（略）　一九八〇年代末に東西の冷戦が終わり、アメリカ軍はこんにちまで冷戦後の姿を模索してきた。一九九〇年代には「戦争以外の軍事作戦」（ＭＯＯＴＷ）の概念が提示され、地域紛争解決のための緊急介入が重視された。二ＯＯ一年の同時多発テロをきっかけに「テロとの戦い」が始まったが、二〇〇八年にはイラク・アフガニスタンからの撤退の方針を掲げてＢ・オバマが大統領に当選した。面あるいは人数で抑え込む要素の強い対テロ戦争が終われば、いまほどの地上兵力は必要ないとの論理だろう。

アメリカの国家的関心の中心は、いま中東地域から東アジア・西太平洋地域へと移行しつつあるようだ。アメリカ軍の仮想敵は冷戦時代のようなロシア（ソ連）でもなく、一九九〇年代のイラクでもなく、二〇〇〇年代のようなタリバーンや国際テロリスト勢力でもない。いまやアメリカにとっての最大の軍事的ライバルは中国となったのだ。

アメリカの国防上の関心がヨーロッパでもなく中東でもなく東アジアに向いたのは、ヴェトナム戦争以来実に四十年振りのことかも知れない。

　空海のバトル

この新国防方針の核となり、東アジアにおける今後のアメリカ軍の装備や編成を規定することになるのが、「エアシー・バトル」AirSea　Battle）と呼ばれる新しい作戦概念だ。

名前では「空」が先に立っているが、エアシー・バトルは基本的には海洋が舞台の作戦で、主体となるのはあくまでも海軍であり、空軍が協力することになる。海軍にはこの場合海兵隊も含むかもしれないが、陸軍は基本的に埓外にある。古典的な言い方をすれば、制海権を巡る戦いと理解しても大間違いではないだろう。

第二次大戦の太平洋戦域がまさにそのような意昧でのエアシー・パドルであったわけだ。

ハワイ諸島やアリューシャン列島、オーストラリア大陸まで舞台とした太平洋戦争は、今回のエアシー・バトルよりも地理的にはむしろ広かっと。もっとも現代のエアシー・バトルの舞台は地球の表面だけではなく、宇宙空間にまで及んでいるのだが。

エアシー・バトルはアメリカ海軍と空軍の作戦概念だが、日本にとっても到底他人事ではない。中国が対象ならば舞台は西太平洋で、日本も主要登場人物の一人となる。またイランが対象であっても、中東地域から大量の石油を輸入している日本が、のんびり観客席にいられるものではない。どちらの場合も、どのような形になるにしろ、日本は主体的に参加しなければならない　（もちろん戦いの先頭に立てと言っているのではない）

エアシー・パドルという概念は非常に若い。この用語が提唱されてからまだほんの四、五年で、まだ熟した概念とは言い難い。論者によって用法が異なっていたりするし、だいいち表記すら安定していない。空海をくっつけて”AirSea”と一単語　のように（ただしＳは大文字で）　書く例もあれば、Air-Seaと複合語として表記する例もある。ただ日本も含めだんだんと前者の表記が定着して来ているようだ。

エアシー・パドルと聞けば、一　九八〇年代のアメリカ陸軍の教義（ドクトリン）「エアランド・バトル」を連想する人も多いのではな　いか。実際エアシー・パドルの命名者が誰かは知らないが、エアランド・バトルを意識しているのは　間違いない。

エアランドーバトルの場合にも、（ＡｉｒＬａｎｄ Ｂａｔｔｌｅ）のように「空陸」をくっつけて書くのが慣用となっていた。というよりこっちがエアシー・パドルの表記のモデルだろう。

なおエアシー・パドルを「空海戦闘」と直訳することもできるが、日本でもすでに片仮名書きで定着しているようなので、ここでも片仮名表記を用いることにする。それに空海戦闘だと「オン・アビラウンケン・バザラダドバン」、護摩を焚いて金剛杵でも振りかぎして戦うようだ。

　　二つの列島線

中国海軍の外洋進出に関しては、本誌でもなんども取り上げられ、筆者も関連記事を執筆したことがある。いまさら詳しい解説は不要だろう。

　二〇〇七年五月に訪中したアメリカ太平洋コマンド　（ＵＳＰＡＣＯＭ）　のティモシー・Ｊ・キー・ティング司令官（当時）が中国海軍の高官から、太平洋を東西に二分して未申で分割支配しようとの提案を聞かされたとのとんでもない話まである。キーティング提督の二〇〇八年三月の議会公聴会での公式発言だが、あまりな内容にキーティング提督も「面白半分の冗談だろう」と断っている。しかし冗談の中に本音が混じっている（意図して混ぜている）ように思えないでもない。

中国海軍の野心に関して、必ず押さえておかねばならないのは西太平洋の列島を連ねた二つの線だ。

第一の列島線は千島から日本列島、南西諸島、台湾、フィリピン、ボルネオ島に至るラインで、日本海や黄海、東シナ海、南シナ海がまるまる含まれる。中国が領有を主張する台湾島や、西沙群島、南沙群島もこの第一列島線に囲い込まれる。

第二の列島線は伊豆諸島から小笠原諸島、グアム、サイパン、パプアニューギニアまでの太平洋に引かれたラインで、日本の南方海域やフィリピン海が含まれる。英語だとそれぞれ"Ｆｉｒｓｔ ｌｓｌａｎｄ Ｃｈａｉｎ　Ｓｅｃｏｎｄ ｌｓｌａｎｄ Ｃｈａin"となる。

海洋地形学的な話をすれば、この第一列島線までがユーラシア大陸の外縁で、第一列島線のすぐ外側の琉球海溝やフィリピン海溝から先は海が一段深くなる。第二列島線の外側には日本海溝や伊豆小笠原海溝、マリアナ海溝がある。第一列島線の内側と外側とでは海軍作戦、特に対潜作戦（ＡＳＷ）のあり方ががらりと違ってくる。

中国海軍はこの二つの列島線を、いわば天然のバリケイドと考えているようだ。アメリカのエアーシー・パワーに対して、第一列島線の内側からアメリカ海軍を完全に閉め出し、第二列島線の内側でもその行動を大幅に制約するのが、中国海軍の意図と推測されている。

中国の立場になって考えれば、アメリカ海軍を自国の沿海域に何としても近付けたくないとの気持ちも分かる。中国の商工業と人目の多く、すなわち富の大部分か沿岸の諸省に集中しており、アメリカの海からの攻撃圏内にある。

一九六〇年代半ばヴェトナム戦争の初期に中国は地理的な脆弱性をいま以上に気にして、本気で重工業の奥地への移転を計画したことがある。いわゆる「三線建設」がそれで、三つの線とは中国の地理において沿岸、平原、山地を言い、三線（第三線）が四川省や甘粛省、陵西省などの西部地域の省になる。

三線建設は一九六四年八月のトンキン湾事件と、それをきっかけとする北爆に大きな衝撃を受けた毛沢東ら中国指導部が発動した政策で、毛は工場だけでなく研究機関や学校も引っ越せ、内陸への鉄道を大至急敷け、レールが足りなければ余所のを引き剥がして使えと煽ったが、もちろんそんなことが行われたら中国全体が文字通り上を下への大騒ぎになったろう。

幸いかどうかはともかく、毛自身が発動した文化人革命がそれを上回る政治的経済的大混乱を巻き起こして、三線建設の構想も実施される前にうやむやになった。

現在の中国の沿岸数省への人目と富の集中は文革以前の比ではなく、中国は地形的に言わばでっぷり太った下腹を敵に突き出しているわけだ。しかし毛沢束の権力が絶頂であった時期にも無理だった疎開が、いまの中国政府に実施できるわけがない。そこでぶよぶよ肥大した腹に分厚い二重の鎧を被せようとするのが列島線戦略というわけだ。

　まだ醸成中の概念

ハイフン入りの「エア＝シー・バトル」の語は、オバマ政権になってからの最初の「四年毎の国防見直し」（QDR2010）ですでに登場している（参考文献２）。

QDR2010「戦力のバランスを再検討する」の章では、「空軍と海軍は共同で新しい統合エア＝シー・バトル概念（a new joint air-sea battle concept）を開発する。この概念は、高度の対アクセス及びエリア拒否（anti-access and area denial)
の能力を持つ者を含む対抗者を、広範な軍事作戦によって打ち負かすためのものである。この概念は、アメリカの行動の自由への拡大する挑戦に対抗して、すべての作戦領域すなわち空、海、陸、宇宙、サイバースペースでの能力を統合する方法を要請する。この概念が熟成されれば、有効なパワープロジェクション作戦に必要な将来の能力を開発するのに役立つであろう」と書かれている（参考文献２、三二ぺージ）。

この個所では新概念の対象がどこになるのか述べられてはいないが、その前のぺ－ジでは北朝鮮、イラン、中国が名指しされている。

新しいエア＝シー戦略がとりわけ中国とイランを強く意識したものであるのは隠す必要も無いようだ。

QDR2010を受けて国防総省は二〇一一年八月一二日、海軍海兵隊空軍合同の「エア＝シー・バトル室」　（air-sea battle　office）、ＡＳＢＯを新たに設置している。
今年一月一七日には統合参謀本部がオバマ大統領の国防方針発表を受けるように、「統合作戦アクセス概念」(Jｏｉｎｔ Ｏｐｅｒａｔｉｏｎａ１ Ａｃｃｅｓｓ　Cｏｎｃｅｐｔ）ヴァージョン1.0を発表した。

エアシー・バトルの概念を広めるのに大きく貢献したのが、二〇一〇年の前半に相次いで発表された民間シンクタンク「戦略予算評価センター」（Cｅｎｔｅｒ ｆｏｒ Sｔｒａｌｅｇiｃ　ａｎｄ ＢｕｄｇｅｔａｒｙＡｓｓｅｓｓｍｅnｔｓ)の二つの論文（参考文献３、４）だ。

二本の論文の著者はそれぞれアンドルー・Ｆ・クレパインヴィッチ、シャン・Ｍ・ヅアン＝トールとなっているが、実際には共著者あるいは助言者としてお互いの名を挙げており、ＣＳＢＡの研究者数人の討議の中から生まれてきた論文であることをうかがわせる。

ちなみにクレパインヴィッチは退役陸軍中佐、ヴァン＝トールは退役海軍大佐と軍歴こそ異なるが、どちらも国防総おの総合評価室（ONA）に籍を置いたことがあり、「軍事における革命」（ＲＭＡ）の提唱者アンドルー・Ｗ・マーシャル直系といえそうだ。
クレパインヴィッチはＣＳＢＡの事実上の創設者だが、すでに二〇〇三年の論文（参考文献５）でＡ２／ＡＤの脅威を強く指摘している。

エアシー・バトル概念が国防総省においてようやく醸成が始まった段階である以上、現時点でエアシー・パドルを論じるのはある程度推測混じりにならざるを得ない。いまのところクレパインヴィッチとヴァン＝トールの論文がエアシー・バトルに関するもっともまとまった論述であるようだが、おかげで二つの論文に軍事評論界の論調が支配される落とし穴がないではない。

　暗殺者の剣

中国は二つの列島線で仕切られた海域地域からアメリカ海空軍の勢力を締め出し（対アクセス）、あるいは活動を著しく制約する（エリア拒否）能力を備えようとしている。

　対アクセス（Ａ２）は「戦域や戦場に敵を到達、役人させない行動又はその様態」、エリア阻止（ＡＤ）は「緊要な区域における敵の占有や自由な活動を阻止する行動又はその様態」と定義される。最近は両者を合わせて「Ａ２／ＡＤ」と略すことが多い。

ただし前述ＣＳＢＡの論文では、Ａ２は戦域内の固定（陸上）基地を利用させない能力、またＡＤは戦域内での行動の自由を阻害する能力、といった意味で使っているようにも見える。

これを日本の状況に即して解釈すれば、Ａ２は沖縄や佐世保、横須賀の基地をアメリカ海軍が使用できないようにする能力、またＡＤはアメリカ海軍が日本の近海で自由に活動できないようにする能力、ということになりそうだ。

Ｊ・ヴァン＝トールも指摘しているように（参考文献言、アメリカ軍はこれまでの大戦争で拠点を敵に本格的に脅かされたことが無かった。アメリカ軍にとって後方基地は事実上の「聖域」（サンクチュアリ）で、そこで休養を取り整備を行い態勢を整え、そこから最前線の作戦基地に移動することができた。

第二次大戦のヨーロッパ戦域のイギリス、太平洋戦域のハワイ、朝鮮戦争やヴェトナム戦争における日本などがその後方基地に当たる。しかし中国との戦争においては日本は戦場のまっただ中、第二列島線はグアムの上を通っている。ハワイでさえももう聖域とは呼べないだろう。

それどころか中国が衛星迎撃実験にも成功した以上、宇宙空間すら聖域とはならないかもしれない。たび重なる中国からのコンピューター・ネットワーク攻撃からすると、サイバー・スペースもまた聖域ではない。

もっとも中国海軍自身はＡ２／ＡＤに相当するような直接的な表現をしたことはないようだ。あくまでも西側の分析の結果の、中国の意図の推測（憶測）であることは注意して置かねばならない。

クレパインヅイッチは論文（参考文献３）
の中で、Ａ２／ＡＤに相当する人民解放軍（ＰＬＡ）shashoujianの用語は(
シャショウチャン）であると書いているのだが、これはどんなもんだろうか？
shashoujianは、クレパインヴィッチの説明だと、「暗殺者の剣（あるいは矛）」（assasin's　mace）　を意味するとのことで、漢字（繁体字）だとおそらく「殺手剣」になる。確かに現代中国語では「殺手」（shashou）は「暗殺者」「殺し屋」の意味だから、日本語に訳せば「暗殺剣」あるいは「殺人剣」といったところか。

しかしどう訳して見たところで、それは攻撃の手段あるいは能力の形容（比喩）であって、Ａ２／ＡＤのような戦略的な概念とは違うだろう。クレパインヴィッチは論文（参考文献３）で「非常におおざっぱには似たような意味」と書いているが、なにか勘違いしているように思えてならない。

実際のところＡ２／ＡＤは軍事的手段で達成されるとは限らない。例えばアメリカ軍が基地を置く国で（反米とまでは行かなくても）非協力的な政権を成立させれば、あるいは反基地運動を過激化させれば、Ａ２は達成できる。西太平洋を巡るエアシー・バトルでアメリカが一番恐れねばならないのは、日本に反米政権が成立すること、日本の世論が反米に大きく傾くことではないのか？

　深海から宇宙まで

先に述べたように、エアシー・バトルの戦場は実際には宇宙空間からサイバー・スペースにまで及んでいる。その点からすればエアシースベースサイバー・バトルとても呼んだ方が良いくらいだ。逆に深い方では、戦場は太平洋の海底にまで広がっている。

宇宙やサイバー・スペースが戦場となるのは、現代のアメリカ軍が衛星通信とコンピューター・ネットワーククに深く依存しているからだ。アメリカ海軍艦艇の上構上のいろいろな波長さまざまな指向性のアンテナ群を一瞥するだけで、現代の海軍作戦において電波と通信が決定的な役割を果たしていることが理解できるだろう。衛星破壊やコンピューター・ハッキングなどの手段でこのリンクを断ち切られたら、海軍作戦そのものが成り立だなくなる。

ただこのようなネットワークヘの依存は、程度は別としても中国軍に関しても言えることで、特に西太平洋を舞台にするような広域の海軍作戦は通信ネットワークなしには成り立だない。

衛星破壊にしてもサイバー攻撃にしても、その点では両刃の剣とも言える。
中国のＡ２／ＡＤ能力に関連してアメリカ側か神経を尖らせているのが、中国が開発中と伝えられる対艦弾道ミサイル　（Anti Ship Ballistic Missile)だ。
ＡＳＢＭについては中国人民解放軍第２砲兵部隊に関する二〇一〇年十一月号の拙稿でやや詳しく述べた。東風21号（ＤＦ２１）の発展型と思われるＡＳＢＭは射程が一五〇〇にｍ級で、中国本土から発射して第二列島線内のアメリカ空母打撃群（ＣＶＳＧ）を攻撃し得る。

しかし拙稿でも指摘した如く、千数百km以上遠くの艦船の現在位置をピンポイントで把握するのは大変難しい。洋上哨戒機や無人偵察機（ＵＡＶ）、水上艦艇、偽装漁船、潜水艦、水平線越え（ＯＴＨ）レーダー、海洋偵察衛星などさまざまな探知手段が考えられるが、一長一短のうえに妨害や反撃の可能性がある。

リアルタイムの情報が得られたとしたら、こんどは通信と指揮統制が鍵になる。
ＣＳＢＡの論文は他にも航空機から機雷まで、アメリカ海軍のアクセスとエリア利用を妨害し得るさまざまな兵器を列挙しているが、ここではこれ以上は取り上げないでおこう。

それはそれとしてＣＳＢＡの二つを始め、中国のＡ２／ＡＤとエアシー・バトルを論じたアメリカの論文を読んで一番違和感を感じるのは、論文に書かれてはいないことだ。
もしアメリカと中国が西太平洋でのっぴきならぬ軍事的敵対状態となり、好むと好まざるとに係わらず戦火を交えることが有り得るとすれば、それは中国の台湾侵攻（武力併合の事態を措いてはなかろうというのは、おそらく全ての論者が合意するだろう。それ以外でも米中海軍の角逐、鍔迫り合いはあるかもしれないが、西太平洋全域に及ぶ全面的な軍事的対決に発展するとは到底思えない。

そして中国があえて台湾に侵攻（上陸）を試みた場合、アメリカは如何なる手段で対抗が可能か？　本当に海空軍力だけで侵攻を阻止できるのか？　そもそもアメリカは国交のない台湾側に立ち、中国と軍事的外交的に全面対決するのか？

エアシー・バトルの論者はそのような当然の議論から逃げているように見える。もちろん台湾問題は政治的外交的にきわめてセンシティヴであり、大っぴらな論及を避けたくなる気持ちは充分に分かる。しかし西太平洋と中国を巡る軍事問題を論ずるときに、台湾問題を回避するのは無理だろう。その点でアメリカのエアシー・バトル論はなにか机上の空論、言葉遊びの気配がしてならないのだ。