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Probe Into Handling Of UFO Encounters Launched By Pentagon's Inspector General
Confusion and questions surround how well resourced and supported those investigating Unidentified Aerial Phenomena are within the Pentagon.
THE WAR ZONE】 ADAM KEHOE MAY 4, 2021

米国防総省の監察官によるUFO遭遇事件の調査開始
米国防総省では、未確認飛行物体の調査を行う組織が、どれだけのリソースとサポートを受けているかについて、混乱と疑問が生じている。

国防総省の監察官は昨日、「国防総省が未確認航空現象(UAP)に関する行動をどの程度とっているか」の評価を開始すると発表した。この発表では、調査ではなく評価とされており、具体的な不正行為の申し立てではなく、政策の観点から調査を行うという点が重要である。この通知では、米軍内のさまざまな組織(米情報コミュニティのメンバーでもある複数の組織を含む)に対して、5日間で連絡先となる上級者を指定するように指示している。

このリストには、U.S. Central Command, U.S. Northern Command, and U.S. Special Operations Command.(米特殊作戦軍)の司令官が含まれています。しかし、このリストには、近年、正体不明の航空機による異常な事件が発生している米国インド太平洋軍など、他の戦闘司令部は含まれていない。なお、国防総省監察局からは、なぜ一部の司令部のみが含まれているのかについてのコメントは得られていない。

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DOD
The Department of Defense Inspector General memo announcing the Unidentified Aerial Phenomena-related evaluation.

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DOD
The distribution list for the Department of Defense Inspector General's Unidentified Aerial Phenomena-related evaluation announcement memo.

今回の監察官の発表は、この問題がメディアで注目されているときに行われました。War Zoneチームは数年前からこの問題を取り上げており、最近では南カリフォルニア沖で発生した米海軍の軍艦に群がる未確認航空機の奇妙な事件についても取り上げました。この記事の後、映像作家のジェレミー・コーベル氏が、この事件に関連すると思われるリーク写真やビデオを公開しました。これらの写真や映像は、すぐに国防総省によって海軍関係者が撮影したものであることが確認されましたが、その背景に関する詳細は国防総省によって確認されていません。また、ジョージ・ナップ記者は、近年、東海岸で発生した別のUAP事件の写真を公開しています。


国防総省のスーザン・ゴフ報道官は、今回の写真と映像の流出の経緯について、「許可された情報公開のための適切な手続きを踏まずに、一部のウェブニュースに提供された」とWar Zoneに語った。また、国防総省は、コックピットの写真とナイトビジョン映像が海軍の職員によって撮影されたものであることを確認することで、"その信憑性に関する一般の人々の誤解を減らすことができる "と結論づけたと述べた。ゴフ氏は、どのメディアがこの情報を「提供」されたかについてはコメントを避けた。

興味深いのは、国防総省が2020年4月に、現在 "Tic Tac "と呼ばれている物体を撮影した "FLIR "というファイル名のビデオを含む、以下のような3本の物議を醸したUAPビデオを公式に発表した際、ゴフの声明と非常に似た言葉を使っていることだ。"DODは、これまで出回っていた映像が本物かどうか、あるいは映像にもっと何かがあるのかどうかについて、国民の誤解を解くために映像を公開します」と当時の声明で述べている。





ゴフ氏によると、写真やビデオの無断公開については、正式な調査を行っていないとのことです。また、映像の背景や、先進的な航空機が写っているというメディアの主張の正確性については、コメントを控えている。

UAPに関する国防総省の活動については、ほとんど公開されていませんが、比較的近いうちに変化があると予想されます。2020年6月、上院情報特別委員会はこの問題に関する公開報告書を要求し、数ヶ月以内に発表される予定だ。同委員会の要請では、"潜在的な脅威にもかかわらず、未確認空中現象に関する情報を収集・分析するための連邦政府内の統一された包括的なプロセス "が欠如していることを特に認めている。この要請では、国家情報長官室が180日以内に報告書を提出することになっており、報告書は今年の6月中に提出されるのではないかと予想されている。

国防総省の監察官の評価がその報告書の時期に影響を与えるかどうかは不明である。ウォーズゾーンでは、上院情報特別委員会と上院軍事委員会の両委員長に連絡を取った。現時点では、両委員長からのコメントはありません。

最近の「UAP」事件の基礎となる事実は、まだ極めて限定的であることに留意すべきである。2019年のUSS Kidd事件について最初に報じた直後、Task & Purposeのジェフ・ショゴル記者は、海軍作戦本部長(CNO)のマイケル・ギルデイ提督に調査状況について尋ねた。CNOによると、航空機は依然として未確認であるという。また、「米国だけでなく、他の国の飛行士や他の艦船、そしてもちろん米国の統合部隊内の他の要素によって、他の目撃情報があると報告されています」と付け加えた。

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OSD
Chief of Naval Operations Admiral Michael Gilday.

このようなパターンが繰り返されていることから、The War Zoneチームは、これらの目撃情報は、比較的単純な技術を使用している外国の競合他社が行っている、より広範なパターンの領空侵犯ではないかと懸念しています。もしそうだとすれば、これらの違反は、間違いなく重大な諜報活動の失敗を意味します。 さらに、これらの目撃情報が混乱を招き、しばしば物議を醸す性質を持っているために、関連機関の対応が遅れたり、低調になったりするのではないかという懸念もあります。この問題に対する真剣さが明らかに欠けていることや、リソースや専門性の面でのサポートのレベルが低いことが、IGに検討を促したのかもしれません。これらの問題やUAP問題が政府によってどのように取り扱われているかについては、最近の特集で詳しく紹介していますので、ぜひご覧ください。

今後数ヶ月の間に、国民はUAP問題とそれに対する国防総省の対応について、より多くの事実を知ることになるだろう。上院に提出される予定の報告書で新たな知見が得られなければ、代わりに国防総省の監察官が発表することになるかもしれない。

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【NewsWeek】松岡由希子2021年4月20日(火)17時30分

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サンディエゴ沖でミサイル駆逐艦ラッセルからピラミッド形の物体が撮影された......  Jeremy Corbell/YouTube

<サンディエゴ沖の警戒空域でミサイル駆逐艦ラッセルから撮影されたピラミッド形の物体の映像が流出し、米国防総省は「本物」と認めた...... >

米ロサンゼルスを拠点に活動する映像作家ジェレミー・コーベル氏は、2021年4月8日、ピラミッドのような形状のUFO(未確認飛行物体)が浮遊する動画や画像を自身のツイッターアカウントで投稿した。

サンディエゴ沖でミサイル駆逐艦ラッセルから撮影された

コーベル氏が運営する調査ドキュメンタリー「エクストラオーディナリー・ビリーフ」のウェブサイトやニュースサイト「ミステリー・ワイヤー」でもこれらのコンテンツが公開されている。

コーベル氏によると、ピラミッド形の物体の未確認航空現象(UAP)は、2019年7月、サンディエゴ沖の警戒空域でミサイル駆逐艦ラッセルから撮影されたものだ。この物体は高度210メートル付近で浮遊しており、他にも複数のピラミッド形の物体が同時に確認されている。

これらの動画や画像は、2020年5月1日に実施されたアメリカ海軍情報局(ONI)によるUFOや未確認航空現象の存在についてのインテリジェンス・ブリーフィング(情報説明)から流出したものとみられる。UFOにまつわる調査に取り組むコーベル氏のもとには、様々な匿名の情報が日々寄せられており、コーベル氏はツイッターで「自分は未確認航空現象に関するブリーフィングの情報を入手できる立場にあった」と述べている。このブリーフィングからは、他の未確認航空現象の画像や資料も流出している。

アメリカ海軍の軽巡洋艦オマハでは、球状の物体の未確認航空現象が捉えられた。この物体はそのまま水中に落下したものの、水に入ったときにはこの物体が見つからなかったという。

コーベル氏によると、ピラミッド形の物体の未確認航空現象(UAP)は、2019年7月、サンディエゴ沖の警戒空域でミサイル駆逐艦ラッセルから撮影されたものだ。この物体は高度210メートル付近で浮遊しており、他にも複数のピラミッド形の物体が同時に確認されている。

これらの動画や画像は、2020年5月1日に実施されたアメリカ海軍情報局(ONI)によるUFOや未確認航空現象の存在についてのインテリジェンス・ブリーフィング(情報説明)から流出したものとみられる。UFOにまつわる調査に取り組むコーベル氏のもとには、様々な匿名の情報が日々寄せられており、コーベル氏はツイッターで「自分は未確認航空現象に関するブリーフィングの情報を入手できる立場にあった」と述べている。このブリーフィングからは、他の未確認航空現象の画像や資料も流出している。

アメリカ海軍の軽巡洋艦オマハでは、球状の物体の未確認航空現象が捉えられた。この物体はそのまま水中に落下したものの、水に入ったときにはこの物体が見つからなかったという。

「アメリカ海軍の軍人によって撮影されたものである」

2019年3月4日には、バージニア州オシアナ海軍航空基地沖の警戒空域で、戦闘攻撃機「F/A-18」のパイロットがコックピットから未確認航空現象をスマートフォンで撮影した。球状やどんぐり形の未確認航空現象に相次いで遭遇した後、メタリックな飛行船のような未確認航空現象も目撃されている。


アメリカ国防総省のスーザン・ガフ報道官は、CNNなど、複数のメディアで、「これらの動画や画像はアメリカ海軍の軍人によって撮影されたものである」と認めた。

「未確認航空現象タスクフォース」の対象に

アメリカ国防総省では、2020年8月4日、未確認航空現象の調査を専門に担う「未確認航空現象タスクフォース(UAPTF)」を創設しており、ガフ報道官は「これらの事象も調査対象に含まれている」ことも明かした。

なお、作戦の安全維持や潜在的な敵への情報流出を防止する観点から、「アメリカ国防総省は、その詳細について公にすることはない」とし、これらが未確認航空現象であったのか、現時点では不明なのかについても回答を拒否している。



●参考記事
観測されない「何か」が、太陽系に最も近いヒアデス星団を破壊した
国際宇宙ステーションで新種の微生物が発見される
仮説上の天体『テイア』の遺物が地球深部に存在する、との説が発表される



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Multiple Destroyers Were Swarmed By Mysterious 'Drones' Off California Over Numerous Nights
The disturbing series of events during the summer of 2019 resulted in an investigation that made its way to the highest echelons of the Navy.
【THE WAR ZONE】 ADAM KEHOE AND MARC CECOTTI MARCH 23, 2021

複数の駆逐艦がカリフォルニア沖で多数の夜にわたって謎の「ドローン」に群がっていた
2019年の夏に起きた不穏な一連の出来事は、海軍の最上層部にまで調査が及んだ。

2019年7月、カリフォルニア州のチャンネル諸島周辺で、実に奇妙な出来事が繰り広げられた。数日間にわたり、米海軍が単に「ドローン」または「UAV」と呼ぶ正体不明の航空機の集団が同軍の艦船を追跡し、高レベルの調査が行われました。

夕方の遭遇時には、一度に6機もの航空機が船の周りに群がっていたと報告されています。無人機は、視界の悪い状況で長時間飛行し、ロサンゼルス沖100マイル(約160km)の軍事訓練場の近くで、海軍の軍艦の上で大胆な行動をとっていたと言われています。その後、海軍、沿岸警備隊、連邦捜査局(FBI)などによる調査が行われました。この事件は、海軍の指揮系統の頂点である海軍作戦本部長をはじめ、大きな注目を集めました。

ここでは、私たちが独自に調査した結果、これまでの認識をはるかに超える大規模な事件であることがわかりました。

       A Strange Story Emerges 

明らかになった奇妙な現象

昨年、ドキュメンタリー映画監督のデイブ・ビーティは、アーレイ・バーク級駆逐艦USS Kidd(DDG-100)を中心に、事件の初期の詳細を明らかにした。それによると、緊張した状況の中で、船上の情報チームが投入されたという。

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USS Kidd.

今回、新たに公開された資料により、この事件の範囲と重大性、さらには同時期に発生した他の事件についての知見が大きく広がりました。これらの詳細は、情報公開法(Freedom of Information Act:FOIA)の要請に基づき、関係する船舶のデッキログを開示したことによります。さらに、私たちの調査では、数百ギガバイトに及ぶAIS(自動識別装置)の船舶位置データを利用して、この奇妙な一連の出来事の間にこの地域にいた軍用船と民間船の位置を科学的に再現しました。

USS Kiddの位置を起点にして、事件当時、USS Rafael Peralta、USS Russell、USS John Finn、USS Paul Hamiltonなど、USS Kiddに近接していた複数の艦船を特定することができました。その後、これらの艦船の記録について情報公開請求を行った結果、事件の全体像を把握することができました。

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USN
Night One: July 14th, 2019

事件は、2019年7月14日の夜、午後10時頃にUSS Kiddが最初の「UAV」を目撃したことから始まったようです。下記のようなデッキログは、船のコースと速度に関する情報を提供します。さらに、異常な出来事や船の行動の変化など、その他の関連情報も記録されています。このログには、最初のドローンの目撃情報が記録されています。


NAVY VIA FOIA

既報の通り、ログでは通常UAV(無人航空機)と表現される2機のドローンがキッド号に発見された。Ship Nautical Or Other Photographic Interpretation and Exploitation team(SNOOPIE team)とは、未知の接触者や興味のある出来事などを短時間で記録することを任務とする船上の写真情報チームのことです。


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USN
A member of a destroyer's SNOOPIE team with a video camera in hand.

USS Kiddのようなイージス艦には、地球上で最も高度なセンサーが搭載されていますが、民生用カメラを装備した船員は、状況の変化に迅速に対応しながら、状況認識を行い、従来のビデオや写真の手法で見たものを記録することができる、軽快なスポッティングおよびイベント記録チームとして機能します。以下のビデオでは、SNOOPIEチームの活動と、SNOOPIE製品の1つをご覧いただけます。


7月14日に目撃された直後、USS Kiddは作戦上の安全性と生存性を高めるために通信を制限する状態になった。これは多くのログで「River City 1」と記されている。この間、艦船は電子放出を最小化するための「放出制御」(EMCON)プロトコルをしばしば実行した。

目撃されてから10分も経たないうちに、USS KiddはUSS Rafael Peraltaに状況を伝えました。USS Rafael Peraltaのログによると、午後10時頃、USS Rafael Peraltaは独自のSNOOPIEチームを起動した。また、USS John Finnからも追加の目撃情報が寄せられていることがわかる。

NAVY VIA FOIA

USS John Finnのログには、UAVの活動の可能性と、艦のAISトランスポンダシステムの停止が報告されているだけでした。実際、AISが選択的に停止していたことは、船の位置を再構築する上での課題であり、船の位置を特定するためにデッキログの相互比較に頼らざるを得ないこともありました。

最初の目撃から間もなく、赤い点滅する光が目撃されました。

NAVY VIA FOIA
USS Rafael Peraltaのログには、飛行甲板の上に白い光が浮かんでいたという、ドラマチックな記述があります。

NAVY VIA FOIA

このログによると、ドローンは駆逐艦の速度に合わせて16ノットで移動し、艦内のヘリコプター発着場の上でホバリング状態を維持したとのことです。さらに、ドローンは視界が悪い中(1海里未満)で、しかも夜間に操縦していたため、ただでさえ複雑な操作を強いられていた。

この時点での遭遇時間は90分を超えており、市販のドローンが通常維持できる時間を大幅に上回っていました。

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The red-lit bridge of an Arleigh Burke class destroyer at night.

AISのデータによると、すぐ近くに民間の船舶はほとんどいませんでした。AISはすべてのケースで厳密に義務づけられているわけではなく、オフにすることもできるため、他の船舶が近くにいた可能性もあります。後の調査で引用された民間のばら積み船Bass Straitは、遭遇エリアの北端に位置していました。リベリア船籍の石油タンカー「Sigma Triumph」は、3隻の駆逐艦の位置のすぐ南側にいた。サンクレメンテ島の西端には、後の公式調査で一時話題になった50フィートの双胴船ORV Alguitaがいた。重要なのは、サンクレメンテ島は海軍が所有しており、軍事訓練やテストの目的で頻繁に使用されていることです。

次の地図は、7月14日のロサンゼルス港とサンディエゴ港周辺の海上交通を示したものです。午後10時の各船の位置を黒のインジケータで示し、事件発生時刻の前後の船の軌跡を色のついた点で示しています。また、各船舶群のおおよその位置を数字で示しています。


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AUTHOR'S ILLUSTRATION

2つの駆逐艦グループとORV Alguitaは、一辺が約50海里のほぼ三角形の形をしており、1000平方海里強の面積を含んでいる。バス海峡とUSSポール・ハミルトンはマーカー1で比較的近接していた。サンクレメンテ島の北端にはORVアルギータがいて、マーカー2。USS Kiddはマーカー3に、3隻の駆逐艦の編隊はマーカー4にあった。タンカーSigma Triumphは、3隻の駆逐艦の編隊のすぐ西側、マーカー5にいました。


Night Two: July 15th, 2019

第二夜:2019年7月15日


新たな情報公開により、翌2019年7月15日の夜に別の大規模な一連の侵攻があったことが分かった。

この時は、USS Rafael Peraltaが最初に物体を発見し、午後8時39分にSNOOPIEチームを展開しました。

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午後9時には、USS Kiddもドローンを発見し、再びSNOOPIEチームを展開しました。ドローンは、事件の間、操船を続けながらも艦船を追いかけていたようです。

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午後9時20分、USS Kiddのログには「Multiple UAVs around ship」とだけ書かれており、「above」の文字が消されている。

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その17分後、マーク87のステーションに人を配置するよう指令が出される。

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この意味ははっきりしないが、艦橋上部に設置されたMk20 Electro-Optical Sighting System(EOSS)と呼ばれる巨大な赤外線・光学タレットの構成要素であるMark 87 Electro-Optical Directorのことを指しているのかもしれない。このシステムは本来、艦の5インチ砲を誘導するためのものだが、長距離の監視・追跡も可能である。この強力な光学システムは、船の周囲で何が起こっているかを理解したり、夜間に無人機を識別したりするのに役立ったはずだ。

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USN/L3HARRIS
The Mk20 EOSS.

この言及は、FLIRボールを介して遠隔操作が可能な同艦の25mm/87 Mk38連装砲についてのものである可能性もあるが、その可能性は低い。また、進行中の補給活動などで他の船にラインを発射するために使用されるMk87ラインスローイングライフルアダプターもあるが、これはその時の文脈ではほとんど意味をなさない。

ほぼ同時期に、USSラッセルは熱狂的な活動を記録している。



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ログには、ドローンが高度を下げ、明らかに前後左右に移動していることが記されている。

一方、USS Rafael Peraltaは、通過中のクルーズ船Carnival Imaginationから無線連絡を受け、自分たちのドローンではないこと、また5~6機ものドローンが近くで機動しているのを確認したことを伝えています。


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事件は夜になっても続き、USS Rafael Peraltaは最初に2機のUAVを、次に4機のUAVを自艦の近くで記録しました。

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深夜になり、USS Russellが最後の目撃情報を報告。
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約3時間の出来事にもかかわらず、どの軍艦も無人機を識別することができなかったようです。
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An Arleigh Burke destroyer underway at night.

初日の夜とは対照的に、2回目の遭遇はより岸に近い場所で起こりました。いくつかのドローンは、サンクレメンテ島とサンディエゴの間に位置していました。船とドローンのおおよその位置関係を以下に示します。なお、トラックの点はイベント期間中の船舶の位置を示しており、より大きな黒い点はイベント開始時刻の午後8時45分付近の各船舶の位置を示しています。
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AUTHOR'S ILLUSTRATION

公式調査

このような異例の事態が発生した場合には、当然のことながら、直ちに正式な調査が開始されたようだ。私たちが入手した最初のメールは7月17日付で、それ以前の電話での会話が記されていた。
7月18日の朝になると、海軍の沿岸警備隊への連絡係が、「より高いレベルの可視性」を理由に、遭遇に関与した船舶に関する情報の更新を要求し始めた。
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その1時間後、第3艦隊に配属されているNCIS(Naval Criminal Investigative Service)の特別捜査官が「スタッフCIオフィサー」として、沿岸警備隊の同僚に感謝の言葉を述べた。そして、その情報は太平洋艦隊司令官と、海軍の最上位組織である統合参謀本部のチーフ・オブ・ネイバル・オペレーション(CNO)に直接届けられることになっていた。
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彼らの調査の最初の焦点はORV Alguitaだったようです。そのわずか10分後に送られてきたメールには、この船に関する情報をより大きなチームに中継する必要性が記されていました。

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この時には、FBIロサンゼルス支局の捜査官もメールの連鎖に加わっていた。事前の情報では、ORV Alguitaにはドローンが搭載されていたものの、その能力は非常に限られていました。
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7月18日夜のフォローアップメールでは、沿岸警備隊が衛星電話で直接船に連絡したことが示されました。サン・ニコラス島に言及した件名と調査官が示した期間から、ORV Alguitaは7月14日の出来事に特化して調査されていたと思われます。
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この時点でいくつかの問題が発生していた。アルギータ号のオーナーは、問題となっている時間帯にドローンを操作していたことを否定し、自分たちのドローンは船から数フィート以上離れた場所では操作できないと主張している。さらに、Phantom IVは小型のクアッドコプターであり、製造元のDJI社によると最大飛行時間は28分であるが、これはインシデントの長時間発生やデッキログで観察されたような一般的な性能とは矛盾している。


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DJI
Phantom 4 Pro.

このメールでは言及されていないが、AISデータによれば、Alguitaは2日目の夜、7月15日の出来事のかなり西側に位置していた。どうやらORV Alguitaの適合性が低いことを認識していたようだが、捜査官たちは探し続ける必要があることを認めた。海軍情報部は7月19日までに、C3Fと呼ばれる第3艦隊のMIOC(Maritime Intelligence Operations Center)の長官が、N2と呼ばれる司令部の他の情報部を「ループイン」させるなど、捜査に積極的な役割を果たし始めたことが電子メールに記されている。
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次に、無人機が海軍自身によって操作されている可能性を排除しようとした。翌週の火曜日には、サンディエゴにあるFleet Area Control and Surveillance Facility (FACSFAC)の担当者から、UAVは海軍が特定の限られた地域でしか運用していないことが明らかになった。翌週の火曜日には、サンディエゴのFleet Area Control and Surveillance Facility(FACSFAC)の担当者から、海軍がUAVを運用しているのは特定の地域に限られていることが説明され、以下のような運用地域(OPAREAS)と使用されているプラットフォームの内訳が示されました。
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調査官の一人は、やや不可解なことに「最近の観察」に言及し、さらに「操作を関連付けたり除外したりする」必要性を明らかにした。彼はさらに、7月14日から17日の間に行われた作戦の詳細を示すデータを要求しました。

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FACSFACサンディエゴは、その間の予定された活動のスプレッドシートを送り、UAVの活動が黄色で強調されていると説明した。7月14日のフライトスケジュールは完全に編集されていますが、基本的なハイライトは見えています。7月14日には黄色のハイライトは見られません。
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7月23日の午後になっても、捜査官たちは事件の背後にある意図を明らかにしようとしていた。
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最後に公開されたメールは、7月25日のものでした。このメールは、ドローン(ここではUASと呼ぶ)に関する機密扱いのブリーフィングを参照しています

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これらのブリーフィングに関する情報を求めてさらにFOIAを請求しましたが、その分類レベルのために拒否されました。7月25日以降、メールの追跡は冷たくなる。
驚くべきことに、ドローンの事件はこの頃から再び発生し始めた。7月25日と30日の早朝に再び目撃されたのだが、これは捜査当局が機密扱いの報告書を調べ始めた頃であり、7月14日と15日の侵入の背後にある意図を明らかにしようとしていたようだ。
USS Kiddが関与した25日の事件は午前1時20分頃に始まり、SNOOPIEチームは午前1時52分頃に活動を停止した。

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7月30日の事件はもっと長く、チームは午前2時15分頃に起動し、午前3時27分までに解除されました。


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NAVY VIA FOIA(ネイビー・ヴィア・フットウェア

これらの事件は、FACSFACサンディエゴが綿密な調査を行った後、調査中に発生したものであり、注目に値する。

この記事を書いている時点では、USS Kidd以外の7月のデッキログは完全には残っていないので、他の艦船でも月の後半にドローンとの遭遇が続いていたかどうかは不明である。

情報公開請求によりさらなる情報が得られていますが、入手可能な証拠によれば、最初の調査では最終的にドローンの発信源を特定することはできなかったと思われます。


Increasingly Pressing Questions
ますます深まる疑問

これらの新しい情報を総合すると、多くの難しい問題が浮上してきます。

海軍の軍艦の近くで、なぜこのような大胆な方法でドローンを操作したのかは不明です。市販されているドローンは、時速45マイルを超える速度で長距離を長時間飛行できるものではありません。7月14日の事件では、甲板記録から得られたデータを総合すると、ドローンは少なくとも100海里を飛行したと推定されます。
さらに、ドローンは視界が1海里以下の状況下で、16ノットで航行する駆逐艦を発見し、捕捉することができました。さらに不可解なことに、無人機のオペレーターは少なくとも5~6機の無人機を同時に調整していたようです。操縦者は少なくとも5、6機のドローンを同時に操作していたようだが、これも不可解だ。


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A U.S. Navy destroyer cruises under the stars. 

確かに、サンクレメンテ島とその近くの訓練場「FLETA HOT」では、機密プログラムを含む様々なテストが行われています。もしかしたら、このドローンは軍が何らかのテストのために操作したものなのでしょうか?

もしそうであれば、海軍の最高レベルの階層にまで及ぶ共同調査の後も、侵入は続いていたことになります。また、FASFACサンディエゴでは、7月14日の間、UAVの活動は予定されていなかったようです。その一方で、過去に極めて奇妙なことが起きた一般的なエリアでもある。

もし米軍が運用していないのであれば、これらの事件は非常に重大なセキュリティ違反である。仮に米軍が運用していたとすれば、今回の事件は極めて重大なセキュリティ違反であり、何らかの秘密行動の一環であったとしても、なぜこれほどまでに公然と、しかも嫌がらせのように頻繁に飛行させたのかは不明である。さらに問題なのは、もし外国の国家機関が関与しているのであれば、ドローンは一体どこから発射されたのかということです。

ひとつ確かなことは、米海軍がこれらの出来事について大量のデータを持っているということです。上記の資料には、複数の独立した写真情報チームが配備されていたことが記されています。これらのチームは、高度な監視能力と、艦船周辺の電波を探知する能力を含む高度なセンサーのほんの一部に過ぎませんが、関係するどの艦船も利用可能です。これは、その地域を綿密に監視している陸地のセンサーの上にあるものだ。実際、それらのセンサーと、おそらく広範囲にわたる写真記録とが相まって、それだけでは問題を解決できなかったのは不可解である。これでは「ドローン」という呼称にも疑問が残る。空に光を放つだけではなく、明確な描写があったのでしょうか。

誰が何の目的で平然と操縦していたのか、そしてこの奇妙な事件は解決したのか。
この事件の調査は現在も続いており、新しい情報が入り次第、お知らせします。

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【Yahooニュース/Forbes JAPAN】4/10(土) 8:00配信image125


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KTSDESIGN/SCIENCE PHOTO LIBRARY/GettyImages(フォーブス ジャパン編集部)

トランプ前米大統領が昨年12月に署名した新型コロナウイルス対策法には、ある興味深い条項がある。それは、米情報機関は180日以内にUFO(未確認飛行物体)についての全情報を網羅した報告書を米議会に提出するべき、というものだ。報告書は機密扱いとはされず、一般にも公開される。

報告書は、UFOが国家安全保障の脅威となるかどうかについての分析も含まなければならない。まるで、B級SF映画のオープニングロールのような話だ。

報告書公表の期限が近づく中で、UFOに対する関心は高まり始めている。最近では、トランプ政権で国家情報長官を務めたジョン・ラトクリフに対するフォックスニュースのインタビューにより、UFO熱はさらに過熱した。

ラトクリフは「率直に言うと、公表されているよりも非常に多くの目撃事例がある。その一部は機密指定が解除された。目撃事例というのは、海軍や空軍のパイロットが目撃したものや、衛星画像に捉えられたもので、説明が難しい行動や、再現が難しく、われわれの技術では不可能な動き、あるいは、ソニックブーム(超音速飛行で生じる衝撃波)なしに音速の壁を超えるスピードでの移動がある」と述べた。

昨年4月には、未確認航空現象を捉えた3つの映像について、米国防総省が本物であることを認め、UFOや宇宙人による誘拐事件に対する一般の関心が高まった。これらの映像は空軍パイロットが撮影したもので、空に浮かぶ謎の物体を目撃して非常に興奮するパイロットの音声も入っている。

宇宙人の地球侵略と誘拐は、インターネット上で人気のネタともなった。ソーシャルメディア上では、ここ数年でどんどん現実離れしていっている世界のニュースをさらに超えられるものは、宇宙人の侵攻以外ないだろう、などという冗談が飛び交った。

さらに、フェイスブックで「エリア51に突入しよう」と呼びかけるイベントページが話題を呼んだこと(ただこのイベント自体はお粗末に終わった)や、「謎のモノリス」と呼ばれた一連のアート作品が前触れなく各地に設置されたことも、宇宙人誘拐説への関心を高めた。

今年1月には、米中央情報局(CIA)がUFO関連文書数千点を公開。CIAは、これにより全てのUFO関連記録を公表したと主張している。

そしてもちろん、米国の「宇宙軍」創設も、人々の想像力をさらにかき立てた。その構想はあまりにも滑稽で、ネットフリックスが月並みなコメディードラマ「スペース・フォース」を制作したほどだ。

というわけで、今年6月上旬には、UFOに関する米当局の公式見解が明らかになる見通しだ。あるいは、報告書は完全に当たり障りのない内容で、謎が深まるだけかもしれない。だが、UFO目撃をめぐる謎の答えは、もう少し私たちの身近なところにあるのかもしれない。

UFOが米国ばかりで目撃されるのはなぜ?

ラトクリフはフォックスニュースのインタビューで、UFOはどこで目撃されているのかと尋ねられると「世界中で目撃されている。複数のセンサーがこうしたものを捉えている。説明できない現象であり、その数は公表されているよりもはるかに多い」と述べた。

この説明は間違いではない。しかし、地理情報システム(GIS)大手ESRI(エスリ)が過去100年にわたるUFO目撃情報を世界地図上に可視化したアニメーションを見てみると、こうした出来事のほとんどが米国で起きていることが分かる。

これはつまり、異世界から来た全知全能の宇宙人が、過激な米国文化にすっかり魅了されてしまったということだろうか。熱烈なアニメファンが、日本に過剰なあこがれを持つのと似たようなものだ。あるいは、超常現象との遭遇は、単に私たちの文化的価値観の産物なのかもしれない。

少なくとも、UFO報告書が議会に提出されれば、真実が少しは明らかになるだろう。

Dani Di Placido
この最近の米国によるUFO現象の情報公開は驚くべきものがある。

TVタックルのUFO論争において米海軍が次々公表する資料をUFO否定派の大槻教授や松尾 貴史氏はどう否定するのか気になるところではある。かつて私はUFOは存在するだろうが、UFO肯定派の人々の信用力に疑問を抱き、ほとんどのUFO情報については否定派だった。だが米国がその存在を認めた今、私は、もはや堂々とUFO肯定派へ転向したと言えます。


警察や国防総省、ラジオ番組などにUFOの目撃情報を報告する人々は、年間数千~数万人単位でいる。一説によると、1905年以降に報告された目撃例は10万回以上という。

その多くが雲、流星、鳥、気象観測気球などの誤認として説明できる。だが合理的な解明ができないものがある。

最近ヒストリーチャンネルは『古代の宇宙人』ばかり特集し50~60年代に国防総省に実在した「プロジェクト・ブルーブック」というUFO目撃情報の調査プロジェクトを題材にした連続ドラマを放映した。

60年代末に「プロジェクト・ブルーブック」プログラムが終了した後、米政府は一貫してUFOに関する調査は行っていないとの立場を取ってきた。

2017年12月、ニューヨークタイムスによって米政府の秘密UFO調査のニュースは一面で報道された。全世界を衝撃と共に駆け巡った。その極秘調査は、「先端航空宇宙脅威特定計画(AATIP)」と呼ばれ、2007年から2012年にかけて、アメリカの上空や世界各国の未確認飛行物体が地球の脅威になり得るのかを調査したもので、数多くの有力な情報を政府が把握していたことになる。


2010年AATIP(高度な航空宇宙脅威識別プログラム)の元責任者で国防総省を退職したルイス・エリゾンド氏らがUFO調査チームは元CIA職員や国防総省の情報担当次官補などの専門メンバーらが設立した。

その3年前にネバダ州選出のハリー・リード上院議員(当時)の要請でスタートした地味な低予算プロジェクトだった。

NYTの記事が出る2カ月前、エリゾンドは国防総省を退職した。本誌は17年10月4日付の辞表の写しと称するものを見せられたが、そこにはプロジェクトへの関心の低さに対する不満が書かれていた。「機密レベルでもそれ以外でも圧倒的な証拠がある。わが軍に対する戦術的脅威、わが国の安全保障への実存的脅威になる可能性があるにもかかわらず、国防総省の一部はさらなる調査に根強く反対している」

エリゾンドが「証拠」の1つとして挙げるのは、04年の音声・動画ファイルだ。このファイルはNYTにリークされ(エリゾンドは自分ではないと主張している)、今ではUFO神話の重要な構成要素となっている。

2機のF/A18Fスーパーホーネット戦闘攻撃機がサンディエゴ沖の通常訓練で、後に報告書で「複数の特異な航空機械」と表現された物体の調査を指示された。パイロットは「機械」が高度6万フィート(約1万8000メートル)付近から50フィートまで瞬時に降下したと報告。

そしてまたイージス艦が遭遇したUFO事件が公開となった。もはやUFO特集は雑誌「ムー」の専売特許ではない。

Newsweek誌、Forbs誌も特集しているのだ!

なぜこれほど、UFO情報が次々最近公開されているか?あくまでも私なりの推測ですが、米国が日本などと共同で再び月に人類を送り込もうとしていますが、その際どうしても異星人の存在を認めなければならない日が来るのではないかと想像しています。

月には明らかに古代文明の跡なのか異星人のものなのかは何とも言えませんが、人工物が非公式に確認されます。

火星においても明らかに人工物や生物、文明の痕跡などもはや隠し切れない数々の情報に溢れ、地球でも、まったく太陽光が届かない地底においても生物の存在が確認されており、地球だけ人類だけがこの広大な大宇宙のなかで唯一の知的生物であるということを肯定することの非科学性が明らかだ。