Ddogのプログレッシブな日々@ライブドアブログ

政治経済軍事外交、書評に自然科学・哲学・聖地巡礼・田園都市ライフ、脳の外部記憶媒体としてこのブログを利用しています。2020/11/30以前はGoogle検索でキーワードを入れると常に上位にありましたが、日本のトランプ大統領デモを紹介した記事が米国でバズって以降検索アルゴリズムから排除され検索ヒットされにくい状態です。是非ブックマークをお願いします。このブログをご訪問していただいた方の知識や感性として共有できれば幸せに思います。

カテゴリ: 軍事ー(ランドフォース)

LAV軽装甲機動車の後継は豪陸軍用ハウケイ(Hawkei)装甲車か スイスのモワク社の イーグル(MOWAG Eagle)装甲車のどちらかで決まりそうです。
軽装甲機動車(LAV(Light Armoured Vehicle)は、陸上自衛隊と航空自衛隊に配備されているコマツ製の装輪装甲車である。平成9年(1997)度から「小型装甲車」の名称で開発が開始され、平成12年度22001(平成13)年度から2015(平成27)年度度までのあいだに、陸上自衛隊だけで1818両が調達され航空自衛隊とあわせ1900輌以上調達され軽装甲機動車は国内でも目にする機会が多く、自衛隊の「顔」といっても過言ではない車両です。

コマツは人員輸送に使う装輪装甲車や軽装甲機動車、NBC偵察車、りゅう弾などを防衛省に納めてきた。2017年度の防衛省との契約(中央調達)は約280億円。航空機や艦艇など含む企業別の契約額では7位だった。

コマツにはコマツ特機という子会社が2017年まであった、同社は装甲車の整備などを請け負っていたが、売り上げ規模はかなり小さく2017年コマツ本社に収合併された。コマツの平成25年度(2014年3月期)の売り上げは約1.95兆円だから防衛部門の比率は1.5パーセントだ。過去数年、コマツの防衛省への売り上げは右肩下がりで防衛部門はコマツにとってお荷物だった。2018年度での開発完了を目指していた装輪装甲車(改)が射撃試験で防弾板などの不具合が発覚し、開発中止となった。
装輪装甲車(改)の開発中止の直前新たに防衛省からLAV軽装甲機動車後継新規開発の打診があった。LAV調達が開始された21世紀初頭には想定されていなかった、南スーダンでのPKO活動をはじめとする陸上自衛隊の任務の多様化に対して、既存のLAV軽装甲機動車では装甲防御力などの対応が困難になりつつあります。また、将来の排気ガス規制強化に対応するためには、エンジンの換装も必要になることから、LAV軽装甲機動車後継の新規開発が必要だった、コマツは「今の状況では新規開発は難しい」と伝えそのまま2019年防衛部門の撤退を発表した。

防衛装備庁は令和3(2021)年度防衛予算の概算要求に、陸上自衛隊と航空自衛隊の軽装甲機動車を後継する車両を選定するにあたって、参考品を取得するための経費として14億円を計上した。2022年3月に小松製作所の軽装甲機動車の後継として、タレス・オーストラリア社のHawkeiとGDELS(モワク)社のイーグル装甲車と契約し2車種に絞られました。評価試験を経て、軽装甲機動車の後継車両を選定し令和6年(2024)から概算要求されると思う。

防衛装備庁は2022年3月に「軽装甲機動車の後継装備品」を三菱重工業、丸紅エアロスペースと契約しました。〇陸上自衛隊で使用している小松製作所の軽装甲機動車の後継で、タレス・オーストラリアのHawkeiとGDELS(モワク)のイーグルが候補となりました。
〇品目 軽装甲機動車の後継装備品(試験用車両M型)数量 1 式
〇契約日 2022/03/04〇契約相手方 三菱重工業
〇契約額 774,356,000 円〇品目 軽装甲機動車の後継装備品(試験用車両E型)
〇数量 2 両
〇契約日 2022/03/18〇契約相手方 丸紅エアロスペース〇契約額 522,170,000 円
〇出典〇防衛装備庁 : 令和3年度 月別契約情報/随意契約(基準以上)
(Excelファイル)
Hawkei | Thales Group
https://www.thalesgroup.com/en/global/presence/asia-pacific/australia/defence/hawkei
〇GDELS | EAGLE
https://www.gdels.com/eagle.php〇関連契約[2022年度]〇軽装甲機動車の後継装備品(試験用車両E型)の法令適合検討等役務2022/01/13 日立製作所 ディフェンス営業本部 74,250,000 円
〇出典〇https://www.mod.go.jp/gsdf/gmcc/raising/hoto/hzyo/hzyo050102.pdf
Hawkeiとはコブラ科の毒ヘビでありLAV軽装甲機動車後継車選定はHawkeiVSEagleである。
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ハーケイはオーストラリア国防軍の支援車輛最大1,300輌の代替プロジェクトの一環であるプロジェクトランド121フェーズ4 –防護機動車両(軽装甲)またはPMV-Lプロジェクトの要求に基づいて開発された。プロジェクトの主な基準には、不整地走行能力、汎用モジュール設計、大量の搭載量、地雷及び即席爆発装置に対する高レベルの防護性、軍用ヘリコプターで空輸可能な重量の防弾車両であることが要求されている。プロジェクトの一部として検討された3つのオプションは以下の内容。

・オプション1:Joint Light Tactical Vehicle(JLTV)プログラム-PMV-L要件を米国のJLTVプログラムに合わせて、高機動多目的装輪車両またはハンヴィーへの代替(2015年8月25日にオシュコシュ・コーポレーションがL-ATVを提供)
・オプション2:オーストラリアで製造およびサポート態勢を確立。(MSA)
・オプション3:輸入調達–このオプションの追求は、オプション1および2に関するオーストラリア政府の決定に従うもの。

MSAオプションの競技者は、戦闘実績のあるMOWAGイーグルIV及びゼネラルダイナミクスランドシステム、イギリス軍は部隊防護からオセロットLPPV(英語版)を候補とし、タレスオーストラリアからはハーケイが提供。JTLVオプションには、BAE Systems / Navistar、 AM General / General Dynamics 、およびロッキード・マーティンからのエントリーが含まれていた。

2011年12月、オーストラリア国防省は、MSAオプションの下でのさらなる開発とテストのための優先車両としてハーケイを発表。

2015年10月、マルコムターンブル首相 とマライズペイン国防大臣は、 13億ドルの費用で1,100輌のハーケイ装甲車と1,000輌のトレーラーを購入したと発表。

2017年11月、ハーケイはポーランドによって国軍の近代化の一環として検討されていたと報告された。これにより、最初に50輌の車両を購入し、長期的には700輌もの車両を購入する可能性がある。 2020年9月、ハーケイはポーランド大会に出場する4輌の車両の1輌として発表された。
2018年9月、オーストラリア国家監査局は、ハーケイプロジェクトの側面を批判するレポートを発表。報告書は、オーストラリアはハーケイ調達の競争を提供するためにJLTVプログラムに留まるべきであり、国防省はハーケイプログラムについて大臣に十分な情報を提供していなかったと判断した。これには、オーストラリアで車両を製造することによるメリットがほとんどないことが判明した調査結果を大臣に提供しなかったことが含まれていた。クリスチャン・ポーター司法長官は、監査の公開は国家安全保障上の問題から、ANAO(オーストラリア会計検査院)の監査のいくつかの要素を非公開とした。タレスは、報告書から資料を削除することを求めて、当年の初めに法的措置を講じていた。レポートの抑制された要素のいくつかは、情報の自由の要求に続いて2021年にリリースされ、国防省がJLTVと比較してハーケイが金銭的価値を表していることを証明できなかったことを示す資料が含まれていた。

2018年12月現在、ハーケイは2018年11月19日に実施された実証試験に続いて信頼性の問題に直面しており、フルレートの生産が遅れている。

2020年9月、リンダレイノルズ国防相とメリッサプライス国防産業相は、ハーケイがビクトリア州ベンディゴにあるタレスの施設で月に約50輌の速度でフルレート生産に入る準備ができていることを確認した。1,100輌のハーケイと1,058輌のトレーラーが発注された。

2022年3月、日本防衛省防衛装備庁は「軽装甲機動車の後継装備品」を三菱重工業、丸紅エアロスペースと契約。三菱重工業がハーケイを提案している。
イーグル装甲車はPKO任務などに最適な偵察用装甲車として、スイス陸軍の要請でモヴァーク社が開発した4×4型の装輪式装甲車である。
イーグル装甲車の宣伝コピーは、「費用対効果と余裕」だという。
この特徴は、頑丈・安価なアメリカのAMジェネラル社製の汎用高機動車両HMMWVのシャシーの上に、モヴァーク社オリジナルの装甲ボディと砲塔を組み合わせたことにより実現している。

HMMWVと決定的に違うのは、装甲ボディと全周旋回式の1名用砲塔を保有していることである。装甲ボディはアルミの内部材と外側の防弾鋼板の複合型で、それに防弾ガラスが組み合わされている。どこから直撃弾を浴びても貫徹されないよう対策を施したため防弾ガラス製のウィンドウは小さく、車体全体が平面構成のデザインとなってしまった。

イーグル装甲車の耐弾能力は、車体とエンジン・コンパートメントに関しては射距離30mから発射された7.62mmボール弾と5.56mmボール弾の直撃を阻止し、射距離100mから発射された7.62mmAP弾の直撃から保護する。フロント、リアのタイア周りは、射距離30mから発射された7.62mmボール弾と5.56mmボール弾の直撃に堪えるものとなっている。この耐弾能力を備えながら車体重量3.8t、戦闘重量4.8tに収めている。

乗員は車長、操縦手、無線手、偵察員の4名で車体側面にそれぞれの乗降用ドアが用意されており、車長席の上部には後ろ開き式のハッチも設置されている。
また車体後面には上部に大きく開くハッチがあり、ある程度までの物資輸送が可能な他、車内後部に2名分の座席を臨時に設けることもできる。
足周りはM998A2 HMMWVと同じで、アメリカのジェネラル・モータース社製のV型8気筒液冷ディーゼル・エンジン(排気量6.5リットル、出力160hp)と4L80E自動変速機(前進4段/後進1段)の組み合わせで、路上最大速度125km/h、後進最大速度35km/h、路上航続距離450kmの機動性能を発揮する。
タイアは37×12.50のランフラット・タイアで、ダブルコントロール・アームによる4輪独立懸架となっている。
イーグル装甲車の砲塔は防弾鋼板の全溶接構造で、重量は320kgある。

耐弾能力は7.62mmボール弾であれば至近距離でも貫徹されることは無く、また7.62mmAP弾でも射距離150m以上であれば跳ね返す程度与えられている。
ただ砲塔といっても、通常主砲を収容する砲塔前面には武器は装備されず、代わりに全天候の監視能力を有する熱線暗視映像装置が収容されている。
熱線暗視映像装置は乗員の手動によって、上下に-10~+15度の範囲で可動する。

そこでこのモヴァーク社製の砲塔は、「MBK2監視キューポラ」と呼ばれている。
また熱線暗視映像装置は必要に応じて取り外すことができ、乗員が下車してこれをより柔軟な偵察活動に使うこともできる。
自衛用の火器としては7.5mm機関銃MG51/71がキューポラの右側面に外部搭載されており、車内から射撃操作やベルト弾帯の交換を行えるようになっている。

7.5mm機関銃の俯仰角は-12~+20度となっており、7.5mm弾は400発が搭載される。
この他に、キューポラの後部に6基の76mm擲弾発射機が装備されている。
この擲弾発射機からは煙幕弾、対人擲弾を発射できる。
ただ、このキューポラは価格を抑えるために動力旋回装置を備えておらず、キューポラの旋回は乗員が手動で行うようになっている。

イーグル装甲車は当初3両の試作車が製作され、各種試験の結果スイス陸軍に制式採用された。
1億500万スイス・フランで156両のイーグル装甲車がモヴァーク社に発注され、月産4両のペースで生産が行われた。
1995年からスイス陸軍への引き渡しが始められ、主に偵察車両としてレオパルト2戦車を装備している戦車旅団に配備されている。

また1995年中頃にはデンマーク陸軍も本車の導入を決定し、26両を配備しアルバニアやボスニアのPKOに参加させている。
さらにECV(Expanded Capacity Vehicle:性能強化型)HMMWVのシャシーを使い、防弾ガラスが強化されたイーグルII装甲車も開発されており、1997年にスイス陸軍が9,900万スイス・フランで175両を発注し2001年まで生産が続けられた。

イーグルII装甲車では装甲の強化に伴って戦闘重量が5.5tに増加しているが、これに対応してエンジンもパワーアップされている。
排気量は6.5リットルで変わらないがエンジンにターボチャージャーが取り付けられており、出力が190hpに向上している。
これにより路上最大速度119km/h、後進最大速度33km/hという高い機動性能を維持している。


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https://trafficnews.jp/post/101133/3

Luxembourg wholesale 80 Tactical combat vehicle Eagle V CLRV from GDELS

LAV軽装甲機動車が3000万円に対しHawkeiもEagleはその3倍もする。中東諸国などでは日本製の四輪駆動車をベースとする軽装甲車が開発され、テロリスト達はトヨタランドクルーザーがお気に入りである。軽装甲機動車後継はトヨタや日産などの自動車メーカーもしくはいすゞや日野などのトラックメーカーに開発を託せばいいのではないかと思うのです。しかし、軽装甲機動車後継車両の調達数は市販車に比べてはるかに少ない2000両程度でしかなく、開発のために国内の自動車メーカーが防弾や対地雷技術のために専門家を雇い入れたり、試験設備のための投資を行なったりすることは、今のところあり得ないが、特殊車両の改造メーカーに市販されているクルマを購入した上で、車体の防弾加工や対地雷性能の追加といった作業を専門とするメーカーによってLAV軽装甲機動車後継を開発されれば1億円はかからないと思う。


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三菱MAV

防衛省は2022年12月9日次期装輪装甲車(人員輸送型)としてフィンランド製パトリア AMVXP 8x8を選定したと発表した。

国産兵器を愛するミリオタは誰しも「三菱MAVは終わった、残念だなぁ」と嘆息した。

昨年10~11月頃九州の演習場や富士山近傍の演習場などで各種試験を実施するために移動する三菱MAVがと思われれる車輛の動画がネット上に流れていた。いま思えば次期装輪装甲車(人員輸送型)は三菱MAV採用の形勢が不利とみた三菱重工側が、ひっくり返そうとして流したリーク動画だと思います。




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https://trafficnews.jp/photo/122190
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https://trafficnews.jp/photo/122190#photo1
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https://www.youtube.com/watch?v=B4bf9Hio8_o

近接戦闘車のwikiの書き込み情報も三菱重工側の書き込みも全て次期装輪装甲車(人員輸送型)選定直前でした。
三菱重工側の努力も空しく次期装輪装甲車(人員輸送型)はパトリア AMVXP 8x8でした。
当然私もショックを受け「三菱MAVじゃないって、何考えているんだ!」と思いました。
しかし、少なくとも一人商売ネタとしてほくそ笑む自称:軍事ジャーナリストがいた、言わずと知れた清谷 信一氏である。言わずと知れた反国産兵器の騎手、扇動者(アジテーター)である。

パトリア AMVXP 8x8の採用は持論の正しさをもっと声高に自慢するかと思いきや、そうでもない。


清谷 信一氏はパトリア AMVXP 8x8の採用もお気に召さない、そもそも防衛省や自衛隊の装備調達の構造が間違ってると言うのだ。確かに清谷氏の主張には正論も含んでいるのだが、清谷氏の主張には憲法9条と頼りない政府、財務省の圧力に苦しむ防衛省と防衛産業の苦しい立場を考慮せず大上段に国産兵器と防衛政策を非難するのが清谷氏の商売ネタである。

かなり批判的に清谷氏の記事を読んだのだが
翻って実は日本の防衛省が採用する次期装輪装甲車と共通戦術装輪車はともにほぼ同レベル要求仕様の8輪装甲車である。共通戦術装輪車にはすでに三菱重工業のMAV(Mobile Armored Vehicle)が採用されており、事実、同社は次期装輪装甲車の候補としてMAVを提案していた。

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MAV機動装甲車(写真:三菱重工業)

共通戦術装輪車は16式機動戦闘車とともに機動連隊に配備される。より高い脅威に対処する装甲車で、高い生存性が必要とされ、武装も30ミリ機関砲などを搭載する。対して次期装輪装甲車はより脅威度の低い環境で使う装甲車であり、APC(装甲兵員輸送車)のほか、装甲野戦救急車や兵站支援車輌などなどの調達も予定されている。

確かにパトリア AMVXP 8x8は次期装輪装甲車(人員輸送型)に決まった。次期装輪装甲車(人員輸送型に決まったのである。もう一度防衛省の文章を読み返してみます。

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( お 知 ら せ )
令和4年12月9日
防 衛 省
次期装輪装甲車(人員輸送型)の車種決定について
陸上自衛隊96式装輪装甲車の後継車両である次期装輪装甲車(人員輸送
型)として、以下のとおり車種を決定したので、お知らせします。
1 提案者及び車種
提案者:NTKインターナショナル株式会社
車 種:Patria社製AMV
2 選定理由
・ 第1段階評価においては、必須要求事項を満たすか否かを評価し、い
ずれの提案車種もこれを満たした。
・ 第2段階評価においては、「基本性能」、「後方支援・生産基盤」及び「経
費」について100点を満点とする加点を行い、最終的な評価点が最も
高かったPatria社製AMVを次期装輪装甲車(人員輸送型)とし
て決定した。
なお、その他詳細については別添資料を参照されたい。
(参考)
○ 車種選定作業の経緯
令和4年8月29日 提案希望者に対して提案要求書手交
9月27日 提案者から提案書を受領。以後、提案内容を精令和4年12月9日
防 衛 省
陸上自衛隊の次期装輪装甲車(人員輸送型)の車種選定結果について
1.次期装輪装甲車(人員輸送型)の導入
次期装輪装甲車(人員輸送型)は、戦闘部隊や戦闘支援部隊等に装備し、
敵の脅威下における戦場機動、人員輸送等に使用するとともに、国際平和
協力活動における車列警護等に使用することとしている。
次期装輪装甲車(人員輸送型)は、現有の96式装輪装甲車の後継とし
て、平成30年7月の装輪装甲車(改)の開発中止を踏まえ、国内外の複
数車種を選定し、各車両が自衛隊の運用等に供することを試験等により確
認した上で、最適な車種の選定を行った。
2.車種選定に係る経緯
車種選定にあたっては、令和元年5月、企業に対して試験用車種に関す
る提案を募集し、令和元年9月に試験用車種3車種を選定した。そのうち
1車種の車両(LAV6.0)が納期(令和4年3月30日)までに納入
されなかったため、残り2車種(NTKインターナショナル(株)及び三
菱重工業(株)からの提案による試作車)について、令和4年1月から試
験を行った。また、同年9月、同2社から提案書を受領し、予め定めた選
定手続に則って、提案車種の分析・評価作業を行った。
提案車種は以下のとおり。(50音順。別添資料参照)
区 分 提案車種 製造会社
国外既存車種
AMV
(既存車両)
Patria
(フィンランド)
国内試作車種
機動装甲車
(試作車両)
三菱重工業(株)
(日本)
装備取得委員会(議長:副大臣)における審議を経て、「AMV」を
期装輪装甲車(人員輸送型)として決定した
3.次期装輪装甲車(人員輸送型)に求められる性能等
(1)機能・性能
装輪装甲車は、島嶼防衛等の各種事態において、陸自部隊が迅速に展
開した際、敵の火力脅威が存在する中で、部隊の安全を確保しつつ人員
輸送等を確実に行うためには、装輪装甲車の防護力(装甲)、火力(搭載
火器)及び機動力(装輪)が有効である。今回の選定においても、必要
な防護性能や、火力性能、機動性能等の必須の性能を有することを求め
ているほか、特に隊員を防護するといった装備の特性上、防護力は重要
なため、更なる防護力を有する場合にはそれを評価することとしている。
(2)後方支援及び経費
整備性に優れ、かつ、整備、補給、技術支援の各種後方支援活動を合
理的なコストで実施可能であることなどを必要としている。
加えて、国内において生産可能であること、量産維持段階における経
費が安価であること、付属品の価格等についてもより優れた提案となっ
ている場合はそれを評価することとしている。
4.評価方法
(1)第1段階評価
機能・性能及び後方支援に関し、必須要求事項を全て満たすか否かを
評価し、一つの項目でも満たさない場合は選外とすることとした。
(2)第2段階評価
第1段階評価を通過した提案について、それぞれの提案事項について
100点を満点とする加点法により評価(基本性能、後方支援・生産基
盤、経費)を行い、その合計点の最上位の車種を採用することとした。
5.評価結果
(1)第1段階評価
2車種とも、全ての必須要求事項を満たした。
(2)第2段階評価
提案事項中の、基本性能については、「AMV」が最も優れていた。
後方支援・生産基盤については、全体として概ね同等の結果となった。
経費については、「AMV」が高い評価を得た。
合計点については、「AMV」が高い点数を獲得した。
(3)結 論
第2段階評価において最高点を獲得した「AMV」を次期装輪装甲車
(人員輸送型)として選定した。
6.その他
「AMV」は、現状、海外企業で製造されていることから、国内防衛生
産・技術基盤への裨益に鑑み、その取得にあたっては、日本企業受注によ
るライセンス国産を追求することとしている。
( 以 上 )

確かにパトリア AMVXP 8x8は次期装輪装甲車(人員輸送型)に決まっただけで、三菱重工業のMAV(Mobile Armored Vehicle)は共通戦術装輪車(近接戦闘車)から排除されたわけではない。

清谷が主宰する東京防衛航空宇宙時評2019年7月17日記事
陸上自衛隊、2系列の装輪装甲車ファミリーを導入へ
編集部2019年7月17日

防衛省が陸上自衛隊用に2種類の装輪装甲車ファミリー「共通戦術装甲車」と「次期装輪装甲車」を導入する方針であることが、当サイトの取材によってわかった。

「共通戦術装甲車」は16式機動戦闘車と共に即応機動連隊の中核を構成する8輪装甲車で、16式をベースとした三菱重工の「MAV」(Mitsubishi Armoured Vehicle)に絞られている模様で、本年度予算に参考品購入費として計上された23億円では、MAVが調達される可能性が高い。

共通戦術装甲車では歩兵戦闘車型、偵察型、120mm自走迫撃砲型などの導入が計画されているが、歩兵戦闘車型は装軌式の89式装甲戦闘車を後継する車輌ではないとの話もある。

「次期装輪装甲車」は96式装輪装甲車の後継という位置付けで、2018年7月に開発中止が決定した装輪装甲車(改)の調達計画を仕切り直したものと見られる。

次期装輪装甲車ではAPC(装甲兵員輸送)型、中期防衛力整備計画に導入方針が明記された装甲野戦救急車型などの導入が計画されており、APC型は令和5(2023)年度、装甲野戦救急車型は令和8(2026)年度から調達が開始される見込みとなっている。候補としてはパトリアのAMV XP、ジェネラル・ダイナミックス・ランドシステムズのストライカーなどの名前が挙がっている。

また防衛省は軽装甲機動車と高機動車の後継車輌の導入計画を進めている。この車輌の詳細な方向性は不明だが、装甲車輌となる可能性が高いと見られている。
 防衛省は陸上自衛隊用に2種類の装輪装甲車ファミリー「共通戦術装甲車」と「次期装輪装甲車」を分け2系統導入する方針であった。
これは、青息吐息の防衛産業を維持する為の政治的配慮で、「次期装輪装甲車」をコマツに、「共通戦術装甲車」を三菱重工に任せる予定調和だったのだろう。
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装輪装甲車(改)

2017年には「装輪装甲車(改)」の試作車が公開されたが、試作車両の防弾性能が陸自の要求値に足らないなど2018年に開発計画は中止となった。コマツはこれ幸いと防衛産業から撤退してしまったのだ、
結局このことが主要因だとされた。防弾性を満たす車体サイズにすると計画値より大型となり、公道での自力走行をクリアできる寸法や重量にならず、大きく重くなれば走行性・走破性・輸送性も低下する。問題点を大きく修正すれば開発コストも上がる。これらを理由に防衛装備庁は「装輪装甲車(改)」の開発を2018年に中止した。2019年9月10日、防衛省は次期装輪装甲車の「選定」について発表した。当時のリリースには「〜開発中止を踏まえ、①複数の試験用車種を選定し、②それらが自衛隊の運用等に供することを試験等により確認した上で、③最適な車種を選定する」とあった。 そして国内外の防衛装備(兵器)製造企業からの提案を受け、3つの試験用車種を選定した①機動装甲車「MAV(Mitsubishi Armored Vehicle)」三菱重工業製②○AMV(Armored Modular Vehicle)フィンランド・パトリア社製③LAV6.0(Light Armored Vehicle)カナダ・GDLS社製 

三菱重工は当然2系統の装輪装甲車ファミリー「共通戦術装甲車」と「次期装輪装甲車」のファミリー化を目論んだ。
共通戦術装輪車も次期装輪装甲車も同じ車輌であれば兵站や教育が共用されるだけでなく、装甲車メーカーが集約されるというメリットがありどう考えても合理的であり。むしろ分ける方が非合理的だ。だがいざ選定試験をしてみるとMAVよりもむしろAMVのほうがより機動力も高く、防御力、とくに耐地雷能力は優れているなど、三菱重工MAVで2系統を統一しファミリーなど無理であったようだ。

そしてパトリア AMVXP 8x8 が「次期装輪装甲車」に選定された。パトリア AMVXP 8x8は国内企業がライセンス生産をすることになっているが、その会社はパトリア社が選定することとなっている。常識的に考えれば入札コンペに負けた、三菱重工が選ばれることはない。国内には三菱重工・コマツ以外に装甲車製造の実績があるのは日立製作所しかなく、日立製作所が有力候補だが防衛省からは日立製作所は75式ドーザ後継 新型ドーザ(装甲付き)の情報開示があったが、他に発表は無かった。


清谷氏は共通戦術装輪車にはすでに三菱重工業のMAV(Mobile Armored Vehicle)が採用されており」とある。共通戦術装輪車にはすでに三菱重工業のMAVに決定されている」が正しいのか防衛装備庁のサイトを読み返したりネットで検索した。検索出来なかった。
唯一ヒットしたのが
当ブログ2020年06月07日記事


を読み返すと「共通戦術装輪車(歩兵戦闘型及び偵察戦闘型)が23億円別途予算が組まれている。次期装輪装甲車と共通戦術装輪車は別の契約で、共通戦術装輪車は三菱重工のMAV発展系を導入し、かつ、次期装輪装甲車を導入するという契約のようだ。」と分析していた・・・そうだった忘れていた!
だからと言って清谷氏の言うところの共通戦術装輪車にはすでに三菱重工業のMAV(Mobile Armored Vehicle)が採用されており」については疑問が残る。

だが三菱MAV共通戦術装輪車はけっして終了していない傍証を発見した!

鉄(HAGANE) アメカジCLOSETの回し者氏@MS07B3_2の2023年2月3日のTwitterツイートである。


場所: 大洗港フェリーターミナル

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https://twitter.com/MS07B3_2/status/1621368672928563200/photo/1

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https://twitter.com/MS07B3_2/status/1621368672928563200/photo/2

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2023年2月3日に茨城の大洗港で三菱重工業のMAVが目撃された、大洗港は北海道の苫小牧港とフェリーで繋がっている。北海道で試験を続行している可能性が高く三菱MAVは共通戦術装輪車として採用される可能性は高い。

三菱重工のドローンを撃墜する高出力レーザー装置の動画には高出力レーザー装置を搭載する
MAVが登場する。
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共通戦術装輪車とは?



陸自試作装輪装甲車の姿を捉えた!
 
 9月下旬。深夜の御殿場で、陸上自衛隊で試験中の試作装輪装甲車「共通戦術装輪車」の姿を、武若雅哉が捉えた。16式機動戦闘車をベースに開発中のこの車輌のうち、機動迫撃砲型と歩兵戦闘車型を撮影できたので、解説していこう。

御殿場に現れた試作車輌 

 9月29日の3時半頃、九州での試験走行を終えて横須賀港に到着した試作車輌が、東名道の御殿場インターに到着した。この車輌は、陸上自衛隊開発実験団装備実験隊が試験を進める「共通戦術装輪車」で、今回目撃されたのは30mm機関砲を搭載した歩兵戦闘型と機動迫撃砲型の2種類である。

共通戦術装輪車は89式装甲戦闘車(FV)の後継ではなく、現在別系統で試験が進められている次期装輪装甲車とも用途が異なる。これまでの陸上自衛隊が持っていなかった、新しいコンセプトで開発された車輌なのだ。

〇ファミリー化でコスト低減 

これまで、陸自では用途ごとに別の車輌が開発され、調達費が高騰し充分な数を配備できない、という前例が多くあった。そこで、諸外国の同種車輌のように車体を共通化(ファミリー化)し、車体上部だけを新規開発することで、製造や維持・整備にかかるコストを減らそうという動きが本格化。装輪戦闘車輌として大量調達に成功した16式機動戦闘車の車体を流用することで、これまでの装備品と比較して開発期間と費用の低減を目指すのである。〇さまざまな派生型〇まず歩兵戦闘車型(現状陸自ではそのように呼ばないはずだが、便宜的に呼称)だが、これは主に普通科部隊や即応機動連隊などに配備されると考えられている車輌で、無人砲塔に30mm機関砲Mk.44ブッシュマスターⅡと7.62mm機関銃Mk.52ブッシュマスターを搭載している。車体そのものは16式機動戦闘車と共通化されているため、脚周りや操縦系統などはほぼ同じと考えられる。ちなみに、採用されれば無人砲塔は陸自初となる。また、後部に監視用センサーなどを搭載した偵察型にも発展するため、将来的に全国の偵察戦闘大隊への配備が進められることであろう。

歩兵戦闘車型は全国の普通科部隊を機械化させるのに充分な性能を有していると考えられ、部隊の即応機動展開に大きく寄与するほか、戦闘時にも普通科部隊に装甲を与えることで、隊員の生存率向上が図られるはずだ。

機動迫撃砲型では、これまで高機動車でけん引していた120mm迫撃砲が自走化され、車輌に搭載したまま射撃できるようになる。すでに第7師団の第11普通科連隊が装軌式の96式自走120mm迫撃歩兵戦闘車型砲を運用しており、概ね同じような使い方となるであろう。ただし、第7師団のような機甲部隊において、装輪式の機動迫撃砲型が装軌式の戦車に完全に追従することは難しく、96式を代替するものにはならないものと思われる。つまり、機動迫撃砲型は、全国に緊急展開する即応機動連隊の運用にマッチした装備であるといえそうだ。

機動迫撃砲型
 
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御殿場インター料金所に進入する機動迫撃砲型。LEDヘッドライトはまさに「爆光」で、正面からの撮影は困難だった。車体前面形状は16式機動戦闘車(MCV)とよく似ているが、キャビンが設けられる車体後部の高さが上がって車体前方上面装甲の傾斜が増している。MCVと同じく、後ろの二輪の間に巻き込み防止用のライトが配されている
 
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車体側面。エンジンルームや操縦席がある車体前部の上面装甲には、5cm程度の隙間が作られている。これは試験用の仮装甲なのか、それとも中空装甲の類なのだろうか。操縦手ハッチの開き方もMCVとは異なるようだ。タイヤサイズは395/85R20で、16式機動戦闘車や輸送防護車と同じ。ほかにも派生型として人員輸送タイプや救急車タイプなども開発される予定だという
 
歩兵戦闘車型
 
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歩兵戦闘車型は試験中の無人砲塔を搭載。砲塔に乗員用ハッチはあるが、戦闘時は車内から操作するというものだ。北海道でしか実運用されていない89式装甲戦闘車と同クラスの火力が、全国の普通科部隊に行きわたるか…? また、分割された装甲板が車体や砲塔にボルト止めされており、上面装甲は必要に応じて交換可能になっているものと思われる
 
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試験走行を終え、富士駐屯地の正門を潜る。これからは東富士での試験が重ねられると考えられる 
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こちらは機動迫撃砲型の後部。WAPCよりも若干小さめな後部ランプと、手動開閉できる乗降扉を確認できる。普通科隊員であれば見慣れた作りであろう
 

TEXT&PHOTO:武若雅哉

共通戦術装輪車とは?

かつて防衛省が開発を検討していた40mmテレスコープ弾機関砲を搭載した近接戦闘車(きんせつせんとうしゃ)は、対空戦闘車両を中心とした研究げあったがファミリー化が検討され、肝心の40mmテレスコープ弾機関砲を搭載した近接戦闘車は2006年(平成18年)度~2009年(平成21年)度にかけて要素研究(近接戦闘車用機関砲システムの研究)が行われたが、装備化に向けた開発事業は行われなかった。そもそも近接戦闘車はのファミリー化は火砲無搭載車両→指揮通信車・補給支援車・人員輸送車
火砲搭載車両→対空機関砲搭載車・対地機関砲搭載車・(Ⅰ)(人員輸送型)(Ⅱ)(偵察型)・りゅう弾砲搭載車・迫撃砲搭載車・対戦車砲搭載車・多連装ロケット弾発射機・地雷原処理車 が計画された。

 対戦車砲搭載車型が16式機動戦闘車MCVとなり、榴弾砲装備型が 19式装輪自走155mmりゅう弾砲となった、(Ⅰ)(人員輸送型)(Ⅱ)(偵察型)は「共通戦術装甲車」指揮通信車・補給支援車・人員輸送車は「次期装輪装甲車」に引き継がれ「次期装輪装甲車」/指揮通信社型がパトリア AMVXP 8x8であり、迫撃砲搭載車型 (Ⅱ)(偵察型)/歩兵戦闘車型が「共通戦術装甲車」となったようだ。


共通戦術装輪車は16式機動戦闘車とともに機動連隊に配備される。 より高い脅威に対処する装甲車で、高い生存性が必要とされ、武装も30ミリ機関砲などを搭載する。


2022 年 10 月 7 日

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ファミリー化ファミリー化と毎度お題目のように叫ばれ、基盤となるシャーシーを共通化するファミリー化は、整備コストおよびライフサイクルコストの抑制や、運用性を向上させると16MCV採用時も「将来装輪戦闘車両」をベース車両とし、各種車両型によるファミリー化が構想された。
結果として大ファミリー化に程遠い核家族化したファミリー化・・・そこにフィンランドのパトリア AMVXP 8x8が加わり今後メインテナンスが混乱しないか心配だ。

共通戦術装輪車とは名ばかりの結果となった。今後三菱MAVがファミリー化してパトリア AMVXP 8x8を喰うか、パトリア AMVXP 8x8ががファミリー化して三菱MAVを完全に喰うかは定かでなく予想はできない。

また明日以降書きたいがコマツの撤退はLAV軽装甲機動車のメインテナンスと後継車輛に大きな禍根をひきおこしている。コマツが防衛部門から撤退したのは永年のお荷物だったのが原因だが中国市場に注力で成長遂げたコマツが中国に忖度したか、コマツ経営陣に中国共産党から何らかの圧力があった可能性を疑っている。

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しかし、コマツは不動産バブル崩壊チャイナリスクの急速な高まりで脱中国を急速に急いでいる。


パトリア AMVXP 8x8国内企業がライセンス生産をすることになっているが、その会社はパトリア社が選定することとなっている。コマツは。パトリア社と提携し再度防衛部門に再参入しないだろうか?



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日立の新型装甲ドーザhttps://twitter.com/kusurou_/status/1631288437411049474/photo/2


施設作業車
75式ドーザの後継は施設作業車かと思っていましたが防衛装備庁から2020年陸上自衛隊の「75式ドーザ」後継の開発・製造契約を日立製作所と締結と発表があった。
その後新型施設作業車もしくは三菱重工業、DSEI JAPANで装軌式装甲車ファミリー「MITSUBISHI TVP」の構想(東京防衛航空宇宙時評とTwitter上で今思えば新型ドーザ(装甲付き)の模型の写真が載っていた。

クスロウ@kusurou_氏のTwitterにて新型ドーザ(装甲付き)を昨夜発見、改めて今日の記事にした

私は施設作業車は75式ドーザの後継と思っていましたが施設作業車はウクライナ侵攻戦争のような環境下で塹壕堀等掘削を目的にした装備で装甲付きパワーショベルというのが立ち位置だろう一方新型ドーザ(装甲付き)は読んだ通り装甲付きブルトーザーということだと思う。
地雷を表土ごと押しのける
新型ドーザ(装甲付き)(工兵ブルドーザー)や、車体前部にドーザーブレードを取り付けた戦車は地雷が敷設され地帯を突破する際、地雷が埋設されているであろう表土を押しのけるのに使用される。糺し短時間で進路を啓開するための手法であり、起爆せず排土の中に残った地雷は別途無力化する必要がある。工兵ブルドーザーといえば湾岸戦争時米軍のM9 ACEが地雷原を啓開しそのままその土砂土砂を塹壕に押し込みイラク軍陣地を次々突破していった事が有名です。
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新型ドーザ(装甲付き)は73式牽引車の日立製作所製である血脈を受け継いでいる


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Объектさん@objec1のTwitter 
https://twitter.com/objec1/status/1617640391666466816
· 午前6:48 · 2023年1月24日日立のドーザ(装甲付き)
量産単価は約5.6億円(約30両取得時)
初めて詳細な写真が公開されました
https://twitter.com/objec1/status/1413381848659496964/photo/2

日本の防衛省注目の96式装輪装甲車後継の装輪装甲車に、パトリア AMVXP 8x8 を選定した。日本での供給とサービスを確保するため、日本での車両の製造ライセンスが含まれている。

陸上自衛隊はこれまで国内防衛産業のために外国製に比べてコストパフォーマンスが著しく劣る日本製を調達していました。防衛産業側から言わせればそれでも利益が上がらないが半ば国益の為ボランティア的に関わってきました。僅かな開発費用で多くの場合開発企業が持ち出しで開発した新兵器が不採用となればフザケルナ!となって当然だ。今回の装輪装甲車(改)の開発事業中止のコマツでありデータ改ざんで指名停止となり、次期5.56ミリ機関銃選定に試作品を出していたが、評価試験を途中で辞退した住友重機械工業である、民間部門が防衛産業から一斉に撤退しているのが現状である。






パトリア AMVXPの採用は、国産兵器重視の防衛ドクトリンの主要な変化と相まって、おそらく今後高額な陸上自衛隊専用装備に予算を提供するつもりはないことを意味します。



しかし中途半端な決断に思えます。今回のニッチな特殊車両75式ドーザ後継 新型ドーザ(装甲付き)を採用したことと矛盾する。16式機動戦闘車は陸自の主要装備でいるのであるからファミリー化の観点からMitsubishi MAVを採用しないデメリットは大きい。
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https://trafficnews.jp/photo/122190
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https://trafficnews.jp/photo/122190#photo1
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https://www.youtube.com/watch?v=B4bf9Hio8_o


現在、陸上自衛隊96式装輪装甲車82式指揮通信車のような装輪車両をパトリアAMXモデルに置き換えることのみを確認されている。

悔しいことに清谷の東洋経済記事「防衛省の「次期装輪装甲車」決定に見た調達の欠陥」の中に実は日本の防衛省が採用する次期装輪装甲車と共通戦術装輪車はともにほぼ同レベル要求仕様の8輪装甲車である。共通戦術装輪車にはすでに三菱重工業のMAV(Mobile Armored Vehicle)が採用されており」とある。防衛装備庁のサイトで陸上自衛隊の次期装輪装甲車(人員輸送型)の車種選定結果について を読み直しました陸上自衛隊の次期装輪装甲車(人員輸送型)の車種選定結果をよくよく読めば「AMV」を次期装輪装甲車(人員輸送型)として選定した。と書いてあり共通戦術装輪車には触れていません。
当ブログ2020年06月07日記事


を読み返すと「共通戦術装輪車(歩兵戦闘型及び偵察戦闘型)が23億円別途予算が組まれている。次期装輪装甲車と共通戦術装輪車は別の契約で、共通戦術装輪車は三菱重工のMAV発展系を導入し、かつ、次期装輪装甲車を導入するという契約のようだ。」と分析していた・・・そうだった忘れていた!
だからと言って
清谷氏の言うところの共通戦術装輪車にはすでに三菱重工業のMAV(Mobile Armored Vehicle)が採用されており」については疑問が残る。

87式偵察警戒車の後継である「偵察戦闘型RCV型」と、89式装甲歩兵戦闘車である近接戦闘車計画は今後どうするのか? Patria AMXの派生型ですますのだろうか ウクライナ侵攻戦争を観る限り装軌式の存在価値はそれなりに高い装軌式75式ドーザ後継は装軌式の新型ドーザ(装甲付き)となった、装輪式では置き換えれない。



2022年12月9日パトリア AMVXP 8x8が選定され三菱MAVの不採用で共通戦術装輪車がなくなったのでは?と思っています。
 陸上自衛隊が2022年4月に出した「令和4年度役務等契約(技術援助)募集要項」によると、同年8月から9月の期間で「『共通戦術装輪車』(第2次試験)射撃試験に関する技術援助」が、さらに10月には「『共通戦術装輪車』(第3次試験)射撃試験に関する技術援助」の実施が盛り込まれていました。
昨年10~11月頃九州の演習場や富士山近傍の演習場などで各種試験を実施するために移動していたものと思われれる動画がネット上に流れていた。いま思えば三菱MAV採用の形勢不利とみた三菱重工側のリーク動画でした。
近接戦闘車のwikiの情報も三菱重工側の書き込みも全てパトリア AMVXP 8x8 を選定前でした。
しかし16式機動戦闘車の調達は依然継続されそうなので、パトリア AMVXP 8x8ファミリーとは別に16式ファミリーとして「共通戦術装輪車」が動いている可能性が残ります。89式と87式の後継の近接戦闘車計画のうち装輪装甲車はパトリア AMVXP 8x8 のファミリーになるのか16式ファミリーの三菱MAV系列になるか依然謎です。パトリア AMVXP 8x8の採用でかえって混乱しているのではないか?
下手をすると三菱重工さえもコマツ同様陸上車輛兵器から撤退しかねない。(無いとは思うけど)

少なくとも装軌式の73 式装甲車と装軌式89式装甲戦闘車は Patria AMXの装輪装甲車の派生型での置き換えはしないのではないかと思います。現在表向き開発している装軌式装甲車両は将来水陸両用車だけである。そうなると装軌式の73 式装甲車と装軌式89式装甲戦闘車の後継は将来水陸両用車そのものになるか将来水陸両用車の派生型を装軌式の73 式装甲車と装軌式89式装甲戦闘車の後継近接戦闘車とするのではないか?今後陸自の主戦場が北海道から諸島部となればありえる話だと思う。

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将来水陸両用車





性懲りもなく反国産兵器のアジテーター清谷は高速水陸両用装甲車も反対している、清谷の言わんとすることはわかるのだが、なんでも反対だと旧民主党、現立憲民主党とあまり変わらない、国民からそっぽを向かれ嫌われて当然だ。





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日本の防衛を支える防衛産業の撤退が相次ぎ防衛産業を保護振興する為に武器輸出3原則を撤廃し防衛装備移転や国際共同開発への参加を促し、防衛産業の育成や開発コスト削減、先端技術取得などを通して、日本の防衛力を強化する為に防衛装備移転三原則を制定したのだが輸出促進どころか逆に大きな障害となっている。殺傷力のある装備品を移転(輸出)できないが防衛装備移転三原則を緩和もしくは撤廃し全ての兵器が輸出かのうとなった場合、有望な輸出兵器は何があるだろうか?
日本の有望輸出兵器その1において1中古潜水艦、もしくは新品のそうりゅう型 2.FFMもがみ型
3.P-1対潜哨戒機 4.救難飛行艇US-2(消防飛行艇) 5. 03式中距離地対空誘導弾中SAM 
6.C2輸送機 7. 16式機動戦闘車 8.10式戦車など政府と企業が官民一体となって売り込めば輸出できるポテンシャルが有りそうな兵器を挙げた。

日本の有望輸出兵器その2 においては日本の防衛産業復興の鍵となる三カ国合同戦闘機GCAP(F-2後継機 FX次期戦闘機(F-3))と搭載兵器将来中距離空対空誘導弾(JNAAM)超音速対艦ミサイル「ASM-3A」/ASM-3改とその随伴機無人戦闘機 ウイングマンについて書いた

日本の有望輸出兵器その3では主に開発中の未来兵器についての輸出について考察してみたい

レールガン
レールガンとは火薬を使わずに電磁力の原理で弾を高速で撃つ技術。 電気を通しやすい素材で作ったレールの間に弾を置き、電流と磁界を発生させて発射する。 磁場のなかで電気を流すと力が発生する「フレミングの法則」で弾を発射する兵器である。

元々レールガン開発は、日本が世界に先駆けてで行われていたが、その後アメリカが実用化まであと一歩のところまでこぎつけたが、エロージョン対策の技術的壁が乗り越えられず2021年6月にレールガンの開発中止を発表した。
一方日本は地道に素材開発を行い世界で唯一実用的
レールガン開発に成功しそうである。


皆さんはイージス艦に弾道弾迎撃用のSM-3ミサイルを何発積んでいるかご存じだろうか?
軍事機密に属することだが予算から逆算すると推定たったの2発であり弾道ミサイル一発に対し2発発射するとそこで終わりである。
SM-3ミサイルは1発20億円もする。
弾道ミサイルの飽和攻撃を受けた場合とてもじゃないが防ぎきれない。そこで活躍するのが
レールガンであり高出力レーザ兵器であり高出力マイクロ波兵器である。
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レールガンの最大の特性は1発あたりのコストが安いことだ。
対弾道弾にはhvp砲弾を使用してもSN3よりは遥かに低コストだ。
安価なドローンに対しては通常の弾か近接信管砲弾で十分だ。レールガンはその長射程能力を生かして広範囲の地域をカバーできる。

。ウクライナ侵攻戦争でウクライナにレールガンがあれば、ドローンによる電力インフラの防衛にも十分役に立ったはずだ。
レールガンが実用化したならば間違いなくベストセラーとなる。

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【65億円】日本が開発中の「レールガン」に世界が震えた!


【次世代兵器】「レールガン」とは▽「国家安全保障戦略」改定の行方【深層NEWS
高出力レーザ
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現在世界中で研究開発している次世代兵器は高出力レーザ兵器であり日本もかなり進んでいるが、平成28年まで化学レーザ方式(ヨウ素レーザ)で50kw級の研究開発を行っていたが化学レーザ方式から現在は100kw級のファイバーレーザの研究開発中で小型無人機や迫撃砲弾に対応できる能力だ。
現状高出力レーザ兵器は実用兵器ではないので輸出競争力が有るとか無いとか議論できる次元ではないが、将来的に護衛艦を輸出するようになったらCIWSやRAMといった個艦防御兵器の次世代型として輸出兵器としてのポテンシャルされるにはが有るだろう。
三カ国合同戦闘機GCAP「F-2後継 FX次期戦闘機(F-3)」への搭載だがエンジンは世界的に発電能力が頭抜けて高いXF9を基に日英で開発する新エンジンであるからGCAPには高出力マイクロ波兵器と同時に搭載されると思う。戦闘機よう兵器として輸出されるには世界初の空中レーザー兵器システムLockheed MartinLANCE より高性能であるか否かも問題となるが パワーを供給するエンジンに発電余力があるか否かが大きいので、日英で開発する新エンジンとセットであれば将来輸出兵器となる





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c-2輸送機にYAL-1Aのレーザー砲を搭載画像加工byddog
ドローン対処用レーザシステム

日本が今すぐウクライナに送れば世界に輸出できそうなのが2021年度予算で通過した10kw級の対ドローン用レーザシステムである。戦場には無数のドローンが投入され浮遊していることが常態化している。対空機関砲で排除しているがよりコストをかけずに掃空するのにドローン対処用レーザシステム は有効に思う。





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20~30年後となるであろうが地上から宇宙空間の衛星等を攻撃可能な反射衛星砲の特許を日本は取得している。



高出力マイクロ波兵器(HPM

ドローン対処用レーザシステムと同じくが今すぐウクライナに送れば世界的ベストセラーとなりうるのが高出力マイクロ波兵器である。
現代戦で戦局を左右し戦場を支配するドローンを無力化できる「高出力マイクロ波」(HPM)は第二次世界大戦のレーダーのようにゲームチェンジャーになりえる。

 マイクロ波は電子レンジで食品を加熱する時などに使われる電波だ。これを応用して強力なマイクロ波をビーム状に照射することで、ドローン内部の電子制御システムなどを故障させる。
 将来的には弾道ミサイルの迎撃などに用途が広がる可能性もある。



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http://obiekt.seesaa.net/article/374367706.html




スタンドオフミサイル
西側諸国は圧倒的なシェアと実績を持つトマホークがある為トマホークを越えるスタンドオフミサイルはあまり存在していない。

巡航ミサイル - Wikipedia

日本が開発中のスタンドオフミサイルは世界的にニーズがあるか否かは問題はあるが、完成すれば性能的にはそれなりの競争力を持つと思います。それでもNATO、クワッド諸国+台湾 イスラエル+サウジ+湾岸諸国への輸出は可能かもしれないが安倍首相なき現在の日本の政治力では不可能。高市さんが首相になることがあればもしかしたら・・・・


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ASM-3改 ・・・
速度マッハ3(ASM-3A)マッハ5ASM-3(改)(XASM-3-E )2025年(令和7年)
射程: 推定300キロ以上(ASM-3A)400km以上(XASM-3-E )
12式地対艦誘導弾射程延伸型 ・・・(亜音速)2026年(令和8年)1000km 1500km
島嶼防衛用新対艦誘導弾・・・川崎重工製(亜音速)2500km開発中(開発中止は誤報)
2022年12月に発表された令和5年度の防衛予算案では、「島嶼防衛用新対艦誘導弾の研究」と名を変えて、342億円が計上されている[13]
島嶼防衛用高速滑空弾BLock1・・・(超音速~極超音速グライダー)令和8年(2026年)500km
島嶼防衛用高速滑空弾性能向上型BLock2A 推定射程1500~2000km・マッハ12
島嶼防衛用高速滑空弾性能向上型BLock2B推定射程3000km以上・マッハ17・令和13年(2031年)
極超音速誘導弾・・・研究中(極超音速スクラムジェット)推定射程3000km以上・マッハ6~8
令和14年(2032年)

島嶼防衛用高速滑空弾の現状と 今後の展望

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開発中止は誤報







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高機動パワードスーツ
ウクライナ侵攻戦争やトルコ南部地震において高機動パワードスーツがあればどれだけ被災者が救助できただろうか?装着者の重量を軽減しながら迅速機敏な行動が可能な外骨格のパワードスーツは、13.5km/hでの駆け足、50kgの携行が可能。ウクライナやトルコに今からでも供与すればどれだけ感謝されるだろうか?



陸上自衛隊 双腕作業機
高機動パワードスーツの他にも民生品だが双腕作業機も被災者救助の救世主として世界各国へ輸出できるだろう。たとえ民生品でも日本製の特殊建機を軍に装備すれば軍製品の輸出に繋がるだろう。
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世界ナンバーワンの人型ロボット企業ボストンダイナミクスはソフトバンクが20%出資しており解散してしまったが東大のロボットベンチャー企業SCHAFTの技術をそのベースとしている。







日本にはロボットベンチャー企業が沢山誕生しておりいつの日にか2足歩行型のロボット兵士を輸出しているかもしれません


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長年、今年こそは観たいと思っているうちに未だ富士総合火力演習を見たことがない。
一度この目で見てみたいと思っていますが、ウィルス患禍によって昨年も今年も無観客である。

先日ロシアの圧倒的軍事パレードをネットで見た直後であったので、印象としてなんとも寂しく見えてしまう。

現在陸自の車輛や装備、特に回転翼機の老朽化が目立ち後継機は、はたして大丈夫なのか?気が気ではない。

直近では、


長年日本の防衛を担ってきた防衛産業界が、櫛の歯が抜けるように一社また一社と防衛産業から抜けていく。



コマツの撤退は陸自の装輪装甲車を担ってきただけに大きな衝撃だった。





まぜに日本の基幹産業である自動車関連である装輪装甲車を海外に発注することをよしとするのか、その方が合理的な場合もあるが、恥だと思わぬ産業界や防衛省・陸自関係者の方々に失望してしまう。

いすゞ自動車や日野トヨタあたりが名乗りを上げてもよさそうなものだが・・・商売と考えた場合、コマツと同じ結論にたっするのであろう。




執筆中
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ロシア 軍事パレード全部見る(2021年5月10日)



戦勝記念日パレード モスクワ赤の広場。2021年5月9日

Парад, посвященный Дню Победы. Москва. Красная площадь. 9 мая 2021 года

【AFP】2021年5月10日 4:47 
【5月10日 AFP】ロシアは9日、第2次世界大戦(World War II)の戦勝記念日(Victory Day)を迎え、首都モスクワでは戦勝76年を祝う軍事パレードが行われた。演説したウラジーミル・プーチン(Vladimir Putin)大統領は、ロシアは国益を「断固として」守ると強調し、ロシア嫌悪の再発を非難した。

 ロシアと米欧との関係は最近、ウクライナでの衝突や欧州での多数のスパイ疑惑をめぐり、冷戦(Cold War)を思い起こさせるほど緊張が高まっている。

赤の広場(Red Square)で兵士や退役軍人数千人を前に演説したプーチン氏は「ソビエトの人民は神聖な誓いを順守し、祖国を守り、欧州の国々を病から解放した」と言明。「ロシアは一貫して国際法を順守している。同時に国益を断固として守り、国民の安全を確保する」と強調した。

 プーチン氏はまた「人種的、国家的な優位性、反ユダヤ主義やルソフォビア(ロシア恐怖症)のスローガンがこれまで以上に悪意あるものとなっている」とし、当時のイデオロギーが徐々に戻りつつあると非難した。

 パレードには兵士ら1万2000人以上が参加。約190の軍用機器が披露されたほか、戦闘機やヘリ76機が登場した。(c)AFP
おそロシア・・・ロシアの国土防衛に対する執念は、ナポレオン戦争以来・・・いや2世紀半におよぶモンゴル帝国に支配された「タタールのくびき」が、ロシアを過剰なまでに軍事大国化させるDNAが植え付けられたのではないかと思う。

ご興味がある方は以下のリンクをご参照下さい、ロシアの事をよくまとめられています。



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赤の広場に向かう坂を移動する パレード恒例、先頭を走るのは常に大祖国戦争の英雄Т-34 テー・トリーッツァチ・チトゥーリィ。

第二次世界大戦の最も伝説的で最高の中戦車-T-34です。日本で言うと97式中戦車を改良した97式改~一式中戦車に該当するゼネレーションです。日本の一式中戦車が口径47mm、48口径に対しF-34 76mm戦車砲を搭載、76mm砲を積んだドイツパンター戦車や88mm砲を積んだティーガー戦車に対抗する為85mm砲を積んだ戦車がT34/85である。

帝国陸軍三式中戦車に該当するT-34/85を今も数十両ロシア各地にパレード用とはいえ毎年稼働状態を維持させ続けているロシア人のこの戦車に対する愛情と誇りは並々ならぬものがあると思います。

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GAZ-2330 ティーグル ネフスキー特殊部隊旅団

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BMP-2 とBMP-クルガネツ25




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BMP-3



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T-72


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T-80

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T-90
T-90-の砲塔と車体の間を新型の防護カーテンが注目です。

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T-90 とT-14アルマータ


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T-90 とT-14アルマータ



今回は↓昨年のドイツ戦勝パレードに比べ最新鋭T-14
アルマータ戦車はモスクワのパレードに出た輌数が少ない。


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リモート機銃を備えた新型砲塔のBTR-90

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BTR-4シェル (BTR-D空挺兵員輸送車
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TOS-1「ブラチーノ」


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ISDMリモートマイニングエンジニアリングシステム 地雷散布122mm25連装×2ロケット

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ウラン9無人戦闘車










週末に画像を貼って書き加えます。
執筆中


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 【Defenseworld】12:44 PM, May 5, 2021 

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Future Light VLS vehicle concept @Thales

英DSTL社、将来の対装甲戦車の要件を発表

英国国防省の国防科学技術研究所(DSTL)は、2030年代頃から英国陸軍に一連の対装甲能力を提供することを目的とした、将来のBattle Group Organic Anti-Armour(BGOAA)プロジェクトの要件を発表しました。

"当社の科学者は、次世代の軍事的脅威に対する解決策を見つけるために取り組んでいます。DSTLはTwitterで「Battle Group Organic Anti-Armourプロジェクトの一環として、様々な未来的コンセプトが検討されます」と投稿しました。

BGOAAは、近接自衛(CISD)能力、かつてのSwingfireシステムのような長距離搭載型近接戦闘監視(MCCO)能力、そして現役のJavelinの後継となる搭載型および降車型近接戦闘対装甲兵器(CCAAW)の4つの分野に分かれていると、Army Technologyは5月4日に報じている。

BGOAAは現在プレコンセプトの段階にあり、DSTLは今後6ヶ月間でコンセプトのプールからダウンセレクションを行い、2022年から2023年以降に詳細な分析を行うショートリストを作成することを目指している。

現在、新世代のシーカー、アクティブプロテクションシステムを破壊できるシステム、新しいランチャーや弾頭を実現するための技術について、デリスクを行っている。また、DSTLは、より小型で広いスペクトルを持つ低コストのセンサー、非照準機能、照準と射撃管制のサードパーティによるハンドオフなど、重要な実現手段を検討している。また、モジュラーシステムにより、トラック、ボクサー機械化歩兵車、エイジャックス車両、無人システムなどのプラットフォームにランチャーやミサイルを分散させる方法も検討しています。

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英DSTL、将来の対装甲戦車の要件を発表  ボクサーベースのMCCOコンセプト @Lockheed Martin UK

MCCO - ロングレンジサポート

DSTLは、ロッキード・マーチン、MBDA、タレスの3社がMCCO能力を優先しており、ボクサー装輪装甲車搭載のVLSシステムや、ブリムストーンヘルファイアなどの50kgのミサイルを搭載したAjax装甲戦闘車など、潜在的なコンセプトについての知見を提供している。MCCOは、10km以上の距離にいる標的を攻撃する長距離対装甲兵器として構想されている。アーキテクチャの重要な部分は、プラットフォームがあらゆるミサイルに対応できるようにすること、あるいは異なるミサイルシステムに迅速に適応できるようにすることである。

現在検討されているコンセプトは、エフェクターを2発のミサイルを搭載可能な無人の地上車両に分散させたり、既存の車両に8発のミサイルを搭載可能なリモートタレットを装備したり、36発以上のミサイルを搭載可能な垂直発射システム機能を備えたものです。

DSTLは、この能力に関するプレゼンテーションの中で、MBDAが開発したコンセプトを紹介した。このコンセプトでは、アレス装甲車に8発のブリムストーン・ミサイルをスイング・ランチャーで搭載し、ボクサー装甲車・モジュールに16発のブリムストーン・ミサイルを車両の片側に搭載しているほか、以前に発表したブリムストーン・ランチャーを搭載したTheMIS UGVのコンセプトも紹介した。

DSTLは、タレス社が開発した、アレス装甲車に車体に突出しないリモートタレットを搭載し、8発のミサイルを搭載するコンセプトも示した。タレス社は、将来のLight VLS車両の長期的なコンセプトも開発している。

ロッキード・マーチン社は、ボクサー・モジュールを開発するとともに、VLSチューブを詰めたISOコンテナをMAN SVトラックに搭載するコンセプトも開発している。このMAN SVをベースにしたシステムは、50発以上のミサイルを搭載することができるというレポートがある。

このプロジェクトでは、エフェクターにいくつかのローテリング機能を追加する方法も検討している。場所を長期的にローテリングするのではなく、煙幕が晴れる間にターゲットの周りを周回させるのだ。これは、一撃必殺の確率が高いシステムを開発するというBGOAAの野望に合致するものです。

さらに、近接戦闘監視(MCCO)は副次的な能力として対攻撃ヘリ攻撃能力を組み込む野心を持って取り組んでいます。

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英DSTL、将来の対装甲戦車の要件を発表 MBDAコンセプト:ブリムストーンを搭載した無人の地上車両、ボクサーとアレス @MBDA

CISD - NLAWとASMに続くもの

より近距離では、CISD能力は、次世代軽量対装甲兵器(NLAW)および対構造物兵器(ASM)の後継となる。他のBGOAAの取り組みと同様に、この能力の計画では、現役のシステムと比較して射程距離が大幅に延長されたシステムが考えられます。

DSTLは、対装甲戦闘に最適化するのが良いのか、複数の効果を提供するのが良いのか、2つのシステムで両方の能力を提供するのがより効果的なのかなど、この潜在的なソリューションについていくつかの検討を行っています。

CCAAW - 騎乗時と降車時の効果

ジャベリンの後継となるCCAAW能力は、共通のエフェクターを搭載型または非搭載型のランチャーから発射するものである。Dstlは、このシステムが現役のジャベリンの少なくとも2倍の射程を持つことを想定しており、非視界での交戦に使用できる可能性を高めている。

CCAAWを非視認性の戦いで有効にするアイデアは、敵の車両司令官は現在、潜在的な射線を検出して脅威を軽減することができますが、このシステムは敵の装甲車を後手にまわすことになり、事実上どこからでも攻撃を受ける可能性があるからです。

現在の研究では、敵の防御能力を冗長化するために、この能力のために非従来型の誘導システムを開発することも検討しています。しかし、これはハイリスク・ハイリターンの試みであると言われています。

www.DeepL.com/Translator(無料版)で翻訳しました。




【Army Technology】By Harry Lye 04 May 2021 (Last Updated May 6th, 2021 12:42)

英国、将来の対装甲兵器の要求を提示


英国の防衛科学技術研究所(Dstl)は、2030年代頃から英国陸軍に一連の対装甲能力を提供することを目的とした、将来のBattle Group Organic Anti-Armour(BGOAA)プロジェクトの要件を発表しました。

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MBDA’s Boxer Brimstone Mounted Close Combat Overwatch (MCCO) concept. Image: MBDA.

BGOAAは、近接自衛(CISD)能力、かつてのSwingfireシステムのような長距離搭載型近接戦闘監視(MCCO)能力、そして現役のJavelinの後継となる搭載型・非搭載型近接戦闘対装甲兵器(CCAAW)という4つの分野に分かれています。

このプロジェクトでは、エフェクターとランチャーを共通化することでコストを削減するとともに、2050年代に向けて、より小規模で分散した英国軍が同種の脅威に対してオーバーマッチを達成できるようにすることを目指しています。

BGOAAが代替しようとしている既存の性能について、英国陸軍の軽・中規模部隊担当S01のマイク・バクスター中佐は次のように述べています。"これらのシステムは、90年代から00年代に設計されたもので、通常は装着されないシステムであり、移動しながらの射撃には最適化されていません。また、これらのシステムの使用期間中、大きな装甲の脅威に直面したことはなかったとも言えます。

"しかし、これらの兵器システムで対処しなければならないような装甲や脅威は、その間ずっと存在しており、これらのシステムの規模と使用の複雑さは、おそらく最初にこれらのシステムを使用したときの設計者の考えを超えています」。

BGOAAの4つのプロジェクトラインの開発の鍵となるのは、エフェクターと火器管制システムのための国防省所有のアーキテクチャを開発することであり、これにより対装甲システムを迅速にアップグレードしてその妥当性を維持することが可能になる。

バクスターは次のように述べています。"BGOAAは、ここ数年の経験を活かし、装甲および非装甲のターゲットに対して、セクションレベルまでの正確な長距離交戦能力を提供することを目的としています。また、国家対国家、ピアオンピアの紛争の可能性や、世界のダイナミクスに復活しつつある大国間の競争も念頭に置いています。

"すべてが最高級の車両ではないかもしれませんが、比較的開発が進んでいない国でも装甲が普及し、拡散しているため、我々は依然として装甲システムに対するリーサリティを持つ必要があります」。

現在、新世代のシーカー、アクティブプロテクションシステムを破壊できるシステム、新しいランチャーと弾頭を実現するための技術について、デリスクが行われています。

Dstlは、モジュラーシステムによって、トラック、ボクサー機械化歩兵車、エイジャックス車両、無人システムなどのプラットフォームにランチャーやミサイルを普及させる方法についても研究しています。

Dstlは、武器システム研究フレームワークの中で、ロッキード・マーチン、MBDA、タレスの各プライムコントラクターと協力して、プロジェクトの作業分野における潜在的なコンセプトを開発しています。

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Thales future Light VLS vehicle concept. Image: Thales.

Dstlの近接戦闘誘導兵器の科学技術責任者であるマーク・ピッカリングは、次のように述べています。"我々はしばしば、過去10年間に戦った紛争を見て、将来の開発は、最近の経験が示す能力の必要性に対処することに傾斜しています。

"問題は、次世代の紛争に対応するための装備が間違っていることが多いことです。問題は、次世代の紛争に対応できない装備を持っていることが多いということです。

BGOAAは、英国陸軍が、急速に発展する技術、アクティブ・プロテクション・システムの普及、敵から部隊を隠すことを困難にする新しい画像システムなど、いくつかの課題に対応するのを支援することを目的としています。

対装甲の世界では、物理的な装甲は徐々に改善されてきていますが、世界を変えるような違いは見られません。

"しかし、アクティブ・プロテクション・システム(APS)の統合がかなり進んでおり、将来のシステムは将来のAPSに対して高い能力を発揮できなければなりません。

他にも陸軍が直面している課題としては、騎兵システムが重すぎること、一般的に同種の脅威のために用意された技術が伝統的に同種以下の敵の手に渡ること、英国陸軍が戦闘力を向上させる必要があることなどが挙げられます。

BGOAAは現在、プレコンセプトの段階にあり、Dstlは今後6ヶ月間でコンセプトを絞り込み、2022/23年以降に詳細な分析を行う候補を作成することを目指しています。

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MCCO is seen as a capability akin to the Swingfire system (pictured). Image: MOD/ Crown Copyright.

MCCO – long-range support

Dstlは、ロッキード・マーチン、MBDA、タレスの3社がMCCO能力を優先しており、アーミー・テクノロジー社が以前に取り上げたボクサー搭載のVLSシステムや、ブリムストーンやヘルファイアなどの50kgミサイルを搭載したAjax車両など、潜在的なコンセプトについての知見を提供している。このアーキテクチャの重要な点は、プラットフォームがどのようなミサイルにも対応できるようにすること、あるいは異なるミサイルシステムに迅速に適応できるようにすることである。

MCCOについて、ピッカリングは次のように述べている。"現在のSwingfireを採用した場合、Swingfireミサイルシステムは、ホストプラットフォームの検出性を考慮すると、十分な射程距離を確保することができません。これは、10km以上の射程を持つ有機的な戦闘集団の対装甲能力を提供することを目的としています。

"このアイデアは、MCCOが戦闘グループ内のあらゆるユーザーに専用の対装甲支援を提供する立場にあることを意味しており、下馬した部隊がMCCOクラスのエフェクターを呼び出すことができるようになっている。

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Lockheed Martin’s Boxer-based MCCO concept. Image: Lockheed Martin UK.

MCCOは、10km以上の距離にいるターゲットを攻撃し、戦闘グループ内のサードパーティ製システムによって脅威を察知する長距離対装甲能力として構想されている。現在の構想では、例えばBrimstoneミサイルの重量に相当する50kgのエフェクターを搭載することを想定しているが、コンセプトワークでは最大80kgのエフェクターを搭載する可能性も検討している。

MCCO能力は、「圧倒的な」対装甲能力を提供するもので、過去数十年に渡ってマウント型の対装甲システムのみに依存してきた状況からの脱却を目指しています。

現在検討されているコンセプトは、エフェクターを2発のミサイルを搭載可能な無人の地上車両に分散させたり、既存の車両に8発のミサイルを搭載可能なリモートタレットを装備したり、36発以上のミサイルを搭載可能な垂直発射システムを搭載したりするものである。

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MBDA concept showing Brimstone equipped uncrewed ground vehicles, Boxer and Ares. Image: MBDA.

これらのシステムは、前線部隊の後方に位置したり、地形によって安全に隠れていても、他の車両からターゲットを受け取り、それを支援するためにミサイルを発射することができる。

Dstl社は、タレス社が開発した、船体に突出しないリモートタレットを装備し、8発のミサイルを搭載したアレスビークルのコンセプトも示した。また、タレス社は将来のLight VLS車両の長期コンセプトも開発しています。

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Thales Ares remote turret concept. Image: Thales.

ロッキード・マーチン社は、ボクサー・モジュールを開発するとともに、VLSチューブを詰めたISOコンテナをMAN SVトラックに搭載するコンセプトも開発しました。このMAN SVベースのシステムは、50発以上のミサイルを搭載することができます。

このプロジェクトでは、エフェクターにローテリング機能を追加する方法も検討しています。これは、ある場所を長期間ローテリングするのではなく、煙幕が晴れるまでの間、ターゲットの周りを旋回させるというものです。これは、一撃必殺の確率が高いシステムを開発するというBGOAAの野望に合致するものです。

さらに、MCCOは副次的な能力として攻撃ヘリとの交戦を目指す野望を持って取り組んでいる。

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Lockheed Martin’s ISO container-based MCCO concept. Image: Lockheed Martin UK.

CISD – following on from NLAW and ASM

近距離では、CISDは次世代軽量対装甲兵器(NLAW)と対構造物兵器(ASM)の後継となる能力である。他のBGOAAの取り組みと同様に、この能力の計画では、現役のシステムと比較して射程距離が大幅に延長されたシステムが考えられます。

Dstlは、対装甲戦闘に最適化するのが良いのか、複数の効果を提供するのが良いのか、2つのシステムで両方の能力を提供するのがより効果的なのかなど、潜在的なソリューションについていくつかの取り組みを検討しています。

CISD能力は、戦闘グループ内のどこにでも配備できることを目指しています。

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NLAW firing. Image: MOD/ Crown Copyright.

CCAAW – mounted and dismounted effects

ジャベリンの後継となるCCAAW能力では、共通のエフェクターを搭載型または非搭載型のランチャーから発射することができる。Dstlは、このシステムが現役のジャベリンの少なくとも2倍の射程を持つことを想定しており、非視界での交戦に使用できる可能性を高めている。

CCAAWを非照準戦闘に有効にするというアイデアは、敵の車両司令官は現在、潜在的な射線を検出して脅威を軽減することができますが、このシステムは敵の装甲車をどこからでも攻撃できるため、後手に回ることになるからです。

現在の研究では、敵の防御能力を冗長化するために、この能力のために非従来型の誘導システムを開発することも検討しています。しかし、これはハイリスク・ハイリターンの試みであると言われている。

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Javelin firing. Image: MOD/ Crown Copyright.

www.DeepL.com/Translator(無料版)で翻訳しました。


それにしてもThales future Light VLS vehicle concept:は近未来的でもはやSF。ミリオタ心をくすぐります。この写真一枚でご飯一杯いただけました。(1記事にしてしまった)
この無人車輛にはヘルファイアーミサイルの発達型であるブリムストーンミサイル2発を搭載するとのこと。



おまけで、記事を編集中に見つけた近未来的車輛コンセプトアートをいくつか紹介します。ご興味ある方はリンクからどうぞ。
 
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新型短距離弾道ミサイル対処能力を有する地対空誘導弾システム実現のための技術的方策に関する情報提供企業の募集について
令和3年3月31日


情報提供企業の募集

防衛装備庁は、新型短距離弾道ミサイル対処能力を有する地対空誘導弾システムに関して、技術 的方策を検討するに当たり、以下のとおり情報提供する意思のある企業を募集しますので、ご協力 をお願いします。
令和3年3月31日 防 衛 装 備 庁 記

1 募集の目的

本募集は、新型短距離弾道ミサイル対処能力を有する地対空誘導弾システム(以下「本システ ム」という。)に関して、本システムに関連する実績、知見、能力を有する民間企業者のうち、 本システムに関する情報を提供する意思のある企業を募集し、これと適切な意見交換をすること により、技術的方策を検討することを目的とするものです。なお、本件はあくまでも、ライフサ イクル全般を通じて最も費用対効果に優れた装備品の取得を実現していく情報収集の一環であ り、将来の新たな事業開始の決定又は契約業者を選定するための手続きに一切の影響を与えるも のではありません。
 

世界で1.2番を誇る対弾道ミサイル迎撃能力を誇る日米同盟をしり目に、この5年で日米同盟に敵対する国々は従来の対弾道弾ミサイルや対空ミサイルで迎撃が困難な兵器を作り出している。

2017年04月09日

2018年03月20日

2019年02月03日

2019年10月02日

2020年08月23日

こういった由々しき脅威に対し、日米はSM-2.SM-3
GBI(Ground Based Interceptor)の対弾道ミサイル、大気圏内の最終フェーズではTHAAD・SM-6・PAC-3による迎撃態勢を備えてきた。

対弾道ミサイル網に加え日本は、EM(妨害電波)>高出力マイクロ波>レールガン>高出力レーザという世界的に最高鉄壁のミサイル防衛網を構築する計画だ。







だがEM、高出力マイクロ波を突破した脅威に対しイージス艦のSM-2/3で迎撃できなかった脅威、北朝鮮の新型短距離中国のASBM対艦弾道弾/極超音速滑空弾、ロシアの弾道弾/高速巡航ミサイルをミサイルによる迎撃する迎撃ミサイルの開発が始まる。

2017年06月08日
具体的には一昨年報じられた陸上自衛隊の03式中距離地対空誘導弾(中SAM)を改修し、弾道ミサイル迎撃能力を付与するものと思われていますが、従来のロケットエンジンでは飛躍的な性能向上は望めず、ローテティング・デトネーションエンジンを装着した新ミサイルとなるように思います。

2019年12月28日

2021年03月28日

3月末公開された防衛装備庁技術シンポジウム2020にも
高高度迎撃用飛しょう体技術の研究が公開されている。これは、上記の2021-03-28記事「北朝鮮の新型弾道ミサイルを撃墜できるのか?」にも追記しておいたが、再掲します。



研究開発成果 No7 高高度迎撃用飛しょう体技術の研究 
航空装備研究所 誘導技術研究部

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令和3年度には陸上自衛隊の03式中距離地対空誘導弾(中SAM)を改修した高高度迎撃飛しょう体の研究試験が終わり、いよいよ兵器としての具体的に新地対空誘導弾の開発が始まるものと思われます。


ATLAでは、軌道変則弾道弾や滑空弾や極超音速ミサイルを迎撃する為に新地対空誘導弾システムと同時に将来空対空誘導弾の開発を行います。

将来空対空誘導弾は、従来式のロケットモーターと異なる方式を使用するとのことで、ローテティング・デトネーションエンジンを採用する可能性を予想しておりますが、現在開発中のJNAAM新空対空誘導弾と同様にミーティアのダクテッドロケットを採用するかまだ決まっていません。

米国でようやく実用化に目途が立ち日本でもATLAが研究中であり、高高度飛しょう体を迎撃目標とする新地対空誘導弾こそ最適なエンジンである。

私の予想では
新地対空誘導弾システムと同時に将来空対空誘導弾で採用される可能性があると思っています。

将来空対空誘導弾は、C/NK/K/Rの超長射程ミサイルを更にアウトレンジする為におそらく射程500km~600kmを目指す超長射程ミサイルになると思います。もちろんたとえ次期戦闘機の搭載レーダーがいかに高性能化しても、敵機捕捉情報は衛星やイージス艦、AWACS/空自レーダーサイト、無人機、友軍や米軍とのネットワーク網が機能しなければ長距離射程能力は宝の持ち腐れとなってしまいます。

もちろん新地対空誘導弾には高高度を飛しょうする変則弾道弾や滑空弾、極超音速巡航ミサイルを迎撃する能力が求められる為、射程は1000km級で成層圏と宇宙空間の中間である高度100km~300km程度まで到達できる能力が望ましい。

これほどの高性能を安価で実現するには従来型ロケットモーターでもダクテッドロケットも無理であるから、
ローテティング・デトネーションエンジンしかないであろ。


防衛装備庁技術シンポジウム2018

ローテティング・デトネーションエンジンの研究
○安藤友香*1、山田誠一*1、山根喜三郎*1、及部朋紀*1

1.背景及び目的
現在、航空機や誘導武器の推進システムはガスタービンエンジンが主流ではあるが、近年、新たなエンジン形式が注目されており、ローテティング・デトネーションエンジン(以下「RDE」という。)(図 1)はその一つである。
デトネーションとは、衝撃波と火炎が相互干渉しながら超音速で伝播する燃焼のことである。RDE は、それらを円周方向に伝播させることで連続燃焼を可能としたエンジンを指し、ガスタービンエンジンよりも高い熱効率とエンジンの小型化が期待される。未だ十分に作動特性が解明されていないが、推進システムとして適用することができれば、ゲームチェンジャーとなり得る技術である。
本研究は、科学技術者交流計画(ESEP)において、米空軍研究所で RDE の研究を行っていた米軍技術者とともに RDE を仮作し、それを用いて燃焼試験を実施することで、将来の推進システムとして、RDE の実現性の評価を行うものである。

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2.研究の進捗
本研究で仮作した RDE は、米空軍研究所にて実績のある RDE をベースに設計し、現在、水素燃料を使用して、約1秒間の作動確認まで完了している。
作動確認の際は、RDE 内の圧力変動の計測と、燃焼反応によって発生する OH ラジカルの発光を対象とした OH 自発光高速度撮影を実施した。その結果から、図 2 に示すとおり、RDE 内の圧力変動と燃焼反応域の相関及び燃焼現象の超音速伝播が発生していることを確認した。計測した変動は約 3 kHz の周期性をもっており、衝撃波と火炎は、径 147 mm の円周を約 1400 m/s で伝播していることがわかった。また、燃料流量の違いにより、燃焼現象の挙動が変わることがわかった。
今後は、RDE の実用化のための技術課題である冷却機構を備えた RDE を仮作し、長秒時の作動におけるデータを取得することで、作動状態を確認し、RDE の実現性の評価を行う計画である。

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参考文献
1) Scott Theuerkauf, et al., “Experimental
Characterization of High-Frequency
Heat Flux in a Rotating Detonation
Engine”, 53rd AIAA Aerospace Sciences
Meeting, AIAA-2015-1603, 8 January
2015
*1航空装備研究所エンジン技術研究部 エンジンシステム研究室

ローテティング・デトネーションエンジンとは、(回転デトネーションエンジン:Rotating Detonation Engine:RDE)、ロケットの軽量化と高速化、簡略化を可能にする新技術で、液体ロケットで用いる水素と酸素による従来型の液体ロケットではなく固体ロケットのような単純で安価な夢のエンジンであり60年前より構想されていたものです。




また、中SAM(改)を開発していた2012年の資料となるが、
9年前に構想していた中SAM(改)の次世代地対空ミサイル、NSAMそのものが漸く現実化へ動きだした。

地対空誘導弾の将来構想
~Plug&FightNetworkSAM(NSAM)~
航空装備研究所 誘導武器技術研究部
https://www.mod.go.jp/atla/research/dts2012/R3-6p.pdf

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執筆中



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大型トラック搭載 HPM:High Power Microwave

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第二次カラバフ戦争」は通称「ドローン戦争」と呼ばれナゴルノカラバフ自治州アルツァフ共和国アゼルバイジャン内のアルメニアの飛び地)の一部の地域の帰属を巡りアルメニアとアゼルバイジャンが2020年9月27日~2020年11月10日に掛けて争い、アゼルバイジャンの事実上の勝利で停戦した紛争である。この戦いは兵力的に劣勢であったアゼルバイジャンがドローンを巧みに使い分けて勝利し、戦争の様相を一変させたエポックメイキングな戦争であった。



ドローンが安価に量産され更に小型高性能化により、中国や朝鮮半島のテロリストが操作するドローンが群れを成して襲来する「飽和攻撃」が想定されている。

また、徘徊型ドローン(通称:カミカゼ・ドローン)と呼ばれる無人機とミサイルの中間型の出現はアルメニアのように対応を誤ると対空防衛施設が全滅しかねない。

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画像元 イスラエルIAI社製「ハロップ(ハーピー2)」

ドローンは出現予測が難しく、発見した時点でかなり接近していると考えられ、対処の時間に猶予が無い。また、徘徊型ドローンは戦場上空に長い時間滞空することができ、第二次カラバフ戦争においては、潜んでいたアルメニアの地対空ミサイルのレーダー波を受信すると、滞空していたドローンが突入していった。


2019年09月18日

サウジ石油施設攻撃事件においてもドローンが使用された。大量のドローンによる初の大規模重要施設攻撃として、日本はこの事件も教訓としなければならない。サウジ石油施設攻撃事件とは、2019年9月14日にサウジアラビア東部のサウジアラムコの石油生産プラントを標的として行われたイエメンのフーシ派によるドローン攻撃である。安価なドローンの突然の飽和攻撃に高価なサウジ対空防御施設がまったく役にたたなかった

こうした安価なドローンによる飽和攻撃に備えるため、防衛装備庁ATLAは、ドローンの迎撃にも役立つ技術の研究を進めている。

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電装研_高出力マイクロ波技術の研究
(YouTube防衛装備庁公式チャンネルが開きます)

ATLAでは「高出力マイクロ波」を小型ドローンに照射した試験の成果をネット上で公開している。2021/03/08に公開された動画を視ると、瞬時に複数の小型ドローンを墜落させている。

小型ドローンに対して一定の強度以上のマイクロ波を照射すると、マイクロ波が通信系やセンサー系などドローン内部の電子回路に影響を与えたため墜落する。

高出力マイクロ波の利点は幾つかある。具体的には(1)照射対象に光速で到達する、(2)ビーム幅があるため命中率が高い、(3)弾数の制約がなく低コストで運用できる、ATLAではアクティブ・フェーズドアレイ(位相配列)方式を採用しているため(4)装置の方向を物理的に変えなくてもマイクロ波の照射方向を電子的に変更できるので、飽和攻撃に対処しやすい(4)の照射方向を電子的に変更できるのは、日本独自の技術だという。

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ATLAにおいて高出力マイクロ波は対小型ドローン専用として研究開発を開始しているものではなく空対空戦闘における対空ミサイルや、極超音速巡行ミサイル、果ては現在対処不能とされている滑空弾や変則軌道弾道弾(MARV)迎撃に用いる為である。




防衛装備庁技術シンポジウム2019発表要旨(PDF)
 より
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図 運用構想図
ドローン・UAS 対処にも適用可能な高出力マイクロ波技術の研究
谷口大揮*1、高萩和宏*2、吉積義隆*2、北川真也*2、○西岡俊治*2
*1 整備計画局防衛計画課 *2 電子装備研究所電子対処研究部センサ妨害研究室

1.背景

同時に多数のミサイルが飛来した場合、従来装備だけでは対処しきれない可能性が高くなる。また、近年、性能向上が著しいドローンによる攻撃が現実のものとなっているが、ミサイルに比べて格段に安価なドローンが群れをなして襲来する脅威も予測される。

ドローンは出現予測が難しく、発見した時点でかなり接近し、対処時間にゆとりがない可能性がある。このような同時多数による攻撃(飽和攻撃)への対処方法を、早急に準備しておく必要に迫られている。

そこで、高出力マイクロ波を照射して脅威対象を無力化させる方法の開発が期待されている。高出力マイクロ波は、○対象へ光速で到達。 ○ビーム幅があり命中率が高い。○瞬時に効果が現れる。○アクティブ・フェーズドアレイ方式を用いることで照射方向を電子的に高速走査させることが可能。等の優位性を有し、飽和攻撃に対して効率的な対処が可能と考えられる。また、弾数の制約がなく、低コストという利点を有している。(図)

2.目的

ミサイルやドローン・UAS(Unmanned AerialSystem:無人航空機システム)の飽和攻撃に対処可能な防御システムをプラットフォーム搭載可能な装置規模で実現するため、高出力・高効率な増幅素子の研究開発、システム実証及び妨害効果の計測評価等を進め、高出力マイクロ波による近接防空技術を確立する。

3.研究状況

平成26年度から、マイクロ波評価装置の研究試作(以下、「本研試品」という。)を実施し、平成31年3月末に納入した。この装置は、増幅素子として TWT(Traveling Wave Tube:進行波管)を採用しており、これはアクティブ・フェーズドアレイ方式の高出力マイクロ波装置を実現するために現状で最も有効な方式である。

本年度、電波暗室内で本研試品の出力、ビームパターンを計測し性能を確認した他、市販のドローンに照射して動作不良を生じさせ落下させた。

使用したドローンは無線操縦式のもので、同じ条件で試験を行っても、動作不良の内容として通信途絶、電源遮断、制御不良の3種類のパターンが現れた。本研試品により、小型高出力 TWT が実現し、設計どおりのビーム形成、出力、高速ビーム走査等の原理実証がなされた。

令和2年度には、電波暗室内において照射対象を変え、高出力マイクロ波を照射する実験を計画しており、現在、本研試品の整備及び対象の準備を行っているところである。

4.今後の計画・展望

今後は、早期の装備化に向け、出力の向上と装置規模の小型化のため、さらなる検討を進める。
具体的には、① 半導体素子の高出力化の検討を実施し、装置規模の小型化を図る。② 妨害効果の照射実験を継続し、データベースの充実を図る等が必要であり、事業計画を確定する。
勿論、国内に多数存在する北朝鮮のテロリスト達が突如原子力施設や、軍事施設・空港・発電所といった重要施設を攻撃する可能性もある。

そういった重要施設には大型トラック搭載の高出力マイクロ波兵器で対応する。

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イージス艦など大型艦艇には、極超音速ミサイル/滑空弾・変則軌道弾道弾(MARV)迎撃用として、高出力レーザとセットで研究開発されているが、現状公表されている能力は艦隊防空までであるが、最終的目標は大型艦艇によるミサイル防衛MDのようだ。

正直ベースで言えば中国、いえ北朝鮮がミサイル飽和攻撃を日本に対し行った場合、日米合わせて20隻以上のイージス艦を並べても対応することはできない。

国土防衛の切り札は高出力マイクロ波兵器となる説が元陸上自衛隊西部方面総監用田 和仁氏を中心に唱えられている。用田氏は陸自が運用するイージスアショア計画に予算の無駄であると、反対の立場であった。

用田氏の説に防衛省も乗り、海自も護衛艦隊増強となる為に加担したかもしれない。ミサイル防衛の大義名分で勝ち取ったイージスアショア枠予算を利用する為、イージスアショア計画は意図的にブースター落下問題から頓挫させ、その予算を巧妙に使いイージス艦を増勢させた。これは結果的ではなく、意図的であった可能性を疑う。

新イージス艦にはHPMを搭載し、SM-3ではなくHPMにてミサイル迎撃を行うのが目的ではないだろうか?予算が限られた中イージス艦を増勢するウルトラCがイージスアショアを巡る茶番劇の真相のような気がしてきました。


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まずはEW(電波妨害)で広範囲を守備し、航空機・ミサイルやドローンを排除する。
それをすり抜けてきたものをHPMで迎撃する。

HPMを擦り抜けたものだけレーザーやミサイルで迎撃する。

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【用田氏によるHPMWミサイル防衛について参照】


2018.10.11(木)用田 和仁

ロシアが装備化している「車載EW : Electronic Warfare」と「車載HPMWHigh Power Microwaves 」は5年以内に日本が実現できるゲームチェンジャーである。

 
EWは照射している時だけ有効であるが、低出力で衛星までも妨害が可能である。

ロシアはシリアに車載EWを配置しているが、概念的に300キロの妨害範囲を持っていると言われ、衛星や巡航ミサイル、精密誘導弾、その他電波を発するものの妨害が可能で、航空戦闘を指揮するAWACSなども妨害できるとしている。

 予備車両も含めて30~40両程度で日本全域の防衛が可能となる。幸いなことに、日本は陸自に電子妨害を任務とする第1電子隊が北海道にあり、やがて第2電子隊もできるようだ。

 これらが装備するものは基本的にロシアのEWと同じであり、従って新たな開発要素はないことから、ロシアのように新たなランドベースの装備品として、日本列島全域の覆域が可能な態勢の早期確立が必須である。

 海空自にとっても有難い存在となることは間違いなく、さっそく来年度から予算化されて当然であろう。

 これこそ、総理が言われる電磁領域の優越を獲得する1番バッターである。

 さらに、ロシアが装備するHPMW車両の日本版が5年以内に装備化することが可能な2番バッターである。

 HPMWは電子機器を破壊するため、ドローンや巡航ミサイル、航空機、艦船、地上部隊などあらゆるものを使用不能にすることができる。

 ロシアは20キロまで破壊できるとしているとしているが、日本は水平線までを意識して30~40キロの破壊を目指すべきであろう。

 そして、車載型を完成させた後は、小型化して航空機搭載型にしたり、大型化して列車移動型や固定型にして300~400キロ程度の破壊を追求すべきであろう。そうすれば、多数の核弾頭搭載の弾道弾を一挙に無力化することも夢ではない。

 このために日本は、先行する海外の有力な軍事産業と協力して実現を早めることも視野に入れるべきであろう。

いずれにしても、非物理的打撃のEWとHPMWは相互補完関係にあり、日本のミサイル防衛の主役となる2枚看板である。

 おまけに弾は無尽蔵で安上がりだ。これとイージスアショアなどの物理的打撃を組み合わせることにより、初めて総理は「国民を守り切っている」と胸を張って真実を語れるだろう。

 この事業は、総理の第1優先事項であることから、防衛省は2枚看板の実現に勇気をもって挑戦しなければならないし、財務省は十二分な予算を投入しなければならない。




用田氏は2019年のビデオなので言及していないが、2020年度予算案に EW妨害電波照射用C-2改造大型電子戦機予算が計上された。


○ スタンド・オフ電子戦機の開発(150億円) 効果的な電波妨害を実施することにより自衛隊の 航空作戦の遂行を支援する、スタンド・オフ電子戦 機を開発

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スタンド・オフ電子戦機の開発

だが、防衛装備庁技術シンポジウム2020 研究紹介資料高出力マイクロ波技術の研究の8P 今後の計画に航空機搭載とさりげなく入っている。

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これは、明らかにC-2ベースのEW電子妨害スタンド・オフ電子戦機ではなく、4発機であるため、P-1ベースのHPM照射機である。その目的は元々電気がろくに来ない北朝鮮の上空で、HPM照射をするとも思えない。おそらくその用途は、東シナ海~日本海上空で変則軌道弾道弾や巡行ミサイルの迎撃用に用いることを示唆する為にイラストが挟み込まれていると考えるべきではなかろうか?

2021年度(令和3年度)予算でも用田氏の提唱する
陸上自衛隊のネットワーク電子戦システム予算は計上されており、用田氏によるHPMWミサイル防衛論は、予算に反映している。


2020.10.01

○ ネットワーク電子戦システムの取得(1式:88億円)
電波の収集・分析及び通信の無力化により、作戦を有利に進めるため、陸上自衛隊のネットワーク電子戦システムを取得

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ネットワーク電子戦システム

〇 艦艇の電波探知妨害能力の研究(0.2億円)
航空機やミサイルからの電波を探知し、無力化するための電波を照射する電波探知妨害装置の能力向上について実証検証を実施

ネットワーク電子戦システム(Network Electronic Warfare System 通称:NEWS)-平成30年度富士総合火力演習にて-


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100kw級レーザ

 
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防衛装備庁技術シンポジウム2020の資料から先日レールガンの記事を書きましたが、今回は高出力レーザ兵器が日本においてもいよいよ実用化寸前であるということをまとめてみました。

現在ATLAでは100Kw級が研究開発されており、いよいよ本年度(令和3年度)より照射機が試作され実用化に向けテストが行われる。ATLAにて50kw級の照射テストが行われてきたが、50kw級で破壊出来るのは無人小型機ドローン程度である。

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100kw級で飛来するロケット弾迫撃砲弾を迎撃可能となる。亜音速の巡航ミサイルも迎撃が可能とは思いますが、実証実験次第であろう。

まずは、2021年度予算で通過した10kw級の対ドローン用と限定的だがレーザ兵器としては国内初の実用化となる。

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テロリストのドローン相手にオリンピックの警備には使えそうですが、10kwではあまりに非力。現在試作中の100kwが地上戦・師団防空用でデビューする日が待ち遠しい。

CIWSやSeaRAMの代替となるのが150~200kw級、2020年4月2日の国防総省はレーザー砲による対艦ミサイルの実用的な迎撃には300kWの出力が必要と議会へ報告しています。極超音速ミサイルの迎撃も可能となり、艦の守り神として期待される。


300kw級ともなればマストや砲塔など艦艇構造物の破壊も可能となります。弾道弾を地上から宇宙空間で迎撃するには500kw、ブースト段階の弾道弾を大気圏内で航空機や艦船から攻撃する場合、数百キロの超長距離でら迎撃する場合は1000kw=1Mw以上とされているが、日本は既に反射衛星砲の特許をIHIが取得しているので、500kw級まで開発できればブースと段階の弾道弾を迎撃することも不可能ではなくなる。



ロッキード・マーティン社は、60kwクラスの高出力レーザーシステム「HELIOS」を開発、2021年までに米海軍主力ミサイル駆逐艦アーレイ・バーク級に搭載されると報じられている。当初は60kw級だが150kwまで性能を上げる予定のとこと。



ちなみに米海軍では2020年5月16日にドック揚陸艦「ポートランド」に試験搭載されていた海軍研究局(ONR)の150kwレーザー兵器システム実証試験機「LWSD Mk2 Mod0」がドローンに対する試射を行い、撃墜に成功している。


「LWSD Mk2 Mod0」レーザーシステムは、米ノースロップ・グラマン社が開発。出力150kwの半導体レーザー砲で、米海軍が2012年から実施している「SSL-TM(Solid-State Laser Technology Maturation:固体レーザー技術成熟)計画」において開発されたものである。

日本も150kwを艦艇に搭載される日も遠くないであろう。

将来的には安価で無制限ではあるが、現時点では最も有効な化学酸素ヨウ素レーザーの場合塩素ガス、ヨウ素分子、過酸化水素水酸化カリウムの混合水溶液という化学薬品を使う発振方式だと、有限である。

レーザの分類には、レーザ光放出に用いる媒質の状態により、気体レーザ、液体レーザ、固体レーザ、半導体レーザに、発振方法により、連続して放出する CW レーザ、断続的に放出するパルスレーザに分けられる。

媒質の状態による分類例気体レーザ 液体レーザ 固体レーザ 半導体レーザがあるが、日本は、2010年(平成22年)から2015年(平成27年)にかけて小型高出力ヨウ素レーザ技術を用いた「防空用高出力レーザ兵器に関する研究」が行われた。

しかし化学レーザーでは発展性に乏しく運用面から鑑みても希土類元素を添加した光ファイバーをレーザー媒質として利用するファイバーレーザの方が優位であるため、ATLAで現在試作中の100kw級はファイバーレーザである。その具体的成果が高出力レーザー兵器(UAV対処用車載レーザ装置)と思われます。




(トピックス080 2020/06/04)

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米海軍のレーザー兵器開発試験計画

   5月16日、米海軍輸送揚陸艦LPD-27 Portlandが、米海軍研究局(ONR:Office of Naval Research)のレーザー兵器システム実証試験においてドローンに対する射撃実験を行い、撃墜に成功したと報じられた1。Portland艦長サンダース大佐(CAPT. Karrey Sanders)は声明で、飛行中の物体をも破壊しうる高エネルギーレーザー兵器の実験成功により「我々は潜在的な脅威に対抗しうるこの兵器の貴重な情報を得ることができるだろう」と説明、新たな先端的能力を踏まえ、米海軍における海上戦闘の再定義を図るとも述べた2。

   試験に用いられたレーザーシステム「LWSD Mk2 Mod0」は、米ノースロップ・グラマン社の開発による出力150kwの半導体レーザー砲で、米海軍が2012年から実施している「SSL-TM(Solid-State Laser Technology Maturation:固体レーザー技術成熟)計画」において開発されたものである。このSSL-TM計画の焦点はもともと、爆発物、ISR無人機、安価な武装ドローン、小型自爆ボートなどの脅威に対処することを目標とするものであった3。

   Portlandに先立つ2014年、SSL-TM計画において米海軍は、米レイセオン社製出力30kw級のレーザー兵器システム「AN/SEQ-3 LaWS」を輸送揚陸艦LPD-15 Ponceに搭載し、実射試験において移動中の水上/空中の小型ドローンへの命中及びその一部の破壊に成功、Ponceはこのレーザー砲とともに2017年までペルシャ湾へ展開された4。当初のSSL-TM計画の目標から、Ponceのこの実戦配備の事実をもって、SSL-TM計画はその初期において早くも目標を達成したかに見えた。

顕在化する脅威への対処

   しかし、SSL-TM計画はその後も更新され継続されている。さらに多様な脅威への対処を目標として、PonceからPortlandへとプラットフォームを移し、より高出力での試験が引き続き行われている。Ponceの30kwに比して、今回の150kwという出力は飛躍的に伸びたと言うことができよう。それ以上となると、例えば巡航ミサイルや、マスト・砲塔など水上艦艇構造物の破壊には約300kw、弾道ミサイルの破壊には500kw以上が必要とされる。したがって、今回Portlandによって試験に成功した150kw級レーザーの有効な攻撃対象は、大型ドローンやRHIB(Rigid-hulled inflatable boat:複合型高機動艇)程度まで向上したと考えられる。4月2日米国防総省から米議会への報告書にも「実用的な対艦ミサイルの迎撃には300kwが必要」とある5。現在のSSL-TM計画によれば、2022年までに300~500kw級レーザーをDDG-51 Arleigh Burkeに、2025年以降には1MW級レーザーを水上艦艇や空母に搭載する計画とされている6。

   500kw級や1MW級もの大出力レーザー砲が睨む先には何があるのか。それは、中国が所有するYJシリーズやロシア製モスキートなどのASCM(対艦巡航ミサイル)7、CM-401、DF-21やDF-26などのASBM(対艦弾道ミサイル)8、それらのMaRV(Maneuvering Re-entry Vehicle:機動型弾頭)及びその複数化弾頭、スウォームUAVなど、増大するA2/ADの課題の中で顕在化しつつある中国の潜在的脅威9であろう。

   複雑な3次元経路を飛翔しながら近接するASCMに対しては、極めて短いリアクションタイムの中で確実に撃破できるだけの高エネルギーが必要である。また、マッハ5超の高速で迫るASBMを破壊/無力化するためには、狭帯域に高密度のレーザーを収束させた上、これを超高速で飛翔中の目標に一定時間以上照射し続けなければならない。加えて、複数化弾頭やスウォームUAVに対処するためには、レーザーパルス間での再充電若しくはレーザーシステムの複数装備が必要となる。さらに、新たなゲームチェンジャーと認識される極超音速飛翔体の開発が中国でも進めば10、高出力レーザーのニーズはさらに高まるであろう。

   このように、米海軍は実行可能な技術的ロードマップの下、高出力レーザーの実戦配備を着実に目指している。冒頭Portland艦長に言を俟つまでもなく、これをもって米海軍は中国との海上戦闘におけるイニシアチブを握ろうとしているとも言えるのではないだろうか。

実用段階に入った中国・ロシアのレーザー兵器

   一方、中国やロシアのレーザー兵器についてはどうか。
   中国については、2019年の米国防長官から米国議会への年次報告「中華人民共和国に関わる軍事・安全上の展開2019」の中で「人民解放軍は、指向性エネルギー兵器・地上配備型レーザーの開発などにより、破壊的な潜在力を持つ先進的な軍事能力を追求している」と指摘されている11。

   中国のレーザー兵器開発状況の詳細については情報開示に乏しいが、中国軍が既に限定的な軍用レーザーを運用していると思われる事例はいくつか報道されている。2018年4月、アフリカ・ジブチの中国軍基地から米輸送機C130へ軍用レーザーが照射されて乗員2名が目に軽傷を負い、米国務省が正式に中国政府に抗議した12。また2020年2月、グアム沖の公海上において、中国海軍052D型駆逐艦から米海軍P-8A哨戒機に対して軍用レーザーが照射され、米海軍当局が正式に中国に抗議している13。

   ロシアの状況についても不透明であるが、2018年にレーザー兵器「ペレスヴェート」が実戦配備されたとの報道がなされている14。大型トラックに牽引されたコンテナ様の筐体に搭載された外観以外、能力等の詳細は不明であるが、プーチン大統領は「(ペレスヴェートの)開発によって大きな成果が得られた。これは単なるプロジェクトでもなく、始まりでさえない。軍は既にシステムを受け取った」と述べている15。

   米国はまた、中ロ両国が、米国安全保障上のバイタルノードである人工衛星に対し、レーザー兵器によってその稼働の妨害、弱体化、破壊を目指す公算が大きいと見ている。米国防総省は、中国が2020年中に低軌道人工衛星のセンサーを攻撃できるシステムを導入、ロシアが航空宇宙軍に配備しているレーザー兵器を人工衛星搭載センサーの破壊目的に運用しようとしているとの見通しを、それぞれ明らかにしている16。

おわりに

   このように、レーザー兵器の実戦への投入はもはや「始まりでさえない」。ステルス機やUAV同様、レーザー兵器は既に現実のバトルフィールドに登場し戦力化されているウェポンである。今後とも、米中ロによるレーザー兵器のさらなる高出力化、多用途化の開発はより一層加速するだろう。

   高出力化・多用途化のためには、効率的なレーザー増幅システムの実現、電力源部における充電→放電(レーザー照射)→再充電にかかる費消時の短縮、放熱/冷却機能、バッテリーのマガジン化/セル化、システム全体の小型化/軽量化など、ブレイクスルーが必要な技術的課題がまだ山積している。特に、所望のレーザー出力を得るためにはその3倍の電力供給能力が必要とも言われ17、パワーソース確保のために必要な大規模な電源設備及び関連システム所要のため、目下のところは地上配備型か、搭載プラットフォームが限定される。

   しかし、やがて将来、各プラットフォームが従来火砲に代わって軽量大出力レーザーを主力兵装とする日が、必ずや到来するであろう。

   我が国の多次元横断(クロス・ドメイン)防衛構想において“技術的優越の確保及び研究開発の推進にあたり重点的に資源配分すべき研究分野”と位置付けられているエネルギー兵器18。その研究開発の推進にあたっては、米国等の同盟国・友好国との技術協力・共同研究開発も極めて重要である。

(海上自衛隊幹部学校 未来戦研究室 遠藤 友厚)



(9)高出力レーザに関する基礎研究

研究テーマの概要及び応募における観点、

 電気エネルギーで励起する高出力レーザは、取扱いの容易さから、様々な場面での活用が期待されています。

 固体レーザの分野では、これまで様々な材料が単結晶あるいはセラミックスの形で用いら
れており、過去、諸外国において多大な時間を投じて探索されましたが、潜在的に有望な特性を持つ材料がいまだに発見されていない可能性もあることから、各種レーザ発振媒質を中心とした光学材料に関して、幅広い要素技術に関する研究が進められています。

 また、レーザ加工用光源や個体レーザの励起用光源等として使用できるファイバーレーザや半導体レーザについても能力向上の重要性は高まっています。

 他方、高出力で発振させたレーザを低損失のまま伝えるエネルギー伝送技術も重要であり、高出力レーザに寄与する新たなアイディアによるエネルギー伝送技術の研究も進められています。

 本研究テーマでは、マテリアルズインフォマテイクス的手法を用いた新材料の発掘、既存の材料を用いた革新的なレーザデバイスの研究や、高出力レーザのためのエネルギー伝送技術を含めて、将来の高出力レーザの実現に向けた新たなアプローチの基礎研究を幅広く募集します。




執筆中




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image054防衛省・自衛隊のTwitterの話題の続きである。今回も不本意ながら美魔女松川瑠偉先生(50歳)のことではではなく陸上装備研究所のレールガン開発についてである。

レールガンとは、金属の飛翔体を強力な磁界を砲身内に形成して打ち出す兵器で、炸薬を爆発させて弾頭を飛ばす従来の大砲に比べ、安価に大量の飛翔体(弾頭)を発射でき、防御としては、弾道弾を超高空で迎撃したり、対艦ミサイルによる飽和攻撃を短時間で迎撃が可能、攻撃兵器としては安価なコストで長距離対地攻撃を行ったり、飽和攻撃を可能にするものと期待されてきました。

日本においても平成29年(2017年)度予算でレールガンの研究予算が認可され
陸上装備研究所のレールガン開発に拍車がかかった。

2016年08月23日


2016年09月01日


2018年12月04日


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飛翔体速度を加速化、レールの低摩耗化も成功

 防衛装備庁の陸上装備研究所が研究を進める電磁加速システム、いわゆるレールガンの研究は、2020年度までの研究期間の中で、2019年度中にフィールドテストを始めたいとし、最終的には実際に飛翔体を打ち出すテストを行う考えであることが分かった。レールガンの研究は、各国で実用化に向けて研究が進められていて、特に米国では、飛翔体が目標物に弾着するテストの様子も公開された。陸上装備研究所でも、同研究において成果が現れてきたことで、2020年度内にも同様の試験を行える見込みだとした。

 防衛装備庁は、11月13・14日に都内ホテルで「技術シンポジウム2018」を開催し、取り組んでいる研究成果を公表した。そのうちレールガンの研究は、毎年研究の進展が示されてきたところ。この度の公表では、飛翔体速度の加速や、レールの低エロ―ジョン(摩耗)化などの結果が得られたとした。

 陸上装備研究所が保有する研究用レールガンは、電磁加速装置としては、砲身の長さが2メートルで、砲身の内径(レール間の距離)が16ミリ、レール材料は主に銅で、絶縁体の材料がポリカーボネイトのもの。パルス電源のコンデンサバンクエネルギーは1MJで、静電容量が4.8mFとなっている。飛翔体については、電機子の材料がアルミニウムで20グラムの重さ、長さ44ミリ、幅16ミリのもの。研究ではこれまで、磁気センサを使った飛翔体速度の測定で、砲身内部の飛翔体の速度が毎秒2.7キロメートルまで加速させることが可能となったという。

 また、レールの低エロージョン化の研究では、従来から銅を基本材料として使用してきたが、銅のレールでは、27発の射撃を行うと、レールに飛翔体のアルミと見られる金属が付着するなど、大きな摩耗が見られた。材料の違いによるレールの変化を計測した結果、タングステン70%、銅30%の合金を使用したレールでは、基本材料の銅と比べて37%の摩耗の低減に成功した。これは銅の約60%まで低減したモリブテンのレールよりもさらに摩耗の低減に成功。同研究がさらに進むかたちとなった。また同研究所では、電機子のみの飛翔体だけでなく、弾心などを取り付けた試作の飛翔体も展示して、フィールドテストを意識していることも示した。

 レールガン研究で重要なことは、コンデンサバンクの小型化だという。電気エネルギーを利用して高初速を得るため、現段階では大型のコンデンサバンクが必要。これが将来の技術的課題だとする。原理として、1メガアンペア以上の電流が流れれば、10キロ以上の飛翔体を毎秒2000メートル以上の初速で発射することが可能だとしている。

※写真1=技術シンポジウムで公開されたレールガンのレールと飛翔体

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※写真2=右側の飛翔体は弾心などが付いたもの
航空新聞社の情報では2020年度までの研究期間の中で、2019年度中にフィールドテストを始めたいとの情報であった。だが、陸上装備研究所でレールガン・電磁砲がフィールドテストが行われた情報は今までなかった。2021/3/19Twitterの情報は、フィールドテストを既に行ったのではないか?もしくはその直前であると憶測させる初の写真であった。

この記事の最後に防衛技術庁技術シンポジウム2020
レールガン研究の最前線~弾丸の高初速化の実現~陸上装備研究所 弾道技術研 の内容をコピペして張ったが、令和2年7月に下北試験場での実験用レールガンの屋外写真と射撃実験の動画を貼っている。

日本ではレールガンの基礎実験は1980年代よりはじめており、1991年には初速7.45km/secの加速に成功しており当時の欧米の技術水準を凌駕し世界でも最先端を走っているという認識があったが、兵器としては米国・英国・トルコ・ロシア・中国に後れを取った感がある。

※トルコは多種の兵器応用能力を備える電磁砲を開発し、国際防衛見本市で展示している。

兵器としてレールガン電磁砲が話題となりはじめたのは世界的にはハリウッド映画トランスフォーマー2(2009年)で取り上げられた頃からであろう。日本では、漫画「とある科学の超電磁砲」が『月刊コミック電撃大王』にて、2007年4月号より連載が開始され、テレビアニメが2009年10月から2010年3月まで放送され、レールガンが一気に認知された。


2014年04月12日
2015-6年頃から急速に兵器化のニュースが流れ、米国や英国では3~4年前に盛んに屋外実験のニュースが流布されていた。

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レールガンは、物体を電磁誘導(ローレンツ力)により加速して撃ち出す装置である。

この装置は、電位差のある2本の電気伝導体製のレールの間に、電流を通す電気伝導体を弾体として挟み、この弾体上の電流とレールの電流に発生する磁場の相互作用によって、弾体を加速して発射するものである。

弾体を含め電気回路を形成するためには、レールに弾体(それに取り付けられた電気伝導体)の一部が接触している必要があり、この箇所に摩擦および移動に際しての摩擦熱が発生する。

さらに摩擦が起きる電気接点において、わずかな電気抵抗でも生じれば、投入される大電流のために大きなジュール熱が発生し、この電気伝導体等の一部が蒸発・プラズマ化する問題もある。

弾体とレールの接点が蒸発して接点が取れなくなれば、電気回路としての装置に電流は流れず、弾体は発射装置内に取り残される。

私が2018年防衛装備庁技術シンポジウムで開発担当者に聞いた話によれば、日本は
レールの低エロ―ジョン(摩耗)化でブレイクスルーがあったとの情報を頂き、レールガン実用化は時間の問題かと思っていた。

ところが、米海軍が提出した2021年度の予算案では、レールガン(EMRG)の開発継続のために2021年度に950万ドルを要求しているが、2022年度から2025年度にEMRGの追加開発資金をプログラムしていないという衝撃のニュースが流れている。

米海軍は
レールガン(EMRG)の開発を進める中で、EMRG用に開発されている誘導弾が、海軍の巡洋艦や駆逐艦に搭載されている5インチ砲や、陸軍や海兵隊が運用している155mm砲などの火薬銃からも発射できることに気がついてしまい、現在の技術ではレールガンを実用化するのは費用対コストが見合わないと判断したようである。

【USNI】2021年3月4日午前11時37分(米国海軍研究所)

以下は、2021年2月26日、Congressional Research Service report, Navy Lasers, Railgun, and Gun-Launched Guided Projectile: Background and Issues for Congress(海軍のレーザー、レールガン、砲撃型誘導弾:議会のための背景と課題)である。

報告書から

海軍が開発している3つの新しい艦載兵器、固体レーザー(SSL)、電磁レールガン(EMRG)、超高速発射体(HVP)としても知られる砲撃型誘導弾(GLGP)は、海軍の水上艦が水上機や無人航空機(UAV)、最終的には対艦巡航ミサイル(ASCM)から身を守る能力を大幅に向上させる可能性があります。
海軍は数年前からSSLの開発を進めており、2014年には水上機やUAVに対抗できるSSLの試作機を初めて海軍艦艇に搭載しました。その後も、水上機やUAVに対抗する能力を向上させたSSLの試作機を開発し、搭載しています。海軍が開発しているより高出力のSSLは、ASCMに対抗する能力を備えています。現在、海軍が取り組んでいるSSLの開発は以下の通りです。
・SSL-TM(Solid State Laser Technology Maturation)の取り組み。・ODIN(Optical Dazzling Interdictor, Navy)。・Surface Navy Laser Weapon System (SNLWS) Increment 1 (高エネルギーレーザーと統合された光学ダズラーと監視システム(HELIOS))・高エネルギーレーザー対ASCMプログラム(HELCAP)。

上記の最初の3つの取り組みは、海軍がNFLoS(Navy Laser Family of Systems)と呼ぶ取り組みに含まれます。NFLOSとHELCAPは、国防総省の他の部分で開発された技術とともに、将来のより高性能な艦上レーザーの開発をサポートするものです。
海軍は数年前からEMRG(レールガン)を開発しています。当初、EMRGは海兵隊や陸上の友軍を支援するためのNSFS(naval surface fire support)兵器として開発されました。その後、EMRGは防空やミサイル防衛にも使用できることが判明し、EMRG開発に対する海軍の関心が高まりました。海軍はEMRGの開発を継続しているが、生産モデルのEMRGがいつ海軍艦船に搭載されるかは不明である。海軍が提出した2021年度の予算案では、EMRGの継続的な開発のために、2021年度に950万ドルを要求しているが、2022年度から2025年度にEMRGの追加開発資金をプログラムしていないようである。
海軍はEMRGの開発を進める中で、EMRG用に開発されている誘導弾は、海軍の巡洋艦や駆逐艦に搭載されている5インチ砲や、陸軍や海兵隊が運用している155mm砲などの火薬庫からも発射できることに気がついた。このように火薬庫から発射するコンセプトは、GLGPやHVPと呼ばれている。HVP/GLGPの潜在的な利点は、一度開発すれば、当該火薬銃が既に存在するため、海軍の巡洋艦や駆逐艦、陸軍や海兵隊の砲兵部隊に迅速に配備できることである。
SSL、EMRG、HVP/GLGPに対する海軍の年間資金要求を承認、拒否、修正するかどうかという問題に加えて、議会にとっての課題は以下の通りです。
海軍がこれらの兵器を開発する上で、スピードが速すぎるのか、遅すぎるのか、あるいは適切なスピードなのか。これらの兵器を開発から調達に移行し、量産モデルを海軍艦船に搭載するための海軍の計画。海軍の造船計画には、これらの兵器を収容するための適切なスペース、重量、電力、冷却能力を備えた船が含まれているかどうか。


www.DeepL.com/Translator(無料版)で翻訳しました。

え~っ!ウッソ~という情報だが、実は薄々感じていた。英文の軍事ニュースサイトなどでは、『超高速発射弾(HVP)』という既存の火薬砲でも発射可能な高速砲弾の技術革新があり、射出速度や射程が改善して来ており、レールガンに多額の開発費を継続投入に疑問視する声が上がっている等のニュースは散見されていた。




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https://twitter.com/chageimgur/status/1235180801047662597/photo/1

だが、個人的には、米国でおいてすら実用化に耐えうる電磁砲の砲身開発には未だ至っていないことを隠蔽する話なのではないかと疑っている。

試作機や実験用の装置は簡単な原理なので、素人でも簡単な電磁砲は製作することができる。おそらく個人が簡単な電磁砲自作する場合、火薬式の自動小銃より簡単かもしれない。

日本は世界で最も素材開発の科学は発達しており、低エロージョン化の素材について日本は
英国米国や中国、ましてトルコに大きな後れをとっていること自体疑問に思っていた。
日本より他国がレールガン・電磁砲を実用化できるほど優れているとは思えなかった。








実際米国や他国のレールガン開発は、実は日本より遅れているのではないかと、かねてより疑問を持っていた。

中国では艦載化したり、携帯化したものが発表されている。

だが・・・私は実戦に使用できる兵器にまで実用化できるか、かなり疑問だ。



2019.01.15 14:00

2019.01.31 産経新聞(Yahooニュース)


中国が今月、艦船搭載レールガンの試験 2025年に実戦配備へ 米報道 <1902-013102>

 複数の米情報機関関係筋がCNBCに、中国による電磁砲の開発は2011年ごろに初めて確認され、2014~2017年に試験を重ねて射程や威力を向上させ、2017年末に艦船への搭載に成功し、2023年までに洋上での試験が完了し、2025年までに実配備できる見通しとなったことを明らかにした。

 中国の電磁砲は初速がMach 7.5、射程は124哩で、1発$25,000~$50,000と推定され従来型火砲よりもコストが安いという。
とりあえずそれらしき砲塔を揚陸艦にのせただけの国威発揚用との見方が主流だ。

2018年02月04日

さらに如何わしい中国ニュースに個人携帯レールガンなるニュースがある。


なんだか、ドン・キホーテで売っていそうな、
大人の水鉄砲ぽいレールガンである。下手をすると本体に50%OFFラベルがまだ貼ってあるかも(笑)


アメリカ人男性が製作した個人製作レールガンの方がなんだか中国のよりも威力がありそうに見えます(笑)

あくまでも個人的妄想かもしれませんが、世界初の実戦使用に耐える兵器としてのレールガンを実用化できるのは日本のような気がします。

なぜなら・・・これを読めば単なる妄想ではないことがわかります。↓

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レールガン研究の最前線~弾丸の高初速化の実現~ 陸上装備研究所 弾道技術研

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試作レールガンの射撃
(YouTube防衛装備庁公式チャンネルが開きます)
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実験動画を視ると、米国GE社や英BAE社製のレールガンと比べ驚くほど砲口から摩擦熱と思われる火炎が出ていないことがわかる。

残念ながら口径は40mmで、155mmもしくは127mm用のHVP弾を撃つことはできなさそうですが、HVP弾は護衛艦の5インチ砲もしくは陸自の自走砲から射撃することは可能である。

この40mmレールガンはまずは護衛艦DDGイージス艦、DD護衛艦、DDH航空/ヘリ搭載護衛艦、FFM多機能護衛艦に搭載し、対艦ミサイル飽和攻撃や、極超音速ミサイル迎撃として実用化する可能性が高い。発電設備が更にコンパクト化すれば陸自の装甲車輛にも搭載可能となり、中SAMや、PAC3に代わって弾道弾や極超音速ミサイル迎撃にも用いられる可能性が高い。

従来10発も撃てなかったレールガードが2017~18年に日本技術陣ブレイクスルーがあった成果で、120発というのは大きな前進であると思う。もしかしたら120発は世界的に最多で最先端かもしれない。
しかしながら、砲の寿命が120発というのでは実用兵器としては微妙に届いていない。日本は帝国陸海軍時代から常に自国の兵器を実戦で相手に優位に立つため、能力を過少に発表している。本当は150~200発程度は撃てる可能性はある。だがそれでも実用化にはもう少し努力が必要だ!今後の日本の技術研究陣に期待したい!

 
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中国メディアによると、現地時間18日防衛省の松川防衛大臣政務官らが陸上装備研究所を視察し、応急装甲化技術を施した16式機動戦闘車や開発中の電磁レールガンの説明を受けたと報じています。

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こちらの写真は今月18日防衛省の公式Twitterで公開されたもので、松川防衛大臣政務官は相模原地区の陸上装備研究所を視察したというものです。背後に映っているのは16式機動戦闘車なのですが、かなり珍しい応急装甲化技術を施したものになっています。


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こちらが以前の16式機動戦闘車になるのですが車体前方部の構造が異なります。いわゆる応急装甲化技術とはいわゆる追加装甲の類と考えられるのですが、詳細は不明です。

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そしてTwitterで公開された電磁レールガン。荷台に載せられおり、屋外で実験できるようなものになっているのでしょうか。 



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松川瑠偉防衛大臣政務官

松川防衛大臣政務官が防衛庁のTwitterで応急装甲を施した16式機動戦闘車に乗った話題である。

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個人的には16式機動戦闘車より才色兼備、才貌両全、秀外恵中、良妻賢母、完全無欠の松川瑠偉先生に本当は興味がわくとろろですが、当ブログの読者の皆様は私が松川瑠偉先生の写真を沢山アップするより応急装甲を施した16式機動戦闘車の方が興味があると思いますので不本意ながらそちらの話題を・・・(笑)

防衛省のTwitterはフォローしているので松川先生だ・・・と納得したが、16式機動戦闘車はただの陸上装備研究所の無塗装の16式機動戦闘車にしか見えなかった。

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ところが、ZAPZAPの記事では「かなり珍しい応急装甲化技術を施したもの」と書いてある。

改めて見比べてみると、あまり相違があるようには見えないが、記事が正確であれば、
応急装甲板の厚さはかなり薄い。数センチ単位に見える。

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救急車の応急装甲化の実証(3億円)非装甲車両の防護性能を迅速かつ容易に付与するための応急装着付加装甲を実証

2021年度予算案
救急車の応急装甲化(イメージ)の確かに薄そうだ。イメージ画は下手をすると幼稚園のお祭りで、父兄達が車に段ボールで作った亀の甲羅をトラックに張り付けて竜宮城へ行くカメでも作った作品にも見える。

6角形ヘキサゴンはボードゲームでよく見かけるが、平面に敷いた際に最も安定する形であり、蜂の巣のように、最小の周囲で最大の面積を得れる形である。



もう一つこのヘキサゴンを張り付けた最新テクノロジーとして以前当ブログでも取り上げたBAE Systemsが開発している 光学迷彩ADAPTIVがあるが、いずれ実用化するとは思うが、光学迷彩も装甲がなければ脆弱なものになってしまうので、応急装甲板と光学迷彩セットのヘキサゴンとして実用化するのではないかと私は思う。


2015年05月17日

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"敵に見えなければ、撃てない!"

ADAPTIV - 独自の迷彩システム

戦車の赤外線信号を敵の目から隠すことができる遮蔽装置を使って、戦車を見えなくすることができたら、戦場での大きなメリットになると想像してみてください。

しかしBAE Systems社は、ADAPTIVと呼ばれる独自のカモフラージュシステムを開発することで、このような現実を可能にしています。ADAPTIVは、車両が周囲の環境に溶け込み、敵の赤外線画像システムから効果的に見えなくなることを可能にします。

ADAPTIVは、砂漠、森林、町など、さまざまな場所で平和維持活動が行われている現在、車両がさまざまな地形に合わせて周囲の温度を模倣することで、大型の軍用機器を探知から守ることができます。また、戦車を牛や車、茂みや岩など、他の物体に見せることもできます。
 
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Innovation Adaptiv Car Signature
 
ADAPTIVを開発したのは誰ですか?

ADAPTIVは、FMVとスウェーデン国防材料局がÖrnsköldsvikにあるBAE Systems社に、陸上車両が熱センサーシステムからの検出を回避するための本格的な技術の製作を依頼した後、スウェーデンで開発され、特許を取得しました。

3年に及ぶ困難な研究を経て、問題解決、ソフトウェア、センサー、エレクトロニクス、デザインの各分野に精通した7人のプロジェクトチームがこのユニークなソリューションを開発しました。
 
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Adaptiv - Peter Sjolund
 
テクノロジーの仕組み

ハイテク迷彩システムは、ハニカム(蜂の巣)のセルのようなモジュールを使用して装甲車の側面を覆います。モジュールは、急速に冷やしたり温めたりすることができる要素で構成されており、個別に制御することで、さまざまなパターンを作り出すことができます。

この車両は基本的にカメレオンのように機能し、周囲の環境を模倣したり、詳細な画像バンクからパネルに投影されたトラックや車などの他の物体をコピーしたりすることができます。また、車両の側面にテキストメッセージを点滅させたり、友軍に認識されやすいパターンを作成することで、平和的な意思を伝えることができます。
 
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Adaptiv - クローズアップ
 
ADAPTIVの未来。

この技術は2年後には主にCV90ファミリーの車両に搭載され、将来的には海上車両や航空車両にも使用され、ヘリコプターを雲に変えたり、軍艦を波に変えたりするのに役立つかもしれません。
 
また、ピクセルのサイズを変更することで、異なる距離でのステルス性を実現することができます。例えば、建物や軍艦のような大きな物体には、近接したステルス性は必要ないので、より大きなパネルを取り付けて、低解像度の画像を表示することができます。
 
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Adaptiv - HPK15B Helicopter
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Adaptiv - Kopia
www.DeepL.com/Translator(無料版)で翻訳しました。


2019年01月19日

2018年06月14日

陸自の応急装甲はまだ光学迷彩まで発展していないと思いますが・・・・
光学迷彩の技術、新素材による衝撃緩衝技術は急速に進んでいる。



応急装甲と言えばアフガンやイラクでストライカーの周囲にRPG対策で現場で鉄柵のような応急装甲を行ったことが記憶に新しい。


救急車の応急装甲ではせいぜいカラシニコフ小銃を防ぐ程度だが・・・・窓ガラスも防弾でなければ折角の応急装甲は漆と紙でできた足軽甲冑でしかない。

16式機動戦闘車に取り付けられた応急装甲は、救急車に取り付けられたヘキサゴンとは別物だと思うが、素材は同じである可能性もある。それがどの程度の能力があるかは一切不明であり、続報が待たれる。

実は防衛省安全保障技術研究推進制度令和元年2次募集研究課題の中に、画期的な研究がある。

高強度CNTを母材とした耐衝撃緩和機構の解明と超耐衝撃材の創出

ナノレベルで衝撃を吸収する素材が使用され、かなり軽量かつ画期的な防護力を有する可能性もある。
本研究では、ダイラタント現象を支配するナノレベルでの分子間相互作用について、分子動力学に基づく計算機シミュレーションと超高速破断現象の可視化技術とを組み合わせながら現象の学術的解明を目指す。OCTAシミュレータを用いながら、異方的な分子間力を考慮した計算機シミュレーションを実施する。さらに実験的に、ナノ領域での衝撃力に対するCNTやグラフェン面の機械的応答特性について、実際に原子レベルでの粘弾性応答現象と撃力に対する高速破断現象の可視化技術を用いながら実験的現象解析を進める。これらの理論と実験とを相互に補完し合いながら超高耐衝撃・衝撃緩和特性に関するナノレオロジー学理構築が本研究の大きな研究目的である。さらに、本研究では、最終目標とする炭素系超高耐衝撃材料の実証にむけて、高品位高配向CNT線維の連続大量合成法とそれらの集合化技術、複合化技術開発についても同時進行で研 究を推進し、実用的な実施試験に耐え得
原子というのは、正の電荷を帯びた原子核と、負の電荷を帯びた電子から構成されると考えられている。 原子核はさらに陽子と電気的に中性な中性子から構成されており、実はスカスカした空間に電子と陽子と中性子が存在する確率がある波動にすぎない。

筑波大の藤田淳一教授の研究は
炭素系超高耐衝撃材料であるが、16式機動戦闘車の装甲が炭素系なのかそれとも内部がゲル系・樹脂系・フィルム系なのかはいまのところ詳細分かりませんが、ナノレベルまで衝撃緩衝が下りてくれば、我々の常識が根本的に崩されるような超高耐衝撃材料が出現する可能性がある。16式機動戦闘車の増加装甲(応急装甲)板は、画期的な超高耐衝撃材料の延長線上いや始点なるもののような気がします。






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on 26th February 2021

【AEROTIME】VALIUS VENCKUNAS

トルコ航空宇宙産業(TAI)は、特徴的な色彩の無人電気攻撃ヘリコプター「TUSAŞ T-629」のモックアップを公開した。

このモックアップは、トルコ警察へのTAI T129ヘリコプターの納入式の際にロールアウトされたものです。

T-629は有人機と無人機が計画されています。パイロット型は2020年6月に発表された。今回のモックアップ公開は、パイロットなしの変型機の初登場となった。

同機は、次期実用ヘリ「T-625」とほとんどの特徴を共有し、トルコ軍の主力攻撃ヘリ「T129」から兵器システムを継承するとされている。

T-629のモックアップには、機首の砲塔にM197の3連装20ミリ砲の模型がある以外は、武装は取り付けられていなかった。

機体の機首部には、市販のアクションカメラと、TAIの無人航空機(UAV)に搭載されているようなターゲティングポッドを搭載した6つの突起物が点在しています。

今回のプレゼンテーションでは、電気推進システムの性質や製造スケジュールについては明らかにされていませんでした。


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TAI/アグスタウェストランド T129 ATAK

TAI/アグスタウェストランド T129 ATAK

T129は、イタリアのアグスタ・ウェストランド社(現レオナルド S.p.A)が開発したA129 マングスタを、ターキッシュ・エアロスペース・インダストリーズ社(TAI)がトルコ陸軍向けにライセンス生産した攻撃ヘリコプター。本機は昼夜を問わず高温・高地での先進的な攻撃と偵察を目的として設計された[6]。

ATAKの計画はトルコ軍の攻撃と戦術偵察ヘリコプターの要求に応じるために開始された。T129はトルコで開発された高度なアビオニクスと機体の改良と兵器システムを改良型のエンジン、減速機と回転翼を備えたアグスタウェストランド A129の機体に搭載した結果である。

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Japan’s Marines Could Be Due for a New Amphibious Assault Ship
A new landing helicopter dock has been designed.
【NationalIntalest】David Axe February 5,

日本の水陸機動団は新しい強襲揚陸艦が必要かもしれない
新しいヘリコプター強襲揚陸艦が設計されました。
【NationalIntalest】David Axe 2021年2月5日  

ここに覚えておくべきことがあります。日本の海上自衛隊にはLHDという艦種がありません、しかし、強襲揚陸艦を保有することで作戦が可能となる理想と、現実に保有する艦艇の陣容と明らかなギャップがあります。東京は、水陸機動団を輸送するために、17機のMV-22ティルトローター、52輌のAAV7、6隻のLCACの部隊を構築している。しかし、揚陸艦、車両、回転翼機は、それらを海岸近くまで輸送するための船を必要とする。

日本の造船会社は、日本の新しい水陸機動団とそのMV-22ティルトローターを輸送することができる新しい強襲揚陸艦を提案しています。

日本マリンユナイテッド株式会社は、2019年11月下旬に千葉で開催された「DSEI Japan 2019」の展示会で、新しい着陸ヘリコプタードック(LHD)の設計案を発表しました。

19,000トンの排気量を持つこの艦は、2隻のLCACエアクッション着陸機に加え、20輌のAAV7A1水陸両用装甲車を搭載させるための発着可能なウェルデッキを特徴としています。飛行甲板には、ヘリコプターやティルトローターのための5つの着陸スポットが設けられています。甲板下の2つの格納庫には、さらに5機のティルローター機を搭載できるスペースがあります。

乗組員は500人。この船に何人の兵員が乗船できるかは不明だが、他の海軍と就航している類似の船は、通常、長時間の任務では500名、短距離の任務では1000名の兵員が乗船可能だ。

現在、日本の水陸両用艦隊には「いずも」型のヘリコプター搭載護衛艦2隻が含まれており、東京はF-35BV/STOL機を搭載するために軽空母に改造している。他にも軽空母2隻が発注されている。それに加えて、水陸両用艦隊には、ひゅうが型のヘリ空母2隻とおおすみ型級の3隻の輸送艦(揚陸艦戦車:LST)が含まれている。

海上自衛隊はV-22とAAV7をサポートするために3隻のLSTを改良しています。しかし、それぞれのLSTは長期任務で330人の兵力しか運べない。水陸機動団は3,000人である。日本の艦隊が1つの水陸両用部隊で全旅団を展開することを目指すならば、より多くの艦船が必要となる。

また、LHDを取得することは、日本の海上自衛隊を同盟国やライバルの艦隊に合わせることにもなる。米海軍は10隻のLHDを保有しており、そのうち1隻は日本の基地を母港としている。オーストラリア海軍は2隻のLHDを持っている。韓国海軍は3隻を建造中。中国海軍は2019年9月に初のLHDを進水させた。

「日本にはLHDが数隻あるだけの小さな艦隊だが、水陸機動団が東アジア全域で存在感を増し、更にますます多様化する安全保障上の懸念を抱えている太平洋も活動範囲に収められる。太平洋では安全保障の懸念が高まっている」とThe War Zoneでジョー・トレヴィシックが評している。

北朝鮮は喫緊の脅威であり、最近ではミサイル発射をはじめとする威勢のいい行動が増えてきている。これはすでに日本の当局に防衛関連の投資を促しており、ロッキード・マーチン社の新型固体レーダー「AN/SPY-7(V)1」を搭載したイージス・アショアのミサイル防衛拠点の取得などが挙げられる。北朝鮮の好戦的な態度は、いずも型護衛艦にF-35Bを運用する決定の要因にもなっている。...

現在の日本政府はまた、南シナ海の大部分に対する中国の広範で物議を醸している主張に 対抗することに積極的に関与し、日本のより広範な外交政策の目的のために国境を越えて軍事活動を行う 能力を潜在的に拡大したいと考えていることを示している。

水陸機動団は、これらの取り組みの重要な構成要素と見られており、部隊の要素は、近年、太平洋地域での多国籍演習の数を増やして参加しています。ちょうど2019年10月]に、旅団は、毎年恒例のカマンダグ演習でその国と米国に参加するためにフィリピンに人員を派遣しました。


造船会社のJMUは、今後数年で日本海軍が少なくとも1隻のLHDの正式な要件を発表することを期待しているとJane'sに語った。設計は準備ができている。

しかし、日本の艦隊が水陸両用艦隊を完成させるには別の方法もある。"日本は、「おおすみ」型の後続艦として、より小型の着艦プラットフォーム・ドック型艦を開発した方が費用対効果が高いと判断するかもしれません。

デビッド・アックス氏は『ナショナル・インタレスト』紙の国防担当編集者を務めていた。彼はグラフィック小説「War Fix」、「War Is Boring」、「Machete Squad」の著者である。

Image: Reuters.
www.DeepL.com/Translator(無料版)で翻訳したものを下訳として使用しました。

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Photo: JMU

三井造船とJMUが水面下で日本版強襲揚陸艦の受注運動を行っているが、おこなわれている。
問題は、どちらが落札しても予算が付くか否かである。現在日本は長年の課題であった次期戦闘機の開発にGoサインがで、F-35の導入や極超音速ミサイルの開発、宇宙作戦隊の発足など大型プロジェクトが目白押しである。そのなかで必要性はわかってはいるが、予算化されるのか不明である。具体的にはおおすみ型の後継艦として導入される可能性を考えていたが、経済的に追い詰めらてきた中共習近平政権が、海警法を施行したり、台湾への侵略の予兆となる戦争準備行動が顕著となりつつある。また、戦争をしなかった共和党トランプ大統領から、毎度戦争を始める民主党の無能なバイデン政権で、米中戦争をはじめかねない状況に追い込まれる雰囲気である。水陸機動団の為の作戦用艦船の整備は焦眉の急である。



しかしながら、予算的にも人員配分的にも現実問題2~3万トン級の大型強襲揚陸の予算化は非現実的である。理想を言えば以前に検討された多目的艦艇に固定翼戦闘機機も離着艦可能な5万トンクラスの中型空母タイプが理想だが、防衛予算が倍増しない限り整備も維持も難しいだろう。

誘導兵器が発達した現在、遮蔽物がない海上をLAVでノロノロ進んだ場合、上陸用舟艇はただの的でしかない。その母艦である水上艦艇は舟艇を発進させる前に被弾する可能性もたかい。現代戦においては、かつて旧帝国海軍の潜特伊400型 のような巨大なチューブを持った上陸用専門潜水艦を建造するか、潜水艦に曳航され短距離は自走可能な曳航型上陸用潜水筒で上陸ポイントに近づき、迅速な作戦遂行で強襲する作戦以外人員の損害を防ぐことはできない。

とはいえ、現在選択できる選択肢からすれば、中小型の船舶でリスク分散するしか方法はない。

現実的には三井E&Sの提案する多機能支援船か米海軍が検討している軽強襲揚陸艦LAWを建造すべきではなかろうか。









予算が付くのはいつのことか?皮肉にもこの記事を書いたその日に岸大臣の会見があった。

【沖縄タイムス】2021年2月17日 07:43 
 
【東京】岸信夫防衛相は16日の記者会見で、島しょ部への輸送機能を強化するため、中型と小型の輸送艦艇計4隻を2023年度末までに導入する方針を明らかにした。中国の急速な軍備増強に対処し、南西諸島防衛を強化する狙いがある。南西諸島への陸上自衛隊部隊や装備品の輸送体制を構築する。

陸自のミサイル部隊がある沖縄県の宮古島や、自衛隊配備が進む石垣島などへの寄港が想定される。

 新編する「海上輸送部隊」が運用を担う。部隊の配備先は「検討中」とした。複数の同省幹部は、沖縄への配備の可能性は低いとの見方を示した。

 岸氏は、島しょ防衛に万全を期すため「全国各地から島しょ部に、陸自部隊や各自衛隊の装備品を継続的に輸送する必要がある」と説明。航空機の輸送に適さない重装備や、一度に大量の物資を運べることから、「海上輸送能力の強化は重要である」と強調した。

 導入する4隻は、中型の輸送艦艇(2千トン級)1隻と、小型の輸送艦艇(数百トン級)3隻。22年度予算案の概算要求に建造費を盛り込む見通し。

 陸自のみならず他の自衛隊の装備品の輸送も想定されるため、同省は23年度末までに共同部隊を新編する。岸氏は「部隊の新編を実現すべく必要な取り組みを行っている」と述べた。





 
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ちょっとミリタリーファンの琴線に触れる動画を見つけてしまった。英海軍と英海兵隊が行ったジェットスーツのテスト風景である。

 
Navy Assault Trials!•2020/05/14

たまたま、Youtubeで機動戦士ガンダム THE ORIGINで、宇宙世紀の未来においての戦闘で主人公のシャーが1年戦争の発端となった士官学校生の蜂起において、空中機動装置を使った陸戦の動画を視た直後だたので、はたして
空中機動兵は実現するか?少し調べてみたてみた。

この動画ジェットスーツは、小型船から対象船舶への乗り込み検閲する新たな手段の一つとして
可能性はある。
海賊行為の取り締まりには有効かもしれませんが、両手が塞がっており、もし海賊が機銃で抵抗してきた場合、機銃等を撃てないので現実的ではない。

母船が査察対象船に砲口を向けている場合のみ有効な手段だ。

そこで、確かパリの軍事パレードの動画で機銃を持った空中機動兵士の動画があったことを思い出し検索してみました・・・・ありました。

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こちらの方が、まだ両手が自由に効く分軍用として可能性がなくはないが・・・これを操作するには相当な訓練が必要だ。

群衆警備とか警察的保安出動には有効だと思う。また、要塞や山岳地のレーダー施設など高い障害物をがある施設を急襲作戦でも有効かもしれないが・・・航続距離等を考えると用途は限られる。
•2019/07/14

空中には遮蔽物が無く、生身の兵士が空中機動を行うと直ぐに銃撃されて撃ち落されてしまうだろう。 ある程度スピードだでて、複雑な動きができれば軍事転用もあり得るだろう。

可能性としては、特殊部隊による特殊作戦であれば、重要施設への潜入破壊行為や、暗殺・人質救出作戦には有効かもしれない。ただ、現状は非常に大きな音が出る為、夜間の忍者的な極秘侵入には向いていない。そういった用途にはドローンの方が有効かもしれません。



また、そのほかのフライングマシーンも軍用に流用っきるかもしれません。



フライングスーツや、ジェットスーツはパラシュート降下よりはるかに生存性が高まるだろう。

かつて、ヘリコプターが今日のように発達する以前、陸軍は空飛ぶジープ構想を持ち、今日のドローンタイプの空飛ぶ車を1950年代に数種類開発され、テストを受けたが、時代が早すぎたせいで、まったく実用化に耐える結果を残せるものはなかった。

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Hiller VZ-1 pawnee と Chrysle VZ-6

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Curtiss-Wright VZ-7

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Piasecki VZ-8

空飛ぶジープ(フライングプラットフォーム)は陸軍の要求であった時速100km以上というスピードに届かなかったり、横風に煽られるなど安定性に欠けて、改良をしている間に高性能なヘリコプターが次々と開発され、いつしか忘れさられていった。しかしながら、こういった空飛ぶジープ(フライングプラットフォーム)の基礎研究は今日のVTOL機オスプレイに繋がっていった。

近年著しく発達した対空兵器は、個人携行対空ミサイルなど、かつてのライバル・ヘリコプターの存続を危うくさせている。いかにステルスヘリを投入したところで、遮蔽物が無い空中においては標的となりやすい。

今日発達著しい無人のドローンが再度注目を浴びているが、有人タイプも開発されるなど、ぐるっと一周し空飛ぶジープ(フライングプラットフォーム)は再度可能性がではじめたのではないかと思う。特に民間の個人用空飛ぶ車の開発は各国で鎬を削っている。

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SkyDrive社 SD-03


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SkyDrive社の空飛ぶ車2030年型



今度はヘリから実用的な空飛ぶジープへ時代の流れは変化する可能性もある。




また、ドローンより、個人に特化した滞空飛行装備であれば、新たな可能性を感じる。

参考動画】 機動戦士ガンダム THE ORIGIN 前夜 赤い彗星 第6話「ガルマ立つ」




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