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グレタ君

この、数日の寒さは、やっと冬らしい寒さですが、当ブログは地球は温暖化よりむしろ寒冷化しているという意見に賛同した意見を載せています。

確かに数十億年かけて二酸化炭素を大気から取り込み化石燃料に固定化してきたものを大気に解放す行為はグレタ君が言うように、未来の世代へ禍根を残すことになる可能性はある。しかしながら、この10年~20年は気候変動に与える影響力は、CO2の排出量の増加より太陽黒点活動の方が遥かに大きなファクターであると思う。

もしかしたら、二酸化炭素は地球が、太陽活動減少による寒冷化から地球上の生物を守る毛布として、地球自ら調整しているのかもしれません。

地球は意志を持った巨大な生き物とみなすガイア理論が存在します。30年前はガイア仮説とよばれ、あくまでも空想的仮説でした。ところが、現在多くの科学者がガイア理論を支持しています。地球は、あたかもひとつの生命体のように自己調節システムを備えています。例えば、二酸化炭素濃度はこれまでにない速さで増加していますが、地球上の酸素の濃度は、二酸化炭素が増えているにも関わらず、一定なのです。大気に蓄積している二酸化炭素の量は化石燃料の消費から排出される量の半分程度でしかありません。つまり,何かが大気中の二酸化炭素を吸収して増加速度にブレーキをかけているのです。現時点では,海と陸上生物(例えば森林)がブレーキの役割を果たしていると考えられていますが、地球それ自体の機構と組成を調整しているのではないかとの仮説です。信じがたいと思われても、結果的に真実です。

グレタ君も学校へ行ってちゃんとお勉強するべきだと思うよ。

だいたい、子供の意見をありがたがる大人って如何なものか?私はあの頃知識も何も無く、ものの見方も狭かった。誰もが子供だったはずだ、グレタ君の意見は子供の意見にすぎない。


地球温暖化はあと2℃で止まる?
日本がやるべきパリ協定より大事な対策
【JBpress】池田 信夫2020.2.7(金)

(池田 信夫:経済学者、アゴラ研究所代表取締役所長)

 2010~19年の10年間の世界平均気温は、観測史上最高だったと国連は発表した。マスコミの報道では温暖化が加速度的に進行するようにみえるが、昨年(2019年)11月にIEA(国際エネルギー機関)の発表した「世界エネルギー見通し」は、それとは違う未来を示している。

 20世紀から増え続けてきた世界のCO2の排出のペースが落ち、増加率が下がっているのだ。地球温暖化の最大の原因がCO2の温室効果だとすると、これによって気温上昇も今までの予想より小さくなる可能性がある。

温暖化のペースは減速している

 IEAのレポートでは「持続可能な開発シナリオ」(理想)と「公表された対策シナリオ」(現実)がわけられている。図の下の曲線が理想だが、注目されるのは現実のほうだ。今まで大きく増加していたCO2排出量のペースが、2020年代に減速する見通しが出てきたのだ。

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EAの理想シナリオと現実シナリオ(経産省)

 この最大の原因は、世界的に再生可能エネルギーが急速に普及したことだ。そのきっかけは各国で進められた固定価格買取制度などの支援策だが、太陽光パネルの価格は急速に下がり、2020年代には火力発電と競争できる10円/kWh以下になると予想されている。

 このペースが今後も続くとすると、2100年のCO2排出量はIPCC(気候変動に関する政府間パネル)が2013年の第5次評価報告書で予測した最悪のシナリオ(RCP8.5)の半分以下になり、気温上昇も減速する。

 IEAは気温の予測はしていないが、IPCCのモデルを使って民間研究機関が計算したシミュレーションによると、最悪の場合でも2100年に産業革命前より3℃上昇ですむという。

これはIPCCの最大4.8℃という予測(RCP8.5)に比べると、大幅な下方修正である。IEAはIPCCの使っているデータベースを共有しているので、この予測は来年発表されるIPCCの第6次評価報告書の予測に近いものと思われる。

 今までIPCCのシミュレーションは不確実性が大きく、2100年の気温上昇予測も0.6℃から4.8℃まで大きな隔たりがあったが、その上限が3℃に下がったことで、温暖化対策の見通しも立てやすくなった。

2℃上昇は日本では脅威ではない

 産業革命前から今まで世界の気温は約1℃上昇したので、IEAの予測が正しいとすれば、あと80年で世界の気温は最大で約2℃上昇するが、これで日本では何が起こるだろうか。

 まず気温だけを考えると、東京では今まで100年で気温が3℃上がった。このうち地球温暖化の影響は0.74℃で、あとは都市化でコンクリートの照り返しが増えたヒートアイランド現象が原因である。


 多くの日本人が「昔に比べて暖かくなった」と感じているのは、このヒートアイランド現象が原因だが、これはCO2を削減しても解決しない。都市の緑化など、まったく違う対策が必要である。

 あと2℃気温が上がると、2100年に東京は鹿児島ぐらいの平均気温になるが、われわれの曾孫がそれで困ることはないだろう。北海道の気温は今の本州並みになり、日本海側は積雪が減って住みやすくなるだろう。

 CO2は植物の栄養なので、CO2が増えると農業生産は増える。気温上昇によって温帯では農業生産は増える、とIPCCも認めている。

 確実に予想される変化は、最大60cm程度の海面上昇だが、これも日本では大した問題ではない。20世紀に海面は20cm上昇したが、何の問題もなかった。東京では地下水の汲み上げで最大4m以上も地盤沈下したが、護岸工事で対応した。毎年1cm以下の海面上昇は、通常の防災対策で対応できる。

 温暖化で異常気象が増えたというデータも、日本では見られない。ここ100年、台風の数も強さも増えていない。雨量は増えたが、雨そのものは問題ではない。人的被害も大きく減り、台風で何千人も死ぬことはなくなった。インフラ整備の進んだ先進国では、2℃ぐらいの温暖化は脅威ではないのだ。

パリ協定より技術援助のほうが効果的

 他方、熱帯では温暖化で大きな被害が出るだろう。IEAの予測どおり産業革命前から3℃上昇で止まるとしても、IPCCが中位シナリオ(RCP6.0)で予測している洪水や干魃の被害は増える。熱帯が住めなくなって「環境難民」が大量に出ることも予想される。

 それを防ぐために日本ができる最善の策は、国内のCO2削減ではない。日本のCO2排出量は世界の3.5%。たとえそれをゼロにしても、世界の気温が下がる効果は誤差の範囲内である。

 すでに極限まで温暖化対策を進めた日本がCO2を減らすコストは高いが、熱帯の被害を減らすコストは低い。たとえば途上国では正確な天気予報ができないので、日本が技術援助して台風情報システムをつくれば、その被害を大きく減らすことができる。

 堤防などのインフラ整備は、CO2削減より直接の効果がある。熱帯では、異常気象の被害は今でも大きい。彼らにとって大事なのは100年後の気温を下げることではなく、いま豊かになることなのだ。

 IEAの予測が正しいとすると、パリ協定の「産業革命前から2℃上昇で地球の平均気温を安定させる」という目標は実現不可能だが、この目標には科学的根拠がない。気温はCO2濃度とパラレルに上昇しており、2℃を超えたら突然、異常気象が起こるわけではない。2℃目標は多くの国が合意するための政治的な目安にすぎない。

 しかもパリ協定で決まった対策をすべての国が完全実施しても、温暖化を数年遅らせるだけだ。日本が約束した「2030年度までにCO2を2013年度比で26%削減する」という目標は、原発が動かないので実現不可能だが、2℃目標には科学的根拠がないのだから削減目標にも意味がない。

 日本のエネルギー技術は1970年代の石油危機から蓄積され、世界最高の水準である。これを輸出して古いインフラを最新鋭の技術に置き換えれば、途上国のCO2も大気汚染も減り、経済成長にも貢献する。

 これから日本が世界の環境問題にできる最大の貢献は、国内のCO2を削減してパリ協定の約束を守ることではなく、世界にすぐれたエネルギー技術を輸出し、途上国を豊かにすることである。




「温暖化対策」100兆円をドブに、日本はバカなのか? 
異論を許さない地球温暖化問題はもはやカルト宗教だ
【JBpress】渡辺 正2019.11.15(金)

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市民運動「絶滅への反逆」の呼びかけにより世界各国で気候変動対策を求めるデモが行われた。写真は英国ロンドンでのデモ(2019年10月8日、写真:ロイター/アフロ)

スウェーデンの高校生、グレタ・トゥーンベリさんがスピーチで激しく怒りをぶつけた地球温暖化問題。もともとは国連の組織「IPCC」が火をつけた騒動だ。日本は国連の言うことをみじんも疑うことなく無条件に飲み込んでいる。東京理科大学の渡辺正教授(東京大学名誉教授)はこの状況を「カルト宗教めいた状況」と批判する。日本は効果のない膨大な温暖化対策費をいつまで捨て続けるのか?(JBpress)

◎本稿は『「地球温暖化」狂騒曲』(渡辺正著、丸善出版)の本文および『「地球温暖化」の不都合な真実』(マーク・モラノ著、渡辺正訳、日本評論社)の「訳者あとがき」から一部を抜粋・再編集したものです。


日本が使う100兆円、その効果は?

 過去ゆるやかに変わってきて、今後もゆるやかに変わる地球環境を気象や気候の研究者が論じ合うだけなら実害は何もない。私たち部外者のほうも、ときおり聞こえてくる研究の成果を楽しませてもらえばよい。まっとうな研究者なら、大気に増えるCO2とじわじわ上がる気温のプラス面をきっと教えてくれるだろう。

 だが、1988年、国連のもとにある「IPCC」(気候変動に関する政府間パネル)という集団が温暖化を「人類の緊急課題」にしてしまった。各国の官公庁と主力メディアがたぶん国連の権威に屈した結果、問題視するまでもないことに巨費が投入されつづけることになった。その巨費が生む「おいしい話」に政・官・財・学会がどっと群がり、日頃は政府を攻撃したがる一部メディアも声をそろえてカルト宗教めいた状況になったのが、地球温暖化騒ぎの素顔だと思える。

 いま日本では年々5兆円超(1日に150億円!)の「温暖化対策費」が飛び交っている。

 日本の「温暖化対策」は2016年秋のパリ協定発効をにらんだ同年5月13日の閣議決定をもとにしている。日本は温室効果ガス(大半がCO2)の排出量を2013年比で、2030年に26%だけ減らすのだという。


 内訳は、「エネルギー起源CO2」が21.9%、「その他温室効果ガス」が1.5%、「吸収源対策」が2.6%だという。3番目は「森林がCO2を吸収する」という非科学だが、こまかい考察をしても空しいだけなので無視したい。要するに日本は、2013年から2030年までの17年間に、CO2排出量を21.9%だけ減らすと宣言した。減らせるはずはないけれど、減らせたとしたらいったい何が起こるのだろう?

2015年に世界のCO2排出量の内訳は、以下のとおりだった(欧州共同体の発表データ)。

 29.4% 中国
 14.3% アメリカ
 9.8% 欧州経済圏 
 6.8% インド
 4.9% ロシア
 3.5% 日本
 31.5% その他

 2013~30年の18年間に、地球の気温はどれほど上がるのか? 2014年のIPCC第5次評価報告書(第2章)に登場した世界の年平均気温推移(陸地+海面)と同じ勢いなら、0.27℃になる。

 人為的CO2の寄与はその一部である。IPCCの報告書によると、過去100年で地球の気温は1℃ほど上がったと言われるが、その半分(半分以上)は数百年前からつづいてきた自然変動や20世紀後半から進んだ都市化のせいであろう。人間活動から出るCO2の効果はせいぜい0.5℃と推定できる。0.2~0.3℃や0.1℃くらいとみる研究者もいる。

 ここでは多めにみて0.27℃のほぼ半分、0.15℃になるとしよう。それなら、CO2を世界の3.5%しか出さない日本が21.9%だけ減らしたとき、地球を冷やす効果は「0.15℃×0.035×0.219」つまり0.001℃にすぎない。超高級な温度計でも測れない変化にあたる。


 その18年間、従来のまま温暖化対策費を使いつづけるとすれば、総額はほぼ50兆円になる。また、やはり温暖化対策のためと称して2012年に民主党政権が導入した「再エネ発電賦課金」が40~50兆円ほど使われ、それを合わせると約100兆円に迫る。

 使った巨費がエネルギー消費(CO2排出)を促すため、「0.001℃の低下」も甘い。つまりパリ協定のもとで日本の約束は、100兆円も使って地球をほとんど冷やさない営みだ。

 100兆円をつぎ込んで最大0.001℃しか冷やせない──という明白な事実を政府が正直に発表し、それをメディアが報じてくれれば、集団ヒステリーめいた「温暖化対策」騒動も沈静化に向かうのではないか。

英独の策略と京都議定書の顛末

 温暖化論や温暖化対策の話は当初から国際政治の道具となり、巨費が飛び交い続けるせいで、「まっとうな科学」ではなくなっていた。

1997年2月採択、2005年2月発効の京都議定書を振り返ろう。京都議定書は「2008~2012年の5年間(第1約束期間)に先進国が、CO2排出量を基準年(1990年)比でそれぞれ決まった率だけ減らす」と定め、削減率はEUが8%、米国が7%、日本とカナダが6%だった。

 採択年を考えれば、基準年は翌98年とか、キリのいい2000年にするのが筋だったろう。だがEU(とくに、排出量でEU全体の40%近くを占めていた英国とドイツ)が1990年を強く主張した(京都会議に出たドイツの環境相は現首相のアンゲラ・メルケル)。なぜか?

 ヨーロッパでは1990年から東西融合が進んだ。旧東独と合体したドイツは東独の古い工場や発電所を更新してCO2排出を大きく減らし、1997年時点の排出量は90年比で14%も少なかった。かたや英国は同時期に燃料の切り替え(石炭 → 天然ガス)を進め、CO2排出を10%ほど減らしていた。だから基準年を1990年にすれば、両国つまりEUはCO2排出を「増やしてかまわない」ことになる。

 当時の日本や米国にとって、CO2排出量を6%や7%も減らすのは不可能に近いのだが、日本政府は「6%」を呑んでしまう。なお、日本は当初「2.5%」を考えていたところ、議場に乗り込んだ米国の元副大統領アル・ゴアの剣幕に押されて「増量」したと聞く。

 私には理解できない国際政治の力学により、京都議定書の時代から2016年発効のパリ協定に至るまで、「CO2排出を減らすべき先進国」は、EU諸国の一部と米国、日本、カナダ、オーストラリア、ノルウェー、スイスに限られる。つまり「温暖化対策」の話になると、中国やロシア、インド、ブラジル、韓国、シンガポール(1人あたりGDPは日本の約1.4倍)、中東諸国やアフリカ諸国はみな「途上国」の扱いになり、排出削減を強制されない。中国が世界最大の排出国になったいま、理不尽きわまりない状況だといえよう。

 そんな状況を嫌った米国は京都議定書を批准せず、早々と2001年3月末にブッシュ(息子)政権が議定書から離脱した。カナダは2007年4月に「6%削減の断念」を発表し、2011年12月に正式離脱を表明している。

 日本では京都議定書の採択も発効もメディアと一部識者がこぞって称え、小中高校の教科書にも「画期的な出来事」だと紹介された。担当官庁になった環境省では、議定書の発効から第一約束期間終了(2012年)まで歴代の環境大臣(小池百合子氏~石原伸晃氏の10名)が温暖化対策を率いている。

 とりわけ熱心な小池大臣(2003年9月~2006年9月)の任期には、クールビズやウォームビズ、エコアクション、エコカー、エコバッグ、エコポイント、エコプロダクツなどなど、あやしいカタカナ語が続々と生まれて世に出回り、関連の業界を活性化させて、おそらくは国のCO2排出量を増やした。

安直な「CO2による地球温暖化」説は疑わしい

 そもそも、地球の気温は、過去どのように変わってきたのかも、どんな要因がいくら変えてきたのかも、今後どう変わっていきそうかも、まだ闇の中だといってよい。

アル・ゴアが2006年の書籍と映画『不都合な真実』で「CO2が地球を暖める」証拠に使った「CO2濃度と温度の関係」を示すグラフがある。過去42万年に及ぶ南極の氷床コア分析から推定されたCO2濃度と気温の関係を示している(下の図)。

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(環境省「地球温暖化の影響 資料集」より)

 その推定値が正しければ、間氷期のピーク(約32万年前、24万年前、13万年前)にあたる気温は、いまの気温より1~2℃くらい高かった。そのときCO2濃度はいまよりだいぶ低かった。つまり、単純に「CO2が温暖化を起こす」と思うのは、完璧に間違っている。

 また、以後の研究により、過去42万年間の因果関係は「まず気温の変化が起き、数百年かけてCO2濃度が変わった」とわかっている。気温が上がれば海水からCO2が出て、下がれば海水にCO2が溶け込むからだ。

 もっと古い時代にさかのぼると、たとえばCO2が現在の何倍も濃かった約4.5億年前に気温が急降下して氷河期になった。そのことだけでも、やはり安直な「CO2による地球温暖化」説は疑わしい。


人為的温暖化説を批判する科学者たち

 日本と違って海外には、人為的温暖化説を声高に批判する人が多い。米国の気象予報士アンソニー・ワッツ氏や、米アラバマ大学ハンツビル校のロイ・スペンサー博士、デンマークの政治学者ビヨルン・ロンボルグ氏、ハンガリー生まれの化学者イストヴァン・マルコ教授らがその例になる。また、当初は人為的温暖化説を疑いもせず受け入れながら、真相に気づいて「転向」した大物も少なくない。

 米国議会上院「環境・公共事業委員会」の委員だったこともあるジャーナリスト、マーク・モラノ氏が2018年2月末刊の著書 “The Politically Incorrect Guide to Climate Change”(邦訳:『「地球温暖化」の不都合な真実』)に、そんな人々の言動を詳しく取り上げている。世界の健全化を願う人たちのごく一部を紹介しよう。

・超大物の物理学者

 米国プリンストン高等研究所の物理学者、「アインシュタインの後継者」と評されるフリーマン・ダイソン博士は、左翼系人間として民主党支持を貫きながらも、オバマ政権の温暖化政策だけは手厳しく批判した。2015年にはウェブサイト『レジスター』の取材に応え、次のような発言をしている。

 環境汚染なら打つ手はあります。かたや温暖化はまったくの別物。・・・CO2が何をするのかつかめたと研究者はいいますが、とうていその段階にはなっていません。そもそも、植物の生育を助けて地球の緑化を進め、人類社会をも豊かにするCO2を減らそうというのは、正気の沙汰ではないでしょう。気候を理解したというのは、気候学者の思い上がりにすぎません。彼らが頼るコンピュータシミュレーションなど、変数をいじればどんな結果でも出せる代物ですからね。・・・私自身、科学の話ならたいてい多数意見に従いますが、ただ1つ、気候変動の話は違います。科学の目で見るとナンセンスそのものですから。

 1973年のノーベル物理学賞を江崎玲於奈氏と共同受賞したアイヴァー・ジエーバー博士も、温暖化の「脅威派」から「懐疑派」に転向した大物のひとりだ。

・ガイア博士

 地球の環境を「地圈・水圏・気圏と生物界が働き合う生命体」とみなす「ガイア仮説」は、英国出身の化学者ジェームズ・ラブロック博士が1960年代に唱えた(ガイアはギリシャ神話に登場する地母神)。彼は、1980年代の末に始まった地球温暖化ホラー話をまず額面どおりに受け入れ、2006年1月(88歳)の時点でもこんなことをいっていた(『インディペンデント』紙への寄稿)。

 地球温暖化が進むと、2040年までに60億人以上が洪水や干ばつ、飢饉で命を落とすだろう。2100年までには世界人口の80%が死に、この気候変動は今後10万年ほどつづくに違いない。

 だが2010年ごろにラブロックは目覚めたらしく、2016年9月30日の『ガーディアン』紙に彼のこういう発言が載っている。

 地球の気候は複雑すぎます。5年先や10年先のことを予測しようとする人は馬鹿ですね。・・・私も少しは成長しました。・・・温暖化対策を含めた環境運動は、新興宗教としか思えません。なにせ非科学のきわみですから。

今世紀中期でも化石資源が世界を支える

 日本の政府も企業も庶民も、景気浮揚や収益・所得増を望み、メディアは温暖化問題を盛大に報じる。どれもエネルギー消費(の排出)を増やす話である。

 IT化やAI化も同類。10年近く前から増殖したスマホだけで中型火力1基分の電力を食い、国の排出を増やしてきた。そんななかCO2排減を唱える政治家や識者やメディア人は、二重人格者か偽善者なのだろう。


 今世紀の中期でも世界エネルギー消費の80%は化石資源が担う──と2016年に米国エネルギー情報局(EIA)が予測している。それを知りつつ「2050年までに、排出ゼロ」などと叫ぶ人々は、いくら自身が退職ないし他界後の話だとはいえ、無責任きわまりないと思う。

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【産経ニュース】長辻象平 2019.5.22 08:45

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黒点がゼロの太陽(左)。今年は5月20日までの半数以上の日数を、こうした無黒点日が占めている。右は黒点が多く出現している太陽(いずれもNASA提供)

 近年、地球規模で続発する異常気象が気にかかる。

 温暖化防止を目指すパリ協定開始が迫る中、今冬の米国は大寒波に見舞われた。昨冬の北陸地方の豪雪では福井県内で大量の車が立ち往生している。

 昨夏は国内で40度超の猛暑が続くなどして熱中症での搬送が過去最多を記録。大型台風も相次ぎ、西日本豪雨では多くの命が奪われた。炎暑は海外でも発生し、カナダやインド、ギリシャなどを熱波が襲った。

 そのギリシャには今年1月、氷点下23度の寒波が押し寄せ、アテネに雪が積もった。

 地球の寒暑が、両極端に向けて暴走している印象だ。

◆増加続く二酸化炭素

 異常気象の背景には、二酸化炭素に代表される温室効果ガスの増加があるとするのが、科学界の大勢だ。国連の「気候変動に関する政府間パネル(IPCC)」がこの立場だ。

 大気中の二酸化炭素は20世紀を通じて増え続け、1960年ごろに315ppmだった濃度が今では400ppmを超えている。

 二酸化炭素には毛布のように地球を保温する力がある。

 世界の平均気温は100年間で0・7度ほど高くなっており、二酸化炭素などの増加が原因と説明されている。

◆200年ぶりの低下

 その一方で、太陽の活動は、この30年ほど低下中。1800年ごろ以来の異変だ。

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 と言っても、太陽から地球に届く光のエネルギー量は、この間も安定していて変わっていない。変化が確認されているのは太陽表面の黒点数だ。

 中心部で核融合反応が進む太陽は、磁場の星。その磁力線が太陽表面を貫いている場所が黒点なのだ。だから、黒点数は太陽の活動度の「表示目盛り」となる。多いほど活発だ。

黒点数には、約11年周期(サイクル)で増減を繰り返すという性質があるのだが、問題はその様子をグラフに描いたときの各サイクルの頂点が次第に低くなってきていることだ。

 1980年ごろにピークを迎えたサイクル21に比べてサイクル22のピークは低かった。そうした低下がサイクル23、24と連続して起きている。

 現在は、サイクル24の終盤期。2020年ごろから始まる次のサイクル25の規模が気がかりだ。

◆次周期も低調の予測

 「私たちの研究チームの解析からは、サイクル25での太陽活動は、サイクル24と同程度か、さらに弱くなる可能性が高いという結果が得られています」

 名古屋大学宇宙地球環境研究所の今田晋亮講師が教えてくれた。2025年ごろにピークを迎えるサイクル25でも黒点数の回復は望めないのだ。

 今田さんらは、太陽表面での磁場の輸送をコンピューターシミュレーションすることなどで次周期の太陽活動度の早期予測を可能にしている。

 4月には米海洋大気局(NOAA)などの太陽研究グループも同様の予測を表明した。

◆70年代には寒冷化論

 ピーク黒点数の減少で気になるのは、1645年からの70年間と19世紀初頭など、過去の太陽活動不活発期の気候は、いずれも寒冷であったことだ。


 団塊の世代以上の人なら覚えているはずだが、1960~70年代にも豪雨や気温低下などの異常気象が続き、世界中で地球寒冷化が心配されていた。

 1970年ごろにピークを迎えたサイクル20の黒点数は、サイクル19から一気に半減していたのだ。だが、サイクル21で黒点数は復活。それとともに80年代後半には気候に対する危惧も地球温暖化へと一変した。

◆多様な視点が必要だ

 太陽活動の低下による寒冷化と二酸化炭素による温暖化。両者のせめぎ合いが当今の気候のような気がしてならない。

 IPCCなどは地球に注ぐ太陽の光エネルギーが一定なことを理由に、気候変動に及ぼす太陽の影響を軽視しているが、それでよいのか大いに疑問だ。

 黒点の観測が始まった17世紀以降の歴史記録は、地球の寒冷期と黒点減少期の見事な一致を示しているではないか。

 平安時代は温暖だったが、そのころ二酸化炭素を排出する産業が活発だったのか。

 気温が上昇した20世紀は大気中の二酸化炭素濃度が増加した時代だったが、全般的に太陽活動が活発な時期でもあった。

 今のように太陽磁場が弱まると地球に注ぐ宇宙線が増加し、その作用で雲が増えて気温が下がったり、豪雨を促進したりするという研究報告もある。

 二酸化炭素のみしか見ない気候変動対策では、天に唾する結果にもなりかねないと思うのだが…。気候変動は温暖化よりも寒冷化の方がはるかに怖い。



いよいよ本格的に始まった「地球寒冷化」
この2年間の地球が過去1世紀で最大の寒冷化を記録していたにも関わらず「メジャーメディアはそれを黙殺し続ける」と米保守系ニュースサイトが報じる
【In Deep】2018年4月29日 更新日:2019年10月8日

米国のビジネスメディア「リアル・クリア・マーケット」の記事より
トランプ政権の首席戦略官だったバノン氏率いるブライトバート・ニュースが地球寒冷化を大特集

最近、アメリカの保守派のメディアで取りあげられた「この2年間は、実際には過去最大級の地球寒冷化を起こしていた」ということについて今回はご紹介させていただこうと思います。

連休中の日本はとても穏やかで気温も高い場所が多いですが、そういう個別の問題とは別に、いよいよ「地球寒冷化」の傾向が極めて顕著になってきているようです。

寒冷化とミニ氷河期の到来については、かなり長く記事にし続けているのですけれど、それら過去記事等は、後でご紹介させていただくとして、今回は、最近の下の記事をご紹介します。

4月28日の米国ブライトバート・ニュースより
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この「ブライトバート・ニュース」は、かつてトランプ政権で首席戦略官に任命されたスティーブン・バノン(後に退任)という人の媒体で、つまり非常に偏った保守的なものではあるのですが、しかし、今はブライトバート・ニュースは、世界のニュースカテゴリーの中で上位 50位に入る規模のメディアでもあります。

その最近の記事が、いくつかの米国のメディアなどからの引用と共に「過去 2年の地球が過去 1世紀で最大の気温の低下を記録した」ということを報じたものでした。

地球が寒冷化していること自体は、目新しい情報ではないのかもしれないですが、しかし、相変わらず一般のメディアでは「寒冷化」ということに対して口を閉ざし続けています。

そういうこともあり、ご紹介させていただきます。

ここからです。
                                     

breitbart.com 2018/04/26

この2年間の地球は「過去1世紀で最大の寒冷化を示した」という衝撃の中にある
                                     
私たちの地球はこの2年間、過去1世紀で最も極端な寒冷化事象を経験した。しかし、このことを報じた大手メディアがあっただろうか? 人によっては、今初めてこのことを聞いたという方もいるのではないだろうか?

メディア「リアル・クリア・マーケット」は以下のように報告している。

2016年2月- 2018年2月の 2年間で、世界の平均気温は 0.56℃低下した。

これは、それまで過去最大の平均気温の低下を見せた 1982年- 1984年の 2年間の気温の低下 0.47°Cを上回る数字だ。

このデータの数字はすべて NASA ゴダード宇宙科学研究所による GISS 地球表面温度分析(GISS Surface Temperature Analysis)からのものであり、これは、世界の平均気温の報告について、世界中のほとんどのジャーナリズムの報道で使用される標準的データソースだ。

2016年から 2016年のこの「大寒冷化」は、2つの小さな寒冷化に主導された。ひとつは、2016年2月- 6月と、もうひとつは 2017年2月 - 6月/の期間だ。

そして、仮に 2018年2月から 6月までも同様の事象が起きた場合、地球の平均気温は、1980年代よりも低くなる。

この 2年間の気温の低下に関しては、現在の地球が 19世紀の終わりから経験している地球温暖化全体の半分以上を相殺するのに十分であると考えていいものだ。

1880年代のミニ氷河期の終わり以来、地球は約 0.8℃ほど暖かくなっている。実はこの程度の気温の上昇は、ローマ時代や中世の温暖化期などのような歴史的な温暖化に比べれば、それほど劇的な速度ではないことは指摘されている。

それにもかかわらず、この 0.8℃の気温の上昇は、過去数年十間、地球温暖化として「恐ろしいこと」と警告され続け、あたかも地球の歴史で最悪の出来事が起きているような喧伝をされ、私たちを心配させ続けてきた。

しかし、ここにきて、突然の寒冷化となったわけだ。

まず、指摘したいことは、寒冷化についての統計的異常値は、メディアの注目を集めないという現実がある。

現在でも、毎月のように地球温暖化についての数値はメディアから発表され続けているが、寒冷化についての異常値は出されることがない。

地球の年間の平均気温が最も高い記録を出した時には、大きな話題として取りあげられる。また、月単位でも、前月より今月の気温が上昇した時には、やはり大きく取りあげられる。しかし、逆の寒冷化に関しての記録は取りあげられない。

しかし、歴史の現実を見れば、人為的な原因による温暖化という「ストーリー」が始められた以前に、地球では温暖化よりも寒冷化のほうが長く存在していた。

その一方で、主流のメディアからの大部分の報告が取りあげる地球温暖化の予測のために使用しているコンピューター・モデルに対しては、その懐疑論者たちが何年もの間、研究と反論を続けている。

ビジネス・メディア「インベスター・ビジネス・デイリー」の最近の記事では以下のように述べられている。

最近の科学論文で、ふたりの科学者たちが実際の気温の推移のデータと、気候変動のために使われているコンピュータモデルの数値とを比較した。

そして、発見されたことは、地球は、気候変動モデルが言うように CO2 の増加に対して敏感ではないことを示したということだった。

この結果、仮に今後、大気中に CO2 を排出し続けたとしても、地球はそれにより温暖化することはないだろうと著者たちは述べる。そして、この研究による将来の温暖化のシナリオは、「気候変動に関する国連政府間パネル」のコンピュータモデルを大幅に下回るレベルとなる可能性を示した。

これらのような様々な研究証拠は、潜在的に危険だとされている地球温暖化の管理は実際には容易であることを意味する。

しかし、これらが科学的な立場から注目されることはまずないだろう。

地球温暖化に関しての証拠は実際には脆弱であるにも関わらず、ほとんどのメディアは地球温暖化の恐怖を増加させることに賛成の立場をとっている。
                                     

ここまでです。

ちょうど同じ頃、太陽活動について、NASA のデータが出ていまして、現在の太陽活動「サイクル24」が、

「予想より早く減衰している」

ことが発表されています。

2019年1月までの太陽黒点数の予測と実測値
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・NASA

この太陽活動と地球の気温の関係については、アメリカの歴史ある学術機関「全米研究評議会」(NRC)が発行した 2013年の報告書「地球の気候変動に太陽変動が及ぼす影響」の内容を、以下の過去記事でご紹介したことがあります。

 In Deep 2017/12/18

この論文の中にはこのような記述があります。

2013年の全米研究評議会報告書「地球の気候変動に太陽変動が及ぼす影響」より

現在(2013年)進行している太陽のサイクル 24の太陽活動は、過去 50年以上で最も弱い。

さらに、議論の余地はあるとはいえ、太陽黒点の磁場強度の長期的な弱化傾向の証拠が存在している。アメリカ国立太陽天文台では、次の太陽サイクル 25が到着するまで太陽の磁場は非常に弱く、太陽黒点が形成されることはほとんどないだろうと予測している。

この時は 2013年の太陽のデータから書かれたものですが、その時の予測を上回るレベルで「太陽活動の減衰」が現在の 2018年に起きているということになりそうです。

もともと、この数年は「太陽活動と地球寒冷化」に関しての科学論文が大変に多く発表されてもいました。

下の記事ではそれについてふれています。
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このように、科学の世界では最近、「太陽活動と地球の寒冷化」について多くの研究がなされているのですが、

しかし、先ほどのブライトバート・ニュースに、

> 寒冷化についての統計的異常値は、メディアの注目を集めない

とありますように、これらの多くの科学者たちによる寒冷化の予測は、少なくともメジャーメディアでは、ほとんどふれられることなく、ここまで来ました。

おそらく、今後もそうだと思います。

そして、これから夏に向けて、今年もまた「史上最高気温」などの温暖化的な記録が出る時には、それらについては、そのたびに報道されていくのだと思います。

実際、この2、3年くらいは「記録的な高温が観測される場所や地域が多くなっている」のも事実です。

ところが、それにも関わらず、

「この2年間、地球の気温は劇的に下がった」

のです。

つまりは、気温の上下の振幅が激しくなっているのか、暑くなるにしても寒くなるにしても、「派手になっている」ということは言えるのかも知れません。

今年も世界中で、そして日本で、ものすごく暑くなったりとか、その逆に、異様に涼しかったりといった、どちらにしても普通ではない気温や気象を繰り返しながら、「平均として気温は着実に下がっていく」という状態が続きそうです。

本格的なミニ氷河期の始まりがいつになるかはいまだにはっはきりとはしません。

しかし、過去2年の地球が「過去最大級の気温の低下を見せた」ということは、2016年の下の記事でご紹介した「ミニ氷河期は 2015年にすでに始まっている」という主張もあながち間違っていなかったのかもしれません。

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そして、徐々にでしょうけれど、「影響」も見え始めてくるのかもしれません。

そういえば、ヨーロッパのワイン生産が、「戦後最大の崩壊の危機」に瀕していることが報じられていました。主な原因は霜と低温です。これらもまた機会があればご紹介したいと思います。

他にも、これからの数年程度で、さまざまな方向に影響が出始めるはずです。



「地球温暖化騒動」の「不都合な真実」に目を向けよう
得をしているのはいったい誰なのか?
【現代ビジネス】2019.10.09大原 浩国際投資アナリスト