つまりはUEPセンサを置く理由には事欠かないのである。

 二つ目は、配備済みを窺わせる状況である。 日本は着実な潜水艦探知を重ねている。 海自は中国潜水艦の接続水域通過を発表している。その頻度は一~二年に一回にのぼる。いずれも潜航状態での接続海域通過である。

 背後には多数の接続水域に入らない潜航通過がある。中国海軍の活動や中国潜水艦の敷からすれば、太平洋への出入は盛んと判断できる。

 おそらくはその通過数の相当を日本は発見・監視している。そのうち接続水域以上の海面に入り込んだときだけ、通過を公表しているかたちなのだろう。

 これはUEPセンサの配置を窺わせる。 もちろん海底ハイドロフォンで探知している可能性もある。 その音響探知能力も高い。艦艇や航空機のソーナーとほ比較にならない。大型高感度であり、雑音が極めて少ない環境に据えられている。また当然ながら搭載艦の都合によるサイズの制限や航走雑音の影響も受けない。

 ただ、中国潜水艦も静粛化が進んでいる。キロ級以降の在来潜が電池航行する場合はまずは雑音も出さない。特に南西諸島線を通過する際は可能な限りに無音状態をとる。

 おそらく日本はそれら潜水艦も探知している。それからすれば、やはりUEPセンサほかの非音響センサの利用も考えられる。特に種子島と奄美、沖縄本島と宮古島の空隙でみる。これらは比較的広いため、もう一つの選択肢である磁気センサには向かない。

 三つ目は、あるべきものがない不自然である。 繰り返すが、日本は対潜戦を重視している。そのために必要な対潜戦力の整備に力を注いでいる。 さらに以前から海峡での敵性潜水艦の捕捉阻止を公言している。冷戦期の三海峡封鎖はそれである。
 しかもそのための水中監視網整備にも力を注いでいる。機材には相当の投資がなされている。この50年でハイドロフォンだけでも5種類を用意している。LOQ・3・3A・4・5・6である。また海底磁気センサも配置している。古い海図にはそのための海底電線が記されている。おそらくは原始的なガード・ループと呼ばれる機材だ。ただ、それを新型機材で更新している可能性は高い。

 組織も用意している。真贋不明だが、海洋観測所や警備所がそれだ。水中監視機材を運用するための部隊と言われている。特に前者の所長は用兵幹部の1佐である。単に観測をしているとは考え難い。
 それからすれば、UEPセンサも当然存在す損はずの機材である。もしくは導入が目指されている機材である。だが、それがない。本来あるべき機材が存在しない。そして、それについて全く言及されていない。あたかもUEP探知が存在しないかのように振る舞っている。それが不自然である。

 四つ目は、防衛省の秘密主義である。防衛省は、重要と判断する事項を過度に秘匿する。また公然の秘密となっても、それを押し通す習性がある。
 かつてのU・2偵察機が好例である。日本国内への展開や藤沢での不時着では「米軍の気象観測機」の説明で徹底した。これはソ連での撃墜以降も変えなかった。偵察機である旨は否定しなくなった。だが、気象観測機であるといった説明も撤回しなかった。

 この傾向は特に水中武器では強い。潜水艦、魚雷、機雷、そして水中センサの仔細は海自部内にも教えない。また部外に公表するのは存在だけだ。

 関連部隊や機関も実際の仕事は隠す。海自の海洋観測所が詳細を示さないのは、おそらくそれである。また防衛装備庁の
川崎支所もそうだ。かつては第5研究所、今では艦艇装備研究所に属しており、水中センシング担当部署である。ここは研究内容を徹底秘匿している。研究内容を餞舌に説明する他の研究所とは好対照をなしている。
 これらの四つの要素から何が推測できるか?

 南西諸島への設置である。ハイドロフォン探知網に加えて、UEPセンサも配備されている。それにより静粛化を進めた中国潜水艦の探知に備えている。または無音化した潜水艦を探知している。そう考えられるのである。


執筆中

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SR-72。世界を震撼させるマッハ6爆撃機?
SR-72のような極超音速機が登場したと話題になっていますが、その実力はかなりのものです。
【Nationalinterest】2021年5月15日  Sebastien Roblin

ここで、覚えておいていただきたいことがあります。ロッキード社は、すでに存在するかどうかわからない極超音速機を大々的に宣伝していますが、これは追加資金の支援を得るための明確な意図があるように思えます。これは、ロッキード社が、空軍の要求を満たすのではなく、運用されている能力よりもはるかに先を行く最先端技術の革新的な開発に焦点を当てている国防高等研究計画局(DARPA)と共同でプロジェクトを進めているからかもしれません。

音速の5倍以上の速度で飛行可能な極超音速兵器は、世界中の防衛産業複合体の新しい流行語となっている。中国、ロシア、米国の3カ国は、様々な極超音速兵器プログラムを精力的かつ比較的公然と推進しており、軍拡競争に拍車をかけている。

長距離弾道ミサイルはすでに極超音速に達することができますが、予測可能な弧を描いて移動するため、かなり前に探知することができ、軍や政治の指導者に対応する時間を与えることができます。さらに、弾道ミサイルを少なくとも部分的には迎撃できる防空システムも増えている。

しかし、2013年にロッキード社の幹部であるロバート・ワイスが、アビエーション・ウィーク誌の取材に対し、同社が極超音速機の開発に力を入れていると語り、伝説のスパイ機SR-71ブラックバードを引き合いに出してSR-72と命名したことが話題になった。

ブラックバードのマッハ3での長距離飛行に匹敵する有人機は現役では存在しない。つい最近まで、SR-71は北朝鮮や中東での写真偵察任務で、発射されたミサイルを回避していた。今では最新の地対空ミサイルにより、マッハ3の速度では生き残れなくなっているが、極超音速機であれば、再び脅威を凌ぐことができるかもしれない。

ロッキード社のコンセプトアートに描かれているSR-72は、音速の6倍の速度で巡航できるとされていた。しかし、課題は極超音速を実現することよりも、より低速での離着陸を可能にすることにあった。1967年に有人動力機としては史上最速のマッハ6.7を記録したロケットエンジン搭載のX-15のテストベッドは、B-52爆撃機によって空中に運ばれ、空中で放たれなければならなかった。

ワイスはジャーナリストのガイ・ノリスに、「...私が言えることは、技術は成熟しており、DARPAや各省庁とともに、その能力をできるだけ早く戦場の人々の手に渡そうと努力しているということです...。この技術は成熟しています。これは非常にデリケートな問題ですから・・・。世の中にある一般的な能力については認めることができますが、プログラムの詳細については一切言及できません」。

ロッキード社とエアロジェット・ロケットダイン社が開発したコンバインドサイクルエンジンは、マッハ3以下の速度ではタービンを、極超音速ではスクラムジェットを作動させるという画期的なものである。スクラムジェットは、超音速で飛行中に空気を吸い込んで推力を発生させるため、スクラムジェットを作動させる前に、別のエンジンで機体を超音速まで押し上げる必要があります。コンバインドサイクルエンジンは、サザエとスクラムジェットが同じ吸気口と排気口を共有することで、デュアルエンジン方式を実現している。

ワイスは、ロッキード社が10億ドルの予算で、ジェット戦闘機サイズの長さ60フィートのオプション付きシングルエンジンテストベッド機を製造するための資金を得ることを望んでいると明言した。その結果、100フィートを超える双発のSR-72が開発されることになる。

ワイスの発言から6年間、ロッキード社の関係者は、一般に公開できないほどの機密プログラムであるはずのSR-72のテストベッドをすでに作っていることを示唆するような発言をして、非日常的なレベルの注目を集め続けた。

例えば、2018年に開催された科学大会で、ロッキード社のジャック・オバニオン副社長は「(三次元設計技術の)デジタルトランスフォーメーションがなければ、そこにあるような航空機は作れなかった」と述べた。実際、5年前には作ることができませんでした" と述べています。しかし、その後、オーランド・カルバリョ副社長は、Flight Globalの取材に対し、「あれ(SR-72)は作られていないとはっきり言える」と述べ、オバニオン氏の発言は "文脈を無視している "と主張した。

ロッキード社は、すでに存在しているかどうかわからない極超音速機を大々的に宣伝しているが、これは追加資金の支援を得ることを明確に意図しているようだ。これは、ロッキード社が、空軍の要求を満たすのではなく、運用されている能力よりもはるかに先を行く最先端技術の革新的な開発に焦点を当てている国防高等研究計画局(DARPA)と共同でプロジェクトを進めているからかもしれません。

米空軍は、長期的には極超音速機の配備に関心を持っているが、近い将来に何が必要かはすでにわかっている。それは、F-35ステルス戦闘機(これもロッキード社製)と、近々登場するB-21レイダース飛翔翼ステルス爆撃機の大量導入である。空軍部門はすでに欲しい航空機をすべて調達することができないため、非常に高価な前衛的なコンセプトのための資金を確保することは容易ではない。

極超音速爆撃機

ブラックバードのユニークな名称である「SR」は「Strategic Reconnaissance(戦略的偵察)」を意味し、防衛空域に短時間で侵入し、誰かに動かされたり隠蔽されたりする前に下界の様子を写真に収めることを仕事としていた。しかし、SR-72という名称にはいくつかの理由があり、誤解を招く恐れがあります。

極超音速のSR-72は、ほぼ間違いなく無人航空機(UAV)、つまり通常は「Q」と呼称されるドローンである。その際、自律的なアルゴリズムではなく、破壊されやすいマンインザループや事前にプログラムされた制御にどの程度依存するかは、興味深い問題である。

さらに、SR-72はISR(Intelligence, Surveillance and Reconnaissance)の役割を持つ一方で、事前の警告をほとんど出さずにターゲットを攻撃することを目的とした、つまり爆撃機であることも確かである。時速4,000マイルで飛行する極超音速爆撃機は、理論的にはアメリカ大陸の基地を出発して、太平洋または大西洋の標的をわずか90分で攻撃することができます。現在開発中の様々な極超音速ミサイルとは異なり、その後、基地に戻り、さらなる出撃のための装備を整えることができます。

ワイスは、SR-72の開発当初から「ストライク性能を念頭に置いていた」と述べている。実際、SR-72プロジェクトは、アメリカの「プロンプット・グローバル・ストライク」計画に関連した、ロケットエンジンを搭載したファルコンHTV-3極超音速実験機の発展形であると言われている。

しかし、極超音速の爆撃機・偵察機の費用対効果については議論の余地がある。極超音速機はステルス性に欠けるのは確かで、高速で移動する際に発生する熱により、センサーから非常に見えやすくなり、レーダーを吸収する素材も燃えてしまうからです。そのため敵は、たとえ反応する時間が比較的短くても、それを察知することができるだろう。

SR-72は現代の防空ミサイルの能力を超えるかもしれないが、SR-72の存在は極超音速のターゲットを攻撃できる地対空ミサイルの開発に拍車をかけるに違いない。また、SR-72爆撃機は、そのような高速での発射を想定した弾薬の高価な開発を必要とする。

ブラックバードが退役し、後継機が登場しなかったのは、スパイ衛星の性能向上やRQ-170のような低速だがステルス性のある長時間飛行が可能な無人機の登場により、そのISR能力がニッチなものになってしまったからである。確かにブラックバードは防衛空域に素早く侵入することができたが、ステルス・ドローンはよりゆっくりと、しかしより目立たずに、関心のあるエリアを持続的に周回し、何時間もリアルタイムの映像を配信することができる。実際、米国防総省がグラマン社と契約して超ステルス性の高い長寿命のRQ-180ドローンを製造することを決定したのは、SR-72を犠牲にしてのことだと思われるかもしれない。

SR-72の推進者は、「スピードは新たなステルス」と主張しているが、これは、ネットワーク化されたセンサーの向上により、ステルス機の生存率がいずれ低下し、防衛手段としてのスピードが再び重要になるという考えが一部で広まっていることを反映している。国防総省があらゆる種類の極超音速兵器に興味を示していることを考えると、ロッキード社の極超音速UAVのシュレディンガーの猫が追加資金を集める可能性もある。しかし、その場合、空軍が現在取り組んでいるステルス指向のパラダイムとは相反することになるかもしれません。

Sébastien Roblinは、ジョージタウン大学で紛争解決の修士号を取得した後、中国の平和部隊で大学講師を務めました。また、フランスとアメリカで、教育、編集、難民の再定住などの仕事をしてきました。現在は、War Is Boringで安全保障や軍事史について執筆している。

SR-72は爆撃機であるのか偵察機であるのか?今のところその開発目的の正確なことは判然としていない。

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約30年前に退役した米空軍の超音速偵察機SR-71、通称「ブラックバード」の後継機で、極超音速機SR-72は実際に飛行しているような気がするが、ロッキード・マーチンの担当者はSR-72の飛行が2030年までに実現する可能性があるとぼやかしている。






当ブログは、ステルス機はマイモレーダーや量子レーダーの出現、高度なガリウム素子レーダー等の出現で間もなくステルスではなくなるのは時間の問題です。古代より防護具と武器は常に二律背反、まさに古代中国の戦国時代韓非子の故事にもあるように盾と矛の関係でした。現代で言えば戦車の装甲と対戦車兵器の関係である。



ですからマッハ1.5しか出ない不格好なF-35は早々に戦闘機としては時代遅れとなり電子戦機になると見越しています。そして本記事にあるように「スピードは新たなステルス」という概念に私は強く同意します。

「スカンクワークス」幹部がSR-72が既に存在しているかもしれないことを発言をしたことがある。SR-72を「Son of Blackbird」と呼ぶ専門誌もあるが、最高速度がマッハ3を超える米空軍のSR-71ブラックバードの後継機なのだが、ハイパーソニックとはマッハ5つまり音速の5倍を超える速度だ。

SR-72は、操縦士が乗り込むのか、あるいはドローンのように遠隔操作されるのかも明確ではない。

SR-72は爆撃機説は以前より言われていた。


だが、極超音速ミサイルのご時世に極超音速有人爆撃機もないであろう。強いて言えばバンカーバスターを斜め坑道にでも打ち込むのであれば爆撃機の可能性もなくもないが、現在米国では長距離戦略爆撃機B-21レイダーをノースロップグラマンが開発中であり、爆撃機である可能性は低いと思う。ちなみにB-21はB-2ステルス戦略爆撃機同様亜音速機である。

SR-72は機内にマルチな使い方ができる弾庫を持つ基本的には偵察機ではないであろうか?
なによりも、極超音速飛行中に弾庫を開閉して爆弾を投下することに違和感を感じるし、技術的に可能なのかよくわからない。

確かに偵察衛星があれば戦略偵察機など不要に思えるが、偵察衛星は高軌道の静止衛星と違い低軌道を絶えず動くが、成層圏と宇宙空間を飛行するSR-72は偵察衛星よりピンポイントで情報を得ることができる点、存在価値がある。

エリア51には何が隠されているのか?この写真には大きなヒントがある
真偽はともかく、グルーム湖にある施設についてわかっていることをいくつか紹介しよう。
【ナショナルインタレスト】2021年5月17日 カレブ・ラーソン

ここで、覚えておいてほしいことがあります。エリア51についてはまだ多くのことが解明されていませんが、わかっていることは以下の通りです。ソ連を偵察するために設計されたU-2偵察機は、ネバダ州の砂漠のような、人目につかない場所でテストする必要がありました。

エリア51は、CIAの拠点であり、UFOの解剖場所であり、米空軍の秘密研究施設であるという噂が長い間飛び交っていた。真偽のほどはともかく、グルーム湖についてわかっていることをいくつか紹介しよう。

ソ連の航空機評価

アメリカで行われた外国航空機の評価で最も成功したものの一つがMiG-21である。MiG-21は1959年に登場した戦闘機で、ソ連と友好関係にある国に広く輸出された。

MiG-21はベトナムで活躍し、旧式で低速、武装も少ないにもかかわらず、米軍機に対して衝撃的な数のキルを記録した。

1966年、イスラエルの諜報機関モサドは、イラク空軍のパイロットであるムニール・レドファをイラクからイスラエルに亡命させた。レドファはアッシリア系のキリスト教徒で、イラク空軍ではキリスト教徒であることが出世の妨げになっていると感じていた。彼はMiG-21のパイロットでもありました。

モサドは、彼が亡命に興味を持っていることを知り、モサドの最も困難なミッションの1つとして、彼の家族をイラクからイスラエルに密航させることに成功したのである。緻密に計画されたミッションの中で、レッドファはイラクからイスラエルの飛行場までMiG-21を飛行させたが、レーダーでシリアの管制官に目撃され、イラク空軍に警告された。

イスラエルは彼のMiG-21を使って機体の能力を評価し、その実力を把握した。1968年、MiG-21は、ほぼ同じ目的で存在していたHAVE DOUGHNUTと呼ばれる国防情報局のプロジェクトの一部としてアメリカに貸し出された。

HAVE DOUGHNUTのMiG-21プログラムは、エリア51で行われた。同様のDIAプログラムである「HAVE DRILL」は、イスラエルが幸運にも手に入れたMiG-17を評価するもので、これもグルームレイクで行われた。

HAVE DOUGHNUT」と「HAVE DRILL」の両プログラムは、空軍の対ソビエト戦闘機戦術の見直しに貢献した。特にベトナム上空では、北ベトナムのパイロットの戦果がアメリカ人の戦果とほぼ同等であったことから、有名な戦闘機パイロット学校「トップガン」が誕生した。

ステルス・スパイ

エリア51では、空軍やCIAの航空機開発プロジェクトも数多く行われていた。

ソ連を偵察するために開発されたU-2偵察機は、ネバダ州の砂漠のような人目につかない場所でテストする必要がありました。

U-2の高度は約7万フィート(21000m)と非常に高く、その奇妙な形状は、UFOハンターや陰謀論者にとってネタの刈り取り場となった。

1960年にソ連上空でU-2が撃墜された後、CIAはソ連の地対空ミサイルや迎撃ミサイルの届かないところを飛ぶのではなく、マッハ3以上の速さで飛ぶことにしたのだ。グルームレイクでは、CIAのA-12、そして最終的にはSR-71ブラックバードの初期テストと開発が行われた。ブラックバードの後継機であるSR-72もグルームレイクにあるかもしれない。

SR-71の機体にはいくつかのステルス性があったが、空軍初の本格的なステルス設計がテストされたのは1977年のことだった。別の記事で紹介しているF-117ナイトホークは、世界初の真のステルス設計であり、グルームレイクでテストされたものだ。

Still Important?(まだまだ重要?)

2019年には、米露間のオープンスカイ条約の一環であるロシアの飛行機がエリア51の上空を飛行し、この機密施設と西海岸にある他の多くの秘密軍事施設を撮影した。エリア51には、まだまだ秘密がありそうです。

ケイレブ・ラーソンはThe National Interestの防衛ライターです。公共政策の修士号を持ち、米国とロシアの安全保障、欧州の防衛問題、ドイツの政治と文化を担当している。この記事は、読者の関心により再掲載されています。


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The Army Has Finally Revealed The Range Of Its New Hypersonic Weapon
The missile's range would've violated a now-defunct treaty with Russia and this disclosure comes amid criticism of its utility in the Pacific region.
【THE WAR ZONE】 JOSEPH TREVITHICK MAY 13, 2021

JOSEPH TREVITHICK View Joseph Trevithick's Articles
@FranticGoat

陸軍がついに極超音速兵器の射程距離を明らかにしました。
このミサイルの射程距離は、かつてのロシアとのINF条約に違反するものであり、太平洋地域での実用性が批判されている中での公開となりました。

米国陸軍は、将来開発する超音速兵器(LRHW)の射程距離を公表しました。この射程距離は、米国とロシアが2019年まで締結していた中距離核戦力全廃条約(INF)で禁止されていたことを意味しています。今回の情報公開は、今年初めに空軍の上級士官が、特に太平洋地域でのこの兵器の有用性について批判したことを受けたものです。

"Breaking Defense”によると、「長距離極超音速兵器は、2,776km以上の距離で能力を発揮します」と陸軍の報道官が公表しました。これは、LRHWが少なくとも1,725マイル(2776km)離れたターゲットを攻撃できることを意味しています。ちなみに、現在陸軍で運用されている最長距離の地上ミサイルシステムである陸軍戦術ミサイルシステム(ATACMS)の短距離弾道ミサイルは、300km、つまり186マイル近くまでしか目標に届かない。

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US ARMY
One of the first inert Long Range Hypersonic Weapon missile canisters, which are now being used for training purposes, arrive at an undisclosed US Army base in 2021. 

LRHWミサイルは、大型のロケットブースターの上に、動力のない極超音速のブースト・グライド・ビークルを載せた構造になっている。ロケットは、円錐形のブースト・グライド・ビークルを所望の速度と高度まで上昇させるために使用される。その後、ロケットは切り離され、大気圏内をマッハ5以上の極超音速で飛行しながら、目標に向かって急降下していく。

極超音速ブースト・グライド・ビークルは、従来の弾道ミサイルに比べて高い機動性を持つように設計されており、たとえ高度な機動性を持つ再突入ビークルであっても、一刻を争う攻撃に適している。そのため、敵の緻密な防空・ミサイル防衛に守られた一刻を争うような高価値のターゲットを、長距離であっても短時間で攻撃するのに適している。速度と機動性の組み合わせにより、敵はこれらの兵器を発見・追跡することはもちろん、重要な資産を移動させたり、身を隠したりするなどの防御を行うことも非常に困難になります。

陸軍が米海軍と空軍とともに、3サービスの極超音速兵器プログラムを共同で進めていることは、2018年に初めて明らかになった。LRHWはこのプログラムの陸軍の部分であり、海軍の部分はIRCPS(Intermediate-Range Conventional Prompt Strike)システムとして知られている。空軍は昨年、極超音速通常攻撃兵器(HCSW)プログラムを放棄し、くさび型のブーストグライド・ビークルを使用するAGM-183A Air-Launched Rapid Response Weapon(ARRW)を採用することを発表した。

LRHWとIRCPSのシステムは、核となるミサイルとブーストグライド・ビークルは同じだが、それぞれ地上と海軍のプラットフォームから発射できるようになっている。この共同サービスの極超音速兵器については、ここ数年、徐々に詳細が明らかになってきているが、すでに述べたように、実際に公式の射程距離が示されたのは、今回のBreaking Defense社への声明が初めてである。

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US ARMY
An infographic showing the common boost-glide vehicle and missile design that the Army and Navy are both using in their LRHW and IRCPS programs, as well as the components specific to the Army's ground-based system.

この数字は、米国とロシアが核や通常兵器を搭載した射程310〜3,420マイル(500km~5504km)の地上発射型巡航ミサイルや弾道ミサイルを配備することを禁止したINF条約との関連で、すぐに興味深いものとなる。陸軍はこの協定により、最大射程距離が約1,100マイルの(1770km)核武装した中距離弾道ミサイル(MRBM)「パーシングII」を運用から撤退させた。最後のミサイルは1991年に退役した。

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DOD
US Army Pershing II medium-range ballistic missiles, where were withdrawn from service as part of the INF deal.

これらのことを考えると、この兵器の射程距離が長い間、秘密にされてきたのも当然のことかもしれません。ドナルド・トランプ大統領率いる米国政府がINFから正式に離脱したのは2019年のことである。これは、ロシアが禁止されている地上発射型巡航ミサイルシステムを実戦配備したことを表向きの理由としているが、クレムリンはその事実を否定し続けている。その時点で、少なくともLRHWの基礎的なコンポーネントに関する作業は何年も前から行われていました。2017年には、海軍がオハイオ級潜水艦から発射して、後に一般的なブースト・グライド・ビークルの設計であることが判明した最初の飛行実験を行ったこともある。INFは、艦船や潜水艦が発射する巡航ミサイルや弾道ミサイルの開発や実戦に何の制限も設けていませんでした。

2017年には、ロシアの条約違反の巡航ミサイルに対抗して、米国が少なくともINF破りのミサイルの開発を検討し始めたという報道も出た。INFは、実際に実験が行われず、そのような兵器が実際に実戦配備されていないことを条件に、禁止された射程を持つ地上兵器の研究開発を明示的に禁止していなかった。

興味深いのは、海軍がこの兵器のバージョンを一貫して「中距離」と表現していることだ。これもまた、潜水艦や艦船から発射できるようにパッケージされた、まったく同じコアミサイルを使用する。中距離弾道ミサイル(IRBM)の最大射程距離は1,864~3,418マイル(3000km~5500km)と定義されていますが、陸軍が今回LRHWに提示した1,725マイル(2776km)よりも低い方の数値になります。

また、LRHWは、陸軍や海兵隊が追求しているポストINFの陸上ミサイルの一つでもある。両軍とも、巡航ミサイル「トマホーク」の地上発射型の実用化を検討している。INFの影響で、米空軍が使用していた陸上発射型トマホーク「BGM-109Gグリフォン」は廃棄されていた。

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US ARMY
A ground-based launcher fires a BGM-109G Gryphon missile during a test. 

陸軍は、ATACMSに代わる精密攻撃ミサイル(PrSM)の開発も進めており、その射程距離は条約による制限を受けないものとなっている。昨日、ロッキード・マーティン社は、この兵器が250マイル(402km)近くまで標的を攻撃できることを実証したと発表しましたが、さらに340〜372マイル(547km~600km)まで伸ばすという話もすでに出ています。

また、陸軍が国防高等研究計画局(DARPA)と共同で進めている地上配備型の極超音速兵器プログラム「Operational Fires(OpFires)」もあります。OpFiresミサイルも無動力のブーストグライド・ビークルを搭載しており、この兵器がLRHWの設計とどう違うのかははっきりしていない。

また、LRHWの射程距離が明らかになったことも、まったく驚くべきことではない。3月に放送された空軍協会のミッチェル研究所のポッドキャスト「Aerospace Advantage」にゲスト出演した際、空軍グローバルストライクコマンド(AFGSC)の責任者であるティモシー・レイ空軍大将は、LRHWプログラムは「愚かだ」と感じているとはっきりとした言葉で語っていた。レイは特に、オーストラリアや韓国を含む多くのアメリカの同盟国がすでに受け入れに興味がないと言っているこの兵器の太平洋地域での実用性について批判しました。日本では、将来的に陸軍のミサイル部隊を受け入れる可能性があると言われていますが、これは輪番制での配備になるかもしれません。

"これに同意しなければならない国はたくさんあります。ヨーロッパや中央アジアでは同意する国もあるでしょうが、太平洋地域ではすぐにはまとまらないでしょう」とレイは言う。レイはまた、空軍がARRWプログラムに取り組んでいることや、太平洋地域を含む長距離爆撃機の運用経験をアピールした。

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USAF
A US Air Force B-52H bomber carries two captive-carry AGM-183A ARRW test articles under its wing.

レイの発言をきっかけに、陸軍と空軍の参謀長が会談し、他の米軍高官もLRHWを支持することを表明したのです。陸戦型極超音速兵器は、他の地上発射型長距離ミサイルと同様に、米軍が同地域における中国への対抗手段として提案している太平洋抑止力構想(PDI)の中核をなすものであり、その詳細についてはこちらを参照してください。

Breaking Defense誌が指摘するように、LRHWの射程距離は1,725マイルであり、外国の同意を必要とせずに基地となる米国のグアム島から発射されたLRHWは、台湾に到達できる。これにより、中国が台湾に侵攻した場合、LRHWを使用することが可能となる。北京政府は、完全に独立した政府を持つ台湾を中国の一部とみなしており、台北政府が大陸からの完全な独立を宣言した場合、軍事力を行使すると日頃から脅している。

1,725マイル(2776km)以上離れた標的を攻撃できるLRHWは、日本やフィリピンに配備されれば、中国本土の奥深くまで到達することができます。また、日本に設置することで、北朝鮮やロシア極東地域のターゲットを攻撃することも可能になります。

"統合参謀本部副議長のジョン・ハイテン空軍大将は、4月に将来の作戦について語った際、「海軍と陸軍、空軍と陸軍を統合しても、誰かが戦場に現れて長距離射撃を持たず、敵が持っていたら、その戦場で効果的に活動することはできません」と述べました。"つまり、すべての軍が、どこにいても、どこを狙っていても、どのような対立関係にあっても、砲撃を行うことができれば、それが共同戦力構想の成功となるのです」。

このように、陸軍の地上配備型極超音速ミサイルやその他の長射程ミサイルの能力について今後議論する際には、予算が重要な要素となるでしょう。空軍は、ARRWプロジェクトに資源を集中させるために、LRHW/IRCPSプログラムに付随していたHCSWを放棄しました。

現状では、陸軍は2022年度中にLRHWの実射試験を開始するための試作バッテリーを用意したいと考えています。そして、次の会計年度には、この兵器による限定的な運用能力の中核を形成することが期待されています。

陸軍は、LRHWの射程距離を明らかにすることで、米軍全体の長距離攻撃能力の将来的な組み合わせの中で、LRHWがどのような位置にあるかを新たにアピールしているようだ。陸軍は、LRHWの射程距離を明らかにすることで、米軍がINF条約による制限を離れたことを明らかにしたのである。

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防衛装備庁は、以下の情報提供企業を広く募集します。

掲載日 件名
令和3年5月10日

担当窓口:
防衛装備庁 プロジェクト管理部 装備技術官(海上担当)付
住所:
〒162-8870 東京都新宿区市谷本村町5-1
場所:
防衛省D棟9階 装備技術官(海上担当)室
電話:
03-3268-3111(内線)26119
メールアドレス:
soubigijutu.umisou@ext.atla.mod.go.jp


掲載日 件名
令和3年5月10日

令和3年5月10日

令和3年5月10日
精密砲弾(155mm用)の取得方法検討に関する情報提供企業の募集について

担当窓口:
防衛装備庁 プロジェクト管理部 装備技術官(陸上担当)付
住所:
〒162-8870 東京都新宿区市谷本村町5-1
電話:
03-3268-3111(内線)26225、26224、26104
メールアドレス:
sogikan.riku.kyouyu@ext.atla.mod.go.jp
まず
極超音速誘導弾の取得方法検討に関する情報提供企業の募集について

情報提供企業の募集

防衛装備庁は、極超音速誘導弾に関して、その取得方法を検討するに当たり、以下のとおり情報提供する意思のある企業を募集しますので、ご協力をお願いします。

令和3年5月10日 防衛装備 庁

1 募集の目的

 本募集は、構想段階における代替案分析を実施するに当たり、極超音速誘導弾の取得方法について広く情報提供を募るために実施する情報提供依頼(RFI)に先立ち、情報を提供する意思のある企業を募集するものです。

2 情報提供企業の要件
 
情報提供企業は、以下の要件のうち、(1)及び(2)を満足する企業に限定します。

(1)取扱い上の注意を要する文書等の開示について防衛省が適当であると認める企業

(2)下表のア~ウのいずれかを満足する日本国法人である企業

ア 誘導武器(ミサイル)、特に対艦・対地誘導弾に関連する研究、開発、製造
等の実績を有する企業
イ 誘導武器(ミサイル)、特に対艦・対地誘導弾の開発又は製造等に関連す
る知識及び技術を有することを疎明できる企業
ウ 日本国内において誘導武器(ミサイル)、特に対艦・対地誘導弾の輸入・
販売に関する権利を保有する企業又は権利を獲得できる企業

3 情報提供に係る意思の確認

(1)情報提供する意思のある企業は、令和3年6月8日(火)17:00までに、参加を希望する旨を、下記6の担当窓口に電子メールにてご連絡ください。
(2)担当窓口から、上記メールを受理した旨の連絡があった後、令和3年6月15日(火)17:00までに、「情報提供意思表明書」(別紙第1)に上記2の要件を満足することが確認できる書類(様式任意)を添付の上、担当窓口に電子メールにてご提出ください。

4 今後の進め方

(1)「情報提供意思表明書」(添付書類含む。)のご提出後、上記2の要件を満足することを確認した旨を担当窓口から連絡いたします。その後、「情報提供依頼書等の保全に関する誓約書」(別紙第2)をご提出して頂きます。

(2)同書類をご提出頂いた場合に限り、「極超音速誘導弾の取得方法に関する情報提供依頼(RFI)」を交付いたします。

5 その他

(1)本募集の実施が将来における何らかの事業の実施を約束するものではありません。
(2)本募集への協力の有無や内容は、将来における何らかの取得事業に係る企業選定に影響を与えるものではありません。
(3)本募集に関して使用する言語は日本語とします。
(4)本募集に関して貴社が提出された情報提供書は、行政機関の保有する情報の公開に関する法律(平成11年法律第42号)による開示請求があった場合、防衛装備庁が開示することを制限した内容を除き、開示することを前提とします。
ただし、貴社が防衛省以外に開示制限を希望する情報については、具体的内容及
び理由を明記(様式随意)することにより、貴社の許可なく開示することはありません。
(5)本募集に関して要する費用は、貴社の負担とします。
(6)留意事項として、別紙第1及び別紙第2をご提出する際は、貴社がご提出したものが真正であることを確認できる措置を講じてください。

6 担当窓口

 防衛装備庁 プロジェクト管理部 装備技術官(陸上担当)付
 住所:〒162-8870 東京都新宿区市谷本村町5-1
 場所:防衛省D棟9階 装備技術官(陸上担当)
 電話番号:03-3268-3111(内線)26225
 メールアドレス:sougikan.riku.kyouyu@ext.atla.mod.go.jp
 (メール送付の際、件名冒頭に【極超音速誘導弾】と付記してください。)

かつて、当ブログはASM-3の地上発射/艦載化した極超音速SSMミサイルを開発するという誤報記事を書いた。




しかし、削除しませんでした。誤報と最初に書いて残しておきました。
なぜなら必ず極超音速対艦対地ミサイルの開発する、その際はASM-3の技術を必ず使うので、誤報とはいえ先走っただけだと思いました。誤報記事は、いずれ使えると思い削除しませんでした。

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ASM-3改の開発もほぼめどが立ち
ASM-3改は2025年度より配備される予定である。記事から五年、形だけの募集を行ったことは、ついに極超音速SSMの開発が始まったと判断していい、既に始まっていた先行開発から、極超音速SSMの本格開発が始まったと考えていいだろう。

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ASM-3改は主に艦艇を攻撃する極超音速空対艦ミサイルはであり、既に開発中の超高速滑空発射体:HVGPと極超音速巡航ミサイル:HCMと、超高速滑空発射体:HVGPと極超音速巡航ミサイルについては、どちらかと言えば戦略中射程ミサイルとして1000km~3000kmを飛行し、その攻撃目標は基地であるとか発電所などのインフラ設備であるとか戦略目標である。

そうなると、日本としては、地上/艦載型極超音速SSMが手薄である為、ASM-3改極超音速ミサイルの射程400~500km台の新極超音速SSMの開発の可能性が高い。

新極超音速SSMはASM-3改極超音速ミサイル同様に主目標が艦艇であり、付帯能力として対地目標も可能となるのではないかというのが、私の勝手な解釈である。



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この記事も誤報になるか否かはまだわかりませんが、ASM-3改の地上/艦艇発射型はいずれ作られると考えています。



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回転翼哨戒機(能力向上型)の試作機



三菱重工業は本日、回転翼哨戒機(能力向上型)の試作機の飛行試験を開始しました。
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回転翼哨戒機(能力向上型)の試作機

本日の試験では、当社のテストパイロットが試作機を操縦し、県営名古屋空港(愛知県西春日井郡豊山町)において約30分間のホバリングを行った後、無事同空港へ着陸しました。

この回転翼哨戒機(能力向上型)は、防衛装備庁との契約に基づき、2015年より同空港に隣接する名古屋航空宇宙システム製作所小牧南工場において当社が開発に携わっているもので、2001年8月に初飛行した海上自衛隊向け回転翼哨戒機「SH-60K」をベースに、搭載システムや飛行性能などの能力向上を図った最新鋭のヘリコプターです。今後、2021年度の防衛装備庁への納入に向け、引き続き飛行試験を実施する計画です。

三菱重工業は今後も、防衛・宇宙関連技術の研鑽・発展に邁進し、事業を通じて日本の安全保障へ貢献していきます。
本日の試験では、当社のテストパイロットが試作機を操縦し、県営名古屋空港(愛知県西春日井郡豊山町)において約30分間のホバリングを行った後、無事同空港へ着陸しました。



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三菱重工が飛行試験を始めたSH-60K能力向上型の試作機(防衛装備庁の資料から)
かねてよりATLAでは、主力回転翼哨戒ヘリSH-60Kを改良した能力向上型の回転翼哨戒ヘリの開発が行われていました。

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浅海域を含む我が国周辺の海域において対潜戦の優位性を確保するとともに、海賊対処をはじめとする近年の我が国周辺における各種事案に適切に対応していく必要があるため、これら情勢に対処しうる能力を付与したのがSH-60L (SH-60K 能力向上型)である。

SH-60L (SH-60K 能力向上型)は、潜水艦の静粛化・ステルス化に対応し、浅海域を含む日本周辺海域で対潜戦の優位性確保と、海賊対処を含む日本周辺での各種事案に対応できる能力を持つ。

開発事業は2015年度から2020年度までの装備品を含む飛行試験機の試作段階を終え、2020年度から2022年度にかけて技術・実用試験が実施される計画である。今回の初飛行を皮切りに、開発・搭載される電子機器や地上との連携などの技術・実用試験が本格化する予定である。

私が気が付いた外観的特徴は1か所のみ(試験用ピート菅を除く)

形状変化箇所

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60Lには後部ESMアンテナの下に、60Kにはない突起物が両側にあります。
これが何かはいまのところ不明ですが、高速大容量のリンク用に新たに装備された適応制御ミリ波ネットワ-クシステム用アンテナの可能性が高い。


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近年のネットワーク中心の戦いにおいて、増大する通信所要に対応するため、ミリ波帯において、高速大容量移動通信を実現するための通信システムです。

GaN(ガリウムナイトライド)増幅器を用いたアクティブ・フェーズド・アレイ空中線と通信制御技術を組み合わせることにより、マルチアクセス、マルチホップ可能なミリ波高速ネットワークの構築を実現します。

この試作機は防衛省へ納入された後、海上自衛隊厚木航空基地で性能確認試験が実施される予定。性能確認試験は2機で、2021年度から2023年度に実施します。厚木では2日から3日に1回の頻度で飛行する予定。厚木基地で性能確認試験を実施する理由は、SH-60Kの後方支援能力があり、艦艇配備先の横須賀基地に近いことなどが挙げられている。

SH-60L (SH-60K 能力向上型)

<主要諸元>
全長(m):19.8m
全幅(m):16.4m
全高(m):5.4m

世界最強クラスの対潜能力を誇る我が国の海上自衛隊は、日本近海はほぼ敵潜水艦の隠れ潜むことは難しい状況となっている。

しかしながら、仮想敵国 特にロシアの静粛化は著しく、これに対処する為に海自はマルチタックス戦術を用いはじめた。これで潜水艦の最大の優位性である水面下に隠れるという戦術ができないくなる。

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https://www.mod.go.jp/atla/research/gaibuhyouka/pdf/MultiStaticSonar_19.pdf

マルチタックス戦術とはアクティブソナーから発射された音波を複数の艦の複数のソナーが受信し、データリンクし目標潜水艦の位置を特定する戦術である。

SH-60L (SH-60K 能力向上型)の登場で、マルチタックス戦術にマルチタックス適用ソナーと中継用にも使える適応制御ミリ波ネットワ-クシステムを搭載しデータリンクも行う対潜ヘリが加わることとなり、更に広範囲の海域をマルチタックスで索敵可能となる。

特に特定することが難しい沿岸浅海域においてマルチタックスは能力が生かされるといい、これで日本近海域だけでなく中国の沿岸大陸棚の浅海域においても中国潜水艦は海自にその位置を特定されることとなる。ただでさえ世界最強能力を誇る海自の対潜能力だが、マルチタックスが可能なソナーを搭載したSH-60L (SH-60K 能力向上型)の登場で中国潜水艦にとっては更に逃げ場所がなくなることとなる。


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私の体温は子供の頃からずっと平熱は35度5分~8分、おそらく50年ほど私の平熱は35度台であった。

だが、中共ウィルス禍が始まった昨年来測ると常に私の体温は36.5度近辺なのだ!・・・・これは検温機器が発達したせいなのかもしれませんが、私は私個人だけなのかもしれませんが不思議でなりません。

これは私個人だけではない現象ではないか?

ふとそう思い何人かに聞いてみた。ほとんどの人は特に高いと言うことはないとのことだが、一人私と同じく平熱が35度台だったがそういえば最近36度を越えていることがあると言う男性がいた。ちなみにご婦人には体温のことを聞けないですよね・・・

今年 絡合現象について記事を書きました。




ひょっとすると人間の体はウィルスが流行すると無意識にウィルスに備え体温を上昇させているのではないか?根拠は山勘なのだがそのように思えてならない。

発熱とは身体の中にで免疫細胞がウイルスと戦っているときに体温が上がります。体温を上げて免疫を活性化させ、ウイルスへの攻撃力を高めているのです。

通常は、私たちの身体は37℃前後に保たれています。これは、脳にある視床下部が設定した温度(これをセットポイントと言います。)です。ウイルスに感染すると、免疫を活性化させるために、脳の体温を調整する機能が作用して体温を高い温度に設定します。そうすると、脳から身体に発熱するように指令が出されるのです。

熱が出る時に悪寒がして震えるのは、筋肉を震えさせて熱を生み出すためです。強いウイルスに感染したときほど、体温は高く設定されると考えられています。だから、一般のかぜよりインフルエンザの方が高熱になるのです。

免疫がウイルスを撃退し、免疫vs.ウイルスの戦いが収束すると、体温を調整する機能が通常の37℃前後に下げます。熱を下げる指令を受けた身体は、発汗して体温を下げようとするのです。高熱が出た後に汗をかくのはこのためです。

私は、風邪をひいたら絶対に解熱剤が入った風邪薬は飲みません。
葛根湯など漢方系の薬を飲みます。
葛根湯には、発汗していない人の身体を温めて、発汗させることで解熱効果も期待できます。ウイルスと体が戦っているのに体温を下げる抗生物質が入った風邪薬は飲んだら治るものも治りません。

ウイルスと戦うには体温を上げるのがポイントです。
身体を温めて免疫力をアップすれば、ウイルスが体内深くに侵入し脳の体温の調整機能が発熱を促す前に、いちはやくウイルスを撃退することができるのです。ただし、大脳で体温を上げろと思っても体温が上昇するわけではなく、神秘の免疫力を活性化する為に体温を上げるのは無意識ですから、世界的なウイルスの発生は、人間の無意識が自然と平熱を上昇させるのではないかというのが私の仮説です。

集合的無意識
全ての人類に共通して存在すると言われている「集合的無意識」が発動してはいないか?意識や個人的無意識よりもさらに深いところにある層で、民族や国家、人種を問わず普遍的に存在しています。

集合的無意識を提唱したユングによれば、私たちが「自分」を認識できるのもまた、この「集合的無意識」が存在するからなのだとか。

世界的なウイルスの蔓延の情報が私の無意識に働きかけ平熱が上がっているのかもしれません。あくまでも仮説です。

皆さまの平熱は上がっていませんか?


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ロシア 軍事パレード全部見る(2021年5月10日)



戦勝記念日パレード モスクワ赤の広場。2021年5月9日

Парад, посвященный Дню Победы. Москва. Красная площадь. 9 мая 2021 года

【AFP】2021年5月10日 4:47 
【5月10日 AFP】ロシアは9日、第2次世界大戦(World War II)の戦勝記念日(Victory Day)を迎え、首都モスクワでは戦勝76年を祝う軍事パレードが行われた。演説したウラジーミル・プーチン(Vladimir Putin)大統領は、ロシアは国益を「断固として」守ると強調し、ロシア嫌悪の再発を非難した。

 ロシアと米欧との関係は最近、ウクライナでの衝突や欧州での多数のスパイ疑惑をめぐり、冷戦(Cold War)を思い起こさせるほど緊張が高まっている。

赤の広場(Red Square)で兵士や退役軍人数千人を前に演説したプーチン氏は「ソビエトの人民は神聖な誓いを順守し、祖国を守り、欧州の国々を病から解放した」と言明。「ロシアは一貫して国際法を順守している。同時に国益を断固として守り、国民の安全を確保する」と強調した。

 プーチン氏はまた「人種的、国家的な優位性、反ユダヤ主義やルソフォビア(ロシア恐怖症)のスローガンがこれまで以上に悪意あるものとなっている」とし、当時のイデオロギーが徐々に戻りつつあると非難した。

 パレードには兵士ら1万2000人以上が参加。約190の軍用機器が披露されたほか、戦闘機やヘリ76機が登場した。(c)AFP
おそロシア・・・ロシアの国土防衛に対する執念は、ナポレオン戦争以来・・・いや2世紀半におよぶモンゴル帝国に支配された「タタールのくびき」が、ロシアを過剰なまでに軍事大国化させるDNAが植え付けられたのではないかと思う。

ご興味がある方は以下のリンクをご参照下さい、ロシアの事をよくまとめられています。



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赤の広場に向かう坂を移動する パレード恒例、先頭を走るのは常に大祖国戦争の英雄Т-34 テー・トリーッツァチ・チトゥーリィ。

第二次世界大戦の最も伝説的で最高の中戦車-T-34です。日本で言うと97式中戦車を改良した97式改~一式中戦車に該当するゼネレーションです。日本の一式中戦車が口径47mm、48口径に対しF-34 76mm戦車砲を搭載、76mm砲を積んだドイツパンター戦車や88mm砲を積んだティーガー戦車に対抗する為85mm砲を積んだ戦車がT34/85である。

帝国陸軍三式中戦車に該当するT-34/85を今も数十両ロシア各地にパレード用とはいえ毎年稼働状態を維持させ続けているロシア人のこの戦車に対する愛情と誇りは並々ならぬものがあると思います。

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GAZ-2330 ティーグル ネフスキー特殊部隊旅団

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BMP-2 とBMP-クルガネツ25




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BMP-3



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T-72


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T-80

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T-90
T-90-の砲塔と車体の間を新型の防護カーテンが注目です。

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T-90 とT-14アルマータ


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T-90 とT-14アルマータ



今回は↓昨年のドイツ戦勝パレードに比べ最新鋭T-14
アルマータ戦車はモスクワのパレードに出た輌数が少ない。


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リモート機銃を備えた新型砲塔のBTR-90

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BTR-4シェル (BTR-D空挺兵員輸送車
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TOS-1「ブラチーノ」


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ISDMリモートマイニングエンジニアリングシステム 地雷散布122mm25連装×2ロケット

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ウラン9無人戦闘車










週末に画像を貼って書き加えます。
執筆中


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 【Defenseworld】12:44 PM, May 5, 2021 

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Future Light VLS vehicle concept @Thales

英DSTL社、将来の対装甲戦車の要件を発表

英国国防省の国防科学技術研究所(DSTL)は、2030年代頃から英国陸軍に一連の対装甲能力を提供することを目的とした、将来のBattle Group Organic Anti-Armour(BGOAA)プロジェクトの要件を発表しました。

"当社の科学者は、次世代の軍事的脅威に対する解決策を見つけるために取り組んでいます。DSTLはTwitterで「Battle Group Organic Anti-Armourプロジェクトの一環として、様々な未来的コンセプトが検討されます」と投稿しました。

BGOAAは、近接自衛(CISD)能力、かつてのSwingfireシステムのような長距離搭載型近接戦闘監視(MCCO)能力、そして現役のJavelinの後継となる搭載型および降車型近接戦闘対装甲兵器(CCAAW)の4つの分野に分かれていると、Army Technologyは5月4日に報じている。

BGOAAは現在プレコンセプトの段階にあり、DSTLは今後6ヶ月間でコンセプトのプールからダウンセレクションを行い、2022年から2023年以降に詳細な分析を行うショートリストを作成することを目指している。

現在、新世代のシーカー、アクティブプロテクションシステムを破壊できるシステム、新しいランチャーや弾頭を実現するための技術について、デリスクを行っている。また、DSTLは、より小型で広いスペクトルを持つ低コストのセンサー、非照準機能、照準と射撃管制のサードパーティによるハンドオフなど、重要な実現手段を検討している。また、モジュラーシステムにより、トラック、ボクサー機械化歩兵車、エイジャックス車両、無人システムなどのプラットフォームにランチャーやミサイルを分散させる方法も検討しています。

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英DSTL、将来の対装甲戦車の要件を発表  ボクサーベースのMCCOコンセプト @Lockheed Martin UK

MCCO - ロングレンジサポート

DSTLは、ロッキード・マーチン、MBDA、タレスの3社がMCCO能力を優先しており、ボクサー装輪装甲車搭載のVLSシステムや、ブリムストーンヘルファイアなどの50kgのミサイルを搭載したAjax装甲戦闘車など、潜在的なコンセプトについての知見を提供している。MCCOは、10km以上の距離にいる標的を攻撃する長距離対装甲兵器として構想されている。アーキテクチャの重要な部分は、プラットフォームがあらゆるミサイルに対応できるようにすること、あるいは異なるミサイルシステムに迅速に適応できるようにすることである。

現在検討されているコンセプトは、エフェクターを2発のミサイルを搭載可能な無人の地上車両に分散させたり、既存の車両に8発のミサイルを搭載可能なリモートタレットを装備したり、36発以上のミサイルを搭載可能な垂直発射システム機能を備えたものです。

DSTLは、この能力に関するプレゼンテーションの中で、MBDAが開発したコンセプトを紹介した。このコンセプトでは、アレス装甲車に8発のブリムストーン・ミサイルをスイング・ランチャーで搭載し、ボクサー装甲車・モジュールに16発のブリムストーン・ミサイルを車両の片側に搭載しているほか、以前に発表したブリムストーン・ランチャーを搭載したTheMIS UGVのコンセプトも紹介した。

DSTLは、タレス社が開発した、アレス装甲車に車体に突出しないリモートタレットを搭載し、8発のミサイルを搭載するコンセプトも示した。タレス社は、将来のLight VLS車両の長期的なコンセプトも開発している。

ロッキード・マーチン社は、ボクサー・モジュールを開発するとともに、VLSチューブを詰めたISOコンテナをMAN SVトラックに搭載するコンセプトも開発している。このMAN SVをベースにしたシステムは、50発以上のミサイルを搭載することができるというレポートがある。

このプロジェクトでは、エフェクターにいくつかのローテリング機能を追加する方法も検討している。場所を長期的にローテリングするのではなく、煙幕が晴れる間にターゲットの周りを周回させるのだ。これは、一撃必殺の確率が高いシステムを開発するというBGOAAの野望に合致するものです。

さらに、近接戦闘監視(MCCO)は副次的な能力として対攻撃ヘリ攻撃能力を組み込む野心を持って取り組んでいます。

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英DSTL、将来の対装甲戦車の要件を発表 MBDAコンセプト:ブリムストーンを搭載した無人の地上車両、ボクサーとアレス @MBDA

CISD - NLAWとASMに続くもの

より近距離では、CISD能力は、次世代軽量対装甲兵器(NLAW)および対構造物兵器(ASM)の後継となる。他のBGOAAの取り組みと同様に、この能力の計画では、現役のシステムと比較して射程距離が大幅に延長されたシステムが考えられます。

DSTLは、対装甲戦闘に最適化するのが良いのか、複数の効果を提供するのが良いのか、2つのシステムで両方の能力を提供するのがより効果的なのかなど、この潜在的なソリューションについていくつかの検討を行っています。

CCAAW - 騎乗時と降車時の効果

ジャベリンの後継となるCCAAW能力は、共通のエフェクターを搭載型または非搭載型のランチャーから発射するものである。Dstlは、このシステムが現役のジャベリンの少なくとも2倍の射程を持つことを想定しており、非視界での交戦に使用できる可能性を高めている。

CCAAWを非視認性の戦いで有効にするアイデアは、敵の車両司令官は現在、潜在的な射線を検出して脅威を軽減することができますが、このシステムは敵の装甲車を後手にまわすことになり、事実上どこからでも攻撃を受ける可能性があるからです。

現在の研究では、敵の防御能力を冗長化するために、この能力のために非従来型の誘導システムを開発することも検討しています。しかし、これはハイリスク・ハイリターンの試みであると言われています。

www.DeepL.com/Translator(無料版)で翻訳しました。




【Army Technology】By Harry Lye 04 May 2021 (Last Updated May 6th, 2021 12:42)

英国、将来の対装甲兵器の要求を提示


英国の防衛科学技術研究所(Dstl)は、2030年代頃から英国陸軍に一連の対装甲能力を提供することを目的とした、将来のBattle Group Organic Anti-Armour(BGOAA)プロジェクトの要件を発表しました。

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MBDA’s Boxer Brimstone Mounted Close Combat Overwatch (MCCO) concept. Image: MBDA.

BGOAAは、近接自衛(CISD)能力、かつてのSwingfireシステムのような長距離搭載型近接戦闘監視(MCCO)能力、そして現役のJavelinの後継となる搭載型・非搭載型近接戦闘対装甲兵器(CCAAW)という4つの分野に分かれています。

このプロジェクトでは、エフェクターとランチャーを共通化することでコストを削減するとともに、2050年代に向けて、より小規模で分散した英国軍が同種の脅威に対してオーバーマッチを達成できるようにすることを目指しています。

BGOAAが代替しようとしている既存の性能について、英国陸軍の軽・中規模部隊担当S01のマイク・バクスター中佐は次のように述べています。"これらのシステムは、90年代から00年代に設計されたもので、通常は装着されないシステムであり、移動しながらの射撃には最適化されていません。また、これらのシステムの使用期間中、大きな装甲の脅威に直面したことはなかったとも言えます。

"しかし、これらの兵器システムで対処しなければならないような装甲や脅威は、その間ずっと存在しており、これらのシステムの規模と使用の複雑さは、おそらく最初にこれらのシステムを使用したときの設計者の考えを超えています」。

BGOAAの4つのプロジェクトラインの開発の鍵となるのは、エフェクターと火器管制システムのための国防省所有のアーキテクチャを開発することであり、これにより対装甲システムを迅速にアップグレードしてその妥当性を維持することが可能になる。

バクスターは次のように述べています。"BGOAAは、ここ数年の経験を活かし、装甲および非装甲のターゲットに対して、セクションレベルまでの正確な長距離交戦能力を提供することを目的としています。また、国家対国家、ピアオンピアの紛争の可能性や、世界のダイナミクスに復活しつつある大国間の競争も念頭に置いています。

"すべてが最高級の車両ではないかもしれませんが、比較的開発が進んでいない国でも装甲が普及し、拡散しているため、我々は依然として装甲システムに対するリーサリティを持つ必要があります」。

現在、新世代のシーカー、アクティブプロテクションシステムを破壊できるシステム、新しいランチャーと弾頭を実現するための技術について、デリスクが行われています。

Dstlは、モジュラーシステムによって、トラック、ボクサー機械化歩兵車、エイジャックス車両、無人システムなどのプラットフォームにランチャーやミサイルを普及させる方法についても研究しています。

Dstlは、武器システム研究フレームワークの中で、ロッキード・マーチン、MBDA、タレスの各プライムコントラクターと協力して、プロジェクトの作業分野における潜在的なコンセプトを開発しています。

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Thales future Light VLS vehicle concept. Image: Thales.

Dstlの近接戦闘誘導兵器の科学技術責任者であるマーク・ピッカリングは、次のように述べています。"我々はしばしば、過去10年間に戦った紛争を見て、将来の開発は、最近の経験が示す能力の必要性に対処することに傾斜しています。

"問題は、次世代の紛争に対応するための装備が間違っていることが多いことです。問題は、次世代の紛争に対応できない装備を持っていることが多いということです。

BGOAAは、英国陸軍が、急速に発展する技術、アクティブ・プロテクション・システムの普及、敵から部隊を隠すことを困難にする新しい画像システムなど、いくつかの課題に対応するのを支援することを目的としています。

対装甲の世界では、物理的な装甲は徐々に改善されてきていますが、世界を変えるような違いは見られません。

"しかし、アクティブ・プロテクション・システム(APS)の統合がかなり進んでおり、将来のシステムは将来のAPSに対して高い能力を発揮できなければなりません。

他にも陸軍が直面している課題としては、騎兵システムが重すぎること、一般的に同種の脅威のために用意された技術が伝統的に同種以下の敵の手に渡ること、英国陸軍が戦闘力を向上させる必要があることなどが挙げられます。

BGOAAは現在、プレコンセプトの段階にあり、Dstlは今後6ヶ月間でコンセプトを絞り込み、2022/23年以降に詳細な分析を行う候補を作成することを目指しています。

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MCCO is seen as a capability akin to the Swingfire system (pictured). Image: MOD/ Crown Copyright.

MCCO – long-range support

Dstlは、ロッキード・マーチン、MBDA、タレスの3社がMCCO能力を優先しており、アーミー・テクノロジー社が以前に取り上げたボクサー搭載のVLSシステムや、ブリムストーンやヘルファイアなどの50kgミサイルを搭載したAjax車両など、潜在的なコンセプトについての知見を提供している。このアーキテクチャの重要な点は、プラットフォームがどのようなミサイルにも対応できるようにすること、あるいは異なるミサイルシステムに迅速に適応できるようにすることである。

MCCOについて、ピッカリングは次のように述べている。"現在のSwingfireを採用した場合、Swingfireミサイルシステムは、ホストプラットフォームの検出性を考慮すると、十分な射程距離を確保することができません。これは、10km以上の射程を持つ有機的な戦闘集団の対装甲能力を提供することを目的としています。

"このアイデアは、MCCOが戦闘グループ内のあらゆるユーザーに専用の対装甲支援を提供する立場にあることを意味しており、下馬した部隊がMCCOクラスのエフェクターを呼び出すことができるようになっている。

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Lockheed Martin’s Boxer-based MCCO concept. Image: Lockheed Martin UK.

MCCOは、10km以上の距離にいるターゲットを攻撃し、戦闘グループ内のサードパーティ製システムによって脅威を察知する長距離対装甲能力として構想されている。現在の構想では、例えばBrimstoneミサイルの重量に相当する50kgのエフェクターを搭載することを想定しているが、コンセプトワークでは最大80kgのエフェクターを搭載する可能性も検討している。

MCCO能力は、「圧倒的な」対装甲能力を提供するもので、過去数十年に渡ってマウント型の対装甲システムのみに依存してきた状況からの脱却を目指しています。

現在検討されているコンセプトは、エフェクターを2発のミサイルを搭載可能な無人の地上車両に分散させたり、既存の車両に8発のミサイルを搭載可能なリモートタレットを装備したり、36発以上のミサイルを搭載可能な垂直発射システムを搭載したりするものである。

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MBDA concept showing Brimstone equipped uncrewed ground vehicles, Boxer and Ares. Image: MBDA.

これらのシステムは、前線部隊の後方に位置したり、地形によって安全に隠れていても、他の車両からターゲットを受け取り、それを支援するためにミサイルを発射することができる。

Dstl社は、タレス社が開発した、船体に突出しないリモートタレットを装備し、8発のミサイルを搭載したアレスビークルのコンセプトも示した。また、タレス社は将来のLight VLS車両の長期コンセプトも開発しています。

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Thales Ares remote turret concept. Image: Thales.

ロッキード・マーチン社は、ボクサー・モジュールを開発するとともに、VLSチューブを詰めたISOコンテナをMAN SVトラックに搭載するコンセプトも開発しました。このMAN SVベースのシステムは、50発以上のミサイルを搭載することができます。

このプロジェクトでは、エフェクターにローテリング機能を追加する方法も検討しています。これは、ある場所を長期間ローテリングするのではなく、煙幕が晴れるまでの間、ターゲットの周りを旋回させるというものです。これは、一撃必殺の確率が高いシステムを開発するというBGOAAの野望に合致するものです。

さらに、MCCOは副次的な能力として攻撃ヘリとの交戦を目指す野望を持って取り組んでいる。

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Lockheed Martin’s ISO container-based MCCO concept. Image: Lockheed Martin UK.

CISD – following on from NLAW and ASM

近距離では、CISDは次世代軽量対装甲兵器(NLAW)と対構造物兵器(ASM)の後継となる能力である。他のBGOAAの取り組みと同様に、この能力の計画では、現役のシステムと比較して射程距離が大幅に延長されたシステムが考えられます。

Dstlは、対装甲戦闘に最適化するのが良いのか、複数の効果を提供するのが良いのか、2つのシステムで両方の能力を提供するのがより効果的なのかなど、潜在的なソリューションについていくつかの取り組みを検討しています。

CISD能力は、戦闘グループ内のどこにでも配備できることを目指しています。

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NLAW firing. Image: MOD/ Crown Copyright.

CCAAW – mounted and dismounted effects

ジャベリンの後継となるCCAAW能力では、共通のエフェクターを搭載型または非搭載型のランチャーから発射することができる。Dstlは、このシステムが現役のジャベリンの少なくとも2倍の射程を持つことを想定しており、非視界での交戦に使用できる可能性を高めている。

CCAAWを非照準戦闘に有効にするというアイデアは、敵の車両司令官は現在、潜在的な射線を検出して脅威を軽減することができますが、このシステムは敵の装甲車をどこからでも攻撃できるため、後手に回ることになるからです。

現在の研究では、敵の防御能力を冗長化するために、この能力のために非従来型の誘導システムを開発することも検討しています。しかし、これはハイリスク・ハイリターンの試みであると言われている。

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Javelin firing. Image: MOD/ Crown Copyright.

www.DeepL.com/Translator(無料版)で翻訳しました。


それにしてもThales future Light VLS vehicle concept:は近未来的でもはやSF。ミリオタ心をくすぐります。この写真一枚でご飯一杯いただけました。(1記事にしてしまった)
この無人車輛にはヘルファイアーミサイルの発達型であるブリムストーンミサイル2発を搭載するとのこと。



おまけで、記事を編集中に見つけた近未来的車輛コンセプトアートをいくつか紹介します。ご興味ある方はリンクからどうぞ。
 
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