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「アニメ」の定義が変わる? ネット配信による世界的な盛り上がりは何をもたらすか
大手配信サーヴィスを中心に、アニメ分野を強化する動きが世界的に本格化している。いまやアニメは世界共通の文化として受け入れられており、これによって「アニメ」の定義すら変わってしまうかもしれない。
【WIRED】2021.04.29 THU 18:00TEXT BY WILL BEDINGFIELD TRANSLATION BY CHIHIRO OKA


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IMAGE BY NETFLIX

2000年代の初頭の話だ。当時はアニメ専門チャンネルに「TOONAMI」という日本アニメを中心とした放送枠があり、ずっと『ドラゴンボールZ』をやっていたことがある。このときは毎朝9時から夕方の5時までコーンフレークの入ったボウルを抱えてソファーに転がり、悟空が絶叫しながらレヴェルアップしていく様子を眺めていたものだった。

本編だけでなく、同じくらいの量のCMも観ることになった覚えがある。1話20分の放送の間に5分間のCM枠が少なくとも4回はあり、その大半はペンキの缶でけがをした従業員のための保険詐欺の宣伝だった。

テレビでアニメを観たのはそれが最初で最後になり、以後は違法なネット配信に乗り換えてしまった。画質が悪く、サイトにはポルノの広告が散りばめられていたが、これは違法サイトであるが故の宿命だったのだろう。

いまではアニメを合法に鑑賞する方法は余りあるほど存在する。最近のアニメファンなら、違法サイトで鑑賞するような嘆かわしい経験とは無縁のはずだ。実際にネットフリックスのアニメ部門のチーフプロデューサーである櫻井大樹は、今年は人気ドラマ『ウィッチャー』や『バイオハザード』のアニメ版からオリジナル作品『エデン』まで、40本あまりの作品を投入していくと語っている。『エデン』はロボットの街に生まれた人間の少女を描くSFファンタジーだ。

Netflixのアニメのラインナップには、スタジオジブリのほぼ全作品が揃っている。さらに『カウボーイビバップ』『新世紀エヴァンゲリオン』『鋼の錬金術師 FULLMETAL ALCHEMIST』など、子ども時代に探し求めていたような過去の名作が並ぶ。


Netflixだけではない。HuluやAmazonプライム・ビデオなどの競合もアニメ分野の強化に動いており、なかでもアニメ配信サーヴィスのFunimationを傘下にもつソニーは、AT&Tからアニメ配信会社の「Crunchyroll(クランチロール)」を12億ドル(約1,297億円)で買収することに合意している。ただし、この取引が独占禁止法に違反しないか、米司法省は調査を進めている。


日本企業が気づいた重要なこと
こうした競争の激化によって、アニメ業界は大きく変わろうとしている。

もともと歴史的に、日本国外で放送されるアニメ番組はごくわずかだった。ファンは好きな作品が自国でも観られるようになるまで何年も待たなければならなかったし、通信販売でヴィデオを取り寄せたり、アニメイヴェントでテープを交換したりすることもよくあった。『新世紀エヴァンゲリオン』のような人気作品の場合、正規品のDVDに数百ポンド(数万円以上)を払うファンもいたのである。

それに違法コピーだけではない。ファンが勝手に作成した字幕(翻訳の背景などの解説が画面いっぱいに入って肝心の本編映像のじゃまになる)や不正確な吹き替えも普通だった。

特にひどいことで有名なのは、ファンの間では「Big Green」と呼ばれる『ドラゴンボールZ』の吹き替え版だろう。ニューカッスル大学講師の吉岡史朗によると、00年代のはじめに英国に来たばかりのころは、日本のアニメを合法に鑑賞できるのは70年代にテレビで放映していた番組の上映会くらいだったという。

だが、時代は変わった。かつての日本企業は「かなり年配の保守的な男性」が経営権を握っていることも多く、ネットの普及によって現れた新しいチャンスを活用することに積極的ではなかったと、アニメ史を専門とするヘレン・マッカーシーは説明する。

それがいまでは、米国の配信大手などが放送前のアニメを買い付け、違法ダウンロードなどの海賊版に対して先手を打てるようになった。マッカーシーは「海賊版と戦う唯一の方法は正確な翻訳を付けたものを配信することであると、ようやく日本企業も気づきました。そして欧米企業と提携をするようになったのです」と語る。

世界共通の文化が誕生

これは根本的な変化であり、アニメ産業の価値が急速に高まっている理由のひとつでもある。アニメ作品を合法かつ気軽に観られる環境ができて違法ダウンロードが消え、アニメ業界の収益性が高まった。それを受けてプラットフォームが投資を強化する、といった好循環である。

これまでも世界にアニメファンはたくさんいたが、お金を払っている人は少なかった。「アニメ好きな人は世界中にいましたが、誰もが合法ではない手段で作品を楽しんでいました」と、吉岡は指摘する。「ところが、Netflixやクランチロールのような“公認”の配信サーヴィスが出てきたことで、いまではきちんと稼げるようになっています。だからといって過去に需要がなかったわけではありません」

つまり、アニメを簡単に観られるようになったからこそ、人気が高まっている。ゲームと同じで、もはやアニメはニッチなオタク向けの趣味ではない。なにしろ90年代にアニメを観ていた世代は子どもをもつ年になっているのだ。

最近は俳優のマイケル・B・ジョーダンが『NARUTO ーナルトー』をモチーフにしたファッションアイテムを売り出したほか、歌手のメーガン・ザ・スタリオンは雑誌で『ぼくのヒーローアカデミア』の登場人物のコスプレをしている(これに触発されて、作品中にスタリオンのファッションにインスパイアされた服が登場したこともとある)。

こうしてアニメとそこで扱われるテーマ(恋愛、アクション、高校生活、巨大ロボット、食文化など)は、世界中で人気となっている。配信サーヴィスが普及したことで、世界共通の文化が誕生したのだ。

「オンラインでのコミュニケーションが拡大するにつれ、なかでも先進国では10代や20代の若年層が体験するものが均質化されてきています」と、マッカーシーは説明する。「英国や米国、フランス、ロシアのティーンエイジャーは日本の10代の若者たちと同じものを楽しんでいますが、これはごく普通のことなのです」

利益を生むようになったアニメ

ネットフリックスがアニメに注力する理由は極めて単純である。「それが利益を運んでくるからです」と、マッカーシーは言う。「『アニメ』というラベルは『漫画』と同じように人々を引きつけ、巨額の利益を生み出すことができます」

また、『君の名は。』のような作品は中国で数百万ドルもの興行成績を記録している。アニメは中国で市場シェアを拡大する上で重要な鍵になると考えられているのだ。

ネットフリックスの櫻井は、直近の数カ月に限れば2億人に上る世界のNetflix契約者の半分はアニメ作品を観ており、アニメの視聴者数は年間約50%のペースで拡大しているのだと、ブルームバーグの取材に語っている。『ゼウスの血』は米国で制作されたNetflixオリジナルのアニメだが、80カ国で人気作品のベスト10にランクインしているという。

配信プラットフォームが新たな視聴者を獲得しようとするにあたり、アニメには別の魅力もある。漫画やコミックと同じように、アニメには膨大な量のアーカイヴがあり、しかもその多くは複数のメディアにまたがっているのだ。これは人気作品からできるだけ多くの利益を搾り取るための“メディアミックス”の結果で、ひとつのアニメからテレビ番組やゲーム、実写版映画などがつくられるほか、キャラクターグッズなども販売される。

ネットフリックスがもたらす変化

ネット配信の普及は日本にも変化をもたらした。日本ではアニメが非常に人気で、『劇場版 鬼滅の刃 無限列車編』や『君の名は。』といった劇場版アニメは、アニメだけでなく一般作品も含めた映画全体の興行収入を塗り替えている。こうしたなか、配信大手はフジテレビジョンといった日本のテレビ局と競う必要がある。

グラスゴーに拠点を置くアニメ配給会社Anime Limitedの共同創業者で最高経営責任者(CEO)のアンドリュー・パートリッジによると、日本のアニメ業界では伝統的に出資者が「製作委員会」を設立し、この組織が国外でのマーケティングや版権管理も担うという。ところが、ネットフリックスによって状況は変わりつつある。

ネットフリックスは『シドニアの騎士』の配信したときのように世界全体の版権を丸ごと買い取って海外展開を管理したり、特定の層をターゲットにしたアニメを自ら制作したりするようになっている。例えば、『ブーンドックス』のラション・トーマスを起用した『YASUKE -ヤスケ-』は、欧米の視聴者を想定してつくられたNetflixオリジナルだ。

「ネットフリックスはオリジナル作品の制作に意欲的です」と、パートリッジは言う。「日本においても同じことを求めており、それが結果として非常に興味深い結果につながっているのです」

「アニメ」の定義を巡る論争も
日本のアニメは昔から米国のアニメーションよりも制作費が安く、自前で制作すればさらに安く上がる。「日本の作品に翻訳を付けて提供するというコストのかかるやり方をやめればいいのです。英語やフランス語のように世界の多くの地域で通じる言語で、日本語を母語としない世界の視聴者のために同じようなアニメをつくることができます」と、アニメ史家のマッカーシーは語る。

「何よりもいいことに、アニメにはあらゆる人のための作品があります」と、イースト・アングリア大学でアジアのメディア文化を教えるレイナ・デニソンは指摘する。「女性向け、歴史の好きな人向け、子ども向け、ティーンエイジャー向けなど、さまざまなジャンルがあるのです。ただ、これまではそのごく一部しか観ることができませんでした。配信サーヴィスはこれを変えたのです。アニメに対する理解を深める上で非常に役に立ち、素晴らしいことだと思います」

一方でアニメの価値が高まるにつれ、その定義を巡る論争も起きている。「アニメ」は一般的に日本のアニメーションを指す言葉だが、それなら米国で制作された『ゼウスの血』は「アニメ」と呼べるのだろうか?

この点についてマッカーシーは、『ゼウスの血』のような作品は「ラベルとしてのアニメ」であり、本質的にはマーケティングのための戦略にすぎないのだと指摘する。

「“米国製のアニメ”といった言葉を使うのは、お金が目当てのときだけです。買い手にそれが“アニメ”であると思わせないと、高値で売れないと考えているのです」と、マッカーシーは語る。「ネットグリックスがやろうとしていることは“アニメ”なのか、それとも“米国製のアニメ”なのか。それが重要になるでしょうね」

※『WIRED』によるアニメの関連記事はこちら
ご存じのように鬼滅の刃無限列車編が、米国でも公開され全世界を席巻している。
世界中が日本文化の塊であるアニメ映画に夢中のようである。

21世紀になってからハリウッド映画で観たいと思うような映画が減り、とくにここ10年で金を払って観たいと思って観に行ったのはQueenのフレディ・マーキュリーの伝記映画「ボフェミアンラプソディ」と・・・あとは・・・思いつかない。

一方アニメ映画(特撮映画)は観たいと思うものばかり。ジブリ作品はいわずもがなで、エヴァンゲリオンや、庵野監督によるシン~シリーズ、シンウルトラマン、シン仮面ライダーなど今からわくわくしてる。

私は昭和38年生まれ、世界初のTVアニメ鉄腕アトムの放映が始まった年に生まれた。当時はビートルズがデビューし文化と言えば欧米文化が全盛で、漫画やアニメは後にサブカルチャーと呼ばれたように、メインストリームの文化ではなかったのである。

だが、いまや冒頭のワイアードの記事を読む限り、世界的な文化もメインストリームの先頭を走り、21世紀は日本生まれのアニメが世界的な文化的影響力を持つ時代になることはもはや疑うことはない。

私のYoutubeのお気に入りには、登録している「岡田斗司夫ゼミ」が度々あがってくる。岡田斗司夫ゼミは、単なるオタク話ではなく、大人の教養として深すぎる話に夢中になって観ています。もはや
岡田斗司夫氏の話は東大で非常勤講師を務めたように、今後学問の一分野「特撮アニメ概論」として成立していくことでしょう。

世界で、アニメ漫画は猛烈な勢いで人気を増していることはいまや常識である。

70年代に海外に進出しだした日本アニメは当時子供であった欧米人に今日全世界にアニメ漫画が世界を席巻する種が撒かれた。

90年代まだハリウッドが面白いコンテンツを出していた頃、アニメや漫画に興味を持ったのは子供時代日本のアニメに惹かれたアジア系や白人のオタク男子を中心に密かにアニメファンが増殖していたようだった。

2000年代ネットが発達してから一気にアニメ日本文化多様化し、男女を問わず若者達は日本文化は新しい最先端の文化として受け入れ始めたと考えていい。

欧州では2000年からパリで始まった「ジャパン・エキスポ」を筆頭に、世界中で日本関連のイベントが広がりを見せている。フランスで最初に火がつき、アメリカ、南米、スペイン、イギリス、アジアではとっくの昔に文化として根付いている。

海外のアニメ・コンベンションが急速に広がっている理由に、多くの若者は、日常生活からの逃避を行ったようですが、自分と同じことに興味をもった人たちで形成されるコミュニティがあって、理解しあうことができ、同好のよしみで、出会いの場、コミュニティとして機能していったことにより、深く広く日本文化が広がっていったと思います

漫画やアニメをきっかけに日本文化に触れた若者たちは、日本文化の深さに触れ、日本にあこがれ、今や日本伝統文化の継承者となる人たちも出始めている。漫画やアニメとは別ルートだと思うのですが和食とか日本食が欧米で高い評価を獲得していったと思います。

海外のファンたちは、つい10年ほど前までは、漫画やアニメの情報は、ネットの不法ダウンロードや海賊版や友人同士での情報交換であって、アンダーグランド的なそれこそ密かな趣味の領域に過ぎなかったと思います。

NETFLIXやソニーなどビジネスマンたちが、日本のアニメの価値に気がついてしまったようで、おそらくここから10年~20年日本で生まれたアニメは世界の文化のメインストリームになっていくような気がしますが・・・・

最初はクオリティの伴った拡大を目指していくとはおもいますが、アニメや漫画は間違いなく枠をはめられることになりつまらないものになるリスクもあります。

私の興味を引き付けている限りは大丈夫でしょうが・・・・アニメの影響力が増せば増すほど西洋的価値観で制限を受けていくこととなりどこかの時点で面白くないものとなっていく公算が大きい。NETFLIXの制作するアニメにはそのつまらない非日本的な枠がもう少し見え隠れしている。

だが今のところ日本のアニメやマンガ、コスプレが、世界中の若者をひきつけてやまない力を持っている。

私は、書籍や雑誌ネットから多くの情報を得ているだけで、観光旅行以外海外との接点はないし、会社の現在のセクションには日本人しか働いていない。

だが、ネットと言う窓から世界を見渡すと、私の恣意的な方向が偏っているせいもあるかもしれないが、フランスや米国といった先進国の若者ばかりではなく、欧州、ロシア、アジア各国、イスラムの国々、中南米さまざまな国の多くの若者に日本の漫画やアニメといったポップカルチャーはいうに及ばず、日本文化そのものが多大な影響力を持っているように思えてならない。

その中でもアニメ・マンガがもたらしている影響力は20世紀終盤からすでに長い年月に渡って続いているものであり、21世紀の幕開けと同時に本格化したインターネットによる情報の浸透度の速さによって世界にさらなる力を持った。
 
純粋な若者なんてこの世には存在しないが、現実の自分の国の醜さから、漫画やアニメを通して観る日本を一種の理想郷ユートピアを日本に感じている有能な若者たちが世界に存在していると思う。

アニメやマンガといった日本文化、我々が思う普通の価値観が漫画やアニメを通し世界共通の価値観を導きだしている。こんな国はかつてあったのであろうか?唐や南宋といった時代日本の教養人はシナに対しそのような憧れを抱き、アヘン戦争に清国が敗れるまで江戸の教養人達も同じだったかもしれない。

敗戦後直ぐから1960年代位までの日本の若者も米国に非常に憧れていた時代もあったと認識しているが、今日本は同じような立場にいるという自覚がない。

あったとしても、国益の観点から見る日本人はどれだけいるだろうか?

私は当ブログで度々Queenのことについて記事を書いてきたが、自分が多感な時代に大きな影響を受けたものに関してはおそらく死ぬまで好きであり続けると思う。

時間の経過はもしかしたら熱意を失う場合もあるとは思うが、年齢を重ね社会とのつながりが増え、責任ある立場になればなるほど、人は自分自身の時間をとることは難しくなる。そして人生の選択において取捨選択をする際に大きく影響を及ぼすのが、自分が多感だった頃に影響を受けた小説や映画といったコンテンツの思想だったり名セリフだたりすることが多い。

例えば、私は北斗の拳のラオウのいくつかある名言で有名が、「ならば神とも戦うまで」とか

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はじめの一歩の名言「「努力した者が全て報われるとは限らん しかし! 成功した者は皆 すべからく努力しておる!!」

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そういった、なにげげないコンテントの名言が、人生に大きな影響を与えることが大きい。

余談だが私の場合は、植木等の無責任一代男にいい意味でも悪い意味でも影響を受けたかもしれない。映画に出てくる大企業の社屋は私が就職した会社の今は無き旧本社ビルである。子供の頃あのような大企業のサラリーマンになりたいと願ったのが運の尽きだったのか(笑)

おれは この世で一番 無責任と言われた男♪ ガキの頃から調子よく 楽してもうけるスタイル ♪学校に入ってからも ヨウリョウはクラスで一番 ♪月謝はいらない特待生 コネで就職かァ OK ♪会社に入ってからは 上役に毎日ごますり♪ ゴルフに小唄に碁のあいて なんとか課長になった♪ いかした女を見れば 手当たり次第に口説き 結婚の約束ァ口だけさ もともとその気はない ♪毎日会社に来ても デスクにじっとしてるだけ いねむりしながらメクラバン それでも社長になった ♪人生で大事な事は タイミングにC調に無責任 とかくこの世は無責任 ♪こつこつやる奴はごくろうさん (セリフ)♪「ハイ!ごくろうさん」

話をもどしますが日本のアニメやマンガは、今だけではなく今や今後50年の世界にもしかしたら決定的な影響をいい意味でも悪い意味でも影響を与えるだろう。
                                   
「アニメーションは子どもが観るもの」という呪縛を日本という国は取り除いた。そして日本人身自身がそのことにまったく気が付かないうちに、いつのまにか世界から理想の国家のように勝手に思われているのだ。日本はそのことに気づき、世界と向き合っていったとき、アニメ・マンガは日本の未来と世界をよりよい方向、さらにいえば「世界平和」へと導くことも可能な立場にある。

日本が創りだした文化であるアニメ・マンガで育った世代は、これからますます世界の中心へと出ていく。ある限定された国というだけではなく、文字通り世界中である。

もしかしたら後世21世紀の時代の価値観を研究した歴史学者は、21世紀の価値観は日本の少年ジャンプの精神「努力」・「友情」・「勝利」によって作られたと結論づけるかもしれません(笑)

世界の若者が、進撃の巨人、鬼滅の刃、エヴァンゲリオンといった日本のアニメを通して倫理や価値観を強く意識するようになったと口にする世界の若者たちが社会のイニシャチブを握るようになったとき、日本という国の存在感と役割はわれわれがいま思っている以上に大きいものになっているはずなのである。
                  
日本には未来がないなどと自虐的に語る腐った識者は黙っていろって思う。

あらゆる視点で、将来の日本がどうなるかの大きな岐路に立っていると思うのだが、なぜ日本人自身がアニメ・マンガの影響力を正しく理解しょうとしないのか、官僚や政治家、経済人達の頭の悪さにイラつきを覚えてしまう。現在のアニメ・マンガが世界に与えている影響力の強ざは、そうした短期的な論理だけで考えていけるレベルをはるかに大きく超えている。

そこにはクリエイティブというものに対する日本人、そして「官」 の考えの矛盾があるのではないだろうか。本書は、そのポイントに入っていく。

日本は「クリエイター」という仕事に対し偏見を持っている。一般企業という村社会に守られた多くの日本人は、自由に生きる、漫画家、アニメ一夕ー、映画監督、フォトグラファーであれ、クリエイターと呼ばれる職種の人にたいし「好きなことしていていいねえ」
といった、ある種の偏見を抱いている。プロとして活躍しているクリエイターを羨む心理の表れなのか・・・産業人として堅気扱いしていないと思う。

世界の人々が、アニメやマンガ、ファッションを通して、日本に抱いてくれている印象は何事においても相手に「敬意」を払と言う点だが、皮肉なことに日本人は相手に「敬意」を払う民族だと思わせるコンテンツを作る人々に対し、一番敬意を払わないのは当の「日本人」であるのは悲劇を通り越して皮肉だ。

われわれには当たり前のように目の前にあるアニメやマンガやファッションを、世界
の若者たちは、オリジリティーに溢れ世界のどこからも生まれてこないもの当の当のと見ている。
 
まず日本人自身が自分の周りにある壁を崩し、世界から日本がどう見られているかを知ったときにこそ、よりよい世界にしていくために自分たちができることも、出口のない中共ウイルス禍に悩み苦しむ年月に終止符を打つために何をすべきかも、見えてくると思うのだ。

短期経済の視点で、諸刃の剣として、ネットによる違法ダウンロードや違法サイトの問題がアニメやマンガ業界に立ちはだかったのもまた事実であるが、世界全体のこれまで手をつけてこなかったエリアでの認知度をありえないほど高め、伸びしろの可能性もとてつもなく広げたこともまた事実なのである

アニメを輸出産業と当して見た場合、自動車産業ほどではないにしても、漫画やアニメコンテンツ産業へと育っていく礎は 残念ながらNETFLIXにかかっているかもしれない。



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【Newsweek】2021年5月6日(木)17時01分 

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中国が4月29日に打ち上げた大型ロケット「長征5号B」の残骸が大気圏への再突入で燃え尽きず、地球上に落下して被害を及ぼす恐れがあると懸念されていることについて、共産党機関紙の人民日報系の環球時報は、公海に落ちる可能性が高いと伝えた。写真は29日の打ち上げの様子。提供写真(2021年 ロイター/China Daily)

中国が4月29日に打ち上げた大型ロケット「長征5号B」の残骸が大気圏への再突入で燃え尽きず、地球上に落下して被害を及ぼす恐れがあると懸念されていることについて、共産党機関紙の人民日報系の環球時報は5日、公海に落ちる可能性が高いと伝えた。

再突入地点はまだ特定できていない。環球時報は、同ロケットが制御不能で被害をもたらすとの報道を「西側の誇張宣伝」と評し、消息筋の話として、状況は「パニックになるほどのものではない」とした。

中国の宇宙航空専門誌編集長の発言を引用し、「残骸の大半は再突入で燃え尽きる。ごく小さな部分が燃え残って地上に落下するかもしれないが、おそらく人間の活動域から離れた場所になる。あるいは海洋上になるかもしれない」とした。

また中国の別の専門家の話として、同国独自の宇宙監視網が同ロケットの飛行コースの下に位置する領域を注視し続けており、通りかかる船舶への被害を避けるための措置を取るとも伝えた。

今回のロケットは、中国の宇宙ステーションの3人用居住区施設を打ち上げるため発射された。

米国防総省によると、米宇宙軍がロケットの位置を追跡しており、再突入は8日ごろとみられる。同省は、すべての残骸は宇宙飛行の安全と宇宙領域に対する脅威になり得ると警告し、米空軍の宇宙監視網が4日から警戒態勢を取り始めたと明らかにしている。

[ロイター]



【制御不能】中国のロケットが地球落下?「最初から制御するつもりがなかった」
米中の宇宙覇権争いでルール度外視?【宇宙ステーション】|#アベプラ​《アベマで放送中》
•2021/05/06 


中国はコントロールができないのではなく、コントロールする気が最初からないのだ。
最初からどこに落ちるか分からないことを前提で大型ロケットで宇宙ステーションを打ち上げようというのだ!

昨年も中国の大型ロケットが制御されず落下し
部品の一部がアフリカのコートジボワールの村に、長さおよそ10メートルの棒状の金属片が複数落下して家が壊れるという被害が出た。

2018年中国初の宇宙ステーション天宮1号も制御不能で落下した。

【マイナビニュース】鳥嶋真也2018/04/09 12:14

目次

中国の宇宙ステーション「天宮一号」が、2018年4月2日9時15分ごろ(日本時間)、南太平洋の上空で大気圏へ再突入した。機体の大部分は突入時に燃え尽きたとみられており、船や飛行機などへの被害は報告されていない。

天宮一号は2011年に打ち上げられ、2013年までに2度の有人飛行ミッションを行ったあと、無人で運用されていた。いずれは自発的に大気圏に落として処分されるとみられていたが、2016年にトラブルにより制御不能になったとされ、それ以降は自然に落下するのを待つだけだった。

受験シーズンに「落ちる落ちる」と迷惑な話題を振りまいた天宮一号は、幸いにも地上に被害をもたらすことなく落下したが、この問題は中国にとって多くの課題を残した。そして私たちにとっても、対岸の火事ではなく他山の石とすべきことがある。

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落下した中国の宇宙ステーション「天宮一号」の想像図 (C) CMSA

天宮一号とは?

天宮一号(Tiangong-1)は、今から約7年前の2011年9月29日に中国が打ち上げた宇宙ステーションである。

宇宙ステーションとはいっても、実際には、本格的な宇宙ステーションを建造する際に必要となる技術の開発や試験を目的とした試験機で、機体の全長約10.4m、直径3.35m、打ち上げ時質量8.5トンと小さい。宇宙空間に浮かぶ構造物として人史上最大の国際宇宙ステーション(ISS)は言わずもがな、ソ連の宇宙ステーション「サリュート」(約20トン)や米国の宇宙ステーション「スカイラブ」(約80トン)と比べても、桁違いに小さい。

天宮一号は打ち上げ後、しばらくは無人で運用され、機能の確認などが行われた後、同年11月には無人の宇宙船「神舟八号」がドッキング試験を実施。続いて2012年には、3人の宇宙飛行士が乗った宇宙船「神舟九号」がドッキングに成功し、天宮一号の中に飛行士が乗り込み、1週間あまりにわたって滞在。各種試験や宇宙実験などを行った。2013年には「神舟十号」宇宙船がドッキングし、別の3人の飛行士が2週間ほど滞在している。

天宮一号を使った試験はこれをもって終了し、2016年9月には新たに「天宮二号」が打ち上げられた。一号とほぼ同型ではあるものの、宇宙飛行士の居住性を改善したり、実験装置をよりたくさん積んだり、ドッキングした補給船から燃料の補給を受けられる機能を追加したりと、さまざまな改良が施されている。同年10月には「神舟十一号」に乗って2人の飛行士が訪れ、約1か月間滞在。現在まで無人での運用試験が続いている。

天宮一号、二号を通じた試験と並行して、天宮一号、二号をベースにした「天舟一号」という無人の貨物補給船も開発され、2017年4月に打ち上げられて天宮二号にドッキング。軌道上での燃料の補給など、宇宙ステーションの運用に向けて必要な技術の試験を行っている。さらに、大型の宇宙ステーション「天宮」のモジュールや、それを打ち上げるための大型ロケット「長征五号」の開発も進んでいる。

現在のところ、中国の本格的な宇宙ステーションの打ち上げは2020年ごろに予定されている。そして、その実現に向けた準備は、やや遅れはあるものの整いつつある。


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「天宮一号」の中に入った、神舟九号の乗組員たち (C) CMSA

制御不能に陥った天宮一号

天宮二号などの試験が続く中、天宮一号は2013年に最後の飛行士が訪れて以来、無人での運用が続いていた。当初、設計寿命は2年とされていたが、それを超えた2014年、2015年になっても運用は続いた。

これについて中国側は「より多くのデータを集めるため」と発表していた。宇宙機が設計寿命を超えて運用されることは、世界的によくあることではある。

いっぽうで、中国は自ら「最終的には制御落下させて処分する」とも語っていた。制御落下とは、地球上の人家のない場所(多くの場合、南太平洋)を狙って再突入させ、落下させることで、もし燃え残った破片があっても被害を及ぼす危険がないことから、宇宙機を安全に処分するための一般的な方法である。日本や欧州の宇宙ステーション補給機や、一部のロケットの上段などが、よく制御落下を行っている。

しかし天宮一号は一向に制御落下することなく、軌道上にとどまり続けた。そして2016年3月になり、「機能を無効化した」、「データ・サービスを終了した」と発表された。言葉だけ聞くと運用を終了させたとも取れるが、宇宙開発ではあまり聞き慣れない言い回しであり、そもそも制御落下させるという当初の計画に反していたことから、意図しない運用終了、すなわちトラブルが発生し、"制御不能"になったと考えられた。

その後、天宮一号は大気との抵抗などで、自然に高度を下げ続けた。そして欧州宇宙機関(ESA)を中心とする各国の宇宙機関や、米空軍などが監視する中、2018年4月2日9時15分ごろ、南太平洋の中部の上空で大気圏に再突入した。機体の大部分は突入時に燃え尽きたとみられており、船や飛行機などへの被害は報告されていない。

ちなみに、天宮一号が再突入・落下した場所は、他の衛星がよく制御落下している海域――別名「宇宙船の墓場」にほど近いところだった。

この海域は、東西南北すべてが陸地や島から遠く離れた、周囲にまったくなにもない場所で、誰も住んでおらず、そもそもたどり着くのも困難なことから、ラテン語で「誰もいない」という意味の「ポイント・ネモ」とも呼ばれている。

陸地もなければ人もいないということは、衛星が再突入後したあとに機体の一部が燃え残っても、被害を与える危険性がない。そのため衛星を制御落下させる先として最適で、これまでに世界各国が300機近い衛星やロケットをこの場所に落下させている。

もちろん、天宮一号がこの場所に落下したのはまったくの偶然である。もともと確率的に海に、それも太平洋に落下する可能性が高かったとはいえ、不幸中の幸いだったのはいうまでもない。

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ドイツのフラウンホーファー研究機構が、地上からレーダーで撮影した、再突入前日(4月1日)の天宮一号 (C) Fraunhofer FHR

中国側の対応に問題はなかったのか

幸いにも、天宮一号は被害をもたらすことなく落下したが、運用していた中国有人宇宙計画室(CMSA)や宇宙企業など、中国側の対応には大きな課題が残った。

2016年に天宮一号が運用を終えたことについて、中国の宇宙機関、企業はトラブルが起きたことはもちろん、制御ができなくなっていることを一切認めていない。2018年1月には、中国の国営宇宙企業・中国航天科技集団でチーフ・エンジニアを務める朱樅鵬氏が、中国メディアのインタビューに対して「天宮一号はつねに監視、制御できており、狙った海域に落下させる」と答えるなど、制御不能という声を一蹴していた。

今回の再突入についても、CMSAはさすがに制御落下という言葉こそ使っていないが、「予定どおり」、「発表どおり」という言葉を繰り返している。

しかし、再突入の前に地上から撮影された天宮一号の映像からは、通常ならありえない向きに回転していたことがわかっており、とても制御されていたとは考えられない。そもそも制御できているなら、もっと早い段階で制御落下させることができたはずであり、なぜ万が一にも地上に落下する危険がありながら放っておいたのか、という話になる。真意は不明だが、確率的に陸地や人に落ちる可能性が低いのをいいことに、制御不能であることを隠し続けたと取られても仕方がないだろう。

また、落下までの情報提供も決して十分とはいえなかった。CMSAは中国語と英語で、軌道高度などについて提供はしていたが、必要最低限の情報のみだった。いっぽうESAは、天宮一号の状況から、再突入とは何なのかというそもそもの話、地上に落下したり人に被害を与えたりする確率の話、過去の事例まで含め、懇切丁寧にわかりやすく情報を発信しており、それに比べると、CMSAの対応は不十分だったと言わざるを得ない。

制御不能に陥っていたのならなおのこと、たとえ制御できていたのだとしても、中国は天宮一号について、より積極的かつ詳細な情報公開と説明を行うべきだった。もっとも、中国は軌道上の物体を監視できる設備の数や性能が不十分で、正確な観測ができなかったという事情もあるかもしれないが、それならESAなどと共同で観測、監視をするなどといった方法もあったはずである。

ちなみに、天宮二号は今年の秋にも設計寿命を迎える。はたして中国がどのように天宮二号を処分することになるのかに注目される。

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天宮一号の想像図 (C) CMSA

天宮一号を他山の石として

天宮一号をめぐる一連の騒動は、私たちにも大きな課題を残した。

今回の問題は、一般のメディアでも取り上げられ、一部では危機を煽るような、誇張した内容の報道もなされた。

実際のところ、天宮一号は前述のように宇宙ステーションとしてはかなり小さく、近い大きさの人工衛星もいくつかある(過去には天宮一号より大きな衛星が、同じように制御不能になって再突入したこともある)。そのため、天宮一号の大部分は再突入時に燃え尽きる可能性が高かった。

また、万が一燃え残った破片があっても、地球の大部分は海であること、人口密集地が限られていることなどから、人に被害を与える可能性は1兆分の1ほどと、毎年誰かが雷に打たれる確率や、交通事故に遭う確率に比べるとかなり低かった。そのため、今回のケースをことさら危険なものとして取り上げるのは正しくない。

また今後も、天宮一号ほどの大きさ、あるいはそれを超える大きさの衛星が突然トラブルで機能を失い、制御できない再突入を起こすことは十分にありうる。いうまでもなく日本や米国の衛星も例外ではない。さらに民間企業による宇宙開発が活発になればなるほど、その確率は高まる。

その中で、当事者である宇宙機関や企業がいかに情報発信をするべきか、メディアが報道をするべきかは、大きな課題である。今回ESAが行ったような情報提供は、誰もがいつでもできるものではなく、また広く世間一般を対象とするなら、よりわかりやすく、簡潔にする必要もある。

とくに、衛星がどこで再突入するかは直前までわからず、予測が時々刻々と変化することもあり、各宇宙機関とメディア、一般との間に、情報提供に関するなんらかの指針やルールが必要になるかもしれない。

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ESAの宇宙ステーション補給機「ATV」が制御落下する際の様子。天宮一号もこのようにして落下したものと考えられている (C) NASA

宇宙開発に明るい未来をもたらすために

そして最も大きな課題は、天宮一号のように、大型の衛星が制御できない再突入に陥ることを防ぐルールや取り組みが必要だということである。

現在でも、2007年に国連で採択された「スペースデブリ低減ガイドライン」というものがあり、「低軌道衛星は運用終了から25年以内に落とす(落下の際には地上の安全に配慮する)」などといったことが定められているが、これは各国の自主的な努力に委ねられたもので、法的拘束力はない。

しかし今後、こうした指針をさらに強化するとともに、とくに天宮一号のように、落下すれば地上に被害をもたらすかもしれない大型衛星については、運用終了から何年以内に太平洋上に制御落下させることなどを定め、なおかつ、たとえ過失でも実施できなかった場合は罰則を課すことなどを設けることが必要になるかもしれない。

天宮一号も、もし2回目の有人ミッションを終えたタイミング、あるいは設計寿命の2年を超えたタイミングで制御落下が行われていれば、今回のような事態にはならなかっただろう。衛星の多くは設計寿命を超えても健全な場合が多く、その衛星を廃棄するのか、運用期間を延長するのかを決めるのは難しいが、なにか基準があれば、そしてそれに従わなければ罰則が伴うということになれば、判断しやすくなるだろう。

それと同時に、デブリを防ぐ、あるいはデブリになってしまった衛星を取り除く、技術的な手段も必要になる。

たとえば衛星に取り付けたロボット・アームや網、銛などでデブリを捕まえ、自身もろとも再突入させたり、デブリにソーラー・セイルやテザー(紐)を取り付けて、その作用で軌道から離脱、処分したりといった技術の研究が、世界中の宇宙機関や企業で進んでいる。どれもまだ実用化には至っていないが、おそらく数年のうちにどれかはものになるはずで、すでにビジネス化しようという動きもある。

この法律と技術という、ソフトとハードの2つの面で対策をすることで、今回のような事故は減らせるだろう。それは結果的に、私たちの生活を守り、そして同時にデブリ同士の衝突を減らせるなど、宇宙空間の安全、環境を守ることにもつながる。

今回の天宮一号の落下は、さまざまな点で多くの課題を残した。しかし私たちは、これを対岸の火事ではなく、他山の石として考えなければならない。その想いと努力は必ず、宇宙開発に明るい未来をもたらすことになるだろう。

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ESAが開発中のデブリ回収衛星の想像図。左側に見える衛星のロボット・アームによって、デブリとなった衛星(右側)を捕まえ、大気圏に落とす。2024年語呂の打ち上げ実証が予定されている (C) ESA
結局この時は被害はなかったが・・・中国が制御して落としたという二号機ですら本当に敷居制御して落としたのか怪しい。

現在建設中の中国の宇宙ステーションは現在日米などが運用しているISSほどの大きさはないにせよ、あと何回か打ち上げてドッキングさせ完成させるのだろうが、そのたびに大型ロケットが制御されず落下を監視していかなくてはならないなど迷惑至極である。

また建設した宇宙ステーションも最後は制御が不能になるだろうが、これも最初から制御するつもりがないだろう。

そんな国が宇宙テーションなんて国威発揚の為だか何だかわからないが打ち上げる資格など無い。中国の宇宙ステーション建設は人類にとって公害である

国際的な条約や法的拘束力がないが国際的ガイドラインというのがあり日米欧は順守しているが、中国ロシアは全く無視しているそうだ。

今回のロケットは22トンもあり5月8日に突入ということで、海洋か陸上であれば北米かアフリカへの落下が予想されているとのこと。

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確率的には非常に低いが北米の都市部にでも落下したら、北京を爆撃してやるくらいのことを米国は言わないと中国に舐められてしまう。

ところが、バイデン政権は何もしないしリベラルのCNNは、気にするな他にやる事があるだろうと言う。

【CNN】2021.05.06 Thu posted at 14:20 JST

中国ロケットの残骸、地球に落下へ 

ワシントン(CNN) 制御不能になった中国のロケットが今週末、地球の大気圏に再突入する。懸念すべき状況ではあるが、前例がないわけではない。

宇宙ゴミは昨年を含め、過去に何度も地球上に落下したことがある。

こうしたゴミが地球に落下すると聞くと不安になるものの、一般的には個人の安全に及ぼす脅威はほとんどない。ハーバード大天体物理学センターのジョナサン・マクダウェル氏はCNNに対し、「この世の終わりではない」と指摘する。

それでも今回の件は、宇宙ゴミや制御不能状態での再突入に関して新たな疑問を生んでいる。どんな予防措置を取る必要があるのか、そもそも予防措置を取る必要があるのかという疑問の声も改めて上がっている。

以下に知っておく必要がある点を挙げる。

制御不能になった宇宙ゴミの落下はどの程度の頻度で起きるのか?
大半の宇宙ゴミは地表に衝突する前に地球の大気で燃え尽きる。しかし、ロケットのような大型の物体は一部が再突入時に燃え残り、人の住む地域に到達する可能性がある。

昨年には、史上最大規模の制御不能になった宇宙ゴミが米ロサンゼルスとニューヨーク市セントラルパークの上空を通過し、大西洋に着水した。

この宇宙ゴミは20トン近い重さで、中国のロケットの1段目(コアステージ)が空になったものだった。制御不能状態で地球に落下する宇宙ゴミとしては1991年以降で最大で、歴史上で見ても4番目の規模となった。

これより規模が大きい宇宙ゴミは、1979年に落下した米航空宇宙局(NASA)の宇宙ステーション「スカイラブ」と、75年に落下したスカイラブのロケットステージ、91年に落下した旧ソ連の「サリュート7」の一部のみ。スペースシャトル「コロンビア」も2003年の地球帰還時にNASAが制御を失ったため、このリストに追加して良いだろう。

宇宙にはどれくらいの数のゴミが浮遊しているのか?
膨大な数だ。

我々の上空には9000トン以上の宇宙ゴミが漂っており、これはスクールバス720台分の重さに相当する。

数にして数十万個、ひょっとしたら数百万個の物体が制御不能状態で軌道を周回している計算になる。その中には使用済みのロケットブースターや寿命を終えた人工衛星、軍による対衛星ミサイル実験で生じた残骸などが含まれる。

宇宙に規則はあるのか?
1967年に宇宙条約が締結された時、宇宙に進出していた政府は2つだけだった。同条約は今なお、外宇宙における活動を規制する主要な国際文書となっている。

現在では宇宙飛行を行う国や企業が増え、規制当局はジレンマに直面している。当局は無法地帯は作りたくないが、宇宙空間で他国の優位性が高まる可能性への懸念から、新規則の導入には消極的だ。

中国のロケットはいつどこで大気圏に再突入するのか?
米国防総省のハワード報道官によると、中国の大型ロケット「長征5号B」は「5月8日ごろ」に地球の大気圏に突入するとみられ、米宇宙軍が軌道を追跡しているという。

ロケットの正確な突入地点は数時間前まで特定できないが、第18宇宙管制飛行隊がウェブサイトを通じてロケットの位置に関する情報を毎日提供する見通し。

マクダウェル氏は、ロケットのスピードを考えると、残骸がどこへ向かうのかを正確に予測するのは不可能だと説明する。状況が少しでも変われば、ロケットの軌道は大幅に変化する。

海に落下するというのが最も妥当な予想だが、それは単に海が地球の表面の大部分を占めているからだという。

バイデン政権は何と言っているのか?

ホワイトハウスのサキ報道官は5日、ロケットによる損害が発生した場合に中国に補償を求めるかどうか明言せず、「現時点ではその考えはない。我々は米宇宙軍を通じてロケットの位置を確実に追跡しており、そうした結果に対処することがなくて済むよう望んでいる」と語った。

国防総省報道官はCNNの取材に、米軍はロケットの破壊を目的とした運動エネルギーによる攻撃の選択肢は検討していないと述べた。米国は以前、大気圏に突入する残骸を撃ち落とす能力を実証したことがある。

国防総省のカービー報道官は5日、宇宙軍がロケットを追跡していることを明らかにしつつも、「落下地点についてより正確に把握できるまで、対処方法を検討するのは時期尚早だ」と述べた。

予防措置を取る必要があるのか?
その必要はないと、マクダウェル氏は語る。

「何らかの被害が生じたり、誰かに当たったりするリスクは非常に小さい。皆無ではなく、可能性はあるが、あなたに当たる可能性はものすごく小さい。私としては、自分に脅威が及ぶという心配で眠れなくなることは1秒もないだろう」

「心配すべきもっと重大なことがある」


ふざけるな!2019年にはウイルスを世界中に撒き散らし、自分の見栄の為の宇宙ステーション建設でロケットは落下させるし、将来その宇宙ステーションすら落下させるだろう。

中国共産党の存在は人類にとって公害以外何者でもない。

先日中共の報道官が原発処理水の件で日本を批判していた。確かに福島原発の処理水を海洋に放出することはけっして誉められるべき行為ではないが、南シナ海のサンゴ礁う埋め立て、二酸化炭素を放出しまくり、地球環境を破壊しまくるだけに留まらず宇宙空間で衛星破壊実験をし、宇宙ごみを撒き散らす中共に言われる筋合いはない。


中共は人類の未来に害を及ぼすウィルスだ。



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Probe Into Handling Of UFO Encounters Launched By Pentagon's Inspector General
Confusion and questions surround how well resourced and supported those investigating Unidentified Aerial Phenomena are within the Pentagon.
THE WAR ZONE】 ADAM KEHOE MAY 4, 2021

米国防総省の監察官によるUFO遭遇事件の調査開始
米国防総省では、未確認飛行物体の調査を行う組織が、どれだけのリソースとサポートを受けているかについて、混乱と疑問が生じている。

国防総省の監察官は昨日、「国防総省が未確認航空現象(UAP)に関する行動をどの程度とっているか」の評価を開始すると発表した。この発表では、調査ではなく評価とされており、具体的な不正行為の申し立てではなく、政策の観点から調査を行うという点が重要である。この通知では、米軍内のさまざまな組織(米情報コミュニティのメンバーでもある複数の組織を含む)に対して、5日間で連絡先となる上級者を指定するように指示している。

このリストには、U.S. Central Command, U.S. Northern Command, and U.S. Special Operations Command.(米特殊作戦軍)の司令官が含まれています。しかし、このリストには、近年、正体不明の航空機による異常な事件が発生している米国インド太平洋軍など、他の戦闘司令部は含まれていない。なお、国防総省監察局からは、なぜ一部の司令部のみが含まれているのかについてのコメントは得られていない。

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DOD
The Department of Defense Inspector General memo announcing the Unidentified Aerial Phenomena-related evaluation.

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DOD
The distribution list for the Department of Defense Inspector General's Unidentified Aerial Phenomena-related evaluation announcement memo.

今回の監察官の発表は、この問題がメディアで注目されているときに行われました。War Zoneチームは数年前からこの問題を取り上げており、最近では南カリフォルニア沖で発生した米海軍の軍艦に群がる未確認航空機の奇妙な事件についても取り上げました。この記事の後、映像作家のジェレミー・コーベル氏が、この事件に関連すると思われるリーク写真やビデオを公開しました。これらの写真や映像は、すぐに国防総省によって海軍関係者が撮影したものであることが確認されましたが、その背景に関する詳細は国防総省によって確認されていません。また、ジョージ・ナップ記者は、近年、東海岸で発生した別のUAP事件の写真を公開しています。


国防総省のスーザン・ゴフ報道官は、今回の写真と映像の流出の経緯について、「許可された情報公開のための適切な手続きを踏まずに、一部のウェブニュースに提供された」とWar Zoneに語った。また、国防総省は、コックピットの写真とナイトビジョン映像が海軍の職員によって撮影されたものであることを確認することで、"その信憑性に関する一般の人々の誤解を減らすことができる "と結論づけたと述べた。ゴフ氏は、どのメディアがこの情報を「提供」されたかについてはコメントを避けた。

興味深いのは、国防総省が2020年4月に、現在 "Tic Tac "と呼ばれている物体を撮影した "FLIR "というファイル名のビデオを含む、以下のような3本の物議を醸したUAPビデオを公式に発表した際、ゴフの声明と非常に似た言葉を使っていることだ。"DODは、これまで出回っていた映像が本物かどうか、あるいは映像にもっと何かがあるのかどうかについて、国民の誤解を解くために映像を公開します」と当時の声明で述べている。





ゴフ氏によると、写真やビデオの無断公開については、正式な調査を行っていないとのことです。また、映像の背景や、先進的な航空機が写っているというメディアの主張の正確性については、コメントを控えている。

UAPに関する国防総省の活動については、ほとんど公開されていませんが、比較的近いうちに変化があると予想されます。2020年6月、上院情報特別委員会はこの問題に関する公開報告書を要求し、数ヶ月以内に発表される予定だ。同委員会の要請では、"潜在的な脅威にもかかわらず、未確認空中現象に関する情報を収集・分析するための連邦政府内の統一された包括的なプロセス "が欠如していることを特に認めている。この要請では、国家情報長官室が180日以内に報告書を提出することになっており、報告書は今年の6月中に提出されるのではないかと予想されている。

国防総省の監察官の評価がその報告書の時期に影響を与えるかどうかは不明である。ウォーズゾーンでは、上院情報特別委員会と上院軍事委員会の両委員長に連絡を取った。現時点では、両委員長からのコメントはありません。

最近の「UAP」事件の基礎となる事実は、まだ極めて限定的であることに留意すべきである。2019年のUSS Kidd事件について最初に報じた直後、Task & Purposeのジェフ・ショゴル記者は、海軍作戦本部長(CNO)のマイケル・ギルデイ提督に調査状況について尋ねた。CNOによると、航空機は依然として未確認であるという。また、「米国だけでなく、他の国の飛行士や他の艦船、そしてもちろん米国の統合部隊内の他の要素によって、他の目撃情報があると報告されています」と付け加えた。

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OSD
Chief of Naval Operations Admiral Michael Gilday.

このようなパターンが繰り返されていることから、The War Zoneチームは、これらの目撃情報は、比較的単純な技術を使用している外国の競合他社が行っている、より広範なパターンの領空侵犯ではないかと懸念しています。もしそうだとすれば、これらの違反は、間違いなく重大な諜報活動の失敗を意味します。 さらに、これらの目撃情報が混乱を招き、しばしば物議を醸す性質を持っているために、関連機関の対応が遅れたり、低調になったりするのではないかという懸念もあります。この問題に対する真剣さが明らかに欠けていることや、リソースや専門性の面でのサポートのレベルが低いことが、IGに検討を促したのかもしれません。これらの問題やUAP問題が政府によってどのように取り扱われているかについては、最近の特集で詳しく紹介していますので、ぜひご覧ください。

今後数ヶ月の間に、国民はUAP問題とそれに対する国防総省の対応について、より多くの事実を知ることになるだろう。上院に提出される予定の報告書で新たな知見が得られなければ、代わりに国防総省の監察官が発表することになるかもしれない。

Contact the author: adam@thewarzone.com
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【NewsWeek】松岡由希子2021年4月20日(火)17時30分

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サンディエゴ沖でミサイル駆逐艦ラッセルからピラミッド形の物体が撮影された......  Jeremy Corbell/YouTube

<サンディエゴ沖の警戒空域でミサイル駆逐艦ラッセルから撮影されたピラミッド形の物体の映像が流出し、米国防総省は「本物」と認めた...... >

米ロサンゼルスを拠点に活動する映像作家ジェレミー・コーベル氏は、2021年4月8日、ピラミッドのような形状のUFO(未確認飛行物体)が浮遊する動画や画像を自身のツイッターアカウントで投稿した。

サンディエゴ沖でミサイル駆逐艦ラッセルから撮影された

コーベル氏が運営する調査ドキュメンタリー「エクストラオーディナリー・ビリーフ」のウェブサイトやニュースサイト「ミステリー・ワイヤー」でもこれらのコンテンツが公開されている。

コーベル氏によると、ピラミッド形の物体の未確認航空現象(UAP)は、2019年7月、サンディエゴ沖の警戒空域でミサイル駆逐艦ラッセルから撮影されたものだ。この物体は高度210メートル付近で浮遊しており、他にも複数のピラミッド形の物体が同時に確認されている。

これらの動画や画像は、2020年5月1日に実施されたアメリカ海軍情報局(ONI)によるUFOや未確認航空現象の存在についてのインテリジェンス・ブリーフィング(情報説明)から流出したものとみられる。UFOにまつわる調査に取り組むコーベル氏のもとには、様々な匿名の情報が日々寄せられており、コーベル氏はツイッターで「自分は未確認航空現象に関するブリーフィングの情報を入手できる立場にあった」と述べている。このブリーフィングからは、他の未確認航空現象の画像や資料も流出している。

アメリカ海軍の軽巡洋艦オマハでは、球状の物体の未確認航空現象が捉えられた。この物体はそのまま水中に落下したものの、水に入ったときにはこの物体が見つからなかったという。

コーベル氏によると、ピラミッド形の物体の未確認航空現象(UAP)は、2019年7月、サンディエゴ沖の警戒空域でミサイル駆逐艦ラッセルから撮影されたものだ。この物体は高度210メートル付近で浮遊しており、他にも複数のピラミッド形の物体が同時に確認されている。

これらの動画や画像は、2020年5月1日に実施されたアメリカ海軍情報局(ONI)によるUFOや未確認航空現象の存在についてのインテリジェンス・ブリーフィング(情報説明)から流出したものとみられる。UFOにまつわる調査に取り組むコーベル氏のもとには、様々な匿名の情報が日々寄せられており、コーベル氏はツイッターで「自分は未確認航空現象に関するブリーフィングの情報を入手できる立場にあった」と述べている。このブリーフィングからは、他の未確認航空現象の画像や資料も流出している。

アメリカ海軍の軽巡洋艦オマハでは、球状の物体の未確認航空現象が捉えられた。この物体はそのまま水中に落下したものの、水に入ったときにはこの物体が見つからなかったという。

「アメリカ海軍の軍人によって撮影されたものである」

2019年3月4日には、バージニア州オシアナ海軍航空基地沖の警戒空域で、戦闘攻撃機「F/A-18」のパイロットがコックピットから未確認航空現象をスマートフォンで撮影した。球状やどんぐり形の未確認航空現象に相次いで遭遇した後、メタリックな飛行船のような未確認航空現象も目撃されている。


アメリカ国防総省のスーザン・ガフ報道官は、CNNなど、複数のメディアで、「これらの動画や画像はアメリカ海軍の軍人によって撮影されたものである」と認めた。

「未確認航空現象タスクフォース」の対象に

アメリカ国防総省では、2020年8月4日、未確認航空現象の調査を専門に担う「未確認航空現象タスクフォース(UAPTF)」を創設しており、ガフ報道官は「これらの事象も調査対象に含まれている」ことも明かした。

なお、作戦の安全維持や潜在的な敵への情報流出を防止する観点から、「アメリカ国防総省は、その詳細について公にすることはない」とし、これらが未確認航空現象であったのか、現時点では不明なのかについても回答を拒否している。



●参考記事
観測されない「何か」が、太陽系に最も近いヒアデス星団を破壊した
国際宇宙ステーションで新種の微生物が発見される
仮説上の天体『テイア』の遺物が地球深部に存在する、との説が発表される



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Multiple Destroyers Were Swarmed By Mysterious 'Drones' Off California Over Numerous Nights
The disturbing series of events during the summer of 2019 resulted in an investigation that made its way to the highest echelons of the Navy.
【THE WAR ZONE】 ADAM KEHOE AND MARC CECOTTI MARCH 23, 2021

複数の駆逐艦がカリフォルニア沖で多数の夜にわたって謎の「ドローン」に群がっていた
2019年の夏に起きた不穏な一連の出来事は、海軍の最上層部にまで調査が及んだ。

2019年7月、カリフォルニア州のチャンネル諸島周辺で、実に奇妙な出来事が繰り広げられた。数日間にわたり、米海軍が単に「ドローン」または「UAV」と呼ぶ正体不明の航空機の集団が同軍の艦船を追跡し、高レベルの調査が行われました。

夕方の遭遇時には、一度に6機もの航空機が船の周りに群がっていたと報告されています。無人機は、視界の悪い状況で長時間飛行し、ロサンゼルス沖100マイル(約160km)の軍事訓練場の近くで、海軍の軍艦の上で大胆な行動をとっていたと言われています。その後、海軍、沿岸警備隊、連邦捜査局(FBI)などによる調査が行われました。この事件は、海軍の指揮系統の頂点である海軍作戦本部長をはじめ、大きな注目を集めました。

ここでは、私たちが独自に調査した結果、これまでの認識をはるかに超える大規模な事件であることがわかりました。

       A Strange Story Emerges 

明らかになった奇妙な現象

昨年、ドキュメンタリー映画監督のデイブ・ビーティは、アーレイ・バーク級駆逐艦USS Kidd(DDG-100)を中心に、事件の初期の詳細を明らかにした。それによると、緊張した状況の中で、船上の情報チームが投入されたという。

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USS Kidd.

今回、新たに公開された資料により、この事件の範囲と重大性、さらには同時期に発生した他の事件についての知見が大きく広がりました。これらの詳細は、情報公開法(Freedom of Information Act:FOIA)の要請に基づき、関係する船舶のデッキログを開示したことによります。さらに、私たちの調査では、数百ギガバイトに及ぶAIS(自動識別装置)の船舶位置データを利用して、この奇妙な一連の出来事の間にこの地域にいた軍用船と民間船の位置を科学的に再現しました。

USS Kiddの位置を起点にして、事件当時、USS Rafael Peralta、USS Russell、USS John Finn、USS Paul Hamiltonなど、USS Kiddに近接していた複数の艦船を特定することができました。その後、これらの艦船の記録について情報公開請求を行った結果、事件の全体像を把握することができました。

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USN
Night One: July 14th, 2019

事件は、2019年7月14日の夜、午後10時頃にUSS Kiddが最初の「UAV」を目撃したことから始まったようです。下記のようなデッキログは、船のコースと速度に関する情報を提供します。さらに、異常な出来事や船の行動の変化など、その他の関連情報も記録されています。このログには、最初のドローンの目撃情報が記録されています。


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既報の通り、ログでは通常UAV(無人航空機)と表現される2機のドローンがキッド号に発見された。Ship Nautical Or Other Photographic Interpretation and Exploitation team(SNOOPIE team)とは、未知の接触者や興味のある出来事などを短時間で記録することを任務とする船上の写真情報チームのことです。


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USN
A member of a destroyer's SNOOPIE team with a video camera in hand.

USS Kiddのようなイージス艦には、地球上で最も高度なセンサーが搭載されていますが、民生用カメラを装備した船員は、状況の変化に迅速に対応しながら、状況認識を行い、従来のビデオや写真の手法で見たものを記録することができる、軽快なスポッティングおよびイベント記録チームとして機能します。以下のビデオでは、SNOOPIEチームの活動と、SNOOPIE製品の1つをご覧いただけます。


7月14日に目撃された直後、USS Kiddは作戦上の安全性と生存性を高めるために通信を制限する状態になった。これは多くのログで「River City 1」と記されている。この間、艦船は電子放出を最小化するための「放出制御」(EMCON)プロトコルをしばしば実行した。

目撃されてから10分も経たないうちに、USS KiddはUSS Rafael Peraltaに状況を伝えました。USS Rafael Peraltaのログによると、午後10時頃、USS Rafael Peraltaは独自のSNOOPIEチームを起動した。また、USS John Finnからも追加の目撃情報が寄せられていることがわかる。

NAVY VIA FOIA

USS John Finnのログには、UAVの活動の可能性と、艦のAISトランスポンダシステムの停止が報告されているだけでした。実際、AISが選択的に停止していたことは、船の位置を再構築する上での課題であり、船の位置を特定するためにデッキログの相互比較に頼らざるを得ないこともありました。

最初の目撃から間もなく、赤い点滅する光が目撃されました。

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USS Rafael Peraltaのログには、飛行甲板の上に白い光が浮かんでいたという、ドラマチックな記述があります。

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このログによると、ドローンは駆逐艦の速度に合わせて16ノットで移動し、艦内のヘリコプター発着場の上でホバリング状態を維持したとのことです。さらに、ドローンは視界が悪い中(1海里未満)で、しかも夜間に操縦していたため、ただでさえ複雑な操作を強いられていた。

この時点での遭遇時間は90分を超えており、市販のドローンが通常維持できる時間を大幅に上回っていました。

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USN
The red-lit bridge of an Arleigh Burke class destroyer at night.

AISのデータによると、すぐ近くに民間の船舶はほとんどいませんでした。AISはすべてのケースで厳密に義務づけられているわけではなく、オフにすることもできるため、他の船舶が近くにいた可能性もあります。後の調査で引用された民間のばら積み船Bass Straitは、遭遇エリアの北端に位置していました。リベリア船籍の石油タンカー「Sigma Triumph」は、3隻の駆逐艦の位置のすぐ南側にいた。サンクレメンテ島の西端には、後の公式調査で一時話題になった50フィートの双胴船ORV Alguitaがいた。重要なのは、サンクレメンテ島は海軍が所有しており、軍事訓練やテストの目的で頻繁に使用されていることです。

次の地図は、7月14日のロサンゼルス港とサンディエゴ港周辺の海上交通を示したものです。午後10時の各船の位置を黒のインジケータで示し、事件発生時刻の前後の船の軌跡を色のついた点で示しています。また、各船舶群のおおよその位置を数字で示しています。


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AUTHOR'S ILLUSTRATION

2つの駆逐艦グループとORV Alguitaは、一辺が約50海里のほぼ三角形の形をしており、1000平方海里強の面積を含んでいる。バス海峡とUSSポール・ハミルトンはマーカー1で比較的近接していた。サンクレメンテ島の北端にはORVアルギータがいて、マーカー2。USS Kiddはマーカー3に、3隻の駆逐艦の編隊はマーカー4にあった。タンカーSigma Triumphは、3隻の駆逐艦の編隊のすぐ西側、マーカー5にいました。


Night Two: July 15th, 2019

第二夜:2019年7月15日


新たな情報公開により、翌2019年7月15日の夜に別の大規模な一連の侵攻があったことが分かった。

この時は、USS Rafael Peraltaが最初に物体を発見し、午後8時39分にSNOOPIEチームを展開しました。

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午後9時には、USS Kiddもドローンを発見し、再びSNOOPIEチームを展開しました。ドローンは、事件の間、操船を続けながらも艦船を追いかけていたようです。

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午後9時20分、USS Kiddのログには「Multiple UAVs around ship」とだけ書かれており、「above」の文字が消されている。

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その17分後、マーク87のステーションに人を配置するよう指令が出される。

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この意味ははっきりしないが、艦橋上部に設置されたMk20 Electro-Optical Sighting System(EOSS)と呼ばれる巨大な赤外線・光学タレットの構成要素であるMark 87 Electro-Optical Directorのことを指しているのかもしれない。このシステムは本来、艦の5インチ砲を誘導するためのものだが、長距離の監視・追跡も可能である。この強力な光学システムは、船の周囲で何が起こっているかを理解したり、夜間に無人機を識別したりするのに役立ったはずだ。

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USN/L3HARRIS
The Mk20 EOSS.

この言及は、FLIRボールを介して遠隔操作が可能な同艦の25mm/87 Mk38連装砲についてのものである可能性もあるが、その可能性は低い。また、進行中の補給活動などで他の船にラインを発射するために使用されるMk87ラインスローイングライフルアダプターもあるが、これはその時の文脈ではほとんど意味をなさない。

ほぼ同時期に、USSラッセルは熱狂的な活動を記録している。



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ログには、ドローンが高度を下げ、明らかに前後左右に移動していることが記されている。

一方、USS Rafael Peraltaは、通過中のクルーズ船Carnival Imaginationから無線連絡を受け、自分たちのドローンではないこと、また5~6機ものドローンが近くで機動しているのを確認したことを伝えています。


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事件は夜になっても続き、USS Rafael Peraltaは最初に2機のUAVを、次に4機のUAVを自艦の近くで記録しました。

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深夜になり、USS Russellが最後の目撃情報を報告。
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約3時間の出来事にもかかわらず、どの軍艦も無人機を識別することができなかったようです。
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An Arleigh Burke destroyer underway at night.

初日の夜とは対照的に、2回目の遭遇はより岸に近い場所で起こりました。いくつかのドローンは、サンクレメンテ島とサンディエゴの間に位置していました。船とドローンのおおよその位置関係を以下に示します。なお、トラックの点はイベント期間中の船舶の位置を示しており、より大きな黒い点はイベント開始時刻の午後8時45分付近の各船舶の位置を示しています。
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AUTHOR'S ILLUSTRATION

公式調査

このような異例の事態が発生した場合には、当然のことながら、直ちに正式な調査が開始されたようだ。私たちが入手した最初のメールは7月17日付で、それ以前の電話での会話が記されていた。
7月18日の朝になると、海軍の沿岸警備隊への連絡係が、「より高いレベルの可視性」を理由に、遭遇に関与した船舶に関する情報の更新を要求し始めた。
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その1時間後、第3艦隊に配属されているNCIS(Naval Criminal Investigative Service)の特別捜査官が「スタッフCIオフィサー」として、沿岸警備隊の同僚に感謝の言葉を述べた。そして、その情報は太平洋艦隊司令官と、海軍の最上位組織である統合参謀本部のチーフ・オブ・ネイバル・オペレーション(CNO)に直接届けられることになっていた。
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彼らの調査の最初の焦点はORV Alguitaだったようです。そのわずか10分後に送られてきたメールには、この船に関する情報をより大きなチームに中継する必要性が記されていました。

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この時には、FBIロサンゼルス支局の捜査官もメールの連鎖に加わっていた。事前の情報では、ORV Alguitaにはドローンが搭載されていたものの、その能力は非常に限られていました。
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7月18日夜のフォローアップメールでは、沿岸警備隊が衛星電話で直接船に連絡したことが示されました。サン・ニコラス島に言及した件名と調査官が示した期間から、ORV Alguitaは7月14日の出来事に特化して調査されていたと思われます。
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この時点でいくつかの問題が発生していた。アルギータ号のオーナーは、問題となっている時間帯にドローンを操作していたことを否定し、自分たちのドローンは船から数フィート以上離れた場所では操作できないと主張している。さらに、Phantom IVは小型のクアッドコプターであり、製造元のDJI社によると最大飛行時間は28分であるが、これはインシデントの長時間発生やデッキログで観察されたような一般的な性能とは矛盾している。


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DJI
Phantom 4 Pro.

このメールでは言及されていないが、AISデータによれば、Alguitaは2日目の夜、7月15日の出来事のかなり西側に位置していた。どうやらORV Alguitaの適合性が低いことを認識していたようだが、捜査官たちは探し続ける必要があることを認めた。海軍情報部は7月19日までに、C3Fと呼ばれる第3艦隊のMIOC(Maritime Intelligence Operations Center)の長官が、N2と呼ばれる司令部の他の情報部を「ループイン」させるなど、捜査に積極的な役割を果たし始めたことが電子メールに記されている。
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次に、無人機が海軍自身によって操作されている可能性を排除しようとした。翌週の火曜日には、サンディエゴにあるFleet Area Control and Surveillance Facility (FACSFAC)の担当者から、UAVは海軍が特定の限られた地域でしか運用していないことが明らかになった。翌週の火曜日には、サンディエゴのFleet Area Control and Surveillance Facility(FACSFAC)の担当者から、海軍がUAVを運用しているのは特定の地域に限られていることが説明され、以下のような運用地域(OPAREAS)と使用されているプラットフォームの内訳が示されました。
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調査官の一人は、やや不可解なことに「最近の観察」に言及し、さらに「操作を関連付けたり除外したりする」必要性を明らかにした。彼はさらに、7月14日から17日の間に行われた作戦の詳細を示すデータを要求しました。

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FACSFACサンディエゴは、その間の予定された活動のスプレッドシートを送り、UAVの活動が黄色で強調されていると説明した。7月14日のフライトスケジュールは完全に編集されていますが、基本的なハイライトは見えています。7月14日には黄色のハイライトは見られません。
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7月23日の午後になっても、捜査官たちは事件の背後にある意図を明らかにしようとしていた。
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最後に公開されたメールは、7月25日のものでした。このメールは、ドローン(ここではUASと呼ぶ)に関する機密扱いのブリーフィングを参照しています

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これらのブリーフィングに関する情報を求めてさらにFOIAを請求しましたが、その分類レベルのために拒否されました。7月25日以降、メールの追跡は冷たくなる。
驚くべきことに、ドローンの事件はこの頃から再び発生し始めた。7月25日と30日の早朝に再び目撃されたのだが、これは捜査当局が機密扱いの報告書を調べ始めた頃であり、7月14日と15日の侵入の背後にある意図を明らかにしようとしていたようだ。
USS Kiddが関与した25日の事件は午前1時20分頃に始まり、SNOOPIEチームは午前1時52分頃に活動を停止した。

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7月30日の事件はもっと長く、チームは午前2時15分頃に起動し、午前3時27分までに解除されました。


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NAVY VIA FOIA(ネイビー・ヴィア・フットウェア

これらの事件は、FACSFACサンディエゴが綿密な調査を行った後、調査中に発生したものであり、注目に値する。

この記事を書いている時点では、USS Kidd以外の7月のデッキログは完全には残っていないので、他の艦船でも月の後半にドローンとの遭遇が続いていたかどうかは不明である。

情報公開請求によりさらなる情報が得られていますが、入手可能な証拠によれば、最初の調査では最終的にドローンの発信源を特定することはできなかったと思われます。


Increasingly Pressing Questions
ますます深まる疑問

これらの新しい情報を総合すると、多くの難しい問題が浮上してきます。

海軍の軍艦の近くで、なぜこのような大胆な方法でドローンを操作したのかは不明です。市販されているドローンは、時速45マイルを超える速度で長距離を長時間飛行できるものではありません。7月14日の事件では、甲板記録から得られたデータを総合すると、ドローンは少なくとも100海里を飛行したと推定されます。
さらに、ドローンは視界が1海里以下の状況下で、16ノットで航行する駆逐艦を発見し、捕捉することができました。さらに不可解なことに、無人機のオペレーターは少なくとも5~6機の無人機を同時に調整していたようです。操縦者は少なくとも5、6機のドローンを同時に操作していたようだが、これも不可解だ。


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USN
A U.S. Navy destroyer cruises under the stars. 

確かに、サンクレメンテ島とその近くの訓練場「FLETA HOT」では、機密プログラムを含む様々なテストが行われています。もしかしたら、このドローンは軍が何らかのテストのために操作したものなのでしょうか?

もしそうであれば、海軍の最高レベルの階層にまで及ぶ共同調査の後も、侵入は続いていたことになります。また、FASFACサンディエゴでは、7月14日の間、UAVの活動は予定されていなかったようです。その一方で、過去に極めて奇妙なことが起きた一般的なエリアでもある。

もし米軍が運用していないのであれば、これらの事件は非常に重大なセキュリティ違反である。仮に米軍が運用していたとすれば、今回の事件は極めて重大なセキュリティ違反であり、何らかの秘密行動の一環であったとしても、なぜこれほどまでに公然と、しかも嫌がらせのように頻繁に飛行させたのかは不明である。さらに問題なのは、もし外国の国家機関が関与しているのであれば、ドローンは一体どこから発射されたのかということです。

ひとつ確かなことは、米海軍がこれらの出来事について大量のデータを持っているということです。上記の資料には、複数の独立した写真情報チームが配備されていたことが記されています。これらのチームは、高度な監視能力と、艦船周辺の電波を探知する能力を含む高度なセンサーのほんの一部に過ぎませんが、関係するどの艦船も利用可能です。これは、その地域を綿密に監視している陸地のセンサーの上にあるものだ。実際、それらのセンサーと、おそらく広範囲にわたる写真記録とが相まって、それだけでは問題を解決できなかったのは不可解である。これでは「ドローン」という呼称にも疑問が残る。空に光を放つだけではなく、明確な描写があったのでしょうか。

誰が何の目的で平然と操縦していたのか、そしてこの奇妙な事件は解決したのか。
この事件の調査は現在も続いており、新しい情報が入り次第、お知らせします。

Contact the editor: Tyler@thedrive.com
www.DeepL.com/Translator(無料版)で翻訳しました。


【Yahooニュース/Forbes JAPAN】4/10(土) 8:00配信image125


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KTSDESIGN/SCIENCE PHOTO LIBRARY/GettyImages(フォーブス ジャパン編集部)

トランプ前米大統領が昨年12月に署名した新型コロナウイルス対策法には、ある興味深い条項がある。それは、米情報機関は180日以内にUFO(未確認飛行物体)についての全情報を網羅した報告書を米議会に提出するべき、というものだ。報告書は機密扱いとはされず、一般にも公開される。

報告書は、UFOが国家安全保障の脅威となるかどうかについての分析も含まなければならない。まるで、B級SF映画のオープニングロールのような話だ。

報告書公表の期限が近づく中で、UFOに対する関心は高まり始めている。最近では、トランプ政権で国家情報長官を務めたジョン・ラトクリフに対するフォックスニュースのインタビューにより、UFO熱はさらに過熱した。

ラトクリフは「率直に言うと、公表されているよりも非常に多くの目撃事例がある。その一部は機密指定が解除された。目撃事例というのは、海軍や空軍のパイロットが目撃したものや、衛星画像に捉えられたもので、説明が難しい行動や、再現が難しく、われわれの技術では不可能な動き、あるいは、ソニックブーム(超音速飛行で生じる衝撃波)なしに音速の壁を超えるスピードでの移動がある」と述べた。

昨年4月には、未確認航空現象を捉えた3つの映像について、米国防総省が本物であることを認め、UFOや宇宙人による誘拐事件に対する一般の関心が高まった。これらの映像は空軍パイロットが撮影したもので、空に浮かぶ謎の物体を目撃して非常に興奮するパイロットの音声も入っている。

宇宙人の地球侵略と誘拐は、インターネット上で人気のネタともなった。ソーシャルメディア上では、ここ数年でどんどん現実離れしていっている世界のニュースをさらに超えられるものは、宇宙人の侵攻以外ないだろう、などという冗談が飛び交った。

さらに、フェイスブックで「エリア51に突入しよう」と呼びかけるイベントページが話題を呼んだこと(ただこのイベント自体はお粗末に終わった)や、「謎のモノリス」と呼ばれた一連のアート作品が前触れなく各地に設置されたことも、宇宙人誘拐説への関心を高めた。

今年1月には、米中央情報局(CIA)がUFO関連文書数千点を公開。CIAは、これにより全てのUFO関連記録を公表したと主張している。

そしてもちろん、米国の「宇宙軍」創設も、人々の想像力をさらにかき立てた。その構想はあまりにも滑稽で、ネットフリックスが月並みなコメディードラマ「スペース・フォース」を制作したほどだ。

というわけで、今年6月上旬には、UFOに関する米当局の公式見解が明らかになる見通しだ。あるいは、報告書は完全に当たり障りのない内容で、謎が深まるだけかもしれない。だが、UFO目撃をめぐる謎の答えは、もう少し私たちの身近なところにあるのかもしれない。

UFOが米国ばかりで目撃されるのはなぜ?

ラトクリフはフォックスニュースのインタビューで、UFOはどこで目撃されているのかと尋ねられると「世界中で目撃されている。複数のセンサーがこうしたものを捉えている。説明できない現象であり、その数は公表されているよりもはるかに多い」と述べた。

この説明は間違いではない。しかし、地理情報システム(GIS)大手ESRI(エスリ)が過去100年にわたるUFO目撃情報を世界地図上に可視化したアニメーションを見てみると、こうした出来事のほとんどが米国で起きていることが分かる。

これはつまり、異世界から来た全知全能の宇宙人が、過激な米国文化にすっかり魅了されてしまったということだろうか。熱烈なアニメファンが、日本に過剰なあこがれを持つのと似たようなものだ。あるいは、超常現象との遭遇は、単に私たちの文化的価値観の産物なのかもしれない。

少なくとも、UFO報告書が議会に提出されれば、真実が少しは明らかになるだろう。

Dani Di Placido
この最近の米国によるUFO現象の情報公開は驚くべきものがある。

TVタックルのUFO論争において米海軍が次々公表する資料をUFO否定派の大槻教授や松尾 貴史氏はどう否定するのか気になるところではある。かつて私はUFOは存在するだろうが、UFO肯定派の人々の信用力に疑問を抱き、ほとんどのUFO情報については否定派だった。だが米国がその存在を認めた今、私は、もはや堂々とUFO肯定派へ転向したと言えます。


警察や国防総省、ラジオ番組などにUFOの目撃情報を報告する人々は、年間数千~数万人単位でいる。一説によると、1905年以降に報告された目撃例は10万回以上という。

その多くが雲、流星、鳥、気象観測気球などの誤認として説明できる。だが合理的な解明ができないものがある。

最近ヒストリーチャンネルは『古代の宇宙人』ばかり特集し50~60年代に国防総省に実在した「プロジェクト・ブルーブック」というUFO目撃情報の調査プロジェクトを題材にした連続ドラマを放映した。

60年代末に「プロジェクト・ブルーブック」プログラムが終了した後、米政府は一貫してUFOに関する調査は行っていないとの立場を取ってきた。

2017年12月、ニューヨークタイムスによって米政府の秘密UFO調査のニュースは一面で報道された。全世界を衝撃と共に駆け巡った。その極秘調査は、「先端航空宇宙脅威特定計画(AATIP)」と呼ばれ、2007年から2012年にかけて、アメリカの上空や世界各国の未確認飛行物体が地球の脅威になり得るのかを調査したもので、数多くの有力な情報を政府が把握していたことになる。


2010年AATIP(高度な航空宇宙脅威識別プログラム)の元責任者で国防総省を退職したルイス・エリゾンド氏らがUFO調査チームは元CIA職員や国防総省の情報担当次官補などの専門メンバーらが設立した。

その3年前にネバダ州選出のハリー・リード上院議員(当時)の要請でスタートした地味な低予算プロジェクトだった。

NYTの記事が出る2カ月前、エリゾンドは国防総省を退職した。本誌は17年10月4日付の辞表の写しと称するものを見せられたが、そこにはプロジェクトへの関心の低さに対する不満が書かれていた。「機密レベルでもそれ以外でも圧倒的な証拠がある。わが軍に対する戦術的脅威、わが国の安全保障への実存的脅威になる可能性があるにもかかわらず、国防総省の一部はさらなる調査に根強く反対している」

エリゾンドが「証拠」の1つとして挙げるのは、04年の音声・動画ファイルだ。このファイルはNYTにリークされ(エリゾンドは自分ではないと主張している)、今ではUFO神話の重要な構成要素となっている。

2機のF/A18Fスーパーホーネット戦闘攻撃機がサンディエゴ沖の通常訓練で、後に報告書で「複数の特異な航空機械」と表現された物体の調査を指示された。パイロットは「機械」が高度6万フィート(約1万8000メートル)付近から50フィートまで瞬時に降下したと報告。

そしてまたイージス艦が遭遇したUFO事件が公開となった。もはやUFO特集は雑誌「ムー」の専売特許ではない。

Newsweek誌、Forbs誌も特集しているのだ!

なぜこれほど、UFO情報が次々最近公開されているか?あくまでも私なりの推測ですが、米国が日本などと共同で再び月に人類を送り込もうとしていますが、その際どうしても異星人の存在を認めなければならない日が来るのではないかと想像しています。

月には明らかに古代文明の跡なのか異星人のものなのかは何とも言えませんが、人工物が非公式に確認されます。

火星においても明らかに人工物や生物、文明の痕跡などもはや隠し切れない数々の情報に溢れ、地球でも、まったく太陽光が届かない地底においても生物の存在が確認されており、地球だけ人類だけがこの広大な大宇宙のなかで唯一の知的生物であるということを肯定することの非科学性が明らかだ。





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インドの感染爆発は日本にも波及するか 
「ファクターX」はインド型変異株にはきかない?  
【JBpress】2021.4.30(金)池田 信夫 
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インド・ムンバイで新型コロナのワクチン接種を待つ人々(2021年4月29日、写真:AP/アフロ)

(池田 信夫:経済学者、アゴラ研究所代表取締役所長)

 今まで新型コロナウイルスは、日本では大きな脅威ではなかった。2020年3月からの1シーズンで感染者は約47万人で、死者は約9000人。季節性インフルエンザとほとんど変わらない。日本だけではなく、昨年(2020年)までアジアのコロナ感染率はヨーロッパより2桁低かった。

 その原因はアジアに特有の「ファクターX」があるためではないかといわれてきたが、今年3月からインドで感染爆発が起こり、感染者は毎日36万人以上、死者は3000人以上になった。今まで比較的安全だと思われていたアジアで、何が起こっているのだろうか。

アジアでも感染爆発が始まった

 今年2月までインドの感染者は日本より少なかったが、図1のように3月から激増した。感染者は累計で1800万人を超えたが、集計が間に合わないので、実際には1億人を超えるともいわれる。死者は累計で約20万人だが、これも100万人を超えたといわれる。いま世界最大の感染国であるアメリカを超えることは確実だ。

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図1 アジア各国の新型コロナ感染者数(100万人当たり)


 その原因は、インドで変異した新型コロナウイルスの変異株「B.1.617」だといわれる。変異株はウイルスの「スパイク蛋白質」とよばれる部分が変異したものだが、インド型には3種類の変異がみられるという。


 ワクチンはスパイク蛋白質の作用を弱めるようにできているので、スパイクが多いとワクチンがききにくくなる。これが図2のように、インドで一般国民のワクチン接種が始まった今年3月から急速にB.1.617が増えた原因と考えられる。

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図2 インドの変異株の比率(Hindustan Times)

欧米メディアは「モディ政権がコロナに勝利したと宣言して、3月に行われたヒンドゥー教徒の祭りをマスクなしでやらせたことが感染爆発の原因だ」と批判しているが、これがインドだけの現象なら日本人にとっては心配ない。

 しかし図1のようにタイやカンボジアなど、インドと同じく3月からワクチンを接種し始めた国でも感染が増えており、モンゴル(ここには描いてない)でも3月からインド以上に感染が増えた。

 ワクチン接種を世界に先駆けて開始したイスラエルやイギリスでは、感染が劇的に縮小したが、アジアでは逆に感染が増えている。これはアジア人とヨーロッパ人の免疫機能に大きな違いがあることを示唆している。

「ファクターX」は消えたのか

変異株がワクチン接種で増えたのは、ワクチンに強い変異体が淘汰の中で生き延びるためと考えられる。これを「ワクチンが原因で感染が増えた」と解釈するのは早計だが、問題はこの新しい変異株にワクチンがきかない可能性があることだ。

 昨年初めに武漢で感染爆発が起こり、日本のダイヤモンド・プリンセス号や韓国の大邱でも起こったが、いずれも局地的なもので、インドのように大規模な感染は起こらなかった。

 その原因としてアジアに特有のファクターXがあるのではないか、というのが山中伸弥氏(京大教授)の説である。その実態は不明だが、これはマスクや手洗いなどの生活習慣ではありえない。日本よりはるかに不潔なインドで、日本より感染率が低かったからだ。

 考えられるのは免疫力の違いである。遺伝的にはヨーロッパ人とアジア人の免疫特性に大きな違いはないが、アジアでは古くから(中国由来の)コロナ型ウイルスの流行が多かったため、コロナ系ウイルスに対する「交差免疫」があるともいわれる。

 アジアにはBCG接種を義務づけている国が多く、結核菌などの呼吸器系疾患に対する「訓練免疫」があるという説もある。ワクチンのような「獲得免疫」がなくても、広い意味の自然免疫でコロナに対応できるため、感染が少ないといわれている。問題はこれから日本でインドのような感染爆発が起こるのかということだ。

日本でも感染爆発は起こるか
 
日本でもワクチン接種率の高い大阪で感染が拡大しているが、変異株の大部分はイギリス型変異株「N501Y」で、感染はそれほど深刻ではない。図1のように日本の感染率は、アジアの平均程度である。

 しかし図1に描いた国では3月ごろからワクチン接種が始まっており、それによって(バングラデシュ以外は)感染が増えている。インド国内でも、接種率の高い州ほど感染率が高いという相関は強いが、これが因果関係を意味するわけではない。

 今のところワクチン接種で感染が起こった証拠はないが、ワクチンを接種した人は免疫ができたと安心して活動するとウイルスを拡散しやすい。インドのケースは、ワクチンが決定的な解決策ではないことを示唆している。

 新型コロナウイルスは変異が速いといわれており、全世界でワクチン接種の始まった今年初めから、それに耐性をもつ変異株が増えたと思われる。今まで日本に入ってきた変異株には日本人は強かったが、これからもそうだという保証はない。

 ファクターXは、医学的メカニズムの不明な経験則にすぎない。衛生環境が悪いのにコロナ感染率が低く、ファクターXの状況証拠だったインドで感染爆発が起こったことは、今回の変異株が従来とは違う特性をもつ可能性を示している。

 自然免疫は非特異的に多くの感染症にきくが、免疫作用が弱いので、ウイルス量が多い場合には有効ではない。アジアでも武漢や大邱のようにウイルス量が多い場合には、感染爆発が起こった。まず空港や港で変異株の侵入を防ぐ水際対策が重要である。

 インド型変異株B.1.617も、日本で21例みつかっている。これはその何倍も国内に入っているということだから、これから日本でもインド型が増えるかもしれない。

 日本政府は公式にはファクターX仮説を認めていないが、暗黙のうちに日本の感染は欧米よりゆるやかだという前提で感染対策が進められてきた。しかしインド型変異株が拡大すると、今までとはまったく異なる対策が必要になるかもしれない。特に脆弱な医療体制の強化を急ぐべきだ。


GW後日本は感染爆発が起きるかもしれない。緊急事態宣言で飲食店の自粛など意味がない、高速が大渋滞するほどの人の移動があったので間違いなく感染者は増えるだろう。

だがもう自粛するべきではない、効果はなくはないだろうが、あまり効果はない、それ以上に自粛をすることによる経済的損失の方がむしろ大きいと思う。

仮に日本で感染爆発があったっとしても
甘んじて受けるべきだろう。

人類とウィルスはそうやって共存してきたのだ、中共ウィルスが蔓延したおかげで、人類をあれほど殺してきたインフルエンザは遂に昨年は日本において流行しなかった。

【日経新聞】2021年2月22日 20:12

2020年の国内の死亡数は前年より約9千人減少したことが22日分かった。死亡数は高齢化で年平均2万人程度増えており、減少は11年ぶり。新型コロナウイルス対策で他の感染症が流行せず、コロナ以外の肺炎やインフルエンザの死亡数が大きく減少したためとみられる。

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厚生労働省が22日に発表した人口動態統計(速報)によると、20年に死亡したのは138万4544人で、前年より9373人(0.7%)減った。速報に死因別のデータはない。

同省が9月分まで発表している死因別の死亡数(概数)によると、前年同期より最も減少したのは呼吸器系疾患で約1万6千人減っていた。内訳は肺炎(新型コロナなどを除く)が約1万2千人、インフルエンザが約2千人減っていた。

新型コロナの感染対策としてマスク着用や手洗い、手指消毒などが広がり、他の細菌やウイルスが流行しなかった影響とみられる。

一方、各自治体に報告された新型コロナ感染者の死亡数は1年間で約3500人。コロナ対策による死亡数の減少幅の方が大きかったことになる。

このほか心筋梗塞や脳梗塞など循環器系の疾患も約8千人減少した。救急患者のたらい回しは生じたが、救命できずに死亡数が急増する事態には陥っていなかった。

9月分までの死亡数で前年同期より最も増えていたのは老衰で、約7千人増加していた。老衰は高齢化の影響で2000年代に増加傾向が続いている。

警察庁によると、20年は自殺者が11年ぶりに増加したが、前年比で750人増だっため国内の死亡数は減少した。

9月までに新型コロナと診断された人は約1500人。同月までに自治体が発表した新型コロナの死亡数と比べ100人ほど少ない。同省は「末期がんで感染が確認されて死亡したケースは、がんが死因となる。こうしたケースが差になっている」としている。

政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会メンバーの岡部信彦・川崎市健康安全研究所長は「欧米では平年より死亡数が大きく上回る『超過死亡』が生じたが、日本は逆に抑えられた」と指摘。一方で「感染症関連の死亡が減少する厳しい感染症対策でも新型コロナの流行を止められていない」とみている。

国内ではワクチンの実際の効果はまだ分かっていない。岡部所長は「自殺者の増加など社会全体への影響も考慮しつつ、引き続き警戒していく必要がある」としている。

(社会保障エディター 前村聡)

今後火急に政府がやるとしたら、意味のない緊急時代宣言の乱発ではなく、消費税を減税し新薬の治験検査を海外でも認めるなど、緊急的規制緩和をすべきだ。

日本はワクチンを装った海外の製薬会社が作った予防新薬ではなく、既存の
イベルメクチンやアビガンで迎え撃つ態勢を整えればいいと私は思う。

イベルメクチンはコロナ治療に有効か無効か 世界的論争の決着に日本は率先して取り組め
【読売新聞】2021/04/28 10:36

POINT
■北里大学の大村智博士が発見した抗寄生虫病の特効薬イベルメクチンが、コロナウイルス感染症(COVID-19)に効果あり、との臨床試験が途上国を中心に約80件報告されている。

■米英の多くの医師も「効果あり」として予防・治療に使うよう主張しているが、製薬会社や政府当局には「臨床試験が不十分だ」として、使用を阻止する動きもある。

■治療薬開発とワクチン接種にはまだ時間がかかる。医療経済学の観点からも薬価が安く副作用がほとんどないイベルメクチンを使用するべきとの声は強く、その採否は世界的な議論になっている。

■日本は、イベルメクチンのCOVID-19治療への使用を医師・患者の合意を条件に認めているが、積極的に承認する意向は見えない。率先して薬の効果を確認する取り組みを進めるべきだ。

認定NPO法人・21世紀構想研究会理事長 科学ジャーナリスト 馬場錬成  

イベルメクチンとは何か

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イベルメクチン(メクチザン)

 イベルメクチンとは、北里大学特別栄誉教授の大村智博士が1974年、静岡県・川奈のゴルフ場近くで発見した微生物が生み出す「アベルメクチン」をもとにした化合物(誘導体)である。アメリカの製薬会社のメルク社との共同研究で、もともとは家畜やペットの寄生虫、回虫などの治療薬として1981年に開発された。家畜の寄生虫や皮膚病、イヌのフィラリア症などの特効薬となり、動物抗生物質として、20年以上にわたって売上高世界トップを維持する記録的なヒット薬剤となった。

 大型動物に効くのだから人間にも効くだろう、との予測から、イベルメクチンはアフリカ・中南米・中東などの河川流域で蔓延まんえんしていたオンコセルカ症(河川盲目症)の治療・予防に使えないか、研究開発も進んだ。

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ゴルフ場周辺の土壌を採取する大村智博士
 
河川に生息するブユ(ブヨ、ブト)がヒトを刺した際に、ミクロフィラリア(回旋糸状虫)という線虫をうつし、それが体内で繁殖して失明する人が多数出ていた。この治療に役立てようと、1975年に大村博士がメルク社のウィリアム・キャンベル博士と共同研究を進め、オンコセルカ症や脚のリンパ腺に線虫がはびこって、太いむくみが出るリンパ系フィラリア症(象皮症)の特効薬としてイベルメクチン(薬剤名はメクチザン)を開発した。

 世界保健機関(WHO)の研究者は「これまで出てきたどの熱帯病薬剤と比較しても、けた外れに優れた効果を持つ」とイベルメクチンを高く評価し、メルク社と北里大学に協力を求め、1987年から熱帯地方の住民に無償で配布することにした。何よりも年に1回、錠剤を水で飲むだけという簡単な服用法がWHOの評価を高めたポイントだった。

 この特効薬が出てきたため、盲目になる人が続出していたオンコセルカ症は急速に減少し、コロンビア、メキシコなどでは、オンコセルカ症を撲滅したと宣言している。その後、ダニによる疥癬かいせん症や糞線虫症など重篤な風土病の予防・治療薬になることもわかり、イベルメクチンは世界中に広がった。臨床現場では、副作用がほとんど報告されないことも評価を一層高めた。大村・キャンベル両博士は、この業績を評価され、2015年にノーベル生理学・医学賞を受賞した。

COVID-19の大流行で浮上したイベルメクチン

 イベルメクチンは今、新型コロナ(COVID-19)のパンデミック(世界的大流行)で再び世界中の注目を集めている。試験管レベルの研究で、新型コロナウイルスがヒトの細胞内で増殖する際に、ウイルスのたんぱく質の核内移行を妨害し、増殖を抑制することがわかったからだ。

 エイズウイルスやデング熱ウイルスの増殖を抑制する実験データも報告され、サルの腎臓由来のVero培養細胞に新型コロナウイルス(CoV-2)を感染させてイベルメクチンを添加したところ、ウイルスの増殖が低下したとの実験結果もある。

 WHOは2020年3月11日、COVID-19のパンデミックを宣言し、世界中に厳戒態勢を求めた。しかし、感染が拡大しても有効な治療薬がないことから、中南米・中東諸国を中心に、イベルメクチンをCOVID-19治療に投与する事例が広がった。

 最初に臨床試験の結果が発表されたのは、アメリカ・南フロリダの4病院での臨床試験だった。20年6月に発表された試験結果によると、イベルメクチン投与患者173人の死亡率は15.0%で、非投与群107例の25.2%と比べて有意(p=0.03)に優れているというものだった。この論文は査読前だったが、その後審査を受けて20年10月、権威ある学術専門誌「Chest」に掲載されている(注1)。

 20年3月、アメリカバージニア州のイースタンバージニア医科大学の呼吸器・重症患者治療主任のポール・E・マリク教授がリーダーとなって、新型コロナに関する医師連盟であるFLCCC(Front Line COVID-19 Critical Care Alliance)が設立された。FLCCCは、世界で広がっているイベルメクチンの臨床試験の報告をいち早く評価して、自分たちのプロトコルにイベルメクチンを取り入れ、他のグループの臨床試験を集約して評価をはじめた。

 その結果は20年10月31日、「イベルメクチンはCovid-19パンデミックに対する世界的な解決策となる可能性を秘めている」とのタイトルで、約30報の論文を精査した結果として世界に向けて発信された。

 その評価内容は、以下のような衝撃的なものだった。

 1、新型コロナウイルスの複製を阻害し、感染した細胞培養において48時間でほぼすべてのウイルス物質を消失させる。

 2、感染した患者の家族間のCOVID-19の感染と発症を防ぐ。

 3、軽度から中等度の疾患でも、発症後早期に治療することで回復を早め、悪化を防ぐ。

 4、入院患者の回復を早め、集中治療室(ICU)への入室や死亡を回避する。

 5、国民全体に配布・使用されている地域では、症例死亡率の顕著な低下をもたらす。

「効果あり」の臨床試験データ相次ぐ

 この発表を受けて、多くの国で臨床試験の取り組みを広げた。その後もFLCCCは、イベルメクチンの臨床試験の結果を集約して精査する活動を広げ、リアルタイムでその結果をインターネットを通じて発信している。精査の結果はどれも、イベルメクチンがCOVID-19治療と予防に効果があることを示している。

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FLCCCのコリー会長。アメリカ議会上院委員会でイベルメクチンの効果を証言した

 20年12月8日、アメリカ上院国土安全保障委員会に呼ばれたFLCCCのピエール・コリー会長(前ウィスコンシン大学医学部准教授)は、精査した臨床試験結果を根拠に、イベルメクチンはCOVID-19の初期症状から重症に移行する進行を防ぎ、重症患者の回復を助け死亡率を低下させるデータを示していると主張し、米政府に対しイベルメクチンに関する医学的証拠を迅速に検討するように求めた(注2)。

 イギリスの医学統計を専門とするコンサルタント会社に所属し、WHOのデータ解析のコンサルテーションも務めているテレサ・ローリエ博士らは、FLCCCが公開したイベルメクチンの臨床試験データのうち、分析に耐えうる15件について詳しく分析(メタ分析)した。その結果、死亡率、症状改善、症状悪化、回復に要した期間、PCR陰性化までの期間、入院期間、ICU入室または人工呼吸器装着の必要性、重篤な副作用など、解析したすべての項目で、イベルメクチン群が優れていた、と発表した。ローリエ博士らはWHOに対し、世界に向けて「イベルメクチンはCOVID-19の治療・予防に効果がある」と勧告するよう要請している。

 イベルメクチンは数百人の研究者グループが世界中で臨床試験を続けており、全世界で発表された試験データは20年11月から詳しく分析されている。4月16日現在では52件の臨床試験データが分析され、実にその98%にあたる51件がイベルメクチンを肯定的に評価できる結果だった。その内訳をみると、早期治療では81%の効果があり、予防的使用では84%が改善を示した。死亡率は早期治療では76%も低くなることが推測できたという。

 また、27件の無作為比較試験(RCT)でも、96%がイベルメクチンを肯定的に報告し、65%の症状が改善したとしている(注3)。

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テレサ・ローリエ博士らの分析結果を紹介したサイト。日本をイベルメクチンが使用できる国として紹介している

 さらにイギリスのアンドリュー・ヒル博士らは、ユニセフ(国連児童基金)の一部門であるUNITAID(ユニットエイド=国際医薬品購入ファシリティー)の「イベルメクチンプロジェクトチーム」として、独自に18件のイベルメクチンの臨床試験の分析を行い、次のように発表した。

 ウイルスの除去は投与量および投与期間に依存しており、イベルメクチンは対照群と比較して入院期間を有意に短縮した。

 中等度・重度の感染症を対象とした六つのRCTでは、イベルメクチン投与群では14人(2.1%)の死亡、対照群では57人(9.5%)の死亡が認められ、死亡率が75%減少した(p=0.0002)。また臨床的に良好な回復を示しており、入院期間も短縮された(注4)。

 これまでアメリカ、イギリス、日本の北里大学から発信・報告されたイベルメクチンに関する臨床試験分析結果はその有効性を示しており、これを信じる人々からは、SNSなどで治療や予防に使用するように呼び掛けるメッセージが出るようになってきた。

 日本のテレビ、週刊誌などのメディアでも日本発のイベルメクチンをCOVID-19治療に使うべきとの主張が目立つようになってきた。国民からも期待する声が上がり、ネット通販などでもイベルメクチンを求める動きが広がっている。

イベルメクチン否定論文の登場
 
一方で、効果がないとする試験結果も出ている。3月4日、アメリカの権威ある学術誌JAMA(The Journal of the American Medical Association)に、コロンビアの研究者による「COVID-19治療にイベルメクチンを投与しても効果はない」とする臨床試験結果が掲載された。4月5日には朝日新聞の言論サイト「論座」に「日本のイベルメクチン狂騒曲に見る危険性」という船戸真史医師の論説が掲載された。船戸氏はこのなかで「世界四大医学雑誌の一角をなす米国医学界雑誌(JAMA)にイベルメクチンの効果に対する否定的な論文も投稿され、現状は益々不確かになっている」と主張している(注5)。

 だが、この論文をアメリカの研究者らと学術的に精査した北里大学の八木澤守正客員教授は、詳細に論文を分析した結果、学術的に不完全、不十分な内容があったとする論考を発表した(注6)。

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JAMAに掲載された論文に対する公開質問状を掲載したサイト

 この問題は研究者がJAMAに抗議の手紙を送る騒ぎになっており、米国の医学会に所属する128人(4月18日現在)の医師が、連名で「米国の医師による公開書簡:JAMAイベルメクチン研究は致命的な欠陥がある」とする書簡を公開している。書簡には日々新たな署名が加わっており、「試験結果を歪曲わいきょくして結論付けた論文を掲載した」として、JAMAに対する批判も高まっている(注7)。

アメリカ当局とWHOは消極的対応
 
肯定的な臨床試験結果が次々と発表され、このまま放置してはまずいと考えたのか、アメリカの国立衛生研究所(NIH)も2021年1月になって、「抗寄生虫薬として適応されているイベルメクチンを医師の判断でCOVID-19の治療に使用できる」との方針を表明した。それまでイベルメクチンに否定的だったNIHが、肯定に一歩近づいたといえるが、NIHはCOVID-19への効果について、科学的証拠はまだ不十分としている。

 一方、WHOは3月31日に、イベルメクチンのこれまでの臨床試験結果からみた致死率や入院、体内からのウイルス除去にもたらす効果については「証拠が非常に不確実」だと指摘し、治験以外では「症状の内容や期間にかかわらず、いかなる患者にも使用すべきではない」との声明を発表した。

早くからイベルメクチンの使用を認めた日本政府

 では、日本政府はイベルメクチンのCOVID-19への効果をどう受けとめているのだろうか。

 厚生労働省新型コロナウイルス感染症対策推進本部が2020年5月18日に各都道府県、保健所設置市、特別区の各衛生主管部(局)に出した「新型コロナウイルス感染症(COVID-19)診療の手引き(第2版)」のなかで、「適切な手続きを行ったうえで、イベルメクチンのCOVID-19への適応外使用を認める」旨を明記している。疥癬や糞線虫症の薬として認めていたイベルメクチンを、適応外であるCOVID-19に使ってもかまわないとする通達はすでに出ているのだ。「診療の手引き」には、「米国の観察研究において、イベルメクチン投与により死亡率が低下する可能性を示唆する結果が報告されている」という記載もある。

 医師がこれに従ってCOVID-19の治療薬としてイベルメクチンを処方するのは、国も認めた正当な医療行為だ。だが、それが前述の論文のように「狂騒曲に見る危険性」などと批判されてしまうと、医師としては使いにくくなる。効果に期待し、治療薬を待つ国民も、冷や水を浴びせられた格好になった。

国会でも首相と大臣が推進する発言

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菅首相も国会でイベルメクチンの利用推進に努力すると答弁した菅首相。後列右から2人目は田村厚生労働相(2月17日、衆院予算委)

 2021年2月17日の衆院予算委員会で、立憲民主党の中島克仁議員はイベルメクチンについて、「国として早期にCOVID-19の治療薬として承認できるように治験に最大限のバックアップをすべきだ」と提案した。これに対して田村厚生労働相は、「適応外使用では今でも使用できる。医療機関で服用して自宅待機するという使用法もある」と答弁した。菅首相も「日本にとって極めて重要な医薬品であると思っているので、最大限努力する」と、積極的に取り組むともとれる発言をした。

 厚労省は20年5月という早い時期にイベルメクチンのCOVID-19治療への適応外使用を認めており、その後も世界でイベルメクチンの効果を認める臨床試験結果が次々に出ている。北里大・八木澤客員教授の調べでは、これまで約80件の臨床試験が世界で発表されているが、そのうちイベルメクチン否定論文は2件にとどまっている。2件のうちの1件が、試験方法がでたらめだったと糾弾されているJAMA掲載の論文である。

医師主導の臨床試験の限界
 
現在、国内のイベルメクチン臨床試験は、北里大学が医師主導で取り組んでいるだけだ。その北里大の臨床試験も、資金不足と被験者の患者不足で、順調に進んでいるとはいえない。多くの資金と被験者を必要とする臨床試験を早急に行うことができるのは、巨額の開発費を投じた新薬を世に出そうとする大手製薬会社だけ、というのが現実で、北里大のように医師主導で臨床試験を行うのは「無謀」と言う製薬関係者もいる。

 イベルメクチンはとうに特許が切れ、ジェネリック薬剤がインド、中国などで大量に製造されている。最初に開発したメルク社は、イベルメクチンをCOVID-19の治療薬として適応するための臨床試験をやる気はなく、イベルメクチンとは別のCOVID-19の新薬開発に取り組んでいる。開発中の薬剤は、4月下旬には最終的な臨床試験に取り組み、9月ごろには承認申請を行う予定と報道されている。

 わざわざ新薬を開発するのは、特許権のなくなったイベルメクチンをいまさらCOVID-19の治療薬として適応を取り付けても、経済的なうまみは何もないという側面もあるのではないか。体重70キロの患者の治療に必要なイベルメクチン(日本では「ストロメクトール」)の薬価は、日本では約3500円だが、世界的な相場は数百円といわれる。メルク社にとって、イベルメクチンは、もはや利益のない薬剤なのだ。

 アメリカでメルク社が、イベルメクチンによるCOVID-19治療に否定的なのも、こうした事情と無関係ではないだろう。新たな特効薬が世に出るまで、イベルメクチンは「効果なし」であってほしいとの思惑があるのでは、と疑う声すらある。

国主導で世界に先駆けて評価を下せ

 これまで述べてきたような話は、多くの研究者や医療関係者の間で語られており、決して筆者の勘ぐりではない。人道とはかけ離れた医療算術でイベルメクチンの効果が過小評価されているとすれば、パンデミックと闘う有効な武器を不当に封じられていることになるのではないか。世界の多くの医師・研究者も同じ思いではないかと推測している。筆者はこれまで、FLCCCなどから発信されたイベルメクチンの臨床試験論文を30報以上目を通しているが、イベルメクチンがCOVID-19治療に全く効かない、ということはあり得ないと確信している。

 残る課題は、イベルメクチンをCOVID-19に適応する薬剤として、薬価を定めて公式に認めるかどうかだけだ。COVID-19の終息はいまだに見えず、日本では変異株による第4波の感染が急拡大している。こうした緊急時に大規模な臨床試験に取り組むのは、時間がかかり過ぎ、もはや現実的ではない。だが、これまで世界各国で行われている臨床試験の成績を適切に評価し、肯定的な姿勢で「特例承認」を行うという方法がある。

 イベルメクチンの効果を否定する論文が出ているわけではない。肯定する論文をなぜ「不十分だ」として否定する方向に誘導するのか。「最大限努力する」というなら、菅首相は世界に先駆けてイベルメクチンの評価を下し、この論争に決着をつける決断と実行をすべきではないか。

 いまインドで、COVID-19感染症が急増してきた。インドの中心的な医療組織であるAIIMS(All India Institute of Medical Science)は、在宅の軽症患者に対して「体重1キロ・グラムあたり1日0.2ミリ・グラムのイベルメクチンを3~5日間投与することを推奨する」との治療指針を発表した。インド政府は、まだイベルメクチンを治療薬として承認していないが、インドで最も人口が多いウッタル・プラデーシュ州(Uttar Pradesh)では、州政府の承認を得てイベルメクチンがCOVID-19の治療に使用されている。

 ワクチン接種が世界で最も遅い国のひとつとされ、流行の第4波が現実となった現状に、国民はいらだっている。イベルメクチンを適応外薬剤として早くから認め、「日本にとって極めて重要な医薬品」(菅首相)なら、その評価で世界を先導すべきだ。米英など先進国が認めるまで手をこまねき、後追いで認めるような愚策を見せてはならない。

(注1)記載論文:74-1_1-43.pdf(wdc-jp.com)
(注2)https://vimeo.com/490351508
(注3)Ivermectin is effective for COVID-19:real-time meta analysis of 51 studies (ivmmeta.com)
(注4)https://assets.researchsquare.com/files/rs-148845/v1_stamped.pdf
(注5)日本のイベルメクチン狂騒曲に見る危険性-船戸真史―論座-朝日新聞社の言論サイト(asahi.com)
(注6)「米国医学会誌に掲載されたコロンビアのCOVID-19に対するイベルメクチンの効果に関する論文に対する一考察」jama_20210408.pdf(kitasato-infection-control.info)
(注7)https://jamaletter.com

プロフィル
馬場 錬成氏( ばば・れんせい )
1940年生まれ。読売新聞社社会部、科学部、解説部を経て論説委員。退社後は東京理科大学知財専門職大学院教授、早稲田大学客員教授、文部科学省科学技術・学術政策研究所客員研究官、内閣府総合科学技術会議委員などを歴任。現在、認定NPO法人・21世紀構想研究会理事長。「大丈夫か 日本のもの作り」(プレジデント社)、「大丈夫か 日本の特許戦略」(同)、「ノーベル賞の100年」(中公新書)、「大村智 2億人を病魔から守った化学者」(中央公論新社)、「知財立国が危ない」(共著:日本経済新聞出版社)ほか著書多数。






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中共ウイルス禍のおかげで昨年の正月から一人暮らしの水戸の父が住む実家へ戻っていなかった。

三度目の緊急事態宣言が出ているが、GW実家へ帰った。

免許を返納し足のない父を久しぶりに父方の祖父母の墓参りに連れて行った。
途中父が耕す畑にトマトの苗を植える為、近くのホームセンターでトマトの苗と肥料を買い込んだ。

墓参りに行く前、父お気に入りの焼き肉屋で昼飯を食べたのだが、バケツをひっくり返した豪雨が降った。小雨になったので旧金砂郷村にある墓へ墓参りをした。

父の叔父にあたる海軍兵曹長六蔵さんと、陸軍憲兵七蔵さんの話を聞いた。

七蔵さんは陸軍憲兵であった。父も罪状当正確には知らないのだが、憲兵だという理由だけでオーストラリアでB級戦犯として処刑されたのだそうだ。父にとって優しい叔父であったらしい。奥さんのお千代さんは、私の幼少期父の実家によく遊びに来ていて私もかわいがってもらい面識があった。ただ、お千代さんも六蔵さんについて詳しく話すことはなかった。

六蔵さんと父は生前に一度しか会ったことがなかったという。田舎から若くして東京に出、一高~東大を目指したそうだが目標を果たせずそのまま東京で就職したとのことだ。

オーディオファンだったらしく、蓄音機の新しいのが出ると買い替え、古いものは実家へ送って、父の実家には2台ほど蓄音機があったそうで、戦前父は、父のすぐ上の北海道の叔父で蓄音機を廻し、村の若者やら年寄り相手にSP版で流行歌やら浪曲の類の演奏会をやったそうだ。

六蔵さんは独身で、出征の際最後に実家に戻り海軍へ入隊したそうだ。どの海戦で亡くなったのか何に乗っていたのかもよくわからないが、レイテ沖海戦あたりではないかとのことだ。

墓参りを終え実家に戻る途中また雨が強く降ったのだが、東の空にきれいな虹がかかっていた。
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完全な
二重半円の虹であった

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撮影場所は青柳の渡しの碑がある那珂川堤防上である。場所は九代藩主徳川斉昭が北宋士大夫である宋迪が創始した瀟湘八景に倣って選ばれた「水戸八景」の一つ青柳夜雨の碑がある鹿島香取神社境内南のすぐ傍にある。青柳夜雨は青柳の渡しの木の下から見た水戸城下の街のことであるから、水戸芸術館の塔とNTTの通信塔が見えるこの地が実質水戸八景の地かもしれません。

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虹はスピリチュアル的にとても縁起が良いもので、世界的に幸運のサインとして知られています。ちなみに後で書きますが、古代中国や陰陽道ではかならずしも縁起がいいとはかぎらないそうです。

古代中国人以外は、虹を見ると幸せな気持ちになり願いが叶う・希望がある・人生の転機となる・夢が実現する・明るい未来が待っているというスピリチュアル的な意味を感じ取ることが普通です。

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もうちょっと全景が絵になるところで撮ればよかった・・・
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虹の麓に行きたいと思って追いかけたけどこれが限界でした

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https://weathernews.jp/s/topics/201807/300165/

そもそも虹は、太陽に向かって反対の方向に出現します。
私達が太陽を背にして立った時、太陽光の進む方向(対日点)から常に42度の角度を保っています。そのため、虹のふもとに、どんなに素早く行こうとしても、虹は42度の角度を保ち続けるため、虹と自分との距離は縮まりません。しかし、今回も比較的近くに行けた。

残念ながら虹のたもとには辿り着くことは絶対に出来ないけはずだが、学生時代虹の麓を合宿へ行く観光バスで通過した体験があるのだがあれはなんだったのだろう・・・・

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日が沈み雲がかかってくると虹も消えていきました

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なんだかコローやミレーに代表されるバルビゾン派七星の画家やオランダ近代自然主義絵画のハーグ派が描いた19世紀初期の欧州の風景みたいです。

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ところで、「虹」という漢字をよく見ると変だ。虫偏+音符「工」(=つらぬく)。虫偏の虫はへび「蛇」も含みます。広辞苑には にじを、空にかかる大蛇に見たててできた文字。 とあります。

古代中国では、蛇が山で千年、海で千年、野原で千年修行をすると天に昇って龍になれると考えられていました。そして虹は、龍になる大蛇が天空を貫く時に空に作られるものと想像されていたため、蛇を表す虫偏。さらに、「貫く」とか「天と地をつなぐ」などを意味する「工」の字で「虹」という漢字が成立したとのことですが、古代中国人にとっては虹は不吉なものの象徴で、虹が出ると良くないことが起こると信じていたようです。中世になっても中国では虹がでれば、陰陽道の天文博士にそれが吉凶どちらかの予兆か占わせたとか?

ちなみにwikiの虹に面白いことが書いてあった。


古代ギリシャでは紀元前300年ごろまで、中国では西暦1000年頃まで、日本では西暦1200年頃まで「虹は生き物だ」と考えられていた。その後は多くの著者が「虹は生き物ではない」として「虹は生き物だ」と書く本は無くなった
。中国では「蛇=へび」「蛙=カエル」と同様に「むしへん」を用いて「虹」と書いた。

虹には「霓(ゲイ)」という文字でも虹を表した。「虹(こう)」は「オスの虹」で「霓(げい)」は「メスの虹」の意味だった
。また、古代中国の『礼記』の「月令」には「虹は3月に現れて10月に消える」という話が書かれていて、多くの本に引用されていた。この場合、虹は春に発生して秋に姿を消す虫や蛇のように考えられていた。

冬に雨が少ない地域ではこのような現象が見られたと思われる
。英語圏では「レインボウ」と呼ぶが、「レイン=雨」と「ボウ=弓」が結びついた言葉である。西洋でも東洋でも大昔から「にじは雨の子、雨の作り出すもの、雨が大好きな生き物」と思われていた。

翌日妹が、母の墓近くに美味しい蕎麦屋が移ってきたというので、母の墓参りついでに寄ることにした。

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そばまさ」という店だ。食べログで3.49の評価だ。私の評価では4以上の評価は確実にある。

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2色せいろのの2枚とも十割細打ちそばを頂いた。

そばやの帰りに、妹と水戸八景の話となったが、小澤の滝がずいぶん前に曝井(さらしい)のようにきれいに整備されているという話を聞いた。


実家のすぐ近所の曝井は確かにニ十数年前位に綺麗に整備されていたが、小澤の滝の存在自体恥ずかしながら知らなかった。「小沢の滝?何、知らない」と言ったところ、妹は私をバカにして、「ウソ~」と言って、帰りに寄った。滝とあるが、滝ではなく台地の麓によくある曝井のような泉であった。

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妹とは家で別れ、妹から水戸芸術館のチケットを貰った。
3.11とアーティスト:10年目の想像」を見て帰った。


3.11とアーティスト:10年目の想像 | Artists and the Disaster: Imagining in the 10th Year
•2021/02/05


3.11とアーティスト:10年目の想像 | Artists and the Disaster: Imagining in the 10th Year 会場風景

一見ガラガラだったが、もの好きな人がいてこの手の現代アート展の平均的な密度であった。


4時頃に水戸を出たはずだが、途中の渋滞は酷かった・・・家に着いたのは8時過ぎであった。江戸橋JCTの横転事故を通過するだけで1時間以上かかった。

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放蕩息子、17世紀
(The Prodigal Son, 17th century)
サロモン・ド・ブレイ
放蕩息子のたとえ話


ある人に二人の息子がいた。弟の方が親が健在なうちに、財産の分け前を請求した。そして、父は要求通りに与えた。

そして、生前分与を受けた息子は遠い国に旅立ち、そこで放蕩に身を持ちくずして財産を使い果した。大飢饉が起きて、その放蕩息子はユダヤ人が汚れているとしている豚の世話の仕事をして生計を立てる。豚のえささえも食べたいと思うくらいに飢えに苦しんだ。

父のところには食物のあり余っている雇人が大ぜいいるのに、わたしはここで飢えて死のうとしている。彼は我に帰った。帰るべきところは父のところだと思い立ち帰途に着く。彼は父に向かって言おうと心に決めていた。「お父さん、わたしは天に対しても、またお父さんに対しても罪を犯しました。もう息子と呼ばれる資格はありません。雇い人のひとりにしてください。」と。ところが、父は帰ってきた息子を見ると、走りよってだきよせる。息子の悔い改めに先行して父の赦しがあった。

父親は、帰ってきた息子に一番良い服を着せ、足に履物を履かせ、盛大な祝宴を開いた。それを見た兄は父親に不満をぶつけ、放蕩のかぎりを尽くして財産を無駄にした弟を軽蔑する。しかし、父親は兄をたしなめて言った。「子よ、お前はいつもわたしと一緒にいる。わたしのものは全部お前のものだ。だが、お前のあの弟は死んでいたのに生き返った。いなくなっていたのに見つかったのだ。祝宴を開いて楽しみ喜ぶのは当たり前ではないか。」(口語訳新約聖書 ルカ 15:11-32)

解説
この物語の主題は、神に逆らった罪人を迎え入れる神のあわれみ深さである。登場する「父親」は神またはキリストを、「弟」(放蕩息子)は神に背を向けた罪びとを、「兄」は律法に忠実な人を指しているといわれる。

放蕩息子であった弟が故郷に帰還し、父親に祝宴を開いて受け入れられるという物語を通して、神の深い憐れみの奥義が表現されている。

一方、弟のために開かれた盛大な祝宴を喜ぶことができず、父親に不満をぶつける兄の姿は、律法に忠実な人が陥りやすいファリサイ派の精神、傲慢さを表していると読むこともできる。この読み方によれば、兄をたしなめる父親のことばはファリサイ派のパン種(偽善・慢心)に注意しなさいという、この兄のようないわゆる「善人」への警告を含んでいるとも読み取れる。マタイによる福音書(20章1-16節)でイエスは「ぶどう園で働く労働者のたとえ」を語っている。一番はじめに呼ばれた労働者は午前9時から働いた。そしてある人は12時から、ある人は午後3時から、またある人は午後5時からという具合にぶどう園で働いてもらい、最後に主人は最後に呼ばれた者から順番に同じ金額の報酬を与える。このことに対し最初の労働者が主人に向かって不平を言った。放蕩息子の兄の不平はこの最初の労働者の不平と同じものと言えるのであろう。。

また同時にこのたとえ話は、神の楽園から追い出されていった創世記のアダムとエバの子孫である人類に対して、神の楽園への帰還を呼びかけるという、壮大な救済の物語を象徴的に重ね合わせている。


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昨年のNHK大河ドラマ「麒麟が来る」は我々日本国民に明智光秀と織田信長に新しい角度で光を当て、本当に面白かった。

最終話、エンディングは予想通り光秀生存説を匂わすイメージを採用した。


私は、光秀=黒衣の宰相「天海僧正」説に非常に興味があった。だが、天海が死亡した年は寛永20年1643年と正確に記録され本人も107歳であるとして亡くなった。明智光秀は1528年生まれであることから、もし天海が光秀なら115歳で亡くなったことになってしまう。
現代でも115歳まで生きればギネス的に世界長寿である。可能性はゼロではないが、光秀=天海説の最終結論はわたしのなかでは残念ながら「否」であった。

近年光秀と天海の筆跡から光秀と天海は別人であるとと断定されている。ただし、光秀と天海には共通する部分があり天海は光秀と接点があった可能性があるという。






だが、私は光秀と天海、家康に何かしら隠された繋がりがあることは間違いないと思っていた。もしそうでなければ、光秀重臣の斎藤利光の娘春日局を家光の乳母に採用するはずがない。
家光誕生当時、京都にいた春日局(お福)は乳母の公募に応じたということになっている。だが、いやしくも将軍家の世継ぎの乳母を公募などするはずがなく、通常であれば譜代の家臣に縁のある者が取り立てられてなるものである。

だが、徳川家に縁もなくしかも世間的では主人殺しの謀反人光秀家臣の娘お福がなぜ家光の乳母になったのかどう考えても不自然すぎる。

京都所司代に乳母募集の高札が立てられ、お福(春日局)が応募したら最終面接に残って採用された?作り話に決まっているではないか!よほどのバカでなければ、そんな話を信用するはずもない。天海がお福を推挙した以外考えられない。そもそも三代将軍「家光」の名は、家康の「家」+光秀の「光」ではないか!






諸説あるが、お福(春日の局)を推挙したのが天海であるならば、天海は明智家関係者で光秀に極めて近い人物であると思っていた。具体的には光秀長男 明智光慶あたりかと漠然と思っていました。

先日YouTubeのおすすめ動画で「天海=明智左馬之助」説を見た。

明智左馬之助といえば加藤廣氏の左馬之助の恋を読んだことがある。今でも私の本棚に鎮座している名作である。

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左馬之助の最後は自害であったが天海僧正=
明智左馬之助であれば全て納得矛盾しない。
これで私の長年の疑問が解けた!

「天海=明智左馬之助」これは真実のような気がしてならない。



  

天海=光秀説は古くから伝承としてあったようだ。大正時代最初に天海の伝記を書籍として出版した須藤光輝氏が「大僧正天海」(冨山房)において、天海=光秀説ではなく、天海=左馬之助だともし見抜けていたならば、今頃謎でもミステリーではなく教科書に載る正史となっていたかもしれません。いや今後研究が進めばもしかしたらそうなるような気がしてなりません。

天海が生まれた年と左馬之助が生まれた年が同じであれば天海=佐馬之助の可能性はかなり高い。

天海の墓が、大津坂本の慈眼堂にある理由も理解できる。比叡山焼き討ちを実行した光秀が再建し保護した寺であり、明智左馬之助が関わった寺である。左馬之助は坂本城に戻り自刃した事になっていますが諸説あり不明です。天海と徳川家康とは、天海が天海として徳川家康に会う前から深い関わりがあったのは事実のようだ。

一つ疑問に思うのは天海がなぜ自分が左馬之助であると公にしなかったかということが疑問だ。

あれだけの信頼と権力が有れば、自分は明智左馬之助であると公言し、明智光秀の汚名を返上させることも可能であったかもしれない。それなのに何故公言しなかったのであろうか?

その点が天海=左馬之助説の弱点かもしれない。

私が思うには、天海は明智の復権より天下の安定、徳川家の権力を盤石にすることを選んだのかもしれない。

大河ドラマ「麒麟が来る」風に言えば、光秀が求め、その意志であった麒麟が来る世の中を作ることを優先させたのではないだろうか?

やはり、理由はどうあれ、どう転んでも主君殺しをしたことは免れず、光秀を美化すれば、盤石な幕府にはなれないからであろう。

そこで、天海僧正は、後世わかる人にはわかるよう暗号をかず多く残したのだと思う。

日光に家康の墓所東照宮の建立を進言したのも天海、その奥に広大な空地(あけち)を明智平を命名し、明智が徳川の奥に存在すると暗号を残した。更に比叡山「不動堂」に、わざわざ豊臣家が滅亡した年にあたる慶長20年(1615年)2月17日の日付で「願主 光秀」と名が記された石灯籠を寄進したのだ。

比叡山に光秀という名の僧がたまたま居たとしよう。だが「願主光秀慶長20年2月17日」と入った石灯籠を残す行為は偶然と片付けられるだろうか?そもそも、比叡山を焼き討ちした明智光秀の光秀を名乗る僧が存在すること自体不自然である。

石灯籠を寄進する行為は現代では小金持ちの一般市民がする行為だが、比叡山の僧が寄進することは不自然。主に当時石灯籠を寄進したには戦国武将が戦勝祈願の為に寺社に寄進したものが多い。

明智一族を滅ぼした憎き豊臣一族を滅ぼす戦いである大阪夏の陣が始まったのは同年4月26日、大阪城落城が5月8日、2月17日の日付は夏の陣をやるぞと決行を決めた日付で石灯籠を寄進したと考えると物凄く自然だ。そして解りやすい暗号である。

春日の局を家光の乳母に採用したのは天海の助言であることは間違いないが、熟女好きの家康がふくに産ませたのが「家光」との異説もある。








徳川3代将軍は徳川家光である。2代将軍秀忠の長男で幼少時は竹千代と呼ばれていたが、病気がちであった。一方弟の国松(忠長)は聡明で健康であったために、両親の秀忠とお江夫妻は、兄竹千代よりも弟国松をかわいがった。ここで竹千代の乳母であった春日局が駿府城に隠居していた家康の元に駆けつけて不当を訴えた結果、家康の命令によって家光が3代将軍となったのである。「生まれながらの将軍なるぞ」は家光の台詞で、優秀な老中たちに支えられて「参勤交代」「鎖国」などの政策を行い、立派に将軍としての役目を果たすのである。これが通説である。しかし、家光は初代将軍家康の子どもであるという説があるのだ。

織田信長は天下統一のめどがついて、邪魔になった徳川家康を京見物にこと寄せておびき出して、謀殺しようとした。家康は少人数のお供とおびき出された。一方明智光秀の家老である斉藤利三は、自分が長年友好関係を築いてきた四国の長宗我部家との関係が信長の一方的な判断によって断ち切られたことに怒りを覚えていた。信長は近畿地方を制圧したが、長宗我部も四国全体を手中に収めようとしていたので、三男の織田信孝を総大将とした四国征伐軍が結成された。出発日が天正10年6月2日、まさに本能寺の変の当日であった。利三は自分と友好関係にある長宗我部を救うために、本能寺の織田信長に襲いかかったのである。この結果、徳川家康は命を助けられることになった。家康は命の恩人の斉藤利三の娘であるお福(春日局)を召し出し、子どもを産ませた。そして家康はその子(後の竹千代=家光)を息子である秀忠夫妻に「長男として育てろ」と押しつけた。秀忠夫妻は面白くない。その後彼らに実の子が生まれた。国松(=忠長)である。当然2人は国松をかわいがり、竹千代を疎んじた。あわてた実母の春日局は駿府に駆けつけて家康に直談判(私の子どもの竹千代を将軍にしてください)したわけである。

※2代将軍秀忠は、平凡な男で、関ヶ原の戦の時にも真田幸村との戦いに手間取って戦に参加することのできなかった頼りない遅刻息子である。しかも家康の言いなりである。

※日光東照宮には、家康と家光の廟はあるが、秀忠の廟はない。なぜだろう。

※弟の国松は忠長であるのに、なぜ竹千代が家光なのか?これは家康の「家」の字をもらい、家康の子どもであることを暗示しているのだ。

※斉藤利三は明智光秀の家臣であった。春日局の父である。したがって本能寺の変に首謀者の一人として参加していた。つまり、本能寺の変は明智光秀の謀反と言われているが、協力者に斉藤利三がいたのである。

家光の弟国松は成人して「忠長」となる。秀忠の長男であるから「忠長」・・・・これで決まりかもしれません。


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インドネシア・スラバヤの海軍基地に停泊中の潜水艦「ナンガラ402」。インドネシア軍提供(撮影日不明、2021年4月21日公開)。(c)AFP PHOTO / INDONESIA MILITARY

【AFP】2021年4月24日 18:45

【4月24日 AFP】インドネシア当局は24日、バリ(Bali)島沖で消息を絶った同国海軍の潜水艦について、沈没したとの見解を示し、艦内部の部品を回収していると明らかにした。

 インドネシア海軍トップは記者団に対し、53人が乗った潜水艦「KRIナンガラ402(KRI Nanggala 402)」が最後に潜水していた場所でここ数日間、同艦の破片や部品を回収してきたと説明。「外部からの圧力や魚雷の発射装置への損傷がなければ、(そうした物が)潜水艦の外に出ることはなかったはずだ」と述べた。(c)AFP

2021年04月22日

ご存じのように消息不明となったインドネシア海軍の潜水艦は残念なことに沈没したとインドネシア海軍より発表がありました。お亡くなりになった方々のご冥福を祈ります。

沈没原因は①艦齢40年という老朽化②韓国の大宇造船の杜撰な改修③その基となるドイツ潜水艦の設計ミス④魚雷の爆発⑤人為的ミス⑥外国船(中国)の関与説など多くの憶測が出回っていますが、インドネシア海軍当局者は事故の原因について「強力な水中波が潜水艦を沈めた可能性が高い」と発表した。異常な自然現象が原因であれば艦齢40年を超える潜水艦を使い続けた責任、潜水艦の運用や建造改修実績が少ない韓国で潜水艦の改修を行った軍や政府当局者の責任、人為的ミスや外国船の関与の可能性をまとめて否定し、責任が軽くなる為だ。不測な自然災害を事故原因として誰も責任を取らないように片づけようとしているように思える。事故原因がいい加減で政治的配慮臭がする内容では事故で亡くなった53名の犠牲者の方々の貴重な経験が生かされず無駄死にとなってしまう。

【中央日報】2021.04.29 10:41

海底838メートルに沈没したインドネシア海軍潜水艦「ナンガラ」の事故の原因について「内部波」の可能性に言及されている。

インドネシア現地メディアの28日の報道によると、イワン・イスヌルワント海軍少将は前日の記者会見で「潜水艦が上側から内部波を受けたとすれば速い速度で下降したはず」とし「自然と戦うことができる人間はいない」と述べた。

ドイツ製1400トン級潜水艦「ナンガラ」は21日午前3時25分ごろ(ジャカルタ時間基準)、バリ島北部96キロの海上で魚雷訓練のために潜水した後、音信が途絶え、25日に本体が3つに分裂したたまま海底838メートル地点で発見された。49人の乗組員、司令官1人、武器担当者3人の搭乗者53人は全員死亡した。

インドネシア軍当局がいう「内部波」とは海水の密度がそれぞれ異なる境界面で生じる波動をいう。イワン少将は衛星写真を見せながら「200万-300万立方メートルの海水が強打したと考えてほしい。誰もそれに耐えることはできない」とし「ナンガラは13メートル潜水した後、内部波を受けた可能性がある」と主張した。
潜水艦が消息を絶った報道が流れたとほぼ同時に全力で責任回避を行った韓国にとっても非常に都合がいい沈没原因である。





Indonesia says powerful underwater wave likely sunk submarine
Navy dismisses speculation of human error, involvement of foreign vessel
【NIKKEI Asia】ERWIDA MAULIA,April 27, 2021 20:24 JST


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People throw flowers and petals with the names of the sunken KRI Nanggala-402 submarine crew members from a boat in sea near Labuhan Lalang, Bali, Indonesia, on Monday.   © Reuters

インドネシア、強力な水中波が潜水艦を沈めた可能性が高いと発表
海軍は人為的ミスや外国船の関与の可能性を否定

ジャカルタ -- インドネシア海軍は27日、先週起きた潜水艦の致命的な沈没事故は、「内部孤発波」として知られる水中現象が原因である可能性が高いと発表した。

将校によると、バリ島沖と近くのロンボク海峡の水の密度の違いが、数秒で潜水艦を引きずり落とすほどの強い「大規模な動き」を引き起こした可能性があるという。

海軍参謀・指揮官学校のイワン・イスヌルワント校長は、日本の気象衛星「ひまわり8号」が撮影した画像から、事故当時の潜水艦の位置周辺に波があったことを確認したと述べた。

"潜水艦がそのような波によって落とされた場合、彼らにできることは何もなく、何かをする時間もありませんでした...。イスヌルワントは、ジャカルタの海軍本部で行われた記者会見で、「潜水艦は角度をつけて(下向きに)沈み、乗組員全員が(船底に)転がり落ちたのではないか」と語った。"さらなる調査をしなければならないが、おそらくそれが起こったのだろう」と述べました。

振幅が大きく、強力な潮流を引き起こす内部孤発波は、海洋工学や潜水艦の航行にとって大きな危険性があると考えられています。海上の石油掘削装置に予想外の大きなストレスを与えることもあります。

海軍関係者は、今後の潜水艦の運用で同様の事故を避けるためには、インドネシアの海域で潜在的な内部孤発波を検出するためのより多くの調査が必要であると述べている。

海軍関係者は、他の原因についての憶測を否定した。老朽化した潜水艦の整備不良や人的ミスのほか、ソーシャルメディア上では外国船に撃たれたという噂も流れています。

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KRI Nanggala 402は1981年に就役したドイツ製の潜水艦で、2012年に韓国で全面的な改装が完了しています。

海軍参謀長補佐のムハマド・アリ氏によると、この潜水艦は昨年の最後の「ドッキング」を含む定期点検を受け、2022年9月までの耐海性があると判断されたという。

また、同艦に乗船しているすべての乗組員は十分な訓練を受けており、同艦が乗組員の定員を超えているというのは事実ではないと述べた。潜水艦の定員は33名と報道されていましたが、アリ氏によれば、それは利用可能なベッドの数であり、海軍が運用する潜水艦は通常50名以上の人員を乗せているとのことです。

"通過した外国船に撃たれたという噂は、とんでもないことだと思います」とアリは付け加えた。"事件当時、我々は多くの水上船舶を持っていたし、彼らはソナーを持っていて、もし爆発が起きればそれを検知できたはずだ」。

Nanggala号は水曜日の早朝、魚雷発射訓練中に消息を絶った。最後に探知された船からの信号は、潜水限界を超えた水深850メートルからのものだった。

潜水艦との最後の交信は水曜日の午前4時だった。その25分後に訓練タスクフォースの司令官が発射訓練を許可しようとしたところ、潜水艦との通信が確立されませんでした。同艦は水曜日の午前5時15分までに浮上する予定だった。

24日、インドネシア海軍は、シンガポールの潜水艦支援・救助船「MVスウィフト・レスキュー」の支援を受け、水深838メートルの地点で大きな破片を発見しました。この船は、破裂した本体を含む3つの大きな部分に分かれたと考えられており、生存者が発見されるという希望は失われていました。

海軍は、潜水艦と犠牲者の遺体を避難させる試みは継続するが、残骸をどのように引き揚げるかは決定していないと述べています。MV Swiftは小さな部品しか持ち上げることができませんでした。

海軍のアフマディ・ヘリ・プルウォノ副参謀長によると、インドネシアには現在、広大な列島を守るための潜水艦が4隻しかないという。Nanggalaに似た1隻はドイツ製で40年の実績があり、3隻の新しい潜水艦は韓国製である。

海軍は、今回の事件を受けて、潜水艦救難艦の調達を計画しているという。

しかし、より多くの潜水艦の購入を加速させるかどうかを聞かれたプルウォノは、"将来、より多くの潜水艦を持てるように祈りましょう "とだけ答えた。
www.DeepL.com/Translator(無料版)で翻訳しました。

「うそつけ!・・・な わけない!」これが私の率直な感想です。

私は決して潜水艦の専門家ではないが、潜水艦関連の文献雑誌を一般の方よりは読んでいる方だと思います。確かに米国海軍の原子力潜水艦スレッシャーUSS Thresher (SSN-593)が1963年に沈没した原因の一つとして内部波という自然現象であるかもしれないという説の存在は知ってはいたが、都市伝説の域をでない事故原因である。
原潜が沈没するほどそんな恐ろしい巨大で急激な内部波という自然現象(もしあればの話だが)が存在するなどとは思っていなかった。

確かに内部孤立波という自然現象は存在する。1963年に沈没した原子力潜水艦スレッシャーUSS Thresher (SSN-593) 
の沈没の数ある原因の仮説の1つとして内部孤立波が原因とあげられたこともありました。


スレッシャー号の沈没原因は長年原因不明とされてきましたが、2020年内部資料の開示が裁判所で認められ2020年9月公開となった。


Navy Timesによると、海軍は裁判所命令の下で発表された文書は沈没のタイムライン、証拠リスト、報告書、証言、通信が含まれていました。しかし、いくつかの編集があり、50年以上経った今でも、テスト深度などの技術的な詳細は編集されていて沈没の原因に新たな光を当てないとのことです。

沈没原因をいろいろと検索したが、リンクした失敗事例のHP以外は内部波が原因と言う説はほとんどなく、技術的原因がほとんどでした。失敗事例の原因と事故についても内部波による最初の衝撃波で原子炉が停止し、てそのまま内部波によって海底まで押し流されたとの報告ですが、私は説得力を感じませんでした。

原子力潜水艦スレッシャーの建造は世界初の原子力潜水艦ノーチラス号が就役した1954年からわず数年の原子力潜水艦の黎明期1958年であり、1961年に就役してからも原子炉や電気系統が度々ダウンし、電源を失う事故など修理と改修を度々行っており、事故直前の1963年春までドック入りしていた。

客観的に見て、原子力潜水艦の技術が確立していなかったことや度重なる電源喪失を行っているなど、
原子力潜水艦スレッシャー号の沈没事故は技術的原因の可能性が非常に高い。

では、本当にインドネシアの将軍の言うように内部波ではないのか?ろくに調査もしていない現段階で、数ある
原子力潜水艦スレッシャー沈没事故の原因の一つとされるよく確認されていない自然現象である内部波と発表するのはいかにも怪しい。

私は内部波を沈没原因とするならば、ゴジラのような大型動物との接触による巨大生物原因の方がよほど信憑性がありそうな気がします。

そもそも内部波とは何か?内部波について少し調べてみました。

内部孤立波は太陽の当たらない深海で塩分濃度の密度の分布によって波のような水流が起きているとの説である。


内部波とは濃度が違う海水の異動が寄与しているであろうと推測されています。


海洋深層水が非常に長い (数 1000 年) という時間をかけて、海水は海洋全体をゆっくりと循環していることが近年発見されています。

これは極地において淡水の氷が解け塩分濃度が薄い
海洋深層水が、太陽により水分が蒸発し比較的濃度が濃い表面層の水が海洋全体で長い時間をかけゆっくり循環するものです。ごく稀に地形や気象条件によって波のように急激に循環することによって内部波が発生する説があるようです。

比較的早い表層の循環は風によって駆動されていますが、深層の循環は熱と塩によって駆動されています。その循環の様式を模式的に示したのが下の図です。海水は極域で作られ、沈み込み最終的に北太平洋に湧き上っているということが推定されています。

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Figure 6: (Sarmiento and Gruber 2007 より) 

しかしながら、
潜水艦を水面近くから800mの深海まで引き込むよな急激かつ巨大水中波の存在を科学的に立証した論文を検索することはできなかった。

一応 
潮汐流と海底地形との相互作用により励起される内部潮汐波の発生可能性が無くもないという論文を見つけました
しかしながら、現場海域は、内部波が最も起きにくいとされている海域である。

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科学的根拠もなく、調査委員会も立ち上げていない現時点で、インドネシアの将軍が自然現象を沈没原因と記者会見で言うのは違和感がある。政治的発言であることは見え見えである。

深層海流を利用して現場海域を無音脱出する話は潜水艦小説の定番ではあるが、仮に潜水艦を深海に引き込むほどの内部波がもし存在するとしたら、小説や映画、潜水艦の軍記本、架空戦記小説例えば紺碧の艦隊や沈黙の艦隊などでもっと取り上げられていてもおかしくはない。

沈黙の艦隊作者のかわぐちかいじ氏は相当潜水艦戦の文献を読んで漫画を描いているので、内部波が原子力潜水艦を飲み込むほどのもっとポピュラーな自然現象として存在するのであれば、主役の「やまと艦長」海江田四郎が、敵原潜に追い詰められて脱出する秘策として内部波を利用して敵潜水艦を撃破したなんて逸話も載ってもおかしくはないであろう。

常識的に考え、韓国もインドネシア海軍も沈没原因を「自然現象」に押し付け、責任逃れの言い訳として「孤立波」を持ち出したのであろうと思う。

私は沈没原因は次の3つだと思います。に老朽化、に経験不足の大宇造船の稚拙な改装、にドイツ潜水艦の設計と製造能力の低下ではないかと思います。


【産経WEST】2017.11.7 06:00 

【岡田敏彦の軍事ワールド】
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韓国海軍の「孫元一」(ソン・ウォニル)級潜水艦(韓国海軍HPより)

韓国潜水艦隊に忍び寄る影…ドイツ「大西洋の狼」の“開店休業”に見える儚い実力

ドイツ海軍の潜水艦(Uボート)6隻全てが運用不能になっていたことがこのほど明らかになった。背景にあるのは予算不足による予備部品の不足。ほぼ同型の潜水艦を使っている韓国海軍の潜水艦はより大規模に欠陥や故障が多発しており、解決策は見えていない。(岡田敏彦)

最後の1隻が…

 軍事専門サイト「ディフェンス・ニュース」などによると、ドイツ海軍のU-35潜水艦が10月15日、ノルウェー沖を航行中に潜行しようとしたところ、後部のX字型の操舵翼の1枚が故障し、修理のため造船所戻りを余儀なくされた。

 U-35はスウェーデン南東部とデンマークの間にあるスカゲラク海峡での演習に参加する予定だった。

 問題はこのU-35が、ドイツ海軍で唯一まともに動けた潜水艦だったことだ。

 残る5隻の状況は、U-31はドッグで定期検査修理中。U-33とU-36は来春までの予定で修理中で、U-32とU-34は故障し整備が必要なものの、入れるドックがなく、ドックの空き待ちという状態だ。ただ1隻、稼働状態で残っていたU-35が故障したことで、ドイツ潜水艦隊は“沈黙”するはめに。

 ディフェンス・ニュースによると、ドイツ海軍のスポークスマンのヨハネス・ダムレセ氏は「予算削減の圧力でスペアパーツの調達に問題がある」と指摘。「冷戦中はそうした予備部品の確保を重視していたのだが」と述べているという。

冷戦の終わり

 第一次、第二次の両世界大戦で、Uボートはドイツ海軍の主力だった。第二次大戦では連合軍の商船約3千隻、空母2隻、戦艦2隻を沈め、英首相チャーチルは「私が本当に恐れたのはU-ボートだけだ」と言うほど、心胆を寒からしめた。「大西洋の狼」とあだ名されたのも伊達ではない。

第二次大戦終結後、その建造技術は米ソが手中に収め、現在の戦略原潜へと発展していく。

 潜水艦戦のエース(エース・オブ・ディープ=深海のエースと呼ばれる)のオットー・クレッチマーら有能な潜水艦乗りも戦後の西ドイツ海軍に復帰し、後継を養成。北大西洋条約機構(NATO)の一員として冷戦時代に軍務を続けた。

 ところが21世紀のいま、事情は大きく変わった。第二次大戦時には300隻体勢を目指したドイツ潜水艦隊が、いまや6隻。しかも全艦動けず“開店休業”状態とは、誰が予想できただろうか。

 この状況を決して見過ごせないのが、ドイツから遠く離れた韓国海軍だ。

安価版の韓国

 韓国の潜水艦は、ドイツの潜水艦(212級)の低性能安価版の“輸出型”である214型。しかもドイツ側は設計図一式を売却しただけで、大小の部品も船体も韓国製なのだ。

 韓国海軍の潜水艦といえば、製造不良や欠陥による故障続きで韓国マスコミに叩かれてきた。

 1番艦の「孫元一」(ソン・ウォニル)は2006年に進水したが、スクリューなどから異音が発生。敵の聴音探知で位置が暴露されるため潜水艦にとっては致命的な欠陥だが、スクリューだけ修理すればいいというレベルではなく、推進軸を交換する事態となった。また2番艦の「鄭地」(チョン・ジ)と3番艦の「安重根」(アン・ジュングン)を含め、3隻とも艦橋周辺のボルトが緩んだり折れたりする事故が複数回発生。韓国SBSテレビ(電子版)によると、連続潜行期間は、開発時の触れ込みの「数週間」を遙かに下回る「数日」だった。原因は燃料電池の不良だとされている。

武器の本質

 武器には、その国の国力や戦況にあった性能が求められる。第二次大戦時のドイツでは、日本帝国海軍(IJN)にもU-ボートに乗ってインド洋を荒らし回って欲しいとの願いから、日本にU-ボートの製造を打診し、数隻を日本に供与している。

 しかし大型の航洋型潜水艦を運用していた日本帝国海軍にとってU-ボートは小型に過ぎ、運用方法が大きく異なった。またドイツの溶接技術など一部の特殊な製造方法は戦時下で短期間に導入することは難しいことなどから「日本製U-ボート製造」は幻に終わった。

 一方、第二次大戦時のドイツ・四号戦車や、名設計士のクルト・タンクが設計したFw190戦闘機は「軍馬」と称された。メンテナンスの体勢が整えられない過酷な戦場で、荒々しい使い方をしても故障しなかったからだ。

 完璧な整備体制を整え、精密機械を常に最高の状態で作動させ得る組織力とは、国家の力を持ってしても常に得られるわけではない。重要なのは、国力と国の情勢にあった兵器を取得することだ。

 こうした例で最も有名なものの一つは、ドイツとソ連の機関銃の比較だろう。零下数十度の酷寒地での戦いでは、ドイツの機関銃は作動部のオイルが凍って動かなくなったが、ソ連の機関銃は問題なく撃てたとされる。ソ連のものは、悪く言えば最初から公差が大きく「ガタ」があったので、オイル無しでも使えたのだ。自国の機械加工の精度と、使用環境を踏まえたうえでの設計だった。

翻って韓国を見れば、そもそも貧弱な海軍しか持たない北朝鮮相手に潜水艦など必要ない。また“精緻な作り”のドイツ製品をライセンス生産できる工業技術的な素地にも乏しい。一口に機械生産といっても、セルフタッピングねじで樹脂部品を締め上げれば完成する安価な家電とはわけがちがうのだ。

 しかも本家ドイツは交換部品の不足(生産間隔の長期化によるものとされる)がボトルネックだとしているが、韓国海軍では、交換部品も韓国産なのだ。

雨漏りが〝直せない〟

 スマートフォンの爆発などで世間を騒がせた韓国工業製品だが、その基礎的な技術水準は、同じく主要工業製品の乗用車で見て取れる。

 現地紙の中央日報(電子版)や左派紙ハンギョレ(電子版)によると、2013年8月には現代自動車と傘下の起亜自動車が製造するサンタフェとグレンジャー、アバンテで雨漏りが発生。サンタフェではフロントガラスと車体の接合部やトランク、リアランプ接合部など7カ所で雨水が侵入し消費者からクレームが集中した。

 同社では対策を講じたが、2年後の15年12月には再び天井やトランクからの雨漏りが発覚。加えて、新たに発売したばかりの高級車ジェネシスでも雨漏りが見つかった。

 さらに2年後の今年7月には韓国GMの中型セダンでも車両後方上部のブレーキランプ部からの防水不良が発覚。現地紙の毎日経済新聞などが報じたもので、ここから侵入した水が車内の天井やシートを濡らすという。もはや水は「天敵」のようだ。

主要輸出産品の乗用車ですら、水圧のかからない状況で水漏れする-。ドイツの“ホンモノ”さえ故障がちでデリケートな潜水艦が、韓国の技術水準で手に負えなくとも不思議はない。

そして盗まれる

 11月1日には、韓国造船大手の「大宇造船海洋」が北朝鮮のハッキングを受け、最新鋭のイージス艦や潜水艦の設計図などの機密約60件を盗まれていたことが発覚した。朝鮮日報(電子版)によると、盗まれたのは昨年4月のことで、イージス艦「栗谷李珥」(ユルゴク・イ・イ)と、ドイツ設計の214型を韓国が独自に大型化した新潜水艦「張保皐3」(チャン・ボゴ3)の設計図などが奪われた。なかでも「張保皐3」のコールドローンチ技術の流出は韓国で問題視されている。これは潜水艦の垂直発射管からミサイルを発射する場合の技術で、陸上発射型のようにミサイルを点火発射すると発射管や潜水艦本体が熱で損傷するため、圧搾空気で船外へ放出してから点火するというもの。北朝鮮はハッキングと同時期にコールドローンチでのミサイル試射に成功しており、ハッキングで得た資料から何らかのヒントを得た可能性は否定できない。

 韓国は米国製ステルス機F-35の購入と引き替えに、最新レーダーなど数多の軍事技術の譲渡を米国に求めているが、この調子では米国が与える技術は、「既に北朝鮮が持っている」ものだけになりそうだ。

それにしても、Uボートで連合国を苦しめ世界最高の工業輸出国ドイツは今は昔、ドイツ製潜水艦は次々に事故を起こしたり、ドイツ本国で自国の潜水艦すら全部未稼働という醜態をさらしている。

沈没原因は三つではなくもしかすると四つであり四つ目こそインドネシア海軍の潜水艦が沈んだ最大の理由が例のアノマリーであるということに日本のネット民は同意するであろう
。沈没原因その「K国の法則」である。

K国と言う国に関わると途端に法則が発動してしまう。本当に恐ろししきはKの法則。
論理を超えた経験則をアノマリーというが、K国と関わると人間の弱い部分が次々と悪い連鎖を起こし、結果的に関わった人間や組織が堕落してしまうという現象だ。優秀な社会学者であれば行動科学的にKの法則を科学的に証明できるかもしれませんが、今のところ多くの日本のネット民は経験則(アノマリー)から言って、その不思議な法則を知ってしまっている。

そして今回の悲劇はKの法則によっインドネシアが
て呪われたのであろう。

インドネシアはこともあろうにK国に修理を依頼し主力戦闘機の共同開発、決定的なのがドイツ製潜水艦の劣化パクリのK潜水艦を3隻も採用し三番艦は自国でライセンス生産したのであるからKの法則の恐ろしさはまさに始まったばかりだろう。






潜水艦の4~6番艦の発注は見合わせていたので法則は発動しなかったのだが、撤退しかけたKFXへの再参加を決めた途端にこの悲劇である。アノマリーというよりオカルトに近い。

インドネシアといえば例の新幹線キャンセル問題でわかるようにインドネシア政府の腐敗は相当にひどい。インドネシアもK国同様約束を守らぬ国のようで、Kの法則が発動しやすい国柄かもしれません。


日本は、もがみ型FFMをインドネシアへの輸出の話が出ているが、最後に韓国製のフリゲートを採用する裏切りをやりかねない。私はいまのうちに思いとどまった方がいいと思う。

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【Yahooニュース:読売オンライン】4/29(木) 5:01配信

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双胴船型の海上自衛隊の音響測定艦「あき」(読売新聞)

 政府が導入を断念した地上配備型迎撃システム「イージスアショア」の代替艦として建造を計画する「イージス・システム搭載艦」を巡り、複数の胴体を組み合わせた「多胴船型」を検討していることがわかった。近く、設計に関する調査研究を民間企業に委託する方針だ。

 多胴船は、主に双胴船型と三胴船型に分類される。複数の船体が並んで上部構造物を支える形になるため、通常の「単胴船型」と比べて波の影響を受けにくい。代替艦の主任務はミサイルの警戒・迎撃で、波による揺れが少ない構造は、迎撃ミサイル発射に適しているというメリットがある。また、甲板を広く取れ、大型装備品の搭載も可能になる。

 ただ、海上自衛隊での導入実績が少ないことなどから、単胴船型と比べて建造費がかさむことが想定され、2隻で約5000億円超と見積もる代替艦の導入コストが膨らむ可能性がある。

 海自の艦船では、対潜水艦の警戒任務を担う音響測定艦が双胴船型で、三胴船型は米海軍の沿海域戦闘艦(LCS)で採用されている。

イージスアショアの代替は「イージス・システム搭載艦」となったが、そのイージス艦が従来型ではなく多胴船型か?というリーク記事が読売新聞から出た。

記事に書いてある通り単胴船型と比べて建造費がかさむことが想定され、2隻で約5000億円超と見積もる代替艦の導入コストが膨らむ可能性が高く、私は反応を見るアドバルーン記事にすぎないと思う。

私は最終的に従来型のイージス艦になると読んでいますが、「イージス・システム搭載艦」はイージスアショア用に契約したロッキード・マーティン製SPY-7レーダーをまだ契約解除の話はでておらず、最悪を
SPY-7レーダー搭載する「イージス・システム搭載艦」となる可能性がある。SPY-1に比べ大型のSPY-7搭載の為イージス艦の船体幅を増やす情報もありますが、船幅・船体長をともに伸ばして大型化する方式を採用するものと私は予想します。報道にあるような「イージス・システム搭載艦」が斬新な新型艦型を採用することはないと思います。 

トリマラン船型軍艦のメリットである高速は必要ではなく、波による揺れが少ない構造は、迎撃ミサイル発射に適しているというメリットはいったいどれぐらいか?そもそもトリマラン船は大型艦には適しておらず米海軍の三胴船型フリゲート「インディペンデンス」級(満載排水量約3000トン)が現在のところ一番大きな多胴水上戦闘艦になります。



多胴船のメリットとして、船に乗りなれない陸自隊員を船酔いから守る為という理由なら納得できなくもないが、海上自衛隊の最新鋭イージス艦「まや」型は満載排水量約1万トン「イージス・システム搭載艦」は基準排水量で1万越え、満水排水量では12000~13000トン更にフィンスタビライザーを装備するならば揺れも少なく、わざわざトリマラン型にしコストを高騰させる意味がありません。

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https://twitter.com/rockfish31/status/1075378110726471680/photo/1


インデペンス級にVLSを搭載した模型

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三胴船(トリマランtrimaran)型護衛艦  三胴船模型

 日米両政府が来年度からの新型戦闘艦の共同研究に向け最終調整に入ったことが23日、分かった。「三胴船」と呼ばれる船体の研究で、構造に関する試験データを共有し研究を効率化するのが狙い。実用化のメドが立てば開発に移り、海上自衛隊の艦艇として平成30年代後半に導入することを想定。三胴船型は多様な任務に活用でき、中国を抑止する「動的防衛協力」の象徴と位置づける。

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MAST Asia 2017, Tokyo, Japan - Day 3: ATLA & Japan's Defence Technology•2017/06/14

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○Y. MIYAUCHI*, S. MATSUMOTO*, K. SUZUKI*, K. HARADA*

日本は、この日米共同で研究したトリマラン型の船を哨戒艦兼掃海艇として採用することを考えており、大型艦として採用することはないと思う。


2017年07月14日


2019年05月25日


 
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The "Shard" bomb-drone on show at DSEI 2019. Bill Bostock/Business Insider

【WING】2021.03.23 

 防衛装備庁は3月22日、新型機雷(小型機雷)の開発に関して、技術的方策を検討するため情報提供企業の募集を行うと公表した。

 装備庁は募集に当たっての条件として、第1に日本法人であり国内に製造設備を有すること、第2に海上自衛隊の装備品である機雷、艦艇、航空機のいずれかについて開発および製造の実績を有すること、第3に防衛省の文書開示等について適当であると認める企業であること、この3点全てを満たすことを求めている。

 情報提供意思のある企業は、4月9日17時までに情報提供意思表明書と上記要項を確認出来る書類を添付した上で、担当窓口に提出する必要がある。


当ブログの読者の方であれば、来年の冬季北京五輪後中共による台湾侵攻の可能性が迫っていることは周知の事実である。

台湾や尖閣を守る有効な手段が台湾海峡や中国沿岸への機雷の敷設である。

なぜなら中共海軍には掃海部隊が存在しない、なくはないが専用の掃海部隊を持たない。

敵が仕掛けた機雷だけでなく、自軍で仕掛けた機雷すら効率的に除去できないので、民兵でもある中国の漁船群が網でひっかける掃海法で対応するらしい。

もがみ型は掃海艦の機能も有するが、敷設艦の能力も有する。
日本は核兵器を持っていないが、機雷を使えば中国海軍どころか中国経済を崩壊させる戦略兵器としても使用することが可能である。

かつて、米軍は太平洋戦争末期に米軍は日本周辺の機雷で封鎖作を行い、日本本土と南方、中国大陸や朝鮮半島、それどころか瀬戸内海などの内海まで機雷で封鎖され、B-29の空襲とともに日本を敗戦に追いやったのである。

この作戦は飢餓作戦と命名され、主にアメリカ陸軍航空軍の航空機によって実行された。日本の内海航路や朝鮮半島航路に壊滅的打撃を与え、戦後も海上自衛隊の戦術思想や日本の海運に影響を残した。海上自衛隊は対潜作戦と機雷掃海能力が世界的にトップの実力を有する理由の一つである。


日本は冷戦時には対ソの為の日本の三海峡封鎖の任にあたっており、機雷を保有し(日本が保有する機雷一覧宗谷、津軽、対馬海峡に機雷を敷設して封鎖する能力を持っている。機雷はその詳細な情報が得られれば、対抗手段を手段を取られやすいので、機雷に関する情報は最重要機密になっている。
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機雷はその性能が知られると容易に対抗手段が採られるので、最も機密の壁が厚いとされる。うらが型掃海母艦・航空機・潜水艦によって敷設される。 なお、機雷の名称には制式名称以外にKナンバー(Kは機雷のローマ字読みの頭文字)が割り振られている。その為、下記の中には重複している可能性がある。

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91式機雷は世界初の複合誘導型追尾上昇機雷で、91式は浮上中も目標を追尾し続ける。 
昭和58年度より開発が始まり、平成元年に開発完了。平成2年度に91式機雷の名称で制式化され翌年度から現在に到るまで調達が行われている。
また昭和62年度から平成9年度にかけて『K-RX2』(新型機雷(潜水艦用))が開発されているが、これは91式機雷の潜水艦敷設型と思われる。
 

平成25年度からは91式機雷の深深度化に関する研究が行われ、15式機雷 はその成果ではないかと思われます。

日本の機雷の敷設能力は「掃海母艦」「うらが」と「ぶんご」に限られ限定的である。今後「もがみ型」22隻が加わる。


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艦尾の小さい門扉4基にそれぞれ機雷敷設軌条3条を備えている。機雷搭載数は約230発とされている。

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日本は航空機による投下敷設能力を有する。P-3C、P-1も航空投下による機雷敷設能力を有する。C-130による空中投下による大量敷設能力がありC-2による空中敷設も検討されている。

C-130輸送機の搭載量は20t、C-2では有効搭載量: 約30 t(最大120t)あらゆる物の空中投下能力を持ち、航続距離は中国沿岸であれば作戦能力範囲内である。

新型機雷(小型機雷)

新型機雷(小型機雷)は無人機や大型航空機による航空機による敷設する小型機雷であると思われます。

現時点ではあまりに情報が無く、DSEI2019で展示されている「シャード」爆弾ドローンが参考になると思われます。


このイカのようなドローンは、軍艦に張り付いて爆発させるための水中爆弾で、単独でも群でも使える。

今週、ロンドンで開催された大規模な兵器展示会で、奇妙な展示物のひとつが、イカのような形をした爆発する水中ドローンだった。

製造元のDefendTex社がBusiness Insiderに語ったところによると、この装置は水中を泳ぎ、敵の船に取り付いてからコマンドで爆発させることができるという。
単独で行動することも、他のデバイスと協調して行動することもできる。対潜水艦戦用に設計されている。

火曜日に開催されたDSEI武器見本市では、1台が水槽に展示され、上下に揺れていた。



イカのように動き、命令で爆発する水中ドローンは、今週ロンドンで開催された大規模な武器見本市で展示された奇妙な武器の一つだった。

オーストラリアの武器メーカー、ディフェンドテックス社が販売している「シーハンティング・オートマティック・リコネイサンス・ドローン(SHARD)」と名付けられたこの装置は、ロンドンで開催された大規模な兵器見本市に出展されました。

今週、ロンドン東部のドックランズで開催されている「Defense & Security Equipment International (DSEI)」ショーでは、多くの展示物の一つとして登場しました。

水槽の中で上下に揺れながら、触手のような足で動くものが展示されていました。その様子を動画でご紹介します。

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The specifications of the drone-bomb. Bill Bostock/Business Insider

ディフェンドテックス社のスタッフがBusiness Insiderに語ったところによると、このドローンは海に淡々と浮かぶことを目的としており、カモフラージュの一種として意図的にイカのように見えるようにデザインされているという。

このドローンは、通過する敵船に取り付けられます。操縦者が遠隔操作で爆発させることができます。それぞれのドローンは単独で行動することも、他のドローンと群れをなして行動することもできます。

プロジェクトはまだ開発中であり、まだ販売されていません。



www.DeepL.com/Translator(無料版)で翻訳しました。


2015年09月22日


機雷で経済活動の規模は半分に 
p96-97
 もっかのシナは、世界最大の輸出国で、かつ世界第二位の輸入国だ。
エネルギーだけを見ても、一九九三年には石油の純輸入国になり、二〇〇八年には天然ガスの純輸入国になり、二〇〇九年には石炭の純輸入国になり、そして同年にシナは、世界最大のエネルギー消費国になった。

 シナのGDPも、決定的に貿易に依存している。アメリカが二二・○%、日本が二五.一%沈しか貿易には依存していないのに対して、シナ経済は四九・五%が貿易頼みなのだ(二〇一一年統計値。ちなみに韓国は八七・四%である)。
 誰が機雷を撒いても、シナはたちどころに外貨を稼げなくなり、エンジン(たとえば船舶用ディーゼルの主要部品は外国製に頼っている)などの産業に不可欠な機械類が製造できなくなり、エネルギーの輸入もできなくなって、経済活動の規模は一挙に半分以下に落ち込んでしまう。広島・長崎の原爆や、東京大空襲でも、そんな停滞は結果し得なかったのに……。

 二〇一三年の統計値で、シナの貿易物資の八五%以上(トン・ベース)は、海運によって搬出されたり搬入されたりしている。当然、それはシナの運送企業が所有する船舶だけで賄い得るものではない。コンテナ船の八割、石炭などのバラ積み貨物船の七割、原油等のタンカーの六割は、外国船籍の商船がシナの港に立ち寄ることによって運送されているのだ。

 自動車工業が集中している揚子江地域を例にとれば、豪州などから運ばれてきた石炭や鉄鉱石の八五%は、河口付近の港で「沿海船」(日本でいう内航船)や「内江船」(河川の運送船・艀など)に小分けされて工場に届けられている。石油もほぼ同様である。

 輸出品の自動車等は、吃水が九メートル程度の自動車運搬船によって河を下り、そのまま海外市場へ送られている。だが河口の前に広がる東シナ海の大陸棚に機雷が撒かれれば、この物流の一切が止まる。それでも原油の四割を中共所有のタンカーで搬入して、軍隊の作戦継続だけはできるようにするだろうか? ……まず無理だろう。

 中共に入港する原油タンカーの八割が、マレー半島とスマトラ島の間にあるマラッカ海峡経由だ。ロンボク島とバリ島を隔てるロンボク海峡を通ってくるタンカーは二%だけである。

 載貨重量が二〇万トンから三二万トンの大型タンカーを「VLCC」と呼ぶ。このクラスまでの原油タンカーは、満潮時であるならば、満載状態で了フッカ海峡を通過できる。しかし満載のVLCCの吃水長が二一メートルくらいになるのに対して、マラッカ海峡の最浅部の水深は二二・五メートルしかないので、干潮時には通れない。機雷をちょっとでも撒かれれば、VLCCが座礁して、海峡は全面的に使用不能になる。

中国は現在、分かっているだけでも5~7万基の機雷を保有しています。その種類も豊富で、旧式なものから高性能なものまで30種類以上そろっています。ただし、その多くは、浅海域でのみ運用可能な沿岸防衛用です。中深度海域での使用が可能なものは現時点では少ないですが、ロケット上昇型機雷などへの研究・開発も着実に投資されている模様です。

 いいかげんに改めたらどうか。

 集団的自衛権の限定行使の一環として、海上交通路(シーレーン)の機雷を除去する海上自衛隊の掃海活動について、中東・ペルシャ湾のケースばかりを取り上げる、ばかの一つ覚えのような議論のことである。

 中国海軍は、新旧あわせて10万個以上の機雷を保有しているとされる。海自や米海軍は、イザというときに中国海軍には機雷を敷設する、機雷戦を仕掛ける能力と意思があるとみている。安上がりな機雷を使えば、強大な米海軍を追い払えるかもしれないからだ。

 僚紙「SANKEI EXPRESS」でも以前指摘したが、強調したいのでもう一度書く。集団的自衛権に基づく海自の掃海活動を可能にするという話は、中国海軍の機雷がシーレーンを阻害することを抑止する意義もあることを踏まえた方がいい。

 12月1日の日本記者クラブ主催の党首討論会では、ペルシャ湾での掃海活動をめぐって、首相と公明党の山口那津男代表の意見に齟齬(そご)がないか質(ただ)された。

 首相は、ホルムズ海峡が機雷で完全封鎖されれば世界経済パニックの恐れがあるとし、現場で戦闘がなければ、関係国の停戦合意前でも海自が掃海に従事する可能性を認めた。正しい態度だ。

 米海軍大学の『海軍大学レビュー』(65号、2012年)の掲載論文「機雷の脅威を検討する-中国『近海』における機雷戦」によれば、湾岸戦争当時、イラクが敷設した1300個の機雷によって、米海軍はペルシャ湾のコントロールを一時失った。10億ドルの米イージス艦が、2万5千ドルのイタリア製機雷で行動不能になった。

 論文は、中国海軍が機雷をまくかもしれないケースとして、台湾封鎖や南シナ海危機、朝鮮有事を挙げた。グアム島近辺や東シナ海、西太平洋でもあり得るとした。機雷は、水上艦艇だけでなく航空機や潜水艦、公船、商船、漁船でもゲリラ的に敷設できる。

 なぜか米海軍は、十分な数の掃海部隊をもっていない。そこで、海自とオーストラリア海軍に期待を寄せている。

 政府与党の協議では、集団的自衛権の事例として、朝鮮有事などで邦人が乗った米艦船を自衛隊が守ることも論じられた。邦人がいなくても、各国民間人が乗った外国の艦艇、船舶が避難してくるときに、自衛隊が守らず見殺しになどできるはずがない。そんなときに、北朝鮮でも中国でもいい、どこかの国が機雷を絶対にばらまかないという保証もない。

 南シナ海でも同じことだ。世界の商業海運の半分が通過する大動脈であり、「航行の自由」が強く求められている海だ。

 中東だけでなく、アジア太平洋の海でも、集団的自衛権の限定行使として、海自が掃海にあたる事態は起こり得る。

 これは、米国の戦争に巻き込まれるという単純な話でもない。実行するかどうかはそのときに決める話だが、日本の存立のため、安全保障の生命線である日米同盟を破綻させないために、できるようにしておくべきシビアな話だ。幅広く考えておくことが、平和への備えにつながる。(論説委員・榊原智)

【MAG2NEWS】2021.03.14 407 by 小川和久『NEWSを疑え!』

海上自衛隊の新型護衛艦「くまの」「もがみ」が相次いで進水。その特長について、ニュースではコンパクト化、ステルス性が伝えられていますが、専門家は別の部分に注目しているようです。今回のメルマガ『NEWSを疑え!』では、軍事アナリストの小川和久さんが、新型護衛艦に装備された「機雷敷設能力」について詳しく解説。日本の機雷戦能力の向上は、中国の海洋進出の動きに対して十分な抑止力になると期待を示しています。

新型護衛艦の機雷敷設能力

新しい護衛艦「くまの」、「もがみ」の相次ぐ進水がニュースになっています。

「海上自衛隊の新型護衛艦(全長133メートル、排水量3900トン)の命名・進水式が3日、三菱重工業長崎造船所(長崎市)で行われ、『もがみ』と命名された。2022年以降に就役する。昨年11月に三井E&S造船の玉野艦船工場(岡山県玉野市)で進水した『くまの』に続き、2隻目。

海自は、中国軍の海洋進出や北朝鮮の弾道ミサイルへの対応など任務が増大する中で、慢性的な人手不足に陥っている。新型艦は船体をコンパクト化し、運用システムを集約化。乗組員は約90人とイージス艦の3分の1程度に抑えた。複数のクルー制も導入し、限られた人員による護衛艦の運用体制を維持する」(3月3日付 時事通信)

記事にあるようなコンパクト化のほか、レーダーに映りにくいステルス性能も話題になっています。

実を言えば、ニュースで強調されていないところに軍事専門家は注目するのですが、それは機雷戦能力です。海上自衛隊が「くまの」、「もがみ」に与えた新たなコンセプトは、これまで掃海艇が担っていた掃海能力を備えさせ、日本列島沿岸の防備を固めるというものですが、無人機雷排除システムとともに装備されている簡易型機雷敷設装置が備わったからこそ、機雷戦能力という言葉を、胸を張って使っている印象さえあります。

機雷戦能力が与えられたということは、日本が本気になって中国の海洋進出を阻止する方向に舵を切ったという見方もできます。これまでメルマガでご紹介してきたように、海上自衛隊の能力は対潜水艦戦(ASW)に特化されており、「ASWのための海軍」という異名すら奉られてきたほどです。ただ、見逃してならないのは海上自衛隊の対機雷戦(AMW)能力の高さです。1991年、湾岸戦争後のペルシャ湾の掃海に派遣された当時、海上自衛隊のAMW能力は世界一とさえ評価されていたほどです。

その後、掃海艇の老朽化などで世界一の評価は返上しなければならない時期もありましたが、いまや掃海艦の導入と掃海艇、掃海ヘリコプターの新型への更新も進み、再び世界一の評価を回復しつつあります。海上自衛隊のAMW能力は、掃海母艦(5700~5650トン)2隻、掃海艦(690トン)2隻、掃海艇(570~510トン)17隻、掃海ヘリコプター10機という勢力です。

これまで、海上自衛隊のAMW能力は北朝鮮に対するものとして説明されることがほとんどでした。北朝鮮が海峡部分などの日本周辺や朝鮮半島沿岸に機雷を敷設し、日本などの船舶の航行を妨害したり、朝鮮半島有事に北朝鮮に上陸する部隊を阻止したりしようとしたとき、それを除去するのが海上自衛隊に期待されているという訳です。

むろん、その位置づけは今後も変わらないでしょう。しかし、そこに「くまの」、「もがみ」のような機雷敷設能力を備えた艦艇が加わると、海上自衛隊は本格的な機雷戦能力を備えた海軍に生まれ変わることになります。

なにができるようになるかといえば、例えば、尖閣諸島をめぐって中国との関係が極度に緊張したとき、機雷戦を国際的に宣言すると同時に迅速に尖閣周辺に機雷を敷設し、中国の接近を阻止することが可能になります。その能力を持つこと自体が、中国に尖閣への手出しを躊躇わせる抑止力となることは言うまでもありません。

それだけではありません。場合によっては、世界各国が軍事的にも中国包囲網を敷く中で、機雷敷設によって中国に出入りする船舶を完全にコントロールし、中国が経済的に成り立たないようにすることもありうる話です。中国の掃海能力はきわめて限られていますから、これも中国に無謀な企てを放棄させるうえで、高い抑止効果があります。

機雷はハイテク化されているものだけが効果を発揮する訳ではありません。第2次大戦型の古い機雷であっても、それが目標への接近経路に少数浮遊している状況を作り出すだけで、掃海能力の低い海軍は前進を諦めざるを得ないのです。新型護衛艦「くまの」、「もがみ」の進水のニュースを見ながら、思いついたことを書かせていただきました。(小川和久)

小川和久この著者の記事一覧 
地方新聞記者、週刊誌記者などを経て、日本初の軍事アナリストとして独立。国家安全保障に関する官邸機能強化会議議員、、内閣官房危機管理研究会主査などを歴任。一流ビジネスマンとして世界を相手に勝とうとすれば、メルマガが扱っている分野は外せない。









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次期汎用型護衛艦DDX(12DD)予想画像

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下のTwitterから拾った画像をDdogが通常艦型に加工更し、VLS部分をストレッチしたのが一番上の図

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Twitter上でヒットした画像社団法人日本防衛装備工業会が発行する会誌 「月刊JADI」2019年10月号に07DD?)18DDA案?

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高出力マイクロ波のポンチ画に載った大型艦をDdogが背景等加工

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PACIFIC 2019に出展された三菱重工の30FFM発展型新型ミサイル護衛艦 FMF-AAW


社団法人日本防衛装備工業会が発行する会誌 「月刊JADI」2019年10月号に07DDが掲載され、ネット上07DDが騒がれ、当ブログにおいて次期汎用型護衛艦を07DDとしました。
自衛艦の就役~除籍年数39年で計算した表を作成して、新型汎用護衛艦の予算化の年数を改めて精査してみた。

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参考にした資料にはイージス・アショア代替艦が考慮されておらず、令和4年にてイージスアショア代替艦の1隻目の予算計上、こんごうの除籍等を考慮し、「もがみ型」22隻の完成を優先させるとむらさめの除籍が2035年令和17年と計算されるので、予算化は早くても令和11年/2029年~令和13年/2031年となりそうですが、当ブログは07DDではなく12DD(2030年予算化)説を採用します。


2020-07-11
ここ数週間、当ブログでは3月末公開された防衛装備庁技術シンポジウム2020について特集しておりますが、高高度迎撃用飛しょう体技術の研究高出力マイクロ波技術の研究高出力レーザ技術の研究レールガン研究の最前線~弾丸の高初速化の実現~を参考に記事を書いております。


2021年04月18日

2021年04月10日
2021年04月07日


2021年04月03日


弾道弾を中間段階の宇宙空間ミッド・コースフェイズで撃破するのSM-2/SM-3の運用はイージス艦の役目であるが、従来の宇宙空間域ではなく成層圏と宇宙空間の間の領域を飛行する低軌道弾道弾/変則軌道弾道弾や、滑空弾、極超音速巡航ミサイルを迎撃する高々度飛しょう体迎撃ミサイルの開発が始まった。

これは個艦防御、艦隊防御、国土防衛上どうしても必要な兵器となり、打ちっぱなし型で、遠隔交戦(エンゲージ・オン・リモート)能力を備えた、通常の凡用型護衛艦のVLSにも搭載することが可能となる。

また、沿岸型とへいえ「もがみ型」のVLS8~16ではお話にならず、「もがみ型」の就役時にはあさひ型同様32基搭載していたとサプライズを期待していますが、21世紀の現代海戦においては、極超音速ミサイルを打ち合い、いかに迎撃するかということになることが濃厚となってきました。
 
可能であれば、まだ予算化されていない04FFM以降の前部もしくは中央部をストレッチして最低48基のVLS搭載はできないであろうか?そして中SAM改を改修した新艦対空誘導弾と高々度飛しょう体迎撃ミサイルを搭載できないものかと願いたい。

現在護衛艦のうち水上艦は艦齢40年の手前、39年で除籍となっています。ギリギリまで使用し続ける為、令和2年3年度予算でむらさめ型護衛艦の改修予算が認めらていて、1996年(平成7年)に就役した‘‘むらさめ型’’一番艦むらさめについては、2035年(令和17年)除籍となる予定だ。

そもそも「もがみ型」22隻は 掃海艇うわじま級とすがしま級退役の代替え増備分7隻、あぶくま型護衛艦(6隻)・はつゆき型護衛艦(同型艦12隻うち現役艦艇5隻)・あさぎり型護衛艦(同型艦艇8隻うち地方隊5隻)の代艦として建造されるもので、「もがみ型」の次に建造される次期汎用型護衛艦DDXはむらさめ型9隻の代替艦からとなる。

最初に述べたように、当ブログでは新12DDと仮称します。

新12DDとするのは、もともと12DDとは平成12年度艦たかなみ型4番艦おおなみの仮称でしたので、新12DDとします。

船型

Twitter上で検索した07DDとおぼしき画像の元ネタは、あくまでも推測だが社団法人日本防衛装備工業会(JAID)が発行する会誌 「月刊JADI」2019年10月号に掲載された07DDものだと思います。当然造船関係の会社も会員であり、造船業者は30FFMを付加価値の高い艦にしたい思惑もあり船型を米国のズムウォルト級ミサイル駆逐艦で採用された波浪貫通タンブルホーム船型(通称:ホエールバック)としたのだと思われます。

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現ATLA艦艇装備研究所において艦首造波低減船型(波崩れの少ない船首形状を目指して)として、また、低シグネチャ将来水上艦研究としてホエールバック型艦首の船型を研究しており、18DDあきづきが建造計画がされていた頃は 18DD A案がホエールバック型艦首でした。
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18DD次世代汎用護衛艦 (A案)
平成19年度護衛艦「あきづき」 Akizuki class destroyer 2010年10月24日 

ホエールバック型船型は18DDでも採用されず、米国のズムウォルト級ミサイル駆逐艦が価格の高騰により壮大な失敗作となり、おそらくホエールバック型船型は建造価格の上昇、VLS甲板を狭める等デメリット等もあり、通常船型が採用されると思い、冒頭イラストを18DD次世代汎用護衛艦 (B案)似に作画訂正した。

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3900トン型FFMには船首底にバウソナーがありませんでしたが、従来型の次期汎用型護衛艦DDX(新12DD)にはバウソナーが標準装備されると思われます。

基準排水量6000トン満水排水量8000トン程度と予想します。

<根拠>

まず、まず、大きさを示す排水量だが、基準排水量/満載排水量は大型化するという前提で前型と比べ考えると基準排水量6000t/満載排水量8000tとなる。なお、はつゆき型の前型はやまぐも型として計算した。

基準排水量                 満載排水量
〇はつゆき型                 
2,950 t / 3,050 t(37%+)  4,000 t / 4,200 t(47%+)
〇あさぎり型                 
3,500 t / 3,550 t(20%+)  4,900 t / 5,200 t(30%+)
〇むらさめ型/たかなみ型            
4,550 t/4,650 t  (32%+)   6,100 t/ 6,300 t(29%+)
〇あきづき型/あさひ型                 
5,050 t / 5,100 t(12%+)6,800 t    (11%+) 
〇DDX                    
6000t (18%+)     8000t   (18%+)


 2019年12月08日


FMF-AAWミサイル護衛艦

基準排水量7,000~8,500t 満載排水量 10,000t
全長145〜160m、前幅18m、速力 最大30kt+α       
Mark45 62口径5インチ単装砲 1基 
RWS 2基
Mk.41 VLS (64セル) 1基(最大2基80セル)
17式SSM 4連装発射筒 2基 
Sea RAM 1基 / DEW(指向性エネルギー兵器)1基
HOS-303 水上魚雷発射管 2基
艦載機 SH-60K哨戒ヘリコプター 1機


具体的には
三菱重工のFMF-AAWが64基のVLSを想定しているので、次期汎用型護衛艦DDX(新12DD)も64~80程度ではないか?また、SSMについては、開発中の極超音速巡航ミサイル/滑空弾の艦載型も搭載を見込まれる。

武装

日米はSM-2.SM-3GBI(Ground Based Interceptor)の対弾道ミサイル、大気圏内の最終フェーズではTHAAD・SM-6・PAC-3による迎撃態勢を備えてきた。対弾道ミサイル網に加え日本は、EM(妨害電波)>高出力マイクロ波>レールガン>高出力レーザに加え高々度飛しょう体迎撃ミサイル+PAC-3体制を構築しようとしています。

ミッドコースフェイズ対応のSM-2.SM-3はイージス艦の役割なので、次期汎用型護衛艦DDX(新12DD)のVLSにおいては、対極超音速ミサイル/変則軌道弾道ミサイル迎撃用として高々度飛しょう体迎撃ミサイル多数を装備しておきたい。

VLSを多数装備する理由は、飛しょう体を発見迎撃誘導するのは、次期汎用型護衛艦DDX(新12DD)だけがするのではなく、遠隔交戦(エンゲージ・オン・リモート)能力やネットワーク化によって、戦闘機からも、AWACSからも果ては、東京の防衛省にある自動警戒管制システム(JADGE)、場合によっては無人機のAIからの指令で同時に多数発射可能なアナーセルシップ的運用も可能とするためだ。

現在防衛省ではFCネットワークの研究が行われており、汎用護衛艦等のセンサ情報をリアルタイムに共有するとともに、ネットワーク射撃を可能にするFC(Fire Control)ネットワークに関する研究されている。

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高々度飛しょう体迎撃ミサイルが開発されるまでは、2024年開発終了の打ちっぱなし型の新艦対空誘導弾(A-SAM)を装備すると思います。


護衛艦用長射程化、2次契約で100億4400万円

防衛装備庁は先頃、対艦ミサイル装備の航空機に対処するため長射程化を図って国内開発している護衛艦搭載向けの「新艦対空誘導弾」(その2)を三菱電機と100億4400万円で契約した。これは2017年度予算による約88億円の「新艦対空誘導弾」(その1)契約に続く第2次契約で、開発総額は224億円とされる。開発計画は2017年度から2023年度まで試作、2017年度から2024年度まで試験の計画となっている。

新空対艦誘導弾は海上自衛隊の護衛艦に搭載するもので、陸上自衛隊が装備している03式地対空誘導弾(改)と共通のミサイルを使用して、動揺の大きな艦上からの発射や、長射程化のための中間誘導などが技術開発目標となっている。海自の護衛艦は現在、米国から導入したESSM艦対空ミサイルを装備しているが、防衛省ではより遠方から敵航空機に対処できる能力を持つ長射程の艦対空ミサイルを国産開発することにした。周辺諸国で長射程の空対艦ミサイルの装備化が進展している情勢に対処するもので、航空機のほか、対艦ミサイルそのものの迎撃破壊も行う構想で開発を進めている。装備化により護衛艦の防空能力の強化、海上優勢の獲得を図る。 

※画像=新艦対空誘導弾の構想図(提供:防衛省)

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新型艦対空誘導弾の射程については弾道弾迎撃の終末段階(ターミナル・フェイズ)も可能な400km~500km台後半の射程の高性能ミサイルとして誕生する可能性があるが、とりあえずはSA-6と同程度の英語版WikiによればSM-6の射程は、公式130 nmi(150マイル; 240 km)ですが、実際には200 nmi(230マイル; 370 km)から250 nmi(290マイル; 460 km)説あり



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新艦対空誘導弾/高々度飛しょう体迎撃ミサイルは、共同交戦能力(CEC)を有し、アクティブ、セミアクティブ双方のモードを利用することができる。優れたシグナル・プロセッシングと誘導制御の能力を得て、高速の目標や艦のイルミネーターの範囲外にいる目標の捕捉も可能となった。これによりイージスシステムのイルミネーターへの負担が軽減され、同時交戦目標数の飛躍的な増加が期待できる。

超高性能の新型艦対空誘導弾と高々度飛しょう体迎撃ミサイルの混載となるであろう。

高エネルギー兵器

妨害電波EM
妨害電波EMについては護衛艦には既に発足当初から装備されているが、個艦防御というよりも広域妨害クラスの装備すると思われる。

高出力マイクロ波兵器>

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現代の戦闘において徘徊型ドローンや、極超音速ミサイルの迎撃はまずは防御側のEM妨害電波性能が高ければ大部分が無力化できるが、EMを擦り抜けてきた飛しょう体については、高出力マイクロ波(HPM)で撃墜可能であろう。

極超音速巡航ミサイルや、変則軌道弾道弾や滑空弾は、遠距離はミサイルで迎撃するが、中近距離においては主に
高出力マイクロ波(HPM)が迎撃に当たることになるであろう。

高出力マイクロ波(HPM)により電気系統のショートが発生し、よほど精密に防御加工しなければ、高出力マイクロ波(HPM)の前では回線に電気コードを使用した兵器は無力化してしまう。光ファイバーやコーティング対策を行えば擦り抜けも可能であるが、中国やロシアの雑な兵器にHPM対策は可能であろうか?

<高出力レーザ兵器>

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高出力マイクロ波(HPM)によりどんなに極超音速ミサイルやドローンで飽和攻撃を受けたとしてもなお幸運にも擦り抜けたり、また海中より突如無人機やドローンが待ち伏せ攻撃で放出され近距離に迫った場合、SeaLamも、ある程度個艦防御用に近~中距離で使用されるであろうが、最後の砦となるのがCIWSに代わり高出力レーザ兵器になると思う。
新12DD就役の2034年頃には、1CIWSに代わる50kw~300kw級の高出力レーザ兵器が実用化され艦橋直下とヘリ格納庫上に設置されると思う。ヘリ格納庫上は依然次世代のSeaLamが搭載されているかもしれません。

<レールガン>

レールガンも実用化している可能性がある。日本の場合対地対艦攻撃用というよりは、主に防空用として弾道ミサイル迎撃にも使用される可能性がある


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Mk45Mod4(127ミリ単装砲)
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備砲は、日本製鋼所がライセンス生産したMk45Mod4(127ミリ単装砲)2口径5インチ砲1基を前甲板に装備すると思われる。


日本もレールガンを開発中で将来実用化が可能と思われますが、現状は、Mk45 5インチ砲からHVP極超音速砲弾を採用するほうが、低コストで賢い。日本がHVPを導入するか否か、30FFMに装備するかは別として、Mk45からもHVPは発射可能である。


このMk45 5インチ砲は70ポンド(約32kg)の通常弾を約マッハ2.2の速度で21km飛ばすことが可能であるが、28ポンド(約13kg)のHVP(超高速弾丸)を発射することが可能で、マッハ7.3で約80kmも飛ばすことが可能です。HVP極超音速砲弾は対地、対水上、対空のいずれにも有効な攻撃手段となり、もちろん対極超音速巡航ミサイル、大気圏内に突入したターミナル段階の弾道弾も迎撃可能。ちなみに1発9万ドル約1000万円で非常に高額ではあるが、1発20~25億円のSM-3BlockⅡよりは格安である。

艦載砲用長射程弾について  2017/6/14(水) 午後 11:58

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防衛省が研究している艦載砲用長射程弾が、どの程度の射程を目指しているものなのかは不明だが、このOTOメララのブルカノ砲弾の射程を手掛かりに想像すると、現実的には50~60km、希望的観測で100km級の射程を目指すものになるのではないだろうか。

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M982 エクスカリバー精密誘導砲弾

GPS誘導を備え約40kmから57kmの射程を持ち、半数必中界(CEP)はおよそ5mから20m

 また誘導方式が今のところセミ・アクティブ・レーザー誘導と考えられるので、おそらくは対水上戦での移動目標への射撃には用いられず、島嶼奪還の際に遠距離から敵の陣地や施設など、固定された目標に対する砲撃に用いられるのだろう。射撃に当たっては、目標にレーザー照射を行なって、砲蝉を誘導することが必要になるが、それをどのように行なうのかは現時点では不明である。


LRLAPは、厳密にはGPSによる精密誘導+ロケット推進器を備えたミサイルといった性格のものとなっており、砲身から発射されると誘導用の翼を展開し、ロケットの補助推力で精密誘導飛行を行うことによって100キロの射程を数メートルの精度で着弾させる能力をもったものとなるが、コストを下げない限り日本でも導入は厳しい。

対潜戦(ASW)

対潜戦(アクティブ)
DDXにも艦首底にソナーを有していると思われる。これによりアクティブ対潜戦術が行なわれる。

水上艦艇が音を発振すると潜水艦は、その艦艇が当該潜水艦を探知する倍以上の距離において当該艦艇を探知することとなる。すなわちこのアクティブ戦術では、艦艇は潜水艦に対して自らの位置を暴露しつつ捜索を行なうこととなる。しかしながら最近の潜水艦は静粛化が進んでおり、パッシブで探知することが困難であるため、このアクティブ戦術は重要な探知手段である。アクティブ戦術は、潜水艦を探知することも重要であるが、潜水艦を排除して確実にクリアな海面を確保するためにも行なわれる。

SH-60K発展型哨戒ヘリコブター(HS)1ないし2機搭載もしくは無人対潜ヘリ2-3機の搭載もしくは有人ヘリ1機+、無人ヘリ2-3機の混載も考えられる。このHSは吊下して使用するデイツビング・ソナーを装備しており、これもアクティブ戦術では威力を発揮する。HSはそもそも潜水艦から攻撃を受けることはないため、アクティブ戦術に制約はない。HSに哨区を与えて護衛艦同様哨戒することも可能であるが、HSは持久力に限界があるため、通常では護衛艦が潜水艦を探知した後の再探知攻撃兵力となる。 

DDは、アクティブ戦で潜水艦を探知したならば、速やかにVLA(Ⅴer ticalLaunchASROC‥垂直発射型アスロをク)や短魚雷で攻撃を行なう。

水 雷
長射程アスロックのVLSセル数は16セルである。これは、将来ASWの遠距離咄嗟攻撃武器。

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このほかに短魚雷発射管(ATTモードに簡易的に改修可能なもの)および魚雷防御システム(ATTを含む)を装備する。

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左右舷の小さな開口部は、短魚雷発射管(HOS-303)用のものである。



搭載魚雷は12式短魚雷である。性能については極秘で一切公表されていない。
先代の97式短魚雷は、米軍の短魚雷Mk50と同様に600mの深度を40ノット以上で移動するソ連のアルファ型潜水艦を攻撃可能な性能を目標にG-RX4として開発された。同様に開発された米軍のMk-50を上回る性能を有するとされている。

Mk-50は配備年1992年/諸元/重量 363キログラム (800 lb)/全長 2.9メートル (9.5 ft)/直径 324ミリメートル (1.063 ft)/射程 20キロメートル (11 nmi)/弾頭速度 55ノット (102 km/h)-60ノット (110 km/h)/弾頭 高性能爆薬/炸薬量 44.5キログラム (98 lb)/信管 磁気信管/エンジン 閉サイクル蒸気タービン/(保管化学エネルギー推進システム:SCEPS)/深度 580メートル (1,900 ft)/誘導方式 音響ホーミング・アクティブ(探信音発射)・パッシブ(音響受信専用)/操舵方式 螺旋または蛇行パターンによって探索/発射プラットフォーム/対潜哨戒機、戦闘艦

Mk50を上回る97式短魚雷の性能に、特に大陸沿岸黄海などの浅海水域での性能をアップし、欺瞞に関して対応性能を増したのが12式魚雷G-RX5である。

97式の特徴として、欺瞞能力がある敵魚雷を迎撃する能力があるらしいのだが、12式はそれを上回るということだが・・・12式に狙われる仮想目標の中国潜水艦にとってはオーバースペックな能力らしい。

対潜戦(パッシブ)

DDの行なうパッシブ戦術では、DDからは音を発振することなく、対象潜水艦が発生するさまざまな音をDDが曳航するTASSにより探知する。このパッシブ戦術は、通常は収束帯(CZ:ConvergenceZone)が発生する水深の深い海域で潜水艦の発生する音の遠距離探知を期して行なわれる。TASSにより潜水艦を探知した場合には、TASSから潜水艦の相対方位は分かるものの左右の判別ほできない。そのため、艦艇の針路を変更することによりTASSの曳航針路を変え、当該探知の左右舷の判定を行なう。このCZは、1CZが32浬前後、2CZがその倍の64浬前後の距離において音の探知が得られる。
DDがこのTASSで潜水艦を探知したならば、そこにHSを投し、再探知・攻撃に移る。


マルチスタティック・オペレーション
対潜戦においても、「攻撃的防御」概念に基づく広域捜索・探知・追尾および攻撃能力を保有することが必要である。DDXの運用時点では、従来の音響センサー(ハル・ソナー、VDS、TASS、ソノブイ等)と対潜戦ネットワークの併用が基幹となる。

従来は、各艦のソナーによる潜水艦探知を基本とする対潜戦術を適用してきたが、今後は部隊内で1艦のみがソナー(ハル・ソーナーまたはVDS)を発振し、その反射音を他のすべての艦(ヘリコプターを含む)のセンサー(ソナー、TASS、ソノブイ等)が受信し、部隊として潜水艦の位置を特定する戦術、すなわち「マルチスタティック対潜戦術」が適用される。

このオペレーションにおいては、部隊内でソナー管制情報の緊密な交換が必要になり、広域展開しても情報交換可能なマルチスタティック・オペレーション用衛星通信回線を設置する必要がある。

DDXにはマルチスタティック・オペレーションを効率的に行えるよう無人水上艦艇USVと、無人潜水艇UUVを搭載し、広範囲で同時にマルチスタティック・オペレーションの実施が可能となるのではないか?

対艦ミサイル

最新式の17式地対艦誘導弾SSM を積みそうだが、ASM-3改極超音速ミサイルを艦載化したものを載せたい。

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試験艦あすかに搭載された試験艦あすか艦上の12式地対艦誘導弾(改)=17式地対艦誘導弾

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17式地対艦誘導弾SSM-2は陸上自衛隊の12式地対艦誘導弾をベースとして開発された。ミサイルの誘導方式として、90式では中間航程に慣性誘導、終末航程にアクティブ・レーダー・ホーミング(ARH)誘導を採用しているのに対し、17式では中間誘導にGPSを加えており、航法精度の向上につながっている。発射後に目標に関する情報を更新する機能も付与された。また射程の延伸や同時弾着といった機能も実現される。

射程は300km超と推定されています。

トマホーク巡航ミサイル

敵基地攻撃は「自衛の範囲内」河野防衛相との見解がでて、もしかしたら、護衛艦に対基地攻撃任務が出た場合、1発1億円の格安トマホーク巡航ミサイルを装備する可能性がある。

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トマホーク桜花ペイントbyDdog



超高速滑空発射体:HVGPと極超音速巡航ミサイル:HCM

将来的には艦載化した超高速滑空発射体:HVGPと極超音速巡航ミサイル:HCMも搭載される可能性がある。







艦載機/ドローン

SH-60K能力向上型多機能艦載ヘリコプターに加え無人UAV/無人ヘリ2-3機搭載することが予想され、
いずもが空母化し、F-35Bを搭載した場合の対潜作戦は、再びDD汎用護衛艦のヘリ部隊が担うことになる。そこで、あさひ型よりも大型のハンガーが用意され、SH-60K能力向上型多機能艦載ヘリコプター(MP-HS)2機か、無人ヘリ3機もしくは有人ヘリと無人ヘリの混載することも考えられる。

有人ヘリ SH-60K能力向上型

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SH-60K能力向上型多機能艦載ヘリコプター(MP-HS)1~2機を搭載する。

機体については現有のSH-60K哨戒ヘリの機体を使用し音響センサの能力向上を中心に改造構想で、これにより、機体や非開発装備品の開発費を抑え開発費の低減を図る。なお、新哨戒ヘリが目指すマルチスタティック能力のある対潜ヘリは欧米にも存在していない。

●無人UAV

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有人機であるベル 407の機体にMQ-8Bの遠隔操縦システムを搭載し無人機とした最新型(2014年)。昼夜(day/night)両用センサーおよびレーザー目標指示装置、TSARおよび移動目標インジケーター(MTI)、SIGINTモジュール、地雷検出システム(ASTAMIDS)、共通戦術データ・リンク(TCDL)などを搭載するうえに、貨物を搭載するスペースを備え、輸送任務ものなす。

●水上無人機(USV:Unmanned Surface vehicle)
USVは、自律航走が可能でかつUUVと並走航走が可能な無人水上航走体であり、UUVから機雷等の画像情報を水中音響通信により取得し、これを新艦艇に衛星通信等によりリアルタイムに情報の伝送を行なう機能を確保することが予想される。

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● 水中無人機(UUV:Unmannedunderwatervehicle)
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UUV、USVともに投入、揚収の作業が必要である。米海軍のLCSにおいては、海水面近くに後部ランプを設け、3軸のクレーンにより、安全かつ迅速にボートの発艦・揚収が実施できる設計となっている。スムーズな運用作業のため、これからの設計で細部が詰められるのであろう。





スタンドオフミサイル





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The Search Is On For A Missing Indonesian Navy Submarine
Indonesian Navy vessels and other specialist ships are joining the search for the West German-built submarine Nanggala.
【WarZone】THOMAS NEWDICK APRIL 21, 2021

THOMAS NEWDICK 


行方不明のインドネシア海軍潜水艦を捜索中
西ドイツ製の潜水艦「Nanggala」の捜索に、インドネシア海軍の艦艇やその他の専門船が参加しています。 

インドネシア海軍は、現地時間午前4時30分頃に突然通信が途絶えたカクラ級潜水艦「ナンガラ」の位置を特定するための捜索活動を開始しました。本日、バリ海での訓練に参加していた同潜水艦の最後の確認位置は、バリの北約60マイルに位置するスラバヤ沖でした。

インドネシア海軍の報道官が確認したところによると、1980年代初頭に西ドイツでインドネシアのために完成した2隻のタイプ209/1300クラスのディーゼル電気攻撃型潜水艦のうちの1隻であるナンガラは、対潜水艦戦の魚雷訓練に参加していたが、報告がなかったという。この潜水艦は、沈下量約1,390トン、全長195フィート強(約60m)で、インドネシア東部艦隊司令部に所属しています。

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INDONESIAN NAVY
Cakra is the lead vessel from a class of two Type 209/1300 diesel-electric attack submarines in service with the Indonesian Navy.

1993年に発行された『Combat Fleets of the World』によると、通常34名の乗組員が乗船している潜水艦に、53名の乗組員が乗っている。今回の演習でなぜこのような相当数の追加人員が乗船したのかは不明である。

カクラ級の艦艇は、533mmの船首管を8本備えており、これを使ってAEG SUT重量級魚雷を発射し、最大14本まで搭載することができる。今回の魚雷訓練は「実戦的」な訓練とされているが、使用された魚雷に実弾の弾頭が装着されていたかどうかは不明である。


現在、その所在を確認するための捜索活動が行われています。インドネシア海軍の艦艇数隻が現場付近にいることが確認されており、インドネシア政府はオーストラリアとシンガポールにも支援を要請しています。シンガポール共和国海軍とオーストラリア海軍はいずれも潜水艦救助専門の艦艇を運用しています。

報道によると、現場にいるインドネシア海軍の艦艇は、水路観測船「Rigel」、一等コルベット「Fatahillah」、一等コルベット「Bung Tomo」、カピタン・パティムラ級コルベット「Teuku Umar」であるという。他にも、インドネシアの潜水艦2隻と航空機が捜索に投入されているとの情報や、リゲル号の姉妹船であるスピカ号が捜索に投入されているとの情報もあります。

また、シンガポールは、潜水艦救助に関する両国の共同協定に基づき、救助船「MVスウィフト・レスキュー」を捜索に派遣しています。スウィフトレスキュー」は、シンガポール共和国海軍が運用する潜水艦支援救難艦(SSRV)の専門船です。潜水艦から乗組員を救出するための深海救助艇(DSRV)を搭載しています。

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U.S. NAVY/MASS COMMUNICATION SPECIALIST 2ND CLASS TRISTIN BARTH

The rescue ship MV Swift Rescue at Changi Naval Base, Singapore, in 2019.


ロイター通信によると、バリ島の海で行われた航空捜索の結果、Nanggalaの最後の潜水場所付近で油が流出していることが判明しましたが、これが行方不明の潜水艦と関係があるかどうかはまだわかっていません。

カクラ級潜水艦はいずれも韓国の大宇造船所で大規模な改修が行われ、1番艦カクラは2005年に完成した。ナングガラの改修は2011年に完了している。新しいバッテリー、エンジンのオーバーホール、戦闘システムの近代化などが行われたという。

インドネシア海軍の2隻のカクラ級潜水艦は、韓国の設計をベースにした3隻のより近代的なナガパサ級ディーゼル電気攻撃型潜水艦と一緒に運用されている。最新の「アルゴロ」はインドネシアで最初に完成し、3月に就役した。

今後も情報が入り次第、この記事を更新していきます。

Contact the author: thomas@thedrive.com

www.DeepL.com/Translator(無料版)で翻訳しました。



恐れていたことが起きた。Kの法則が発動したと言うかKの呪いだ。

艦齢40年の潜水艦の改修をKに任せることが間違い、恐ろしいことに新造艦まで発注している。事故がこれだけで済めばいいのだが・・・

非常に建造が難しくちょっとでも手を抜けば事故につながる潜水艦を世界中で手抜き工事で橋や建物が崩壊する国の会社に発注する事自体間違いだ。

韓国は潜水艦の建造も運用も経験の浅い。輸入したドイツ潜水艦をパクろうと解体したはいいが、組み立て直すことが、出来ずドイツに泣きついた話は有名である。

いいかげんインドネシア海軍もKの法則に気が付けよ・・・

気の毒な乗員の無事を祈るばかりです。

【2021/5/1追記】

ご存じのように、非常に残念な結果となってしまい53名のご冥福を祈るばかりです。




【中央日報】2021.04.29 10:41

海底838メートルに沈没したインドネシア海軍潜水艦「ナンガラ」の事故の原因について「内部波」の可能性に言及されている。

インドネシア現地メディアの28日の報道によると、イワン・イスヌルワント海軍少将は前日の記者会見で「潜水艦が上側から内部波を受けたとすれば速い速度で下降したはず」とし「自然と戦うことができる人間はいない」と述べた。

ドイツ製1400トン級潜水艦「ナンガラ」は21日午前3時25分ごろ(ジャカルタ時間基準)、バリ島北部96キロの海上で魚雷訓練のために潜水した後、音信が途絶え、25日に本体が3つに分裂したたまま海底838メートル地点で発見された。49人の乗組員、司令官1人、武器担当者3人の搭乗者53人は全員死亡した。

インドネシア軍当局がいう「内部波」とは海水の密度がそれぞれ異なる境界面で生じる波動をいう。イワン少将は衛星写真を見せながら「200万-300万立方メートルの海水が強打したと考えてほしい。誰もそれに耐えることはできない」とし「ナンガラは13メートル潜水した後、内部波を受けた可能性がある」と主張した。



Indonesia says powerful underwater wave likely sunk submarine
Navy dismisses speculation of human error, involvement of foreign vessel
【NIKKEI Asia】ERWIDA MAULIA,April 27, 2021 20:24 JST


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People throw flowers and petals with the names of the sunken KRI Nanggala-402 submarine crew members from a boat in sea near Labuhan Lalang, Bali, Indonesia, on Monday.   © Reuters

インドネシア、強力な水中波が潜水艦を沈めた可能性が高いと発表
海軍は人為的ミスや外国船の関与の可能性を否定

ジャカルタ -- インドネシア海軍は27日、先週起きた潜水艦の致命的な沈没事故は、「内部孤発波」として知られる水中現象が原因である可能性が高いと発表した。

将校によると、バリ島沖と近くのロンボク海峡の水の密度の違いが、数秒で潜水艦を引きずり落とすほどの強い「大規模な動き」を引き起こした可能性があるという。

海軍参謀・指揮官学校のイワン・イスヌルワント校長は、日本の気象衛星「ひまわり8号」が撮影した画像から、事故当時の潜水艦の位置周辺に波があったことを確認したと述べた。

"潜水艦がそのような波によって落とされた場合、彼らにできることは何もなく、何かをする時間もありませんでした...。イスヌルワントは、ジャカルタの海軍本部で行われた記者会見で、「潜水艦は角度をつけて(下向きに)沈み、乗組員全員が(船底に)転がり落ちたのではないか」と語った。"さらなる調査をしなければならないが、おそらくそれが起こったのだろう」と述べました。

振幅が大きく、強力な潮流を引き起こす内部孤発波は、海洋工学や潜水艦の航行にとって大きな危険性があると考えられています。海上の石油掘削装置に予想外の大きなストレスを与えることもあります。

海軍関係者は、今後の潜水艦の運用で同様の事故を避けるためには、インドネシアの海域で潜在的な内部孤発波を検出するためのより多くの調査が必要であると述べている。

海軍関係者は、他の原因についての憶測を否定した。老朽化した潜水艦の整備不良や人的ミスのほか、ソーシャルメディア上では外国船に撃たれたという噂も流れています。

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KRI Nanggala 402は1981年に就役したドイツ製の潜水艦で、2012年に韓国で全面的な改装が完了しています。

海軍参謀長補佐のムハマド・アリ氏によると、この潜水艦は昨年の最後の「ドッキング」を含む定期点検を受け、2022年9月までの耐海性があると判断されたという。

また、同艦に乗船しているすべての乗組員は十分な訓練を受けており、同艦が乗組員の定員を超えているというのは事実ではないと述べた。潜水艦の定員は33名と報道されていましたが、アリ氏によれば、それは利用可能なベッドの数であり、海軍が運用する潜水艦は通常50名以上の人員を乗せているとのことです。

"通過した外国船に撃たれたという噂は、とんでもないことだと思います」とアリは付け加えた。"事件当時、我々は多くの水上船舶を持っていたし、彼らはソナーを持っていて、もし爆発が起きればそれを検知できたはずだ」。

Nanggala号は水曜日の早朝、魚雷発射訓練中に消息を絶った。最後に探知された船からの信号は、潜水限界を超えた水深850メートルからのものだった。

潜水艦との最後の交信は水曜日の午前4時だった。その25分後に訓練タスクフォースの司令官が発射訓練を許可しようとしたところ、潜水艦との通信が確立されませんでした。同艦は水曜日の午前5時15分までに浮上する予定だった。

日、インドネシア海軍は、シンガポールの潜水艦支援・救助船「MVスウィフト・レスキュー」の支援を受け、水深838メートルの地点で大きな破片を発見しました。この船は、破裂した本体を含む3つの大きな部分に分かれたと考えられており、生存者が発見されるという希望は失われていました。

海軍は、潜水艦と犠牲者の遺体を避難させる試みは継続するが、残骸をどのように引き揚げるかは決定していないと述べています。MV Swiftは小さな部品しか持ち上げることができませんでした。

海軍のアフマディ・ヘリ・プルウォノ副参謀長によると、インドネシアには現在、広大な列島を守るための潜水艦が4隻しかないという。Nanggalaに似た1隻はドイツ製で40年の実績があり、3隻の新しい潜水艦は韓国製である。

海軍は、今回の事件を受けて、潜水艦救難艦の調達を計画しているという。

しかし、より多くの潜水艦の購入を加速させるかどうかを聞かれたプルウォノは、"将来、より多くの潜水艦を持てるように祈りましょう "とだけ答えた。
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本日年休をとっていちご狩りに行った。

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横浜ベリーベリー


2500円でイチゴが食べ放題・・・・この農園にしたのは、横浜市営地下鉄ブルーラインの立場駅と中田駅の両駅から歩いて十数分と近く、他の農園より多くの種類のイチゴが楽しめることでした。紅ほっぺ、とちおとめ、
おいCベリー、あきひめ、よつぼし、もういっこ、桃薫、レッドパール、天使のいちご(白いイチゴ)の9種類が食べ放題でした。

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練乳もつけ放題でしたが、どの種類も美味しくて甘く、練乳はほとんどつけずに十分甘く、不要なくらいでした。全種類たべてみました!

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白いイチゴの「天使のいちご」を初めて食べました!これが美味しかった!しかし、白いので熟しているか否かを見極めるのにちょっと慣れが必要でした。


見た目は甘くなさそうですが、酸味が控えめでちゃんと甘味がありちゃんと完熟したものであれば非常に美味しかった。

9種類のうち私が一番気に入ったのは

紅ほっぺです。

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ネットで検索するとイチゴ本来の甘酸っぱさとコク!と書いてありましたが、他のいちごよりジューシーで柔らかい食感と甘さ、他の銘柄より頭一つ抜きんでて美味しかった。最後の3分は。これを一皿分素早く収穫して一気に口にほうばりました・・・

『紅ほっぺ』は、静岡県生れの苺です。
「章姫(あきひめ)」と、「さちのか」の交配により生まれました。

育成場所は、静岡県農業試験場。
2002年に品種登録されています。

紅ほっぺが登場するまでは静岡県を代表する品種だった「章姫」の果実が大きく甘味が強い特性と、「さちのか」の果肉かためで酸味とコクがある特性と、両方の優れたところを引き継いでいます。

とちおとめ

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とちおとめもとっても美味しかった。やはりメジャーな銘柄は、美味しいから売れて生産農家も増えるという仕組みなのであろう。

「とちおとめ」とは、栃木県農業試験場で育成され、1996年(平成8年)に品種登録された苺のことを言います。「久留米49号」に「栃の峰」を交配して選抜・育成された品種で、現在では栃木県内で生産されている苺の9割以上がこのとちおとめとなっているそうです。

とちおとめは全国的に見ても現在もっとも多く作られている品種で、東日本ではシェアNo.1を誇っています。

とちおとめの特徴

とちおとめは一般的に、粒が大きめで形がよく、鮮やかな赤色をしています。糖度が高く、適度な酸味を持っており、果汁もたっぷりでジューシーな味わいです。果肉が詰まっているのでしっかりとした歯ごたえがあり、比較的日持ちがするのも魅力のひとつとされています。

収穫してすぐのものは甘く強い香りがするのも特徴で、鮮度を見極めるための判断材料として香りを重要視することもあるそうです。

●平成24年に登録されたばかりの新品種

おいCベリー,いちご,イチゴ,苺
おいCベリーは独立行政法人農業・食品産業技術総合研究機構が開発育成し、2010(平成22)年登録出願、2012(平成24)年に品種登録されたばかりの新しい品種です。

この品種は九州沖縄農業研究センターにおいて取り組まれ、ビタミンC含量が安定して高く、果実品質と収量性に優れる促成栽培用品種をめざし様々な品種を交配育成され生まれました。

●おいCベリーの特徴

おいCベリー,いちご,イチゴ,苺
農林水産省の品種登録データベースには下記の通り記載されています。

『果実の大きさは大、果実の縦横比は縦長、果実の形は円錐形、果皮の色は濃赤、果実の光沢の強弱は強、そう果の落ち込みは飛び出す、果実のがく片の付き方は水平、果径に対するがく片の大きさは同等、果実の硬さはかなり硬、果肉の色は赤、果心の色は赤、果実の空洞は無又は小、季性は一季成りである。  出願品種「おいCベリー」は、対照品種「とよのか」と比較して、そう果の落ち込みが飛び出すであること、果肉の色が赤であること、果心の色が赤であること等で区別性が認められる。対照品種「さちのか」と比較して、そう果の落ち込みが飛び出すであること、果心の色が赤であること等で区別性が認められる。』

●7粒で1日分のビタミンC

おいCベリー,いちご,イチゴ,苺
農研機構の紹介によると、『果実は、ビタミンCが市販品種の中で最も多い「さちのか」の約1.3培、「とよのか」の約1.6倍含まれ、さらに高い抗酸化活性を有しています。また、果 実は「とよのか」より大きく、濃赤色で光沢があり、糖度が高く、食味も良好で、日持ち性も優れています。』との事で、たった7粒で1日分のビタミンCを摂ることが出来るほどだそうです。

●おいCベリーを食べてみた食味

食べた感じは、果肉にしっかりと歯触りがあり、それでいて固すぎると言う訳ではなく、まず甘さが広がり、それを支えるバランスの良い酸味が後に続きます。

●主な産地と生産量

まだ登場したばかりの品種なので生産量は多くないようですが、佐賀県や長崎県などの九州を中心に、四国や中国地方などで栽培が始まっているようです。
たしかに美味しかった。ちょっと固くていちごのショートケーキのいちごに向いてそうです。


「章姫(あきひめ)」は、「久能早生」と「女峰」を交配して、静岡県の萩原章弘氏が育成したイチゴです。1992年(平成4年)に品種登録されました。章姫の「章」は、育成者の名前にちなんでいるそうです。ちなみに萩原章弘氏は章姫の母親である久能早生の育成者でもあります。

章姫は果実が長めの円錐形をしているのが特徴。ほとんどのイチゴは横幅のある円錐形ですが、章姫は縦長の円錐形です。果皮は濃橙赤色で、果実は少しやわらかめで口当たりがよく、果汁も豊富。酸味が少なく甘味をしっかりと感じられるイチゴです。

新品種が登場しても根強い人気

静岡県ではかつて章姫が主力品種でしたが、2002年(平成14年)に輸送性の高い「紅ほっぺ」が品種登録されたことで、その座を明け渡しました。さらに2017年(平成29年)には「きらぴ香」も品種登録され、バラエティ豊かになっています。以前に比べると章姫の流通量は減少していますが、現在もおいしいイチゴとして健在です。ちなみに、紅ほっぺ、きらぴ香ともに章姫の血が流れています。

章姫の選び方(見分け方)

章姫は基本的に果皮が鮮やかな紅色ですが、あまり濃いほうではありません。少し色が薄めでも全体に紅色がまわっていて、香りがよければ大丈夫でしょう。

章姫は果皮が少しやわらかいので、パックの中で押されすぎて果汁が漏れていないかも要チェックです。

章姫の保存方法

気温の高い場所だと鮮度の低下が進むので、冷蔵庫の野菜室に入れて保存しましょう。乾燥防止のため、パックをポリ袋に入れておきます。章姫は日持ちがよいほうではないので、なるべく早く食べて、みずみずしい甘味を楽しみましょう。

章姫の食べ方

章姫は酸味がおだやかなので、酸味が苦手な人や小さな子どもにも食べやすいイチゴです。水洗いしてそのまま食べましょう。

もちろんケーキやスムージーなどに利用してもおいしく食べられます。

◆日本で初めて実用利用されはじめた種子繁殖型イチゴ品種
よつぼし いちご ヨツボシ イチゴ 苺 ストロベリー
よつぼしは農林水産省の提案公募型事業「新たな農林水産政策を推進する実用技術開発事業」の一つとして、三重県、香川県、千葉県と九州沖縄農業研究センター(農研機構)の4つの機関が2009(平成21)年から2012(平成24)年までの4年間にわたり「共同育種による種子繁殖型イチゴ品種の開発と種苗供給体系の改革」という共同事業に取り組み、研究開発したいちごで、日本で初めて実用化されるイチゴ種子繁殖型品種として2014(平成26)年に品種の登録出願が出されています。

開発に当たっては各機関がもつ沢山の優れた育種を組み合わせ、その中から選抜が行われたそうです。

結果的に三重県が「かおり野」から育種した「三重母本1号」を母親とし、それに花粉親として、「さちのか」や「とちおとめ」それに香川県独自の四季なり品種を香川県が交配育成した「A8S4-147」という品種が選ばれました。よつぼしはこの2品種の交配によってできるF1品種となります。

一般的な他のイチゴはランナーと呼ばれる蔓で株分けをする、いわゆるクローンの増殖によって苗を増やしておくのに対し、種から増やすことによって親株から病害虫の影響を受けにくくできるとともに、収穫時期が終わった後、親株を管理する必要がないというメリットがあります。栽培技術のマニュアル作成に当たっては育成に関わった4機関以外にも、山口県と北海道、それに東北農業研究センターでも栽培されたそうです。

名前の由来は「甘味」、「酸味」、「風味」が揃って「よつぼし」級に「美味」しい事と、4つの機関が共同で開発した期待の品種という意味が込められているそうです。

もういっこは2008年に品種登録された宮城県が開発した品種です。
甘みと酸味のバランスが良く、美しい光沢があり、贈答にも喜ばれる見た目です。

そのユニークな名前の由来は美味しくてついつい「もう1個っ!」と手が伸びてしまうという意味なのだそう。

一苺一笑がある宮城県亘理郡は、たっぷりと降り注ぐ日照量と温暖な気候に恵まれているため、東北一のいちご生産地です。東日本大震災で大きな被害を受けましたが、このもういっこの生産とともに、地域はだんだんと復興が進んできています。
30分のタイマーがなった時手が届くプランターは もういっこだったので、手を伸ばしてもぎ取ろうとしたら・・・地面へ落してしまった。 ライマーのベルもなり終わったので、泣く泣くゴミ箱へ・・・・このいちごはもういっこならぬ、もうちょっとだったのに・・・・(笑)

桃薫
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「桃薫」の果実は、モモに似た芳醇な香りが特徴的で、今までのイチゴとは違った風味が楽しめます。果実には艶があり外観が優れ、色が淡いことから、見た目も普通のイチゴと違います。また、果形が揃い、収量性にも優れていますので、新しい用途の開発と需要の広がりが期待されます。

桃薫も美味しかった。もうちょっと時間があったらもうちょっと味わって食べたかった。
口の中で幾つかのいちごが混ざり、もう何が何だかという状態で口の中に入れたらのですが、小ぶりな粒でしたが、確かにいちごであるけど、完熟前だが固くて甘い桃ぽい味がしたような気がします

レッドパールは後程
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お値段以上の大満足であった。

キッチンタイマーを渡され30分ピ
ピっと鳴ったところでゲームオーバー❗ちゃんと正直に食べ終えましたが・・・30分はあまりにも短く、もう15分ほどほしかった。写真を撮っている暇など無かった。

大満足したあと横浜駅に戻り
お昼小籠包を頂いた



一般に現在食べているいちごはオランダから伝わったものだが、漢字で苺とあるからには平安・奈良の時代から食べていたのであろうか?

調べたところ実は、平安奈良どころか縄文も越え新石器時代にはすでにイチゴは食べられていたようです。

ただし私たちが食べているようないちごではなく、野生のいちごでしたので、ずっと小粒のものだったと考えられてます。なお石器時代には実を食べるだけではなく、葉や茎、根まで食べられていました。

いちごが世界ではじめて栽培されたのは、17世紀の頃で、エゾヘビイチゴだったと言われています。フランスやベルギーなどのヨーロッパ地方で、野生のいちごを持ち帰り、畑で作りはじめました。

なお、本格的に栽培されるようになったのは、約200年ほど前からです。

日本における苺の歴史

<日本イチゴの歴史>

 日本では、平安時代の延喜式にイチゴが記載されていますが、当時は野生の野イチゴが食用として利用されていたようです。現在一般的に普及している品種は、歴史的に新しいもので、18世紀にオランダにて、南アフリカ原産のチリ種に北アメリカ原産のバージニア種を交配して育成したのが現在栽培されているイチゴのルーツと言われています。

 日本には江戸時代末期(1830~1840年)頃にオランダから長崎に伝えられ、当時はオランダイチゴと呼ばれていましたが、あまり人々に認識されませんでした。本格的な栽培が始まり、品種改良・育成が進められたのは明治時代になってからで、フランスから導入されたゼネラル・シャンジー種をもとに育成された「福羽」は日本イチゴの基礎を作った名品種です。

 終戦後(昭和25年)アメリカから「ダナー」が導入されてからは栽培が全国的に普及し、その後新品種の「宝交早生」・「春の香」等のスターが誕生しています。「宝交早生」は昭和50年代にはイチゴ全体の6割の生産量を占めていました。

 日本のイチゴ史に燦然と輝く2大品種「女峰(にょほう)」「豊の香」は色んな品種が混在していた1880年代半ばに登場していますが、食味の良さ、粒の大きさ等で他の品種を圧倒していたことから、この2品種で全国生産量の9割を占めるまでに成長し、東の「女峰」、西の「豊の香」の二強時代が永年に亙り続きました。しかしながら育成から14年以上経った時点で、各県試験場などによるイチゴの品種改良はめざましく、最近では生産県を中心に優秀な品種が出てきました。

 東では「女峰」に変って「とちおとめ」が急激に増え、西では人気の高かった「豊の香」にも陰りが見え始めており、「さちのか」・「さがほのか」への品種更新が始まっています。
 また、東西の2大品種に続き「あきひめ」・「あすかルビー」等、それぞれが育成された主産県でのシェアを高めてきています。

一緒に行った友人とイチゴについて話が弾むと、韓国のイチゴ問題について当然話が及びました。

韓国の日本のブランドいちご無断栽培問題





1:知的財産を無視する韓国

まずはこちらの記事から

「韓国イチゴ最高」…国産品種‘成功’
KBSニュース(韓国語) 2016.05.05
タイ、バンコクにある大型マート陳列台の中央には韓国イチゴがいっぱいでした。250グラムで245バーツ、私たちのお金で8千ウォン程度と高い方なのに、タイ人たちの食欲をひきつけました。
<インタビュー>ジャーン・ヤ(バンコク市民):「他の国のイチゴに比べて韓国イチゴは食感がやわらかくて良いです。」
<インタビュー>ラリタ(バンコク市民):「本当においしいです。甘酸っぱい味が最高です。」
昨年、私たちのイチゴの海外輸出額は390億ウォン。農産物輸出1、2位のパプリカと梨は海外品種を育てて輸出しましたが、イチゴは堂々と国産品種を輸出しました。2002年、初めての国産品種が開発された後、今は'雪香(ソルヒャン)'等、国産品種栽培率が90%を越えました。
<インタビュー>パク・ホンヒ(慶北(キョンブク)尚州(サンジュ)イチゴ栽培農家):「雪香のような国産品種は生産量も多く早く収穫できて遅くまで収穫が可能で、病虫害に強くて...」
国産イチゴ品種の成功はりんごや梨など他の果物の国産品種多様化につながっています。
<インタビュー>キム・ウソプ(中央果樹苗木管理センター課長):「世界的に競争で勝とうとするなら、自分だけの品種、私たちの地域に合う郷土的な品種をずっと開発して...」
日本品種のアオりんごに代わる国産品種'サマーキング'とやはり日本品種の新高梨に対抗する国産品種'シンファ'の普及が速度をあげています。
KBSニュース、イ・ジェヒです。

韓国が国産品種のイチゴなど果物を日本に対抗して輸出しだしたという記事なのですが、ここで問題となるのが「2002年、初めての国産品種が開発された後、今は'雪香(ソルヒャン)'等、国産品種栽培率が90%を越えました。」という記述です。


これなのですが、韓国は2009年頃から「外国に支払うロイヤリティーの負担を減らすことができる」との動機から国産品種の栽培を推奨してきたとしているのですが、元となった品種が何なのか一切言及していません。


(※1)


記事中で韓国産品種と呼ばれているイチゴなのですが、実際のところどうなのかといえば、記事中にもある雪香という品種は日本の「章姫」と「レッドパール」を掛け合わせた品種、苺香という品種は日本の「栃の峰」と「章姫」を、錦香という品種は日本の「章姫」と「とちおとめ」という品種を掛け合わせたものです。




そして問題なのが、こうした日本のブランドイチゴを韓国では一切日本側にロイヤリティーを支払わず育て、当然掛け合わせる許可も取らず勝手にやっているということです。


そしてこのような状態になった背景は解っているだけでも以下のようになっています。


農林水産知財専課

権利の管理について
Q.大切な新品種が海外に持ち出された事例があるとききます。どのような事例がありますか。

いちご レッドパール 個人育種家
韓国の一部の者に生産・販売を許諾したが、韓国内で種苗が無断で持ち出され、その収穫物が我が国に輸入、販売されていた。
育成者権者が輸入業者を相手に裁判を起こし、輸入を取りやめることなどを条件に和解。

とちおとめ 栃木県
韓国に種苗が無断で持ち出され、その収穫物が我が国に輸入、販売されていた。
栃木県が許諾先の業者に文書で注意。


特にレッドパールの場合には、2013年6月にフジテレビのニュースジャパンが取材をしており、20年ほど前、レッドパールの開発者である愛媛県の西田朝美さんという方のところへ、韓国の研究者の金重吉という人物が現れ、何度も頼み込まれて仕方なくレッドパールの苗を5年間、有料で栽培できる条件で渡す契約をしたのだそうです。


(2013年放送のニュースジャパンより)


その結果、この人物が次々と他の韓国人に苗を渡していき、西田さんには一切ロイヤリティーが支払われないまま韓国内でシェアが広がって行き、挙句の果てには金重吉という人物は「5年契約」という縛りを無視して今でもレッドパールを栽培しているそうです。


更に問題なのが、韓国は2002年に植物新品種保護国際同盟(UPOV)に加入したのですが、日本に対してイチゴのロイヤリティーを支払わなくていいよう、韓国政府が手を回しイチゴを適用外にし続けてきたのです。
(余談になりますが、レッドパールの知的財産権は2008年に切れました)




そして「どうしたら日本にロイヤリティーを支払わなくて済むか」という抜け道として、日本のブランドイチゴ同士を掛け合わせて「別品種という事」にし、その新品種が広まるまでの時間稼ぎをしていたというわけです。


そして近年になり、この「国産品種」が韓国内で定着したため、他国へと売り出した、そして最初の記事に繋がります。




2:自己完結で「口実」を作り出してしまう

このような状態になっている背景には、韓国社会独特の上下関係を絶対視する価値観や、他者の劣等性を指摘できれば自己の正当性を証明できると言う価値観、客観的視点が存在せず全てを主観視点で思考する考え方が深く関わっています。


今回の事例の場合、韓国側の言い分を調べてみると先ほど取り上げた「1万6000人のイチゴ農家、ロイヤリティー賦課で苦境に 朝鮮日報 2005/03/22」のように、日本が知的財産を盾に韓国のイチゴ農家を苦境に陥らせているという趣旨の記事が多数出てきます。


また他にも、韓国産のイチゴ(日本の品種を掛け合わせた品種)のほうが美味しいとか病気に強いとか、「日本とのロイヤリティーをめぐるイチゴ戦争で韓国を勝利に導いた」といったフレーズが出てくる場合もあります。


(※2)


こうしたフレーズが重要で、たとえば「日本が知的財産を盾に韓国のイチゴ農家を苦境に陥らせている」と指摘できれば、彼らの価値観ではそれで「日本の劣等性」を指摘したことになります。


韓国人以外からしてみると、そもそもロイヤリティーを支払わずに勝手に栽培していたのだから自業自得と考えるわけですが、主観視点のみで思考する彼らにはそもそもその発想がありません。


韓国人の農家がロイヤリティーの支払いで困っているのだから、日本の行いは悪であり「日本の劣等性の証明」となるのです。


そして彼らの価値観では日本側の劣等性がこれで証明できたわけですから、「韓国の農家が知的財産を侵害している」という問題点は相対化によって打ち消されて消えてなくなり、「日本人のせいで韓国人の農家がロイヤリティーの支払いを迫られ困っている」という部分のみが残ります。


つまり、彼らの価値観ではこの件に関して日本=加害者、韓国=被害者という構図が出来上がっているのです。


また、「韓国産のほうが美味しい」とか「韓国産の方が病気に強い」という主張も根元は同じです。


実態がどうであれ、主観視点のみで思考する彼らにとっては「こう主張した」時点で「日本のほうが劣っている(下位の存在)」という事になります。
(これには日本側が強硬な態度に出ないからという側面も存在します)


上下関係が絶対的な意味を持つ韓国社会においては、下位の存在は上位の存在に逆らう事ができません、なぜなら「上位の存在は下位の存在よりも徳が高く、その行いは全て正しい」からです。


こうして韓国では、その独特の価値観によって本来は知的財産を侵害された日本側が被害者になるはずが「日本は劣等な加害者である」と結論付けられ、自己完結の「知的財産を侵害してもいい口実」が出来上がり、それを土台に「日本とのイチゴ戦争に勝った」と勝利宣言をしているというわけです。


つまり、韓国的価値観ではすでにこの問題は「韓国側の正当性が証明された事」で解決しているのです。
だから日本品種を勝手に掛け合わせて外国へ輸出しても、それは全く問題がなくなるのです。


韓国のイチゴ無断栽培問題は、平昌オリンピックの女子カーリングのモグモグタイムで、韓国のイチゴが美味しいと選手の一人が発言したことが、一躍注目を浴び、大きな波紋をよびました。昨年の不完全ながら種苗法改正に至るなど、改めて韓国とは一切関わりを持ちたくないと思うのであります。

まあ、約束を一切守らない韓国が韓国内で日本のイチゴを栽培し品種は日本のイチゴだと認識して食べているなら腹もたたないが、約束したロイヤリティは払わず、勝手に交配し韓国産と強弁、韓国産イチゴとして、輸出する他の産業でも毎度同じことの繰り返しに我々日本人は韓国とは一切関わりたくないと思うのであります。


執筆中

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【DefenseWorld.net】  11:14 AM, April 19, 2021  

ロシア、2025年に国際宇宙ステーションから撤退し、独自のISSを創設へ
DefenseWorld.net】 2021年4月19日午前11時14分

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ロシアは2025年1月から国際宇宙ステーション(ISS)プロジェクトから撤退し、独自のISSを設立することを発表したと、ユーリ・ボリソフ副首相が日曜日のテレビインタビューの過程で述べた。

現在、ISSはアメリカのNASAとロシアのRoscosmosの共同プロジェクトとなっている。ISSは時々、他国の宇宙飛行士も受け入れている。2019年から20年にかけて、ISSは2020年10月に気づいた亀裂や空気漏れなど、いくつかの問題に見舞われた。

国営企業Roscosmosは、2024年末までにISSのロシアセグメントの主要ユニットが資源を使い果たすべきだと指摘している。プーチン大統領は、宇宙の日である4月12日に、ロシアの宇宙産業に関する会議をカメラ付きで開催しました。その中で、ロシアの国家軌道ステーションの創設についての問題が提起された。

これに先立ち、ウラジーミル・ソロビョフ宇宙飛行士(第56号、科学者・設計者、有人宇宙船飛行制御分野の専門家)が、ロシアが独自の宇宙ステーションを作る必要性について語った。同氏によると、2025年以降、年間100〜150億ルーブルの維持費がかかるISSのロシアセグメントの要素が雪崩のように故障することが予想されているという。

2020年10月、ロスコスモスは新しい軌道上のステーションのデザインを発表した。それは、基本モジュール、目標生産モジュール、MTO倉庫、宇宙船の組み立て・打ち上げ・受け取り・整備のためのプラットフォーム(スリップウェイ)、そして宇宙旅行者のためのコマーシャルという、目的の異なる5つのモジュールで構成されている。

ロシア科学アカデミーの宇宙評議会は、報告書の後、ISS飛行計画の条件を見直し、"近地球軌道における国家的な有人インフラの構築を含む "ロシアの有人宇宙開発の発展のための新しいコンセプトの開発に着手することを推奨した。
www.DeepL.com/Translator(無料版)で翻訳しました。

【RussianSpaceweb】アナトリーザックによる特別レポート。:Alain Chabot

2020年の初めに、ロシアのエンジニアはモジュール式の地球周回軌道の前哨基地の提案を完了しました。これは国際宇宙ステーションISSを引き継ぎ、資金不足のためにモスクワの月面の野心が衰えた場合に備えて、国の宇宙プログラムにバックアップ先を提供することができます。または政治的意志。この複合施設はロシア軌道サービスステーションROSSとして知られており、産業指定615GKが割り当てられました。

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ロシアは2025年1月から国際宇宙ステーション(ISS)プロジェクトから撤退し、独自のISSを設立することを発表した。独自の新たな宇宙ステーションを建設する計画だという。ロシア、中国と月面基地共同建設のプロジェクトを合意しているが、新たな宇宙ステーションについて中国と共同で行うとは発表していない。


また、中国は独自に宇宙ステーション天宮(定員3名)を建設すると発表しているが、当初2020年完成と宣伝していたが、現在は2024年以降と計画が延び延びとなってきていて、私は本当に建設されるのか疑問に思っている。

中国がロシアと組んで新たなISSを推進するか否かまだ不明な状態だが、インタファクス通信はロシア政府筋の話として、ロシア政府内ではISSを30年まで使用する案も検討されており、ISSの脱退、新ステーション建設は最終決定されていないとのこと。もしかしたらロシアの宇宙ステーションは中国と共同で行うことを見越してきたが、中国経済が怪しい状況で、中国の出方を見て、最終的にどうするか決めるのであろうと思う。

私は、中露の共同月面基地計画はとん挫し、NASAが中心となって進めている有人月面探査を目指す「アルテミス計画」、その月周回有人拠点(Gateway)にロシアが再び参加するのではないかと、ひそかに期待しています。

老朽化したとはいえ、民間主導で今後もISSは存続される見込みです。民間の宇宙ステーション”アクシアム・宇宙ステーション計画”とともに月周回有人拠点(Gateway)最終的には月面基地建設と人類の宇宙空間への進出は確実に広がりだしはじめたと思います。

ISSへの人や物資の輸送は、ロシアのソユーズ宇宙船が担ってきたが、2025年以降ISSが存続するには残った各国が協力し維持してかなければならなくなる。ISSに物資を届けることなら日本のこうのとりが9回成功しており、次回からはHTV-Xでも可能であるが、人員の輸送にかんしてはスペースシャトルが廃止されて以降ソユーズ宇宙船がすべて担ってきた。NASAは、有人飛行ミッションの打ち上げを米国の民間企業に託すため、スペースXとボーイングの2社と契約を結んだ。

2020年11月17日スペースX社は宇宙船「クルードラゴン」にてJAXAの野口聡一さん他3名計4名をISSに送届けることに成功した。クルードラゴンの1座席あたりの費用は約5,500万ドル(約59億円)と高額ではあるものの、ソユーズの8,600万ドル(約92億円)と比べると安い。

ロシアのISS撤退は予想はされてはいたものの、実際に撤退表明されると、安定した実績があるだけに今後ISSを民間委託運営としても大丈夫なのか多少不安になります。


2021年03月10日


2021年01月14日


2020年09月07日


2020年01月02日

2017年12月24日

【DefenseWorld.net】 03:14 PM, April 5, 2021
【DefenseWorld.net】2021年4月5日 03時14分

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設立から3年足らずのトルコ宇宙庁(TUA)が、近くロシアと協力協定を結ぶ可能性が出てきた。

"我々は、国家目標に沿って特定した国や国際機関との二国間関係を構築している。ロシアを含むさまざまな国との協力関係の共通条件を検討し続けています。近い将来、協定に署名する計画がある」と、同局のセルダル・ヒュセイン・ユルドゥルム局長がタス紙に語っている。

"ロシアに関しては、多くの分野で協力の機会があります。互恵的な協力関係に基づく強固なパートナーシップ関係を築くことができれば、より迅速な進展が期待できると考えています」と述べています。

先月、トルコのエルドアン大統領は、今後10年間の宇宙関連計画のロードマップを描いた画期的な宇宙計画を発表しました。ユルドゥルムはこのプログラムの発表イベントに参加し、宇宙機関ロスコスモスのドミトリー・ロゴジン長官に会うと言っていた。しかし、コロナウイルスの大流行により延期となった。

ロゴジンは以前、トルコは国家宇宙プログラムを遂行するために必要なすべての政治的・経済的影響力を持っており、モスクワは同プログラムに関するイニシアチブに参加するためのあらゆる機会を評価する準備と意思があると述べていた。同氏はAnadolu Agencyに対し、両国間の接触をより体系的かつ包括的なものにするための文書案を作成していることを明らかにした。

トルコは、2023年以降に独自の宇宙飛行士養成プログラムを立ち上げることを計画しており、そのために60億ドルを計上する意向であると報じられています。

2018年9月、ロスコスモスのドミトリー・ロゴージン長官は、トルコ国営アナドル・エージェンシーに対し、バイコヌール宇宙基地を使用するロシアとカザフスタンの共同プロジェクトに、アンカラが参加する可能性があると述べた。また、ロゴジン氏は、トルコが建国100年を迎える2023年の国際宇宙ステーション飛行に向けて、ロシアはトルコ人クルーを訓練する準備ができていると指摘した。
ロシアのパートナーはトルコか・・・・

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新型短距離弾道ミサイル対処能力を有する地対空誘導弾システム実現のための技術的方策に関する情報提供企業の募集について
令和3年3月31日


情報提供企業の募集

防衛装備庁は、新型短距離弾道ミサイル対処能力を有する地対空誘導弾システムに関して、技術 的方策を検討するに当たり、以下のとおり情報提供する意思のある企業を募集しますので、ご協力 をお願いします。
令和3年3月31日 防 衛 装 備 庁 記

1 募集の目的

本募集は、新型短距離弾道ミサイル対処能力を有する地対空誘導弾システム(以下「本システ ム」という。)に関して、本システムに関連する実績、知見、能力を有する民間企業者のうち、 本システムに関する情報を提供する意思のある企業を募集し、これと適切な意見交換をすること により、技術的方策を検討することを目的とするものです。なお、本件はあくまでも、ライフサ イクル全般を通じて最も費用対効果に優れた装備品の取得を実現していく情報収集の一環であ り、将来の新たな事業開始の決定又は契約業者を選定するための手続きに一切の影響を与えるも のではありません。
 

世界で1.2番を誇る対弾道ミサイル迎撃能力を誇る日米同盟をしり目に、この5年で日米同盟に敵対する国々は従来の対弾道弾ミサイルや対空ミサイルで迎撃が困難な兵器を作り出している。

2017年04月09日

2018年03月20日

2019年02月03日

2019年10月02日

2020年08月23日

こういった由々しき脅威に対し、日米はSM-2.SM-3
GBI(Ground Based Interceptor)の対弾道ミサイル、大気圏内の最終フェーズではTHAAD・SM-6・PAC-3による迎撃態勢を備えてきた。

対弾道ミサイル網に加え日本は、EM(妨害電波)>高出力マイクロ波>レールガン>高出力レーザという世界的に最高鉄壁のミサイル防衛網を構築する計画だ。







だがEM、高出力マイクロ波を突破した脅威に対しイージス艦のSM-2/3で迎撃できなかった脅威、北朝鮮の新型短距離中国のASBM対艦弾道弾/極超音速滑空弾、ロシアの弾道弾/高速巡航ミサイルをミサイルによる迎撃する迎撃ミサイルの開発が始まる。

2017年06月08日
具体的には一昨年報じられた陸上自衛隊の03式中距離地対空誘導弾(中SAM)を改修し、弾道ミサイル迎撃能力を付与するものと思われていますが、従来のロケットエンジンでは飛躍的な性能向上は望めず、ローテティング・デトネーションエンジンを装着した新ミサイルとなるように思います。

2019年12月28日

2021年03月28日

3月末公開された防衛装備庁技術シンポジウム2020にも
高高度迎撃用飛しょう体技術の研究が公開されている。これは、上記の2021-03-28記事「北朝鮮の新型弾道ミサイルを撃墜できるのか?」にも追記しておいたが、再掲します。



研究開発成果 No7 高高度迎撃用飛しょう体技術の研究 
航空装備研究所 誘導技術研究部

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令和3年度には陸上自衛隊の03式中距離地対空誘導弾(中SAM)を改修した高高度迎撃飛しょう体の研究試験が終わり、いよいよ兵器としての具体的に新地対空誘導弾の開発が始まるものと思われます。


ATLAでは、軌道変則弾道弾や滑空弾や極超音速ミサイルを迎撃する為に新地対空誘導弾システムと同時に将来空対空誘導弾の開発を行います。

将来空対空誘導弾は、従来式のロケットモーターと異なる方式を使用するとのことで、ローテティング・デトネーションエンジンを採用する可能性を予想しておりますが、現在開発中のJNAAM新空対空誘導弾と同様にミーティアのダクテッドロケットを採用するかまだ決まっていません。

米国でようやく実用化に目途が立ち日本でもATLAが研究中であり、高高度飛しょう体を迎撃目標とする新地対空誘導弾こそ最適なエンジンである。

私の予想では
新地対空誘導弾システムと同時に将来空対空誘導弾で採用される可能性があると思っています。

将来空対空誘導弾は、C/NK/K/Rの超長射程ミサイルを更にアウトレンジする為におそらく射程500km~600kmを目指す超長射程ミサイルになると思います。もちろんたとえ次期戦闘機の搭載レーダーがいかに高性能化しても、敵機捕捉情報は衛星やイージス艦、AWACS/空自レーダーサイト、無人機、友軍や米軍とのネットワーク網が機能しなければ長距離射程能力は宝の持ち腐れとなってしまいます。

もちろん新地対空誘導弾には高高度を飛しょうする変則弾道弾や滑空弾、極超音速巡航ミサイルを迎撃する能力が求められる為、射程は1000km級で成層圏と宇宙空間の中間である高度100km~300km程度まで到達できる能力が望ましい。

これほどの高性能を安価で実現するには従来型ロケットモーターでもダクテッドロケットも無理であるから、
ローテティング・デトネーションエンジンしかないであろ。


防衛装備庁技術シンポジウム2018

ローテティング・デトネーションエンジンの研究
○安藤友香*1、山田誠一*1、山根喜三郎*1、及部朋紀*1

1.背景及び目的
現在、航空機や誘導武器の推進システムはガスタービンエンジンが主流ではあるが、近年、新たなエンジン形式が注目されており、ローテティング・デトネーションエンジン(以下「RDE」という。)(図 1)はその一つである。
デトネーションとは、衝撃波と火炎が相互干渉しながら超音速で伝播する燃焼のことである。RDE は、それらを円周方向に伝播させることで連続燃焼を可能としたエンジンを指し、ガスタービンエンジンよりも高い熱効率とエンジンの小型化が期待される。未だ十分に作動特性が解明されていないが、推進システムとして適用することができれば、ゲームチェンジャーとなり得る技術である。
本研究は、科学技術者交流計画(ESEP)において、米空軍研究所で RDE の研究を行っていた米軍技術者とともに RDE を仮作し、それを用いて燃焼試験を実施することで、将来の推進システムとして、RDE の実現性の評価を行うものである。

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2.研究の進捗
本研究で仮作した RDE は、米空軍研究所にて実績のある RDE をベースに設計し、現在、水素燃料を使用して、約1秒間の作動確認まで完了している。
作動確認の際は、RDE 内の圧力変動の計測と、燃焼反応によって発生する OH ラジカルの発光を対象とした OH 自発光高速度撮影を実施した。その結果から、図 2 に示すとおり、RDE 内の圧力変動と燃焼反応域の相関及び燃焼現象の超音速伝播が発生していることを確認した。計測した変動は約 3 kHz の周期性をもっており、衝撃波と火炎は、径 147 mm の円周を約 1400 m/s で伝播していることがわかった。また、燃料流量の違いにより、燃焼現象の挙動が変わることがわかった。
今後は、RDE の実用化のための技術課題である冷却機構を備えた RDE を仮作し、長秒時の作動におけるデータを取得することで、作動状態を確認し、RDE の実現性の評価を行う計画である。

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参考文献
1) Scott Theuerkauf, et al., “Experimental
Characterization of High-Frequency
Heat Flux in a Rotating Detonation
Engine”, 53rd AIAA Aerospace Sciences
Meeting, AIAA-2015-1603, 8 January
2015
*1航空装備研究所エンジン技術研究部 エンジンシステム研究室

ローテティング・デトネーションエンジンとは、(回転デトネーションエンジン:Rotating Detonation Engine:RDE)、ロケットの軽量化と高速化、簡略化を可能にする新技術で、液体ロケットで用いる水素と酸素による従来型の液体ロケットではなく固体ロケットのような単純で安価な夢のエンジンであり60年前より構想されていたものです。




また、中SAM(改)を開発していた2012年の資料となるが、
9年前に構想していた中SAM(改)の次世代地対空ミサイル、NSAMそのものが漸く現実化へ動きだした。

地対空誘導弾の将来構想
~Plug&FightNetworkSAM(NSAM)~
航空装備研究所 誘導武器技術研究部
https://www.mod.go.jp/atla/research/dts2012/R3-6p.pdf

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執筆中



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【WING】2021.04.14

従来型ロケットモーターと違う推進方式を検討

 防衛装備庁は4月13日、将来の空対空誘導弾に関して技術的方策を検討するため、情報提供企業を募集すると公表した。今回の募集した理由について装備庁は、従来型のロケットモーター方式とは異なる推進方式を有する将来の空対空誘導弾に関する検討を効果的かつ円滑に行うためとしている。

 装備庁は募集に当たっての条件として、第1要項と第2要項を満たす企業としている。第1要項としては、防衛省の文書開示などについて適当であると認める企業である企業であることを求めている。第2要項としては、空対空誘導弾に関する研究、開発、製造などの実績を有する企業(下請けあるいは協力企業を含めることも可能)、空対空誘導弾の開発または製造などに関する知識および技術を有することを証明出来る企業、このいずれかを満たす日本法人であることを求めている。

 情報提供意思のある企業は、4月26日17時までに情報提供意思表明書と上記要項を確認出来る書類を添付した上で、担当窓口に提出する必要がある。


情報提供企業の募集

防衛装備庁は、将来の空対空誘導弾に関して、その技術的方策を検討するにあたり、 以下のとおり、情報提供する意思のある企業を募集しますので、ご協力をお願いしま す。

令和3年4月13日 防 衛 装 備 庁

1 募集の目的
本募集は、従来型ロケットモーター方式とは異なる推進方式を有する将来の空対空 誘導弾(以下、「将来装備」という。)に関する検討を効果的かつ円滑に実施するため、 係る将来装備に関連する実績、知見、能力を有する民間企業のうち、将来装備に関し て情報を提案する意思のある企業を募集し、これと適切な意見交換をすることによ り、技術的方策を検討することを目的とするものです。なお、本検討は、あくまでも ライフサイクル全般を通じて最も費用対効果に優れた装備品の取得を実現していく 情報収集の一環として、従来型ロケットモーター方式とは異なる推進方式について情 報収集するものであり、将来の空対空誘導弾の推進方式、将来の新たな事業開始の決 定又は契約業者を選定するための手続きに一切の影響を与えるものではありません。
 
昨日の記事にあるように防衛装備庁、将来空対空誘導弾で情報提供企業募集しているなかでまずは、将来空対空誘導弾について少ない情報から妄想をからめて現時点でどのようなものになるか考えてみました。

将来空対空誘導弾については、AAM-5の後継短射程AAMか中長距離AAMか現在不明だが、私の勝手な予想だが将来中距離空対空誘導弾(JNAAM)の次の将来長射程空対空誘導弾の開発が検討されだしたと思う。
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将来中距離空対空誘導弾(JNAAM)

2017年10月29日

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現在英国のミーティアAAMに日本のAAM-4Bのシーカーを搭載したJNAAM(Joint New Air to Air Missile)新ミサイルの開発が最終段階になり、研究試作から2021年度はいよいよ所内試験にうつり、2023年には開発が終了する。

今回の防衛装備庁による提案企業の募集の将来空対空誘導弾はJNAAMの次世代空対空誘導弾と言うことになると思います。



JNAAMの想定スペック

 ・分類:有視界外空対空ミサイ 
 ・実戦配備:2024年(新元号6年)開発終了予定
 ・製造:MBDA/BAE+三菱電機 
 ・弾頭:HE破片効果爆発型
 ・誘導方式 中途航程:INS+COLOS( 慣性・指令誘導 )                  終末航程: アクティブ・レーダー・ホーミング(Active Rader Homing, ARH)
 ・ミサイル直径 17.8cm
 ・ミサイル全長 365cm
 ・ミサイル全幅 48cm(ミーティア推定全幅55cmの制御翼を20%短くした場合の推定)
 ・ミサイル重量 185kg?
 ・推進方式:ダクテッドロケット
 ・射程:公式100km+、非公式推定射程300km~400km
 ・速度:マッハ4~5

JANAAMの射程は非公式で300km台あるが、
中国のASMがYJ-83J型のASM型が250kmYJ-62が400km、YJ-18は500km台の射程距離がある。その為、その母機を撃墜するには1000kmはないかないとは思うが、極超音速で500km超~600kmの射程が求められるだろう。

また、JANAAMにはAAM-4Bのガリウムナイトライド素子を組み込んだシーカーをベースに高性能シーカーを搭載しているが、将来空対空誘導弾には更に高性能なシーカーが開発されると予想します。

現在
次期戦闘機に搭載する予定の高出力のAESA(アクティブ電子走査アレイ式)レーダーには、高出力の窒化ガリウム(GaN)素子を用いていますが、将来空対空誘導弾にも高出力の窒化ガリウム(GaN)素子や炭化ケイ素(SiC)を用いた超高性能新シーカーが開発されることが予想されます。

従来型ロケットモーターと違う推進方式とはミーティアやJANAAMのようにダクテッドロケットエンジンのことかもしれませんが、防衛装備庁技術シンポジウム2018会場の片隅において展示されていたローテティング・デトネーションエンジンを用いる可能性があると私は思います。


ローテティング・デトネーションエンジンの研究
○安藤友香*1、山田誠一*1、山根喜三郎*1、及部朋紀*1

1.背景及び目的

現在、航空機や誘導武器の推進システムはガスタービンエンジンが主流ではあるが、近年、新たなエンジン形式が注目されており、ローテティング・デトネーションエンジン(以下「RDE」という。)(図 1)はその一つである。

デトネーションとは、衝撃波と火炎が相互干渉しながら超音速で伝播する燃焼のことである。RDE は、それらを円周方向に伝播させることで連続燃焼を可能としたエンジンを指し、ガスタービンエンジンよりも高い熱効率とエンジンの小型化が期待される。未だ十分に作動特性が解明されていないが、推進システムとして適用することができれば、ゲームチェンジャーとなり得る技術である。

本研究は、科学技術者交流計画(ESEP)において、米空軍研究所で RDE の研究を行っていた米軍技術者とともに RDE を仮作し、それを用いて燃焼試験を実施することで、将来の推進システムとして、RDE の実現性の評価を行うものである。

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2.研究の進捗

本研究で仮作した RDE は、米空軍研究所にて実績のある RDE をベースに設計し、現在、水素燃料を使用して、約1秒間の作動確認まで完了している。

作動確認の際は、RDE 内の圧力変動の計測と、燃焼反応によって発生する OH ラジカルの発光を対象とした OH 自発光高速度撮影を実施した。その結果から、図 2 に示すとおり、RDE 内の圧力変動と燃焼反応域の相関及び燃焼現象の超音速伝播が発生していることを確認した。計測した変動は約 3 kHz の周期性をもっており、衝撃波と火炎は、径 147 mm の円周を約 1400 m/s で伝播していることがわかった。また、燃料流量の違いにより、燃焼現象の挙動が変わることがわかった。

今後は、RDE の実用化のための技術課題である冷却機構を備えた RDE を仮作し、長秒時の作動におけるデータを取得することで、作動状態を確認し、RDE の実現性の評価を行う計画である。

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参考文献
1) Scott Theuerkauf, et al., “Experimental
Characterization of High-Frequency
Heat Flux in a Rotating Detonation
Engine”, 53rd AIAA Aerospace Sciences
Meeting, AIAA-2015-1603, 8 January
2015
*1航空装備研究所エンジン技術研究部 エンジンシステム研究室

ローテティング・デトネーションエンジンとは、(回転デトネーションエンジン:Rotating Detonation Engine:RDE)、ロケットの軽量化と高速化、簡略化を可能にする新技術で、液体ロケットで用いる水素と酸素による従来型の液体ロケットではなく固体ロケットのような単純で安価な夢のエンジンであり60年前より構想されていたものです。




エンジンが
ローテティング・デトネーションエンジンというのは、私個人の勝手な予想なのでなんの根拠もありませんが、固体ロケットを用いた従来のAAMの限界を大幅に超える技術として有力候補としてあげておきたいと思います。

射程600kmAAMだととてつもなく巨大化してしまってはステルス機の弾庫に収まらず、重ければ実用性に欠けてしまいますし、亜音速であればお話になりません。マッハ5~7の極超音速であれば600km先の標的も5分で到達します。

ローテティング・デトネーションエンジン説とするのは、成層圏を飛行する極超音速ミサイル/滑空弾もしくは中/短距離弾道ミサイル、低軌道衛星も撃墜可能な
新型短距離弾道ミサイル対処能力を有する地対空誘導弾システム実現のための技術的方策に関する情報提供企業の募集について
と将来空対空誘導弾は共有部分をもたせるような気がしてならないのです。

まあ、現時点では私の妄想にすぎませんが、かつてP-1とC-2が多くの共有部を有し同時開発をすると考えると、対ASBNミサイルと将来空対空誘導弾は姉妹兄弟として開発される可能性があるような気がします。

低軌道衛星付近まで到達する
対ASBNミサイルにはダクテッドロケットでは無理ですので、ローテティング・デトネーションエンジンを開発するかもしれませんので、その可能性をこの記事に書き残しておきたいと思います。

募集の主目的の
従来型ロケットモーター方式とは異なる推進方式がダクテッドロケットになるかローテティング・デトネーションエンジンになるか、それとも別の方式になるのか、今のところわからないが、何を採用しても遥か遠方の標的を数分以内に撃墜するサジタリウスの矢の開発が始まると思う。



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