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14日ザラバ中の安値が下値となるか?しかし回帰トレンド的には目先下値余地はある。だがそもそも回帰トレンド日足は下向きに変り、一目均衡表も下放トレンドだ。
だが目先は短期的に売られ過ぎだ。

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週足のトレンドはなんとか右肩上がりなのだが、このままでは大回り3年の上昇波動が終息してしまう可能性がある。

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しかしながら、長期で見たならば大底は打っておりテクニカル的に調整の後再び上昇することを示唆しています。


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騰落レシオ的には短期で底値に達してはいます。

日本株が下がる理由の多くは外部的要因だ。中国が経済崩壊をすれば世界一安心な通貨(の一つ)である円が買われ円高になり企業業績が輸出企業を中心に下がる。故に株安となる理由だ。

だが、ビッグマック指数、海外旅行時の私の個人的な感想からすると、120 円台のレートはやや行き過ぎた円安だと思う。1 ドル 110 円台の為替レートは、内需型経済の日本の実体経済にとってはむしろプラス効果だと思う。更に、石油安は日本経済に追い風で、円高・原油安で生じる家計と企業のゆとりを、個人消費と設備投資に振り向けられれば、ここまで日本株は下がる必要はない!

現在暴落した日経平均の理由は中国経済の崩壊なのだが、中国経済不調にともなう中国人民元の問題である。中国人民元の先安観が強いのである。

中国元は今まで米国との通貨戦争の中で、米国は中国元が必要以上に中国政府の政策的保護によって元安に維持されている点を指摘してきたが、中国はこれを改善しようとしなかった。むしろ切り下げに向かっている。

しかし、中国は米中の首脳会談の後の昨年の11月末に多年の念願であった国際通貨基金(IMF)の準備通貨への採用が決まり、世界の主要通貨に仲間入りした。 
2015年8月に元を切り下げた際、人民銀行は市場実勢に合わせたレート決定を宣
言した。できるだけすみやかに実施することも宣言していたので昨年後半、新年早々にも実施することは市場でささやかれていた。

中国の市場では中国は2016年早々の年初にも米国との首脳会談でIMFの準備通貨への採用が決定した時に米国との約束事を実行するのではないかとのウワサが真しやかに流れて、8月の元切り下げ時より元売りは国内景気減速を背景とした元売りも加わって今回(2016年始め)の元売りはすさまじいものとなり、年初の動向をみると、数日での対ドル下落率は1%を超えており、どうみてもペースは早すぎる。年初の数日間で対ドルの下落率は1%を超えており、これだけ中国から資金の流出が続いておるのにもかかわらず人民銀行はなんら手を打とうとしない。

「人民元は急落しません!」で(逆に)元売りに走る中国人
【NEWSWEEK】2016年1月15日(金)06時15分

政府が説明すればするほど「元安はまだ続く」と裏を読む、投資好き一般市民たちの悲喜こもごも

「人民元レートの動揺、あなたは米ドル資産に換えますか?」

 これは2016年1月10日に中国官制通信社の新華社が配信した記事のタイトルだ。

「新年の第1週に人民元の対ドルレートが連日下落し、多くの市民は外貨資産購入の熱意を抱いたようです。大銀行では両替に訪れる人が増えました。ですが、一般家庭にとって米ドル資産の購入は人民元投資商品よりも本当に有利なのでしょうか?」

 記事はこう疑問を呈した上で、北京市在住のサラリーマン、唐さんの事例を紹介している。元安を見てすかさず3万ドルの米ドルファンドを購入した。利益率は年1.2%で、4.5%の人民元建て投資商品よりも低いが、2016年中に人民元レートが5%下がると考えれば十分に魅力的な商品という算段だ。

 そして、唐さんのような考えは大間違いで、人民元レート下落の余地はほとんど残されておらず、最終的には人民元投資が有利なのだ、という専門家のアドバイスが続いている。

 人民元投資の有利さを説く内容だが、なにせ中国ではメディアは「党の喉と舌」(中国共産党の代弁者)という存在だ。事実よりも政府のメッセージを伝えることが優先される。もっとも、読者の側もこの事情をよく理解しているだけに、メッセージの裏側を読み解くことに長けている。

 この記事も「一般庶民による草の根の元売りドル買いに政府は神経を尖らせているのだ」「人民元下落はないとこんなに必死で説明しているというのは、まだまだ下がる前兆ではないか」という、真逆のイメージを与えるものとなった。

「米国による元安批判」が問題だったのは今は昔
                                                 昨年6月の中国株暴落は中国経済変調を強くイメージさせる事件となった。だがその後、株価以上に注目を集めていたのは人民元レートと政府の介入だ。人民元レートの問題といえば、かつては米国による元安批判を意味したが、最近では逆に元安トレンドが明確となり、中国政府がどれだけ元安を許容するかに注目が移っている。中国の外貨は2015年だけで5000億ドルもの減少を記録した。積極的な元買いドル売り介入を行った結果だ。

 中国経済の振興を考えれば一定レベルの元安を許容するべきだが、「一帯一路」やアジアインフラ投資銀行(AIIB)に代表される海外投資路線、人民元の国際化という目標のためには元の価値を保持したほうが良いと中国政府は判断しているようだ。現在では電撃的な介入によって投機筋を牽制するという戦術がとられているが、元安観測を打ち消すことができるのかはまだまだ疑問だ。

 この元安観測は膨大な金額を動かす国際資本だけのものではない。平凡な一般市民にも共有されており、彼らは自分たちの行動で「今後も元安が続く」との見方に一票を投じている。そう、中国では今、海外投資がブームとなっている。

中国人に投資好きが多いのはなぜか
                                                   中国人には投資好きが多い。書店のベストセラーコーナーには健康本と並んで投資指南書がずらり。テレビでも投資指南番組は人気コンテンツだ。友人と食事をしていても「どんな投資をしている?」「どこそこのマンションは今、いくらぐらい」といった投資ネタは鉄板だ。

「投資好き、ギャンブル好きは中国の国民性」などと解説する人もいるが、長年の金融規制が投資好きの人々を育成したというのが私の見立てだ。中国では長年にわたり銀行金利が規制されており、預金しても物価上昇率をはるかに下回る利子しか得られなかった。つまり、銀行預金すれば資産価値は目減りしてしまう。ならば資産を守るためには投資しかないではないか。

 もちろん、よく分からないし勉強は面倒だからと投資を嫌がる人も少なくない。そうした人々にとって知識をあまり必要とせず、しかも安全かつ高収益なのが不動産だった。買えば必ず値上がりする時代が続くなか、月収を上回るレベルのローンを組むなど無理をしてでもマンションを買う人が続出した。ところが現在では不動産市場も低調で、不動産で儲けるにしても専門的知識が必要だ。

 不動産に頼れなくなるなか、魅力を増しているのが海外投資となる。ある程度お金がある人にとって選択肢となるのが海外不動産の購入だ。海外不動産専門の仲介サイトが乱立しているほか、大都市では投資仲介の実店舗も増えている。

 中国にいながらにして、外国の地名を眺めながらどこを買うべきか悩んでいる姿はなかなかに興味深い。日本の物件も人気で、中国人の知り合いから「**はどういう場所なの?」と質問されることも増えてきた。まとまった資金がない人ならば、米ドル建てや香港ドル建てのファンド、そして黄金が人気だという。

 こうした一般市民による「元売り」がどれほどの規模なのかは不明だが、新華社記事によって政府が気をもむ程度の問題にはなっていることが明らかとなった。「人民元は下落しません」と官制メディアがアピールしても、「そんなメッセージを出すってのは本当は危ないということ」と裏を読む人々。元安トレンドを見るやいなや機敏に海外投資へと向かう人々。こうした庶民は中国共産党による規制によって育てられたものであり、その対処に苦しむのは因果応報というべきか。

 中国政府は官制メディアによる啓蒙に加え、外貨両替規制やクレジットカードの海外キャッシング規制の徹底を通じて人々の動きをコントロールしようとしているが、「上に政策あらば、下に対策あり」とお国の裏をかくことに長けた中国の人々を管理することは容易ではないだろう。

[筆者]
高口康太
ジャーナリスト、翻訳家。1976年生まれ。千葉大学人文社会科学研究科(博士課程)単位取得退学。独自の切り口から中国・新興国を論じるニュースサイト「KINBRICKS NOW」を運営。著書に『なぜ、習近平は激怒したのか――人気漫画家が亡命した理由』(祥伝社)。
人民銀行は6年前の米国の信用危機時に中国の輸出企業の業績悪化を防ぐため元相場を2年近<にわたって1ドル=6.83元に事実上固定してきた。元相場は最近では6.6元台をつけており今年に入ってこの水準も抜<ような状況となってきている。

 それに、人民元は昨年12月からドルだけでなくユーロ・円など複数の通貨に対する元の変動を映す新しい指標の公表も始めており、対円の通貨単位も変動が激しくなっている。

リーマンショック後、中国は貿易黒字によるドル資産を大量に所有し、ドル資産分人民元を大量に市中にばら撒く結果となった、中国国内で人民元は資産化(土地不動産・株価)され人民元の資産化が一気に進むことになった。

中国人民銀行も最近は自然体を押し通しているので、まだ固定時代に人民元資産を購入した投資家の投げ売りが今後も続くのではないかとみる向きは多い。アベノミクス政策施行当初1人民元=12円だった頃を考えれば人民元は15-17円と、まだ高い。今後人民元安・円高になる可能性が高い。

昨年後半から年末直前までの人民銀行の元高誘導期間中に海外の資産を買おうとする力が働いて、ピンは海外の土地・株式からキリは日本での中国人民の「爆買い」が起きた。中国人民元は今後下落し円高になると、中国からの「爆買い」目的の訪日観光客数は2015年の8月がピークで減っていく可能性がある。

過去何10年も中国の経済大国の台頭でエネルギーの基となる石油価格や資源価格(鉄鋼など)が急騰した。昨年より原油と資源価格が急落し20-30年前の価格に下がったのにもかかわらず企業の収益が悪化するとして株価が大幅に下げている。だが最近では中東を中心とする地政学リスクが高まっている。もし、ホルムズ海峡が封鎖されれば、原油価格は急騰する。原油安と地政学リスク、さらには中国の中国人民銀行の人民元売買の基準となる対ドルレート基準値の問題も加えられて世界の株式市場の先行き不透明度は高すぎる!

私に限らず世界各国の株式市場の投資家はこれからの「行方がわからない」状況となり、より安全な(リスクの少ない)資産に資金が向かいやすい相場状況だ。これは、株式やコモディティ、ハイイールド債、高金利通貨など、リスクの高い資産を避け、国債や短期金融商品など相対的に安全と思われる資産に資金を移すこリスクオフとなっている。リスクオフ=世界一安全な通貨の一つ円が再び買われているというわけだ。シカゴ筋はずっと円売りだったのが、今年に入って円ロング(円買)に変わりだした。


現状、海外の投機筋は中国の相場対策が定まっていないことをいいことに、あらゆる面から先行きの世界経済の崩壊の恐ろしさを市場にアピールしながらここで儲けられるだけ「儲けよう」との状況になっている。いつもの世界の投機的な相場の「最終局面」にでてくる相場の状態を呈しはじめているのだが、現状中国の景気の悪さを話せば景気に下げ止まりの気配が感じらないことから「不安が不安を呼ぶ」相場にブレーキがかかりにくくなっている。だが日本株は明らかに売られ過ぎ!

投機筋から流れる円相場は1ドル=113-115円。日経平均は1万6500円との見通しの声も聞かれている。投機筋の円の買い持ちは腹いっぱいの状態となってどこかが円を手放せば一気に手放していこうという状況になっているかもしれない。

相場師曰く「節分天井彼岸底・・・・」節分と彼岸は変化の節目となることが多い。
円のピークがはそろそろか?株式に限れば今年は「節分底 彼岸天井」かもしれない。因みに2016年の節分は2月3日、彼岸の中日は3月20日である。


1月15日の金曜ロードSHOWは天空の城ラピュタであった。
都市伝説だが滅びの呪文「バルス」が東証株価指数を破壊すると噂がある。
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日本の株式市場では、バブル崩壊以降の19090年代から2000年代の前半にかけて、日本テレビで「Castle in the Sky(天空の城ラピュタ)」が再放送されると翌日以降の株式市場の相場は下落するといううわさがネット上でかなり広範囲に伝えられていた。
このうわさは事実なのだろうか?そして1月15日の再放送はその後の日経平均 <1011> はどのように推移することになるのだろうか?
下の表は、日経平均の過去データを元に天空の城ラピュタの再放送直前の終値と、再放送1カ月後と3カ月後の株価の推移となる。
# Aired Date N225 T+30 days N225 (%) T+90 days N225 (%) Interval
1 1988/04/02
2 1989/07/21 33,800 1989/08/20 35,100 3.8% 1989/10/19 35,300 4.4% 475
3 1991/05/03 26,400 1991/06/02 25,900 -1.9% 1991/08/01 24,000 -9.1% 651
4 1993/03/26 18,700 1993/04/25 19,600 4.8% 1993/06/24 19,600 4.8% 693
5 1995/03/24 15,700 1995/04/23 16,800 7.0% 1995/06/22 14,900 -5.1% 728
6 1997/03/07 18,100 1997/04/06 17,700 -2.2% 1997/06/05 20,400 12.7% 714
7 1998/12/25 13,797 1999/01/24 14,208 3.0% 1999/03/25 15,986 15.9% 658
8 2001/02/23 13,246 2001/03/25 13,862 4.7% 2001/05/24 13,895 4.9% 791
9 2003/03/14 8,002 2003/04/13 7,752 -3.1% 2003/06/12 8,918 11.4% 749
10 2004/12/24 11,365 2005/01/23 11,289 -0.7% 2005/03/24 11,745 3.3% 651
11 2007/06/15 17,971 2007/07/15 18,217 1.4% 2007/09/13 15,821 -12.0% 903
12 2009/11/20 9,497 2009/12/20 10,183 7.2% 2010/02/18 10,335 8.8% 889
13 2011/12/09 8,536 2012/01/08 8,422 -1.3% 2012/03/08 9,768 14.4% 749
14 2013/08/02 14,466 2013/09/01 13,573 -6.2% 2013/10/31 14,328 -1.0% 602
1.3% 4.1%
見てた通り、空の城ラピュタの再放送直前の終値と、再放送1カ月後の終値を比較してみると、勝率は7勝6敗となっており、1カ月後の平均上昇率は1.3%であることが判る。
また、再放送直前の終値と、再放送3カ月後の終値を比較すると、勝率は9勝4敗で、3カ月後の平均上昇率は4.1%となっていることが判る。
天空の城ラピュタは、1988年4月2日の初放送分を除くと1989年7月21日の初回再放送分から最後に再放送された2011月12月9日放送分までこれまでに13回の再放送が行われているが、この間の日経平均はバブル崩壊の余波を受けて長期的な下落傾向が続いてきたわけで、このことを考慮すると天空の城ラピュタの再放送は、むしろ相場にとってはプラスの影響を与えることが判るものとなる。
しかし、なぜ天空の城ラピュタが再放送されるとそれ以降の株価は上昇することになるのだろうか?
まず、天空の城ラピュタの再放送の日程を分析すると再放送は、最短475日、最長903日の間隔で再放送が行われていることが判る。平均再放送間隔は711日でつまり大体1年11カ月の周期で、再放送の日程が組まれていることとなる。
このことから天空の城ラピュタの再放送は日本テレビが相場の状況を見て恣意的な判断で再放送を決定しているのではなく、視聴率が稼げる優良コンテンツとして、人々の記憶が薄れかけた時をねらって(それが結果的に1年11カ月の周期になる?)再放送を行っていることが判る。
だとした場合、日経平均が長期的下落傾向を続けていた間にあっても天空の城ラピュタの再放送をきっかけにその後の株価が上昇しているという事実は、株式市場のアノマリーだと認識することができるかもしれない。
では、1月15日の再放送後の日経平均はどうなるのだろうか?これまでの再放送後の株価の動向から、第2回放送分(バブル期)と第14回放送分(安倍政権誕生による株価の戻し期)を除いた場合、再放送後1カ月の株価の騰落率は-3.1~+7.0%で、平均では1.7%の上昇に。3カ月後と比較した場合には、騰落率では-12.0~+15.9%で、平均では4.6%の上昇率となることとなる。
天空の城ラピュタが再放送されると相場は下落すると少なからぬ人は思っているが、実際のところは下がるどころか上昇する確率の方が高いのである。
とはいっても、このアノマリーのサンプリング数はわずか13件にしか過ぎず、この程度の少数集合では大きな偏差が生じることは確率統計上の誤差として考えて差し支えないのかもしれない。