323【トランプ・パレード】トランプサポーターによるラリー・パレード|車・バイクだけでなくボート・馬車・スカイダイブやゴルフカードなど|途中✈️まで登場2020/11/02

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このビデオにおけるトランプ支持者達の熱狂を見る限り、世論調査でバイデンリードなんてリベラルマスコミが作った幻想だ。

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ソーシャルディスタンスを守っているとはいえ、これがバイデンの集会の実態、バイデンは人気がない、これで大統領選挙がバイデン優勢だ、大接戦というニュースは私にはフェイクニュースにしか思えない。メディアにおけるバイデンの集会の様子を伝える報道は、観客をほとんど写さない、集会の様子を伝える写真やビデオはバイデン候補のアップばかりなのも納得する。

日本の地上波や新聞などのメディアも大接戦だなんて言っているが、あくまで日本にいてPCを通して覗く米大統領選挙のネットなどからの様子は大接戦ではなく、独断と偏見で私が見る限りトランプ大統領の圧勝で終わるのではなかろうか?

RealClearPoliticsの11/2現時点の状況 を見れば並みの地上波TVの解説者は接戦だけどバイデン有利、トランプさんが追い上げていますとしか言うしかないだろう。



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並ではないトランプ支持の上念司氏もつい一週間前まで大接戦といっていたが、上念氏の票読みでいくと、リアルクリアーポリティクの125+テキサス38+ジョージア16+ノースカロライナ15+オハイオ18+アイオワ6で218人に加えフロリダ29+ペンシルバニア20+ミシガン+10アリゾナ11で+70人合計288でトランプ勝利となった。
トランプ大統領の選挙参謀ジェイソンミラー氏の290以上取って勝利するだろうという票読みと合致する。

アメリカ大統領選挙、今回の選挙の鍵になる州はコレだ! 最新のデータの票読みでトランプ再選の可能性を探る!│上念司チャンネル ニュースの虎側
•2020/11/03

具体的な票読みをするとトランプ大統領は過半数の270を超える294。
雪崩をうってトランプ大統領に流れると残りの接戦州ネバタ6、ミネソタ10、ウィスコンシン10、ネブラスカ1、メイン1、計28 合計322 

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テキサスと同じ赤色は、既にリアルポリティックス上でもトランプ勝利と予測がでているもの、ピンクはレアルポリテイックス上接戦だが、信頼できる調査会社トラファルガーグループ等がトランプ勝利との判定をだしているもの。





普通に考えれば現職大統領の方が有利である。1期目で落選したのは戦後、フォード、カーター、ブッシュSrだけである。

フォードは副大統領から大統領になって初選挙であったがカーター、パパブッシュは経済が最悪だった。

一方トランプ大統領はオバマ時代から失業率特に黒人ヒスパニックや失業白人の改善が大きく、ここまで接戦になると報道されてきたことが自体逆に不思議だ。


FNNプライムオンライン

「四年前よりも、今の方が暮らし向きが良い」という米国人が56%いるという調査結果が7日、ギャラップ社から発表された。

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【画像】トランプ政権下の満足度は過去最高 

世論調査では、トランプ大統領がバイデン候補に二桁の差を付けられている時に、この調査結果は意外に思える。トランプ大統領自身も驚いたようで、早速次のようにツイートした。

「コロナウイルスの世界的大流行の中だというのに、四年前(オバマ、バイデン時代)よりも暮らし向きが良いというギャラっプ調査は信じがたいほどだ。過去の調査でも最高だとか。素晴らしい!」

過去の再選大統領の中で最高

この調査、1984年以来現職の大統領が再選をはかる際に行われている(1996年のビル・クリントン大統領の再選選挙の際だけは行われなかった)もので、過去の結果は次の通り。

ドナルド・トランプ大統領 ( 2020年)56%

バラク・オバマ大統領(2012年)45%

ジョージ(子)・ブッシュ大統領 (2004年)47%

ジョージ(父)・ブッシュ大統領(1992年) 38%

ロナルド・レーガン大統領(1984年) 44%

この内再選を果たせなかったのは1992年のブッシュ(父)大統領だけだが、38%という国民の満足度が足を引っ張ったと考えられている。

当時米国は、湾岸戦争のツケと石油価格の上昇などで景気後退に陥り、株価は低迷し失業率の回復も遅れていた。

これに対してクリントン陣営は、「経済だ!バカモン」というスローガンで選挙運動を経済一本に絞って戦った結果、現職者を破るという米大統領選では戦後三例しかない勝利を修めたのだった。

株高が確定所得年金を押し上げたか

そこで今回のトランプ政権下の満足度だが、米国経済は コロナウイルスの影響で、GDPは年率30%以上低下したり、失業率も一時は15%近くまで悪化した中でなにが「四年前より良くなった」というのだろうか。

一つ考えられるのが株価だ。トランプ治世下でダウ工業株価は4年前19800ドルから28500ドルと44%余り上昇した。これで得をしたのは資産家だけではない。米国では401Kと呼ばれる株価連動の確定拠出年金を運用している者が6800万人にのぼる。

EBRI/ICIのデータによると、この4年間で25~34歳で職歴4年以内の401K運用者の平均残高は176%増加している。55歳~64歳で職歴20~29年の熟年層でも最低で48%増えている。

「”私の父は組合員で、トランプ政権下で401Kが(残高が)三倍に増えた。ドナルドトランプに投票する”USA有権者。サンキュー。株式市場はまだまだ最高値を更新するよ。来年は最高の年になる。投票だ、投票だ、投票だ!!!!」

株価と投票行動

トランプ大統領はこうもツイートしたが、果たして株高が選挙に結びつくのだろうか。

ギャラップの調査は同時に、興味ある調査をしていた。

「大統領として誰が適性があるか」との問いには、バイデン候補が49%、トランプ大統領が44%だったが、「どちらの政策に同意するか」では、トランプ大統領49%、バイデン候補46%で逆転した。

今回のギャラップの調査から見えてきたのは、有権者がトランプ大統領個人の個性については抵抗感を持っているものの、その政策には恩恵をこうむっていると感じているということだろう。

そのどちらが投票行動を促すかで、来月3日の選挙の行方を左右しそうだ。

【執筆:ジャーナリスト 木村太郎】
56%の人が4年前より生活が良くなった
これはかなり高い、これが真の支持率ではないか?

米大統領選挙に興味がある人間なら「隠れトランプ」という言葉は必須アイテムだが、米国内にはトランプ大統領支持と公言できにくい空気が存在している。

米国には「トランプ支持」であることを公言するのがはばかられる雰囲気があるからだ。公約の実行能力にはすさまじいものがあるものの、トランプ氏の言動や人となりは大統領にふさわしいものではない。そのことは米国民も感じていて、トランプを支持していたとしても、公の場でそうとは言いにくい。

トランプ氏の選挙集会を見ると、陰謀主義史観Qのマークを掲げる人はいるし、白人ばかりで差別主義者たちの集団にも見える。掛け声も驚きだ。「Lock him up(オバマを牢屋に入れろ)」と参加者たちは声を合わせて叫ぶ。この人たちと同じに見られたくないと思う人は、トランプに投票するとは答えにくい。

あなたはどちらを支持しますか?と聞かれ素直にトランプ大統領と答えににくいらしい。
質問を変え、「どちらの政策を支持しますか?」「隣人はどちらに入れると思いますか?」「最終的にどちらが勝利しますか?」といった質問にかえると、たちまちトランプ大統領の圧勝となる。

米国には隠れトランプが一定数約10%存在する。共和党支持の中に反トランプもいて隠れ反トランプというのだそうだが、約5%、差し引き5%の隠れトランプと考えていい。

それゆえに、世論調査はあてにならない。隠れトランプを探し出して調査精度をあげているトラファルガーグループは2016年トランプ勝利を予想し、今回もトランプ勝利を予想している。

それだけでも、トランプ大統領はおそらく勝利していたろう。私が選挙前に圧勝と書くのは例のバイデンスキャンダルと、二回目のテレビ討論会で、バイデンがシェールガス・の掘削工法のフラッキングについてバイデン氏がこれに反対していると、トランプ氏はこの日も繰り返した。するとバイデン氏:「フラッキング反対だと言ったことはない」と発言。
フラッキングとは、地下の岩石層に高圧で流体を注入して亀裂を生じさせ、石油やガスを採掘する水圧破砕法で、批判も多くバイデンは度々反対を言明、今年3月の民主党予備選討論会で、バイデン氏は「これ以上は……新しいフラッキングには反対だ」と述べている。後にこの真意について、「連邦政府の土地で、新しく許可することはしないと言った」と説明した。

さらに、シェール石油のフラッキングに関しての応酬の際、大統領から「石油産業を終わりにするのか」と問われ、「石油産業を転換するつもりだ。なぜなら、石油産業は大気を著しく汚染するからだ。新しいエネルギーへの転換のプロセスの一環とすべきだ」などと応じた。

 これにトランプ大統領は鬼の首を取ったかのように「それは大きな話だ。ビジネス上、大きな間違いだ。基本的に石油産業を破壊しようと言っている。(石油ビジネスに依存する)テキサスやペンシルベニア、オハイオを忘れていないか」とたたみかけた。

もちろん、アメリカ大統領選挙は「大統領選挙人」に投票する間接選挙だという点からすると、テキサスやペンシルベニア、オハイオはこの一言でトランプ大統領の勝利は確約された。

2020.11.02 大統領選直前‼️ トランプ勝利の鍵はペンシルバニア州!【及川幸久−BREAKING−】
•2020/11/02

そして、当ブログでも取り上げた例のバイデン親子のスキャンダル、郵便投票でバイデンと入れてしまった人達が一斉に訂正へ行動し始めた。



さらに、追い打ちしたのはツイッターやフェイスブックの情報操作が常軌を逸していて言論の自由を侵すものだ。

ツイッター、NYポストの凍結を解除2020/11/02 

10月14日のバイデンスキャンダル以降の大統領選挙はまるで出来がいい米国ドラマよりはるかに面白かった、いよいよ明日手に汗を握る最終回、トランプ大統領が勝利して大団円となるだろう。