イメージ 2

NHK連続テレビ小説「花子とアン」。『赤毛のアン』の翻訳者・村岡花子が貧しい農家に生まれながらも英語を学び、関東大震災や戦争の苦難を乗り越えて翻訳家として成長していく反省を、明治、大正、昭和にわたって描くドラマだ。本書は、上記ドラマの時代背景ならびに実像が「ひと目でわかる」よう、写真でなぞる。関東大震災から立ち直る日本の姿と併せて、女性のファッションが着物から洋風化する様子なども紹介する。

他方、昭和8年の「昭和三陸地震」では、東日本大震災のときのように大型船が打ち上げられている写真もあり、日本は大打撃を受けたことが「ひと目でわかる」が、その直後に、日本が大正時代に中国に与えた借款約10億円(現在の2~3兆円)が踏み倒されたことをご存じだろうか? 何やら現在の状況とオーバーラップするが、それでも我が国は衰退しなかったのだ。

日本人が自信と誇りを取り戻せるビジュアル解説本。

P44
イメージ 1

大正時代には、欧米で流行っていたものはリアルタイムで紹介されていた

 一九二五(大正十四)年頃になると、欧米の映画やレビューだけでなく、様々なものが誌面で紹介されていました。
上の写真は、上半身をカットしたわけでなく、そのままの写真が掲載されていました。すぐにでも原宿の女の子たちが、ア
レンジして現代に甦らせてもおかしくない斬新さがあります。

この写真の横には、。どれだけ喰べたらいいのか”「呼吸の度数で、基礎的代謝機能を測定する器械。この結果でどれだけのカロリーを含む食物が、その人に適当であるかがわかる」と、疑わしい写真があったり、誌面の半分を占めている”復活した
英国の槍兵”の写真など、面白い写真が掲載されていました。

ちょうどこの頃、レコードとラジオが普及しはじめて、蓄音機やラジオの受信機の広告がたくさん掲載されていました。ま
た、すぐには一般化しないベルギー製カットグラスの水差しやフルーツスタンド、ワイングラスなどの高級品も紹介されてい
ました。

”夏の流行いろいろ”『アサヒグラフ』 (一九二五年五月二十日)
では、「あひると蛙ゴム人形」の水遊び用の玩具が紹介されていたり、時計応用のラジオ蓄音機などの新商品まで紹介されていました。 中国との交流が薄かったこの時代は、誌面に暗くなる記事はいっさいありませんでした。


国民は米国の圧倒的な国力を知っていた                              P19

 戦後教育では、日本が軍国化していって、米国との無謀な戦争へ突入したことになっています。しかし実際には、本頁の『アサヒグラフ』の表紙を見てわかるように、国民は、日米開戦の十年前から米国との国力の差を、リアルタイムかっ様々な情報で十分認識していたのです。

『アサヒグラフ』には、一九四一年夏に石油の八割が米国からの輸入で、戦時で一年半の備蓄しかないと記事になっており、山本五十六連合艦隊司令長官が、「やれと言われれば半年や一年は存分に暴れてご覧にいれますが、二年、三年となれば確信は持てません」との発言は、石油備蓄状況をなぞっただけだったのです。

パール東京裁判インド代表判事は、「ルクセンブルクのような小国でも、米国が日本へ通告した『ハルーノート』と同様のものを突きつけられたら、国家存亡をかけて矛を手にするであろう」と、判決文に記載したのです。 日米開戦を望んだのは、一九四一年八月一日に、日本への石油を全面的に禁輸した米国だったのです。

イメージ 2

「排日移民法」施行下で一九二五年三月六日に松平大使の大歓迎会が開催されていた                        p38-39

「排日移民法」は、一九二四年九月一日に米国で施行された法律です。この法律は、ヨーロッパからの移民には比率の制限でしたが、アジア人だけが全面的に禁止された「人種差別」に基づくものでした。当時、アジアから米国への移民のほとんどが日本人だったことで、日本を狙い撃ちした通称「排日移民法」と認識されています。

日本政府は、日本人の排斥をしないように米国に要請をしていたこともあり、施行は衝撃だったのです。この法律の遠因は、一九一九年のパリ講和会議で日本政府が「人種差別撤廃決議案」を提出したことへの嫌がらせ法案の意味合いがあります。当時の五大国間では、このような差別的な法律が施行されただけで開戦の要件になると、当時、在日本イギリス大使が発言していたほどの挑発的な法律だったのです。

そうであるなら、「排日移民法」の裏にある米国の「悪意」を察知し、ロビー活動を徹底的に実施する必要があったのですが、十六年後の日米開戦まで、ほとんど何も行われませんでした。

そのような険忠な日米関係の最中の一九二八年三月六日、日本人排斥の本場サンフランシスコで、松平大使の大歓迎会が開催されていました。
記事には、「桑港日本協会は三月六日フェアモント・ホテルにおいて松平大使一行歓迎晩餐会を開き、会衆は同地政界、実業界の代表者、外国領事、陸海軍武官等約四〇〇名に達した。席上、キャンベル加州大学総長、ハナ旧教大僧正、ブリッチェット・カーネギー財団代表等の演説あり、なおルーミス日本協会長は、クーリッジ大統領およびヒューズ氏の歓迎文を朗読し、会衆に非常の感動を与えた」と、記されています。

この当時の米国は、まだ朝野を挙げての排日(反日)になっていなかったので、この時点であれば、情報戦(ロビー活動)によって巻き返す余地は残っていたのです。しかし、日露戦争を前にしてのロビー活動のように、米国にはルーズベルト大統領とハーバード大学時代の同窓だった金子堅太郎男爵、英国にはケンブリッジ大学を卒業して各界に人脈をもっていた末松謙澄男爵をそれぞれ派遣してロビー活動にあたらせたような危機感は、当時の日本政府にはまったくありませんでした。

イメージ 3

戦後の「十五年侵略戦争史観」のからくり            p79

写貞に「満洲事変画報」とありますが、この号の三一頁中三頁しか満洲事変の記事はありません。その他は前頁で解説したとおりです。戦後、この三頁の部分を針小棒大に扱って、その他を封印してきたのが実態だったのです。

GHQ占領下から現在まで、わが国は長い問、言論統制をされている状態といっても過言ではないと思っています。

その根本には、一九四五(昭和二十)年九月十九日に発令された検閲の指針を示した「プレス・コード」があるのです。

戦後、日本国民は、米国が自由と民主主義をわが国に与えたと徹底的に洗脳され、それを日教組を中心とした団体 が教育の現場やマスコミをコントロールして、現在に至っています。

米国の日本人に対する洗脳は、まずメディアにターゲットを絞り、同九月一日、同盟通信に「連合国側の不利益になるニュースの配信禁止」を指令。同九月十日には、GHQ民間検閲支隊が、NHKラジオ放送の事前検閲を開始していました。

現在、日本政府もマスーメディアも、米国や中国そして韓国に対して腰が引けた対応をしている原因は、「プレス・コード」三〇項目の条文で、次に列記した主な禁止事項を見ると理解できるでしょう(条文は江藤淳『閉された言語空間』文春文庫より)。

1、SCAP:連合国最高司令官または占領軍総司令部批判/2、極東国際軍事裁判批判/3、SCAPが日本国憲法を起草したことに対する批判/4、検閲制度の言及/5、米国に対する批判/6、ロシアに対する批判/7、英国に対する批判/8、朝鮮人に対する批判/9、中国に対する批判/10、他の連合国に対する批判/B、連合国の戦前の政策に対する批判/22、戦争犯罪人の正当化および擁護(筆者注一靖国神社問題の本質はこれです)/23、占領軍兵士と日本女性との交渉(筆者注:占領下に米軍兵士が日本人女性数千名を強姦していたことの封印が目的でした)

満洲事変以前から現在も変わらない中国の条約無視  p80-82

満洲事変に至る道程は、日清戦争で勝利した日本が、清岡と取り交わした下関条約(一八九五〈明治二十八〉年四月)で、清国は遼東半島の割譲を約しましたが、清国は、当時、軍事大国だった三力国(ロシアードイツーフランス)をそそのかして、日本に遼東半島の還付を勧告させたので、日本は清国に還付せざるを得ませんでした。これが、日本との条約を中国が反故にするこうしだったのです。

そして日露戦争後に日本が清国(中国)と取り決めていた条約をことごとく無視していた無法国家中国と、法治主義に基づいた施政を行っていたわが国は、溢れ出そうなコップに最後の一滴を垂らすかのような状態だったのです。

実際、一九三一 (昭和六)年九月十八日に、関東軍兵士が爆破した柳条湖事件(満洲事変)の満州鉄道線の被害は、破損箇所が上下線合わせて一メートル足らずと枕本二本だったので、直後に奉天行きの列車は通過できていたのです。

ここまでに至る要因を検証することは、現在の中国が、一九七二(昭和四十七)年の日中共同声明を無視して、賠償を要求する行動に出てきた目的が理解できるようになるでしょう。

中国は、日本からの円借款など様々な援助で為政者が豊かになると、円借款などを踏み倒すだけでなく、鉄道や民間が投資した工場などの権益を奪い取る目的で抗日・侮日世論を煽り、それらを平定する目的で軍隊を出動させた日本だけを「侵略した」などの虚言を弄して非難し、日本が投資した鉄道や民間の工場などの権益をすべて強奪することが今も変わらない漢民族の伝統なのです。

戦後教育で、昭和初期からの中国のやり口を学んでいたら、経済界は中国への投資を控えていたことでしょう。

日露戦争の結果、日本は清国(中国)と「日清満洲に関する条約附属取極め」(一九〇五〈明治三十八〉年十二月)第三条で「清国政府は南満洲鉄道の利益を保護するの目的をもって該鉄道をいまだ回収せざる以前においては、該鉄道附近にこれと併行する幹線または該鉄道の利益を害すべき枝線を敷設せざることを承認す」と、約定しでいました。

それにもかかわらず、一九〇七(明治四十)年、清国は英国資本を導入して併行線を計画したため、日清間で軋轢が起きました。

それを踏まえて、一九〇九(明治四十二)年九月四日、日清間で「清国政府は新民屯-法庫門間の鉄道を敷設せんとする場合には、あらかじめ日本国政府と商議することに同意す」と、約定したのです。

一九一五(大正四)年五月二十五日に締結した”日華条約”で「日本国臣民は南満洲において、各種商工業上の建物を建設するため、または農業を経営するため、必要なる土地を商租(譲渡)することを得」と規定していましたが、中華民国は、その調印一ヵ月後の同六月二十六目付大統領令で「懲弁国賊条例」を発布して、「日本人に土地を商租した者は『売国罪』として死刑に処す」と規定したのです。本来、国家間の条約は国内法に優先しますが、それらの国際的な法理が逆転することが中華思想の核心なのです。

以上の条約を中国側が履行していたら、日本が戦争に巻き込まれることはなかったのです。

一九二七(昭和二)年に張作霖は、米国の資本協力を得て南満洲鉄道の併行線を敷設していました。

一九三〇(昭和五)年だけで、南満洲鉄道とその附属地における被害は、関東庁警察で取り扱った被害事件が一二九四件もあり、関東車が扱った事件も「運行妨害・貨物被害=六○件」「電線妨害=二〇件」などがあったのです。

満洲と朝鮮国境地域では、中国人と朝鮮人の争いは激烈を極め、一九三一(昭和六)年七月四日『南鮮版朝日新聞』には、「万宝山事件で仁川の朝鮮人憤慨し、支那町は刻々に危険」とか、『西北版』同七月五日付には「京城の鮮支人衝突事件衝突、破壊、脅迫、傷人市内の各所に頻発す支那人街休業の姿」などと、当時の『朝鮮版朝日新聞』には連日、朝鮮人と中国人の衝突記事が掲載されていました。すでに戦争状態の様相を呈していたのです。

関東車兵士を激高させた事件は、一九三一(昭和六)年六月二十七日、中国東北部を調査していた中村震太郎大尉が張学良軍に惨殺され、遺体が焼き捨てられたもので、それが「コップがあふれる一滴」になったと思っています。

関東車は、米国が張学良を支援していたことを承知していても、米国の民間人を手厚く保護していました。

官民一体の排日・侮日運動と円借款の踏み倒し       p84-85

満洲事変前には、南京国民政府が排日を奨励する訓令を発し、学校や軍隊で排日教育を宣伝する手段として、排日唱歌と排日軍歌まで歌わせる徹底ぶりだったのです。

一九九〇年代に江沢民中国国家主席が反日教育を徹底していたときと満洲事変前の排日教育は、ほとんど同じです。日清戦争後に中国へ提供した円借款について、一九三三(昭和八)年七月三十日付『大阪朝日新聞』には次のように報道されています。「南京政府の手によって処理せられるに至らば(筆者注:欧州列強の借款)その幾分は必ずや抗日資金として使用せらるべきは明らかであり、したがって列強の対支借款は連盟の対支技術協力とともに平和を撹乱するものといってよい、対支借款はいわゆる西原借款などの政治借款と称せられるものを合算すれば、いまや元利合計一〇億円にも達しているが、この政治借款について南京政府は全然責任なきが如き態度を執っており、その不都合は別に考慮するとしても、なお明らかに南京政府において償還の義務を有しながら知らざる振りをせるものの主要なるものを挙げると、次のようになっている。                                                         ……このほか南京政府車山借款、陸車被服借款、第一次軍器借款、印刷局借款、済順、高徐両鉄道借款、参戦借款など国庫券を担保とせる借款は約一億二〇〇〇万円ある。これら南京政府として逃れ難い厳然たる担保を提供しておりながら、最近数年間は利払いをもなさず、はなはだしきものは大正十三年以来不払いになっているものもある。よって現在これらの元利金を正確に計算すれば三億円に達するであろう。しかもいずれも元利償還期限のあるものであるが、支那の財政の状態を考慮して断乎たる処置を執らずに来たものである」と。ちなみに、当時の一〇億円は現在の三兆円相当です。

ヨーロッパ列強の対中借款は、最大の対支借款を提供していた日本の借款を  「踏み倒す」ための「排日ビラや運動」に利用されていたのです。これらの円借款は、排日・侮日から日支事変への流れで「踏み倒され」たのです。
結局、列強五大国でババを引かされたのは日本だけだったのです。


本書は大正~昭和初期の文化流行もアサヒグラフを中心に紹介しており、このブログではあまりコピペしませんでしたが、目から鱗が落ちるものばかりです。是非紹介したい本です。

参照

【子供たちに伝えたい日本人の近現代史】<産経新聞>
(30)戦間期に花開く大正文化

「赤い鳥」が生まれ歌があふれた
名コラムニストとして知られた山本夏彦氏はエッセー集『愚図の大いそがし』の中でこんなことを書いている。                                  
「大正デモクラシーをひと口で言えと言われて、恋愛が謳歌(おうか)された時代、親不孝が公認された時代、猫なで声を出す時代と答えることにしている」
日露戦争が終わって7年後に迎えた大正という時代は「戦間期」と呼ばれることがある。第一次大戦に限定的に参戦したり、シベリアに出兵したりもしたが、日本にとっておおむね平和な時代だったという意味だ。                  
加えて大戦景気で経済的余裕も生まれた。政治的には、明治の軍閥・藩閥に代わって政党が主役になることが多く「大正デモクラシー」と言われた。        
明治時代を「強」とするなら「柔」と言ってもいい。そうした時代の変化を山本氏は「恋愛が謳歌され」「猫なで声を出す」と表現したのだろう。その時代の変化が「大正文化」を生んだ。                                       
代表的なものが、児童文学雑誌「赤い鳥」である。大正7(1918)年7月、夏目漱石門下の鈴木三重吉が、芥川龍之介や詩人の北原白秋、童話作家、小川未明らに呼びかけて発行した。                                 
テレビやラジオすらないこの時代、子供たちの楽しみはもっぱら活字だった。明治以来、政府が教育に力を入れ、字を覚える識字率は世界でも極めて高かった。子供たちは少年、少女向け雑誌をむさぼるように読んでいた。
ただ中には、現代の一部のテレビ番組や漫画で問題になるようなセンセーショナルな刺激で満ちているようなものもあった。                        
これに対し三重吉は「子供たちに芸術性の高い優れた文章を読ませたい」という理想に燃え「赤い鳥」を創刊した。創刊号には龍之介が有名な『蜘蛛の糸』を書き下ろしたほか島崎藤村ら当代一流作家が執筆に当たり、発行部数はすぐに3万を数えた。                                           
その後も龍之介の『杜子春』、未明の『月夜と眼鏡』などの童話、さらに童謡でも白秋の『赤い鳥小鳥』、西条八十による『かなりや』など日本の児童文学史上に残る名作を生み出す。                                     
「赤い鳥」以外でも『村の鍛冶屋』『故郷』『浜千鳥』『七つの子』など、今でも愛唱されている童謡・唱歌はほとんどがこの時代に作られたのである。
むろん大正文化が花開いたのは児童文学の世界だけではない。                      
「ラメチャンタラギッチョンチョンデパイノパイノパイ」という意味不明な囃子詞(はやしことば)で一世を風靡(ふうび)した『東京節』は大正8(1919)年に作られた。作詞は添田さつきで、曲は西洋音楽のジョージア・マーチをそのまま借りた。
『東京節』などはバイオリン演歌と呼ばれた。書生姿の演歌師たちがバイオリン片手に街で歌うからである。ほかに物価高や家の狭さを嘆いて最後に「ア ノンキだね」と結ぶ『ノンキ節』などが代表作だった。                        
『カチューシャの唄』や『船頭小唄』など、いわゆる流行歌が生まれたのもこの時代である。都会から村まで歌であふれていたといっても過言ではなかった。
これより前、大正2(1913)年には少女たちによる「宝塚唱歌隊」が誕生する。大阪の梅田と郊外の箕面や兵庫県の宝塚を結ぶ箕面有馬電気軌道(後の阪急電鉄)の小林一三が、宝塚を一大観光地とするため考えたショーだった。後の宝塚歌劇団である。                                         
大正7年には俳優・歌手を養成する宝塚歌劇学校も開校、「世界のタカラヅカ」として数多くのスターを生み出すことになる。                         
映画界でも忍術映画を数多くヒットさせたマキノ(牧野)省三が大正10年にマキノ教育映画製作所を設立した。 ここで350本もの映画をつくり「日本映画の父」と言われるようになる。                                      
さらに、マキノがかつて所属していた日本活動写真会社(日活)をはじめ、松竹キネマや国際活映(国活)などの映画会社が林立、映画は昭和前期にかけての「娯楽の王様」の地位を確立していく。(皿木喜久)                      
【用語解説】モガ・モボ
「モダン・ガール」「モダン・ボーイ」の略である。経済的・文化的に豊かになってきた大正10年ごろから、カフェやデパートの店員、バスガールなどとして女性の社会進出が盛んになった。これにつれ、日本髪に代わって西洋風の髪形や洋装の女性が増えた。                                         
中には競うように派手な服装で東京の銀座などを歩く者も多く、彼女らはモガと呼ばれるようになる。そのモガたちの相手をつとめるように、派手な洋服姿の若い男性も現れた。彼らがモボである。大正末には大阪や東京にダンスホールも登場、モガやモボたちでにぎわった。