Ddogのプログレッシブな日々@ライブドアブログ(仮)

政治経済軍事外交、書評に自然科学・哲学・聖地巡礼・田園都市ライフ、私の脳の外部記憶媒体としてこのブログに収めています。日々感じること、発見したことを記録していきます。同時にそれが、このブログをご訪問していただいた方の知識や感性として共有できれば幸せに思います。

カテゴリ: 軍事ー(Naval)


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ちょっとミリタリーファンの琴線に触れる動画を見つけてしまった。英海軍と英海兵隊が行ったジェットスーツのテスト風景である。

 
Navy Assault Trials!•2020/05/14

たまたま、Youtubeで機動戦士ガンダム THE ORIGINで、宇宙世紀の未来においての戦闘で主人公のシャーが1年戦争の発端となった士官学校生の蜂起において、空中機動装置を使った陸戦の動画を視た直後だたので、はたして
空中機動兵は実現するか?少し調べてみたてみた。

この動画ジェットスーツは、小型船から対象船舶への乗り込み検閲する新たな手段の一つとして
可能性はある。
海賊行為の取り締まりには有効かもしれませんが、両手が塞がっており、もし海賊が機銃で抵抗してきた場合、機銃等を撃てないので現実的ではない。

母船が査察対象船に砲口を向けている場合のみ有効な手段だ。

そこで、確かパリの軍事パレードの動画で機銃を持った空中機動兵士の動画があったことを思い出し検索してみました・・・・ありました。

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こちらの方が、まだ両手が自由に効く分軍用として可能性がなくはないが・・・これを操作するには相当な訓練が必要だ。

群衆警備とか警察的保安出動には有効だと思う。また、要塞や山岳地のレーダー施設など高い障害物をがある施設を急襲作戦でも有効かもしれないが・・・航続距離等を考えると用途は限られる。
•2019/07/14

空中には遮蔽物が無く、生身の兵士が空中機動を行うと直ぐに銃撃されて撃ち落されてしまうだろう。 ある程度スピードだでて、複雑な動きができれば軍事転用もあり得るだろう。

可能性としては、特殊部隊による特殊作戦であれば、重要施設への潜入破壊行為や、暗殺・人質救出作戦には有効かもしれない。ただ、現状は非常に大きな音が出る為、夜間の忍者的な極秘侵入には向いていない。そういった用途にはドローンの方が有効かもしれません。



また、そのほかのフライングマシーンも軍用に流用っきるかもしれません。



フライングスーツや、ジェットスーツはパラシュート降下よりはるかに生存性が高まるだろう。

かつて、ヘリコプターが今日のように発達する以前、陸軍は空飛ぶジープ構想を持ち、今日のドローンタイプの空飛ぶ車を1950年代に数種類開発され、テストを受けたが、時代が早すぎたせいで、まったく実用化に耐える結果を残せるものはなかった。

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Hiller VZ-1 pawnee と Chrysle VZ-6

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Curtiss-Wright VZ-7

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Piasecki VZ-8

空飛ぶジープ(フライングプラットフォーム)は陸軍の要求であった時速100km以上というスピードに届かなかったり、横風に煽られるなど安定性に欠けて、改良をしている間に高性能なヘリコプターが次々と開発され、いつしか忘れさられていった。しかしながら、こういった空飛ぶジープ(フライングプラットフォーム)の基礎研究は今日のVTOL機オスプレイに繋がっていった。

近年著しく発達した対空兵器は、個人携行対空ミサイルなど、かつてのライバル・ヘリコプターの存続を危うくさせている。いかにステルスヘリを投入したところで、遮蔽物が無い空中においては標的となりやすい。

今日発達著しい無人のドローンが再度注目を浴びているが、有人タイプも開発されるなど、ぐるっと一周し空飛ぶジープ(フライングプラットフォーム)は再度可能性がではじめたのではないかと思う。特に民間の個人用空飛ぶ車の開発は各国で鎬を削っている。

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SkyDrive社 SD-03


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SkyDrive社の空飛ぶ車2030年型



今度はヘリから実用的な空飛ぶジープへ時代の流れは変化する可能性もある。




また、ドローンより、個人に特化した滞空飛行装備であれば、新たな可能性を感じる。

参考動画】 機動戦士ガンダム THE ORIGIN 前夜 赤い彗星 第6話「ガルマ立つ」




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現在防衛装備庁は6種類の対艦・島嶼防衛用スタンドオフミサイルを開発している。
12/14佐藤防衛副大臣のTwitterに島嶼防衛用新地対艦誘導弾の最終突入時に変則軌道を描いて突入するイラストがツイートされた。

この変則的に動く最終突入時のイラストだと何だか055型に似た艦に直撃しなさそうですが・・・もしかして艦上空で爆発し、艦上の電子機器を全て破壊するのかもしれません。

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新SSM(島嶼防衛用新地対艦誘導弾)

私が編集した対艦ミサイルの系譜には航空自衛隊空中発射の項に分類していました。理由は地上や艦上からも発射可能とされているが、イラストを見る限り地上や艦上から発射するのに必要なブースターが描かれていなかった為だ。

1000km超の射程とイージスアショア搭載艦に搭載するのはこのミサイルにブースターを付けたものとなるだろう。

【読売】2020/12/18 19:40
 
政府は18日、新たなミサイル防衛システムの整備に関する閣議決定で、国産の長射程巡航ミサイル「スタンド・オフ・ミサイル」を開発することを正式表明した。安倍前首相が年内のとりまとめを求めていた敵基地攻撃能力を含む「ミサイル阻止」の新たな方針の決定は来年以降に先送りした。

 長射程巡航ミサイルは、陸上自衛隊の「12式地対艦誘導弾」を基に、5年かけて開発する。敵ミサイルの射程圏外から攻撃できるようにするため、現在の百数十キロ・メートルの射程を約1000キロ・メートルまで伸ばし、艦船や戦闘機にも搭載できるようにする。

 閣議決定は、公明党の慎重姿勢も踏まえ、「抑止力の強化について、引き続き政府において検討を行う」とするにとどめた。ただ、新たなスタンド・オフ・ミサイルは北朝鮮全土や中国沿岸部などに届くため、将来的に敵基地攻撃への活用も可能とみられる。

 開発理由について、閣議決定は「島嶼とうしょ部を含む我が国への侵攻を試みる艦艇等に対して、脅威圏の外から対処を行うため」とした。来年度予算案に335億円の開発費を盛り込む。

 一方、政府は同じ閣議決定で、地上配備型迎撃システム「イージスアショア」の配備断念を受けた代替案として「イージス・システム搭載艦」2隻を建造することも明記した。

 イージス・システム搭載艦は、弾道ミサイル防衛を主任務とするが、巡航ミサイルを迎撃できる「SM6」も搭載する方向だ。そのほか対艦、対潜能力を持たせるかどうかなど、詳細な設計は今後検討する。来年度予算案に調査費など17億円を計上する。

 岸防衛相はこの日の記者会見で、「閣議決定に基づき、国民の命と平和な暮らしを守り抜くため、引き続き着実に防衛力の強化を図っていく」と述べた。

この読売の記事を読むと、まったく何を今更いっているのか私には理解できない。もうすでに射程1000km超のミサイルは3種類開発しており、
12式地対艦誘導弾(改)はとっくに開発は行われており、せいぜい500km程度だろう。それを12式地対艦誘導弾(改)を1000km級にするというのか?現在開発中の亜音速の巡行ミサイルで射程が1,000km超級と思われる。

どうやら12式地対艦誘導弾(改)と新SSM(島嶼防衛用新地対艦誘導弾)の区別がついていないようだった。
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また、佐藤大臣は、哨戒機用新空対艦誘導弾とASM-3改 極超音速ミサイルの開発について言及していない。


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佐藤防衛大臣も、読売も防衛省が導入を予定している3種類のスタンドオフミサイルについても言及っされていない。

①「JSM」航空自衛隊のF35戦闘機から発射する射程500kmのスタンド・オフ・ミサイル
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「JASSM(ジャズム)」F15戦闘機から発射する射程900kmの対地対地ミサイル
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「LRASM(ロラズム)」同じくF-15から発射する射程900kmの対地/対艦ミサイル
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また、日本が開発中の極超音速ミサイルについての認識が読売新聞も佐藤氏も、比較的正確な現代ビジネス記事も正しく認識していない。


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日本が開発中のスタンドオフミサイル6種

①12式地対艦ミサイル改
②哨戒機用新対艦ミサイル
③ASM-3改
新SSM(島嶼防衛用新地対艦誘導弾)
島嶼防衛用高速滑空弾 更に性能向上型
極超音速誘導弾 更に
性能向上型

性能向上型を含めると8種類である。



島嶼防衛用高速滑空弾と極超音速誘導弾の射程だが、
このどちらもベースとなる早期装備型は射程400kmだとしても性能向上型は1000~2000km以上の射程はあると考えられる。
島嶼防衛用高速滑空弾は1000kmではなく、僅かな改良で3000-4000kmと中国全土を射程内に収めることも可能であろう。

①12式地対艦ミサイル改

12式地対艦誘導弾(改)は2017年から12式地対艦誘導弾をベースに17式艦対艦ミサイルの改良部分を取り入れ長射程化を図ったものでした。2022年に完成予定でした。

これを更に大幅な射程延伸するようです。ステルス性も付与する新しい計画に修正されます。当初300km超の射程だったはずですが、報道を読む限り1000km超、これは米国の新型対艦ミサイル「JASSM」「LRASM」の900kmの射程を上回る性能です。

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12式地対艦誘導弾能力向上型の開発ポイント=防衛省の説明資料より

長距離スタンドオフ兵器は既に「JASSM」「LRASM」導入が決まっていたのですが、F-15戦闘機への搭載改修が高騰したところで、このニュース。「JASSM」「LRASM」は当て馬だったのでしょか?

また、新たに艦対艦型の開発も検討されているようです。

②哨戒機用新対艦ミサイル

こちらも17式艦対艦ミサイルをベースに12式地対艦誘導弾(改)のファミリー対艦ミサイルとして開発中である。12式地対艦誘導弾(改)との違いは空中発射であるのでブースターが無いだけで基本同じである。P-1に1000km級対艦ミサイルと搭載すればまさに陸攻に早変わりすることになる。

③ASM-3改

F-2とF-2後継F-3に搭載される予定のマッハ3~4の極超音速ミサイル ASM-3は当初200km程度であったものが
大型化し400km~500km級に改良中



新SSM(島嶼防衛用新地対艦誘導弾)

2018年度に開発が始まり、2022年度に開発終了予定の「島嶼防衛用新対艦誘導弾」。
地上、海上、空中と3通りの発射方式がある。

空気を取り込んで長時間飛び続けるターボファンエンジンを搭載して長射程化を図り、1000km以上のステルス性を持つ外観となる。佐藤防衛副大臣のTwitterの画像のミサイルである。

対艦ミサイルとはいうものの、地図データとミサイル搭載の高度計を組み合わせて地上攻撃用の巡航ミサイルとするのは難しくない。
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島嶼防衛用高速滑空弾 更に性能向上型

「島嶼防衛用高速滑空弾」は離島に上陸した敵部隊を遠方から攻撃するためのわが国初の地対地ミサイルだ

防衛省は当初「他国に脅威を与えないため射程は400キロメートル程度にする」と説明しているが、当初より性能向上型を開発することになっており、1000km超であることは間違いない。宇宙と大気圏の境目を超音速で飛翔し、最後は変則的な飛び方をして目標に落下するので逆に1000kmで収まると考える方が難しい。勿論仮想敵国の技術では迎撃は不可能である。

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極超音速誘導弾 更に
性能向上型

「極超音速誘導弾」は音速の5倍以上で飛翔する。JAXAでも開発している宇宙往還機にも採用されている特殊なスクラムジェットエンジンである。JAXAのスクラムジェットエンジンと違い、燃料は水素を用いずジェット燃料である点が大きな違いである。極超音速で飛ぶことにより滑空弾同様、成層圏を飛行する為日本の仮想敵国には迎撃困難なミサイルである。

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滑空弾同様性能向上型を開発しており、あくまでも個人的な見解だが、中国全土を射程とすることが可能な性能になるのではないだろうか?

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百花繚乱の開発計画はまるで大東亜戦争末期の陸海軍の試作機の数々を見る思いになるのは私だけであろうか?

番外偏

防衛省のこういった努力を全否定するつもりはないが、40年ちかく量産され続け1発1億円程度までコストダウンしたトマホークを1000発も保有すれば1000億円で済む。1000億円で十分な抑止力を持つことが可能となり、滑空弾や極超音速ミサイルも大切だが、余計な予算を投じなくて済むと私は思います。

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MRSSは人各種射撃訓練の支援の他、自走不能になった僚艦や標的艦の曳航・消火・救難・物資輸送・離島に対する災害派遣や新装備の洋上試験など多目的に使用する。当面は輸出用に提案されるとは思うが、10年後には平成11年度計画に基づき2001年に起工、2002年に就役したひうち型5隻に水陸両用戦機能を備え後継となる可能性がある。

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三井E&SGroup MRSS 

おおすみ型        
基準排水量 8,900 t 
満載排水量 14,000 t
全長 178.0 m
最大幅 25.8 m
深さ 17.0 m
吃水 6.0 m

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全長160m

MRSSはおおすみ型より一回り小さい
推定基準排水量は計算式 
:常備排水量 :水線長 :水線幅 :吃水
:方形係数 (駆逐艦では一般的に0.47 - 0.52程度)
で、計算すると
長さ160m幅24m喫水下4mで計算するとおおすみ級と同じ凡そ排水量8000トン弱となる。

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全幅24m
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乗員150名 速度20ノット

排水量1400トンのひうち型が乗組員は40名で 本船は150名と書いてありますが、おおすみ型が135名ですので、70名程度に省人化しないとひうち型5隻分の人員で3隻分確保しにくいと思います。

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76mm砲ははやぶさ型ミサイル艇(スーパーラピッド型)なので、はやぶさ型から流用するかもしれませんね。

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RAS(Refueling At Sea)があるというほとは、洋上補給/
給油艦としての能力を持つことを意味します。

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40mm機関砲は海上保安庁の巡視船みずほと同じ70口径40mm単装機銃ボフォースL/70 Mk4と思われる。15トンデッキクレーン

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搭載ヘリだが、CH-47が動画では映っているが、MCH-101 2機を格納庫に収納すると思います。

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Stern Gate

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SideRamp 

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大型トラックはハンガー内27台搭載可能
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ウェルデッキには小型上陸用舟艇2隻 水陸両用車両が搭載される
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CH-47はもちろん飛来機である。
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根拠は希薄だがこのCGは水面下でひうち型5隻を多機能支援艦3隻のMRSSで代替えすることを提案しているのではないか?
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夕日に向かう(西に向かう)MRSS・・・日本の西は南西諸島と台湾と大陸・・・という意味か?

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ひうち型




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たいげい

海上自衛隊の最新鋭潜水艦SS-513 「たいげい」の命名・進水式が10月14日、三菱重工業神戸造船所で行われた。



「たいげい」は、これまでの「そうりゅう前期型」から大きな発展を遂げた。その肝となった技術が、「そうりゅう後期型:おうりゅう」以降搭載されたリチウムイオン電池だ。従来の鉛蓄電池に比べて2倍以上の重量容積あたりのエネルギー密度があり、航続距離や連続潜航時間が大幅に伸びた。

世界最強の通常動力型潜水艦「そうりゅう」その後期型「おうりゅう」よりどのくらいパワーアップしたかについて、再度まとめました。

来歴

同艦は中期防衛力整備計画(26中期防)に基づく平成29年度計画3000トン型潜水艦8128号艦(29SS)として、三菱重工業神戸造船所で2018年3月16日に起工され、2022年3月に海上自衛隊に引き渡される予定、配備先は未定。

海上自衛隊の潜水艦は、平成16年度予算での建造分より、2,900トン型(そうりゅう型)に移行した。これは先行する2,700トン型(おやしお型)をもとにした発展型で、特にスターリングエンジンによる非大気依存推進(AIP)システムを導入したことが注目された。同システムは高出力の発揮は望めないものの、シュノーケルを使用せずとも長期間潜航できることから、電池容量を温存できるようになり、従来よりもダイナミックな作戦行動を可能とするものと期待された。

「潜水艦用高効率電力貯蔵・供給システムの研究試作 研究開発の推進」
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潜水艦用蓄電池としてリチウムイオン蓄電池は優れた特性を備えており、潜水艦にとっては非常に望ましいものであった。当初はそうりゅう型5番艦SS-505「ずいりゅう」より搭載する予定であったが、低コストと安全性が確保できず 8番艦SS-508「せきりゅう」(23SS)からこれを導入するとみられたが、いずれも断念された。

結果、そうりゅう型11番艦SS-511「おうりゅう」からリチウムイオン電池は搭載され、本艦は12番艦SS-512「とうりゅう」に続くGSユアサが開発したリチウムイオン電池を世界で三番目の潜水艦となった。なお、当初よりリチウムイオン電池を搭載する潜水艦として計画されたものとしては、最初のクラスとなる。「おうりゅう」と比べ「たいげい」はより多くリチウムイオン電池を搭載したと思われるが、正確な数字は軍事機密である。
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海上自衛隊は潜水艦部隊を22隻体制に拡充する予定だが、試験艦1隻、練習艦2隻が別に加わり実質25隻体制になる予定だ。おやしお型のネームシップ1番鑑の「おやしお」と2番艦の「みちしお」はすでに練習潜水艦として運用されている。
 
ご存じの通り、たいげいは当初SS(通常動力型潜水艦)として就役するが、艦種変更時期については未定だが、試験潜水艦に艦種変更となり、ポスト3000トン型潜水艦や搭載兵器の開発に携わる。

そうりゅう型との違い

海自初の貫通型潜望鏡を搭載しない船体となり、89式長魚雷の後継である最新の18式長魚雷を装備する。軽量のTAS(曳航アレイ)が採用され、高性能化した。
また、潜水艦への女性自衛官配置制限の解除を受けて、居住区内に仕切り等を設けて女性用寝室を確保するとともに、シャワー室の通路にカーテンを設けるなど、女性自衛官の勤務に対応した艤装が行われている。
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船 体

全長84メートルと全幅9.1メートルは、そうりゅう型と同じだが、深さは10.4メートルとなり、そうりゅう型より0.1メートル大きい。
基準排水量については3000トン、そうりゅう型より50トン多い。水中排水量については公表されていないが、そうりゅう型4200トンに対し4500トン(推定)

潜水艦の水中航行性能および音響ステルス性能に大きく影響する船体形状は、各国海軍で最重要事項である。

近年の海自潜水艦では涙滴型の“はるしお’’型(7隻:1990~97年就役)に続く“おやしお”型(11隻:1998~2008年就役)で葉巻型に変更された。さらに最新の“そうりゅう’’型(12隻:2009~21年就役予定)でも葉巻型が採用されており、レーダーや通信機器などのマストおよび潜望鏡を収容するセイルは機械雑音や流体雑音を極力発生しないような形状になっている。

さらに、そうりゅう型では船尾の潜柁はX舵型が採用され、高い舵効が確認され、高い水中運動性を得た。また着底した際の損傷を防ぐ効果がある。

十字舵は針路制御用の垂直舵(縦舵)と姿勢制御用の水平舵(横舵)で構成されているが、Ⅹ舵はこれらを45度傾斜させて4枚の舵に両方(針路制御および姿勢制御)の機能を持たせた構成になっている。この結果、機動性や冗長性が優れるほか、接岸・着底・沈座の場合に艦が損傷する可能性が低くなるという利点がある。

操舵手が左右(針路制御)および上下(姿勢制御)と操作した結果を信号処理装置で4枚の舵角に変換するという手間はかかるが、利点の方が大きい


X舵は「たいげい」でも採用された。たいげい型はそうりゅう型より若干幅が広がったように見える。


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たいげい

たいげい型でもはまき型は継承されたが、船体構造は一新され浮架台が採用された。

これは諸外国の潜水艦で採用が進みつつある浮き甲板(フローティング・デッキ)と同様の構造により、低雑音化・耐衝撃特性向上を図るものである。

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進水直後
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艦艇番号を消す作業が行われた。

防衛装備庁艦艇装備研究所
では、音波吸収材や反射材の最適装備法等とともに「被探知防止・耐衝撃潜水艦構造の研究」として開発されており、平成19から23年度で試作、平成22から26度で試験が行われた。

建造開始後も本型に関する研究開発は行われており、各種駆動装置から発生する雑音を低減する新型の駆動装置を開発する「潜水艦用静粛型駆動システムの研究」(平成30年度から令和3年度で研究試作、令和3・4年度で試験)が行われている。

たいげいの後半建造艦には順次採用されていくと思われます。

推進系
 
第2次大戦後に原子力潜水艦が登場して潜航時間が大幅に延伸、水中速力も向上して、ディーゼル電気推進潜水艦の能力を大幅に超えることになった。しかし原子力潜水艦は、騒音が大きく容易に発見されやすい目標であった。ディーゼル電気推進機関を中心とした在来型潜水艦と呼ばれる潜水艦は、その時徴を生かしたチョークポイントで待ち伏せ運用がなされている。

近年は在来型潜水艦の推進系もディーゼル発電機、主蓄電池および電動機で推進器(スクリュー・プロペラ)を駆動するという単純な構成から大気(酸素)に依存しない非大気依存推進または大気独立推進(AIP:AirIndependentPropulsion)と呼ばれる方式、スターリング機関(StirlingEngine)による発電方式により潜航時間が従来の数日から数週間に延伸されている。

スターリング機関はわが国でもライセンス契約により輸入・製造、液体酸素貯蔵・供給装置など国産開発装置と組み合わせて‘‘そうりゆう”型1~10番艦に適用された。しかしスターリングAIP方式では水中速力は5ノット程度であり、高速力で移動する場合には従来どおり搭載している主蓄電池(鉛蓄電池)を使用する必要があった。このため主蓄電池を強化すればよいが、海上自衛隊では鉛蓄電池に替えて高能力のリチウム・イオン蓄電池が主蓄電池候補になり、さらに一歩進んで‘‘そうりゅう”型11番艦“おうりゆう”からはスターリング機関を廃止して、主蓄電池をリチウム・イオン蓄電池としディーゼル発電機と組み合わせるという構成が選択された。その結果、水中持続力や速力が大幅に向上することになった。リチウム・イオン蓄電池は、発電・充電方式としては、水上ではなく潜望鏡深度でのシュノーケルによる充電で、従来より高効率の方式が適用された。

たいげいでは、そうりゅうよりも高効率の
シュノーケルが採用された。

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将来の情勢に潜水艦が適正に対処するため、隠密性、残存性及び運用性の向上を企図し、小型・高出力化、静粛化を図ったスノーケル発電システムです。

“そうりゅう”型以降は、電動機として従来の直流電動機に替わって多くの利点がある交流電動機(永久磁石同期電動機)が採用されている。主蓄電池(直流電圧)で交流電動機を作動させるには直流交流変換装置が必要であるが、近年は電力用半導体による変換効率の高い装置が開発されている。

リチウム電池搭載潜水艦の推進器はスクリュー・プロペラ方式だが、水中でより高速航走雑音を低減するために羽根の形状にさまざまな工夫が凝らされてきた。おうりゅう以降は航走雑音低減のために新型スクリュー・プロペラに変更になった。

装 備

潜水艦には水上戦闘艦とは異なる各種装備が施されており、それぞれ将来に向けて能力向上が続けられている。

ソナー
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ソーナーからの信号を処理し、目標運動解析や戦闘指揮のリコメンドを行う。
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本艦のソナーは艦首に円筒アレイ(CA=cylindrical array)、艦側面に側面アレイ(FA=flank array)、艦尾に曳航アレイ(TAS=towed array sonar)、および艦首の上に取付ける音響逆探知装置(AIR:AcousticInterceptReceiver)からなる統合ソナー・システムを有している。


本艦の艦首ソナーは長距離探知に特化して、浅海域沿海部に最適化しているといわれる。特に浅海域沿海部は中国沿海や朝鮮半島沖合の岩だらけの海底地形を考慮しているとのこと。

艦首アレイはそうりゅう2番艦うんりゅう以降に搭載されたZQQ-7Bを改良したZQQ-8 統合ソナーが搭載される。ZQQ-8では大型化(開口拡大)するために艦首の形状に沿ったコンフォーマル化艦首の円筒アレイを艦首形状と一体化して吸音材一体面の音波受信器として感度向上し、曳航アレイは光ファイバー受波技術を適用して指向性を向上している。

艦側面の聴音アレイに光ファイバーソナーを採用し「音波による音の発生ではなく光の干渉作用を探知できる」といわれる。この形のソナーは電磁発信の探知にも効果がある。船体側面に沿ってアレイを長く配置して艦首の円筒アレイより低周波数の音に対応する。側面アレイでは吸音材と一体面とした受渡器の採用による開口拡大効果がある。

曳航アレイ(TAS)も同じく低周波数の感知用だが、曳航式ソナーアレイで長距離かつ全方向追尾を行う。曳航式アレイは、船体からの距離と指向性によって曳航船の水中放射雑音からの影響を軽減し、ソナーの受波器入口雑音レベルの抑制が期待できる。またアレイ長が艦船の規模によって制約されないことから、必要に応じて長くすることで低周波に対応できる。
探知方向が明確でなく航路を変針して測定する必要がある。開口拡大と光ファイバー受渡アレイ技術による指向性補償処理、艦内の信号処理部における複数異種アレイ(艦首/側面/曳航アレイ)からの探知情報の自動統合が行われる。反転捜索ソナーアレイ、ブロードバンド送信アレイも装備する。


そして異種ソナー間の探知情報を自動統合アルゴリズムの構築で統合化し、ソナーに関わる業務を大幅に自動化する。これには「次世代潜水艦用ソナーの研究」(2005~2009)、および「次世代潜水艦用ソナー・システム」(2010~2015)の研究成果が反映される。
各種ソナーの搭載で合成ソナー図が同艦の新型戦闘システムで実現し、標的の移動分析以外に発射解も示せるようになる。


また協同作戦する護衛艦からの送信音および目標からの反響音を受信することによる目標探知および目標位置特定が可能となるマルチスタティック運用が可能である。

潜望鏡
潜望鏡は非貫通式潜望鏡1型(英国タレス製CMO10型を三菱電機でライセンス生産)1本、を搭載する。
潜水艦の光学センサーである近年の潜望鏡は目視ばかりでなく組み込んだ可視光/赤外線撮像装置による目標視認のほか、レーザー測距装置による目標距離測定や電波機器(電波探知機、GPS受信機など)による電波情報収集可能な複合センサーと位置付けられて電子光学潜望鏡/電子光学マスト(photonics mast)と呼ばれている。光学系を中心とする従来型潜望鏡では、レンズやプリズムなどを含む光学経路を構成する全長10メートル超の円筒状構造物をセイルから耐圧船殻を貫通して船体内に導入する必要があった。

本艦では新しい形式の電子光学潜望鏡/電子光学マストセを採用、光学経路を船体内に導入せず、制御信号や得られた電子光学信号を伝送するケーブルのみを船体内に導入する。非貫通型潜望鏡を採用した。

「たいげい」型は船体強度に影響する貫通孔が小さく、そうりゅう型を上回る最大深度に達する。個人的予想では1000mを超えると思われます。

電波機器

隠密性が重要な潜水艦にとって水上で使用する電波機器の運用は限定的である。特に電波を編射する通信機やレーダーの運用には最新の注意が払われている。逆に水上艦や対潜哨戒機からのレーダーや通信電波などを探知する電波探知機は最重要電波機器であり、電波探知専用マストや電子光学潜望鏡/電子光学マストからの信号を処理して方位測定のはか電波周波数など各種情報を取得している。将来的にはマストの水上での被探知を避けた短時間の複数電波受信から重要情報を取得・解析可能だ。

レーダーは潜水艦が水上航行する場合に水上艦船や航路標識などを探知するのに使用されているが(‘‘そうりゅう”型以降ではZPS-6Fを搭載)戦闘場面で活用されることは少ない。

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武 器

本艦は魚雷発射管「HU-606」533mm魚雷発射管 6門を装備する

本艦では89式魚雷の後継機種として2018年に制式化された18式魚雷がはじめて搭載される。18式魚雷は防衛装備庁(旧防衛省技術研究本部)が開発した「高速長距離長時間航行可能」な魚雷である。開発名称G-RX6はG-RX5(12式短魚雷)に続くものである。

潜水艦用長魚雷(G-RX6)

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高性能な水上艦船及び潜水艦に対し、高度なTCCM機能※ を有し、深海域から浅海域までのいずれの海域においても探知、追尾及び命中性能に優れる潜水艦用長魚雷を開発中です。
※TCCM:Torpedo Counter Counter Measures(魚雷攻撃から母艦を防御するために魚雷を欺瞞或いは 妨害された際の対抗手段)

発射母艦から有線誘導され、アクティブ/パッシブ・ホーミングによって目標に接近する。
有線誘導も可能な新型システムは水素酸素組み合わせ式の推進機構でステルス化している。

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おとりと本当の標的をソナーで区別し、弾頭の爆発時間調整により深海、浅海それぞれの交戦に応じた効果を実現する。
攻撃対象には水上艦艇、および潜水艦。

囮装置をはじめとする魚雷防御手段などへの対応能力向上や、深海域のみならず音響環境が複雑となりやすい沿海・浅海域においても目標を探知・攻撃できることを目的としている。

目標の形状を識別し、囮との区別も行える音響画像センサーおよび、同様に囮識別に有効かつ最適タイミングでの起爆が可能なアクティブ磁気近接起爆装置が搭載される。

本魚雷の開発に当たり89式魚雷の部品を活用するとあり、動力機関も踏襲している。使用燃料は試験時にオットー燃料IIを採用している。

魚雷は、目標を直撃したときでけでなく、目標の近くを通った時にも爆発する必要がある、このため磁気起爆装置が付いている。これまでの起爆装置は目標の艦艇から生じる磁気を感知して爆発する仕組みだった。これに対し「アクテイブ磁気起爆装置」は、自らが磁気を出し目標の艦艇により磁場が変わることを感知して最適タイミングで起爆する装置。これで「18式魚雷」は正に一撃必殺の長魚雷となった。

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(防衛装備庁)アクテイブ磁気起爆装置を搭載する18式長魚雷の概念図。
平成31年度に開発費94億円が計上され、三菱重工が開発・製造を担当、初号機は2022年(令和4年)2月に納入される。
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18式長魚雷に搭載する「アクテイブ磁気起爆装置」。写真の黒い四角部分が磁気センサー。このセンサーは小さな囮/デコイなどは検知しないし、海底や海面からの残響などの影響を受けないので目標を確実に捕捉できる。

従来の主センサーに加えて目標探知距離の延伸を図る低周波パッシブ・センサー、目標の音響画像化方式を用いて目標の大きさ・形状の識別により魚雷防御手段を排除する画像センサー、さらに海面および海底面の距離検出による目標直下・直上検知を行なう境界面センサーから構成される複合センサー・モジュールが採用されている。


なお、散水上艦や敵対潜機から発射されて接近する魚雷を防御するために潜水艦魚雷防御システム(TCM:TorpedoCounterMeasures)が開発され、“そうりゅう’’型8番艦(2017年就役の‘‘せきりゅう”)から装備が開始されている。自走式デコイ(MOD:MObileDecoy)および発射機で構成されているTCMは魚雷防御に極めて重要であり、将来的にも装備が継続されるだろう。

海自の
TCMを検索できなかったが・・・

TCM-torpedo counter measure
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もしくは・・・
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ZARGANA - Torpedo Counter Measure System for Submarines
以上のような発射装置を装備している。

海上自衛隊潜水艦に装備されているミサイルは対艦型のみであり、それも魚雷発射管から発射される米海軍のハープーンUGM-84である。潜水艦発射型ハープーンは登場してから改良が適用されてはいるものの、亜音速で射距離が比較的短いため世界的な基準からはやや劣るとされている。したがって将来的には国産対艦ミサイルの潜水艦発射型が開発され、魚雷とは競合しない垂直発射型となるだろう。また陸上攻撃も可能な巡航ミサイル搭載については議論もあると思うが選択肢の一つだろう。

無人機
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近年は無人機器の開発が盛んであり、軍用に限らず無人航空機(UAV)、無人水上艇(USV)または無人水中艇(UUV)のような形態で運用されている。しかし潜水艦からUSV発進・運用の必要性は低いと考えられて世界的にも実例は見当たらないようであるが、
無人機との連携が考えられている。
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将来的にはUUVを従え、機雷の敷設/掃海母艦となる可能性がある。本艦が機雷を水中曳航する複数のUUV艦隊を誘導し、仮想敵沿岸地域に機雷を秘密裏にばら撒くことも可能である。また危険な機雷が敷設された海域における機雷探知や掃海をUUVに任せることも可能だろう。敵潜水艦の音響情報の収取等にUUVと連携もありうる。

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戦闘システム C4ISTAR

装備されている上記のような各種装備品を効果的に運用して潜水艦としての能力を最大限に発揮するには、戦域情報システム(ネットワーク・システム)、戦術管制システムおよび武器管制システムで構成される戦闘システムが不可欠である。

防衛省のC4Iシステムとは、「Command/指揮」、「Control/統制」、「Communication/通信」、「Computer/コンピューター」、「Intelligence/情報」および「Interoperability/相互運用性」の略。これに関連した搭載サブシステムは次の通り。既述した統合ソナー・システムはこの中に含まれる。

これらにより「たいげい」型の交戦能力は一層高まることが期待される。すなわち、友軍の監視衛星情報、哨戒機情報、水上艦情報などが、リアルタイムまたはノン・リアルタイムで把握でき、自艦のセンサーで感知していない目標に対しても正確な攻撃が可能になる。

情報処理装置(TDBS:TargetDataBaseSeⅣer)

・[OYX-1]情報処理サブシステム

・[ZQX-12]潜水艦戦術状況表示装置(TDS=Tactical Display System)

・潜水艦情報管理システム

・基幹ネットワーク・システム

・[ZPS-6H ]対水上捜索用レーダー 1基

・多機能共通コンソールである潜水艦状況表示装置(MFICC:MultiFunctionIntelligence ControIConsole)

などで構成されている。

静粛性

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中国メディアの今日頭条は10月29日、「たいげい」について紹介する記事を掲載した。

記事は、これまでのそうりゅう型潜水艦は、すでに世界一静かな通常動力型潜水艦と言われていたと紹介。しかし、日本はこれに満足することなく、より静粛性を高めた潜水艦を開発したと伝えた。それが「たいげい型潜水艦」だ。
 「たいげい」は、リチウムイオン電池を使ったモーターで動くため、機械駆動音の発生がより小さくなったと紹介、極めて高い静粛性であることを伝えた。

中国海軍はそうりゅう前型「おやしお」が20年以上前から南シナ海で活動していたことに、まったくきがつかなかった。
中国海軍の対潜能力水準では「おやしお」すら探知することが不可能なうえに「そうりゅう」型の探知は絶望的である。その「そうりゅう」型を上回る静粛性を持つ「たいげい」型となれば、探知することを最初から諦めている嫌いがある。

運用思想

 ●リチウム電池搭載潜水艦の利点

 リチウム電池は、鉛蓄電池に比較すると3つの利点がある。その一つ目は、充電に伴う水素ガス発生の懸念がなく、実質上充電電流に制限がないことである。二つ目は、どんな大電流で放電しても、充電した電力量がほぼそのまま使用できることである。三つ目は、リチウム電池では電池の重量容積に対する充電容量が非常に大きいことである。これらは、リチウム電池を主蓄電池とした場合に大きな違いを生む。

 その違いの第1は、充電電流に制限がないため、常に最大の電流で充電することができ、充電時間が大幅に短縮できることである。これは充電中の被探知率を低下させる効果がある。また、充電電流に制限がないことは、鉛蓄電池では断念せぎるを得なかった高い充電量が達成可能であることも意味しており、充電容量が同一の鉛蓄電池に比較すると、数十パーセントも大きい充電容量を持つことと同じ効果があり、作戦能力が高くなる。

違いの第2は、高い速力を使用しても充電した電力をほぼそのまま使用できるため、高速力を使用した作戦を採用しやすいことである。

第3は、充電容量が大きいため、鉛蓄電池とAIPを合計した電力量をリチウム電池単独で持つようにリチウム電池搭載潜水艦を設計できるこ.とである。

 なお、リチウム潜水艦には2種類あることを認識しておく必要がある。 
そのひとつは‘‘おうりゅう”や”たいげい型”のようにAIPを搭載せずに、AIPと鉛電池の合計電力量をリチウム電池だけで保有するように設計された「日本型リチウム電池搭載潜水艦」、他のひとつはAIP潜水艦の鉛蓄電池を単にリチウム電池に置き換えただけの「ドイツ型リチウム電池搭載潜水艦」である。オーストラリアの次期潜水艦としてドイツが提案したのはこのタイプでありる。

 ●リチウム電池搭載潜水艦で可能となる作戦

艦艇等攻撃でリチウム電池搭載潜水艦が採用する作戦を考えてみる。

まず、在来の潜水艦やAIP潜水艦と同一のシュノーケル率を採用しても、作戦海域へ高速で進出することが可能となる。これは前述した高速力での電池消費量の改善、シュノーケル率の低下等の効果である。そして、作戦海域に入った時に充電量を満杯にしておけば、AIP潜水艦と同様にシュノーケルを実施しないまま待敵を行なえる。

また、AIP潜水艦では使用時間に限界のあるAIPをいつ使用するのか困難な判断を迫られるが、‘‘おうりゅう”ではそうした判断の必要はない。AIP潜水艦が酸素を使い切って充電が必要となる状況では同様に充電を行なうが、少し時間をかけて完全に充電すると、AIPの燃料と酸素を回復したのと同じこととなる。これはドイツ型では実現不可能である。情報を得て侍敵海域に進出する際にはAIP潜水艦よりも高い速力の使用が可能となり、敵を待ち受ける正面幅が広くなる。また、攻撃位置に着く場合にも高速使用が容易になり、攻撃成功率が高まる。そして、これらについても電池容量が大きい分ドイツ型よりも有利である。さらに、AIP潜水艦では回避で電池を使い切るとAIPの出力で可能な低速力で回避を継続せざるを得ないが、‘‘おうりゅう’’では高速使用時の電池消耗が抑えられる他、AIP相当分の電池残量も回避に使用できるため、高速回避を長く継続することができ、回避成功率がAIP潜水艦よりも高くなる。

 以上を要約すれば、“たいげい”では低いシュノーケル率と大きな蓄電容量によって高速を生かした作戦を行なうことができ、その成功率と残存率も高くなるのである。


 











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画像元 30FFM 2番艦「くまの」

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「くまの」の進水式の様子。艦首に描かれた艦番号はひとケタの「2」(2020年11月19日、乗りものニュース編集部撮影)。

防衛省は2020年11月19日(木)、三井E&S造船 玉野艦船工場(岡山県玉野市)にて、新規建造された護衛艦の命名式および進水式を実施しました。「くまの」と命名された同艦は、これまで「30FFM」と呼ばれていた新型護衛艦のなかで初の進水となります。


なお海上幕僚監部広報室の話によると、現在、長崎県の三菱重工長崎造船所で建造中の1番艦よりも先行して進水したため、型名は1番艦の命名まで「3900トン型護衛艦」と呼称するといいます。

「くまの」は全長133.0m、幅16.3m、深さ9.0m、喫水4.7m、基準排水量は3900トンで、乗員数は約90名。主機関はガスタービンエンジンとディーゼルエンジンの組み合わせで、軸出力は7万馬力、速力は約30ノットです。

今回、進水した「くまの」を始めとする3900トン護衛艦は、増大する平時の警戒監視に対応するほか、有事においても対潜水艦戦闘や対空戦闘、対水上戦闘などに加えて、これまで掃海艦艇が担ってきた対機雷戦に関しても、能力が付与されているのが特徴です。

また従来の護衛艦と比べて、船体のコンパクト化や調達コストの抑制、省人化にも配慮した設計になっているのもポイントといいます。

 なお、「くまの」は「熊野川」に由来し、海上自衛隊で用いるのは、ちくご型護衛艦の10番艦「くまの」(2001年除籍)に続いて2回目です。旧日本海軍では、最上型軽巡洋艦の4番艦「熊野」が存在しました。

「くまの」は今後、艤装や各種試験を実施したのち、2022年3月に就役の予定です。

乗りものニュース編集部

 海上自衛隊が19日に「くまの」と命名した新しいタイプの護衛艦「FFM」は、乗員を約90人に絞り込み、徹底して省人化を図ったのが特徴だ。海自はなり手不足という深刻な課題に直面する一方、艦艇数という主要な指標で中国に水をあけられており、護衛艦の増勢は急務だ。FFMはそうした2つの課題解決の鍵となる護衛艦だが、海自はここにきて3つ目の課題に直面しようとしている。

 「増大する平時の警戒監視への対応と、有事では他の護衛艦が実施する高烈度の海上作戦を補完することを想定している」

 岸信夫防衛相は17日の記者会見で、FFM導入の目的をこう強調した。

 FFMの乗員の約90人は、イージス艦の3分の1、汎用(はんよう)護衛艦の2分の1程度と少なく、基準排水量3900トンも最新イージス艦「まや」の8200トンと比べて半分以下で、コンパクトさも特徴の一つだ。

 対潜戦や対機雷戦など搭載装備を厳選し、船内の自動化を進めたことで省人化を実現した。

 また、護衛艦としては初めて「クルー制」を導入する。これまでは、乗員と船を一体的に運用し、乗員の休養中は船も定期整備などで任務に就くことはなかった。第1クルー、第2クルーといった「クルー制」を導入すれば、第1クルーが休養中でも第2クルーが船に乗り込み任務に就くことが可能になる。これにより、稼働率が向上するというわけだ。

 海自は今後、1年に2隻のペースでFFMを建造し、将来的には22隻にして全体の護衛艦数を48隻(今年4月時点)から54隻に増勢したい考えだ。

クルー制の導入や護衛艦数の増加を急ぐ背景には、海上戦力を急速に拡大させている中国海軍の存在がある。令和2年版防衛白書によると、中国の海上戦力は小型フリゲートを含めると109隻に上り、海自の護衛艦数を圧倒している。

 なり手不足に直面しながら護衛艦の増勢を図るという難題に対する打開策として期待されているのがFFMだ。

 しかし、ここにきて新たな課題が浮上しつつある。政府は配備を断念した地上配備型弾道ミサイル迎撃システム「イージス・アショア(地上イージス)」の代替策として、イージス艦の新造を検討している。

 イージス艦の乗員はFFMの3倍の300人とされており、単純計算で2隻を導入すれば600人と、FFM6隻分に相当する。

 海自内にはイージス艦の新造に伴い、FFMの導入計画がずれ込むことへの危機感が根強い。そもそも、地上イージスの導入は海自隊員の負担軽減が目的だったこともあり、「イージス艦を新造するのであれば、当初の目的からかけ離れている」(幹部)と不満もくすぶっている。(大橋拓史)

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艤装が施されていないのっぺりとした船体は、宇宙船のようにも見え、進水式にも演奏された「宇宙戦艦ヤマト」のテーマソングに合わせ波動砲を発射しそうな未来的なデザインは、かなり好印象です。
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image066船体側面には、この写真では3か所の開口ハッチが確認できます。最初の小さなハッチが短魚雷の発射口、真ん中のハッチはおそらくタラップ等の乗降用ハッチ、そして左端ハッチは交通用ランチ用かと思います。

ステルス性を高めるために錨は艦番号の直ぐ斜め下のハッチから出し入れするようです。

また、見た目の喫水も予想していたよりも浅く感じ、
バウクラスターも設置され、南西諸島の小さな港湾にも十分入港可能であることがよく分かります。


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右舷
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左舷
彼女は、右顔も左顔も美しい・・・

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電波的にステレスですが、光学的にも背景の山に溶け込んで光学迷彩っぽいですね・・単に逆光なだけかぁ(笑)

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すっぴんも美しいのですが、はやく艤装後の彼女も見てみたいものです。
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30FFM 2番艦「くまの」が11月19日進水した。
本来ならば、三菱重工長崎造船所が建造している1番艦が11月初旬に先に進水する予定であったが、主機関であるガスタービン機関の試験時に、ガスタービン機関が脱落した部品を吸い込んでしまい損傷したため、工事進捗に遅れが生じてしまったという。ガスタービン機関の損傷具合については「部品の一部が損傷した程度で、既に復旧済み」という。この不運な事故のために1番艦の命名・進水式は延期しており、「(命名・進水式の)実施時期はまだ調整中であり未定」であるとのこと。ソース

 


進水式でもっとも話題となるのが、その艦名なんと命名されるかである。今回はネームシップではない2番艦とはいえ、FFMの艦名が河川名シリーズとなるのか、掃海艦につけられる諸島名なのか、はたまた、海上自衛隊草創期の護衛艦(PF)(当初は警備艦に類別)に命名された植物名になるのか注目であった。2番艦の艦名は「くまの」であった。FFMは大本命の河川名が名付けられることになった。


護衛艦の艦名は、現訓令では、天象、気象、山岳、河川、地方の名前の中から決まることになっている。
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FFMは基本DEと掃海艦を継ぐものであるから、河川名か列島諸島名となるのが妥当であるが、おそらく旧海軍軽巡洋艦の軍艦名を引き継ぐ河川名になるものと予想はしていましたので、河川名であることは当たりました。

私の予想一番艦名は「しなの」である。「しなの」といえば大和型戦艦三番艦で空母に改装された空母信濃である。旧海軍の戦艦名は五畿七道の旧国名が由来でした。現代は航空機搭載の大型護衛艦において旧国名が復活いたしました。しかしながら、航空母艦に相当する大型護衛艦には旧国名を使用するのには国名が多すぎて、なかなか順番がまわってきません。「しなの」は旧国名でもありますが、河川名「信濃川」由来で「しなの」と命名されてもよいのではないでしょうか?信濃川といえば、長野県内の上流部分は千曲川と呼ばれていますが、新潟県部分が主に信濃川と呼ばれています。しかし、日本一長い河川名として呼ばれる場合は、千曲川ではなく信濃川です。信濃川は全長367kmと、日本で最も長い大河であります。それゆえ、30FFMのネームシップの艦名としてふさわしいと信じております。

今回の艦名「くまの」については私の30FFM艦名予想リストでは22番艦の名前てしてあげておりました。まあなんとかギリギリ入っていたのは偶然かもしれませんが、今回も一応予想的中?・・・かな?少なくも大外れではなかったと思っています。

ただ、2001年まで使用されたちくご型護衛艦10番艦であった「くまの」が早くも2番艦名として使用されたことに少々驚いています。

最近命名された護衛艦名の傾向として、旧海軍で使用された軍艦名を踏襲する確率が高いと思っています。更に言えば「いずも」「いせ」「ひゅうが」「まや」「はぐろ」は最近はやりのスピリチャル系のスピリチャルスポット/パワースポットにちなんだ名前が選ばれる傾向があるのではと感じています。ちなみにイージス艦「まや」の艦名の由来は六甲山系の摩耶山です。摩耶山は、パワースポットでもあるが、どちらかといえば観光地レジャースポットとしての方が有名かもしれません。しかし、山の名前の「摩耶」とは、お釈迦様の母「摩耶夫人」のことであり、スピリチャル的なネーミングだと思いました。いずれは熊野那智大社 (那智御瀧 飛瀧神社)のご神体である「那智山」由来の「なち」もDDGもしくはイージス・アショア代替えとイージス艦名して採用される可能性もでてきたような気がします。

そうなると、俄然伊勢神宮を流れる「五十鈴川」にちなんだ「いすず」が浮上しますが、すでに「いすず」は「ちくご」型の前級のネームシップとなっているので、一番艦ではないが、3番か4番あたりで使用される可能性があると思いますが、可能性としては残ります。

もう一つ、2番艦が「くまの」であれば地名としての「熊野」は「吉野」の続きであるの「吉野川」由来で1番艦名「よしの」の可能性もありそうな気もする。旧帝国海軍「吉野」は 吉野型防護巡洋艦の1番艦であり、1893年の竣工時世界最速(23ノット)の軍艦であり、日清戦争では第一遊撃隊旗艦を務め 豊島沖海戦黄海海戦で大活躍をした武勲艦でもありました。

以上の事から、私が予想する1番艦艦名の本命◎は「しなの」、対抗〇は「よしの」、穴△「いすず」・・・と予想します。

話は更に脱線しますが、護衛艦名には「あさひ」、「しらぬい」のように天象現象もつけることが可能となっています。※しらぬいは天象現象に分類されていますが厳密には蜃気楼と同じく蜃気楼の一種?天象現象とは、他に日食・月食・オーロラ(極光)・隕石・流星を指しますが、流星や極光、月光、銀河などなどは、できれば100年後宇宙艦隊でも創設したさいにでも命名してほしいですね。

2050年「護衛艦・掃海艦艇部隊」の陣容

30FFMは新世代の護衛艦として21世紀中盤の海自護衛艦の中核を担う艦となります。

30大綱では「多次元統合防衛力」を構築するとされた。これは宇宙・サイバー・電磁波を含むすべての領域における能力を有機的に融合し、平時から有事までのあらゆる段階における柔軟かつ戦略的な活動の常時継続的な実施を可能とする、真に実効的な防衛力です。この
防衛力構築のために海上自衛隊は統合による宇宙・サイバー・電磁波領域における見直しに積極的に関与するとともに、特に水上艦艇部隊の大変革が行われます。

水上艦艇部隊の大変革では、これまでの護衛艦部隊の4個護衛隊群(8個護衛隊)および6個護衛隊と掃海部隊の1個掃海隊群を一つの水上艦艇部隊にまとめ、その水上艦艇部隊を新たに「護衛艦部隊」として4個群(8個隊)と「護衛艦・掃海艦艇部隊」として2個群(13個隊)を保有することとされています。

新たに編成ざれる「護衛艦部隊」は従来の護衛艦隊4個群(8個隊)であり「国土の防衛」「海上交通の保護」という有事の対応に軸足を置く。これに対して30FFMが中核となる「護衛艦・掃海艦艇部隊」は有事における島嶼防衛と平時からグレーゾーンの事態への対応および常続的な情報収集・警戒監視に軸足をおくことになります。

毎年2隻づつ整備する30FFM型艦は「平時からグレーゾーンの事態」に柔軟かつ戦略的な活動を常時継続的に実施可能とするような要求性能ち満たすよう建造され、「護衛艦・掃海艦艇部隊」に編入されます。30FFM型艦にはクルー制が導入され、限られた隻数で最大限の稼働日数を確保する努力の一環といえるでしょう。

また30大綱においては新たに哨戒艦12隻が主要装備とされました。この哨戒艦は平時からグレーゾーンの事態への対応、とりわけ平時の活動に軸足をおいて建造されることとなるので、FFMの補助艦艇的意味合いがあります。また、FFMは機雷掃海を行う任務も与えられていますが、実際に掃海任務ができなかった場合、補完する装備が必要となります。現状掃海艇最新型えのしま型は2015年の3番艦以降建造されていませんので後継掃海艇建造の必要があり、哨戒艦にはFFM以上に掃海任務に重点をおいた艦になると思います。

哨戒艦は領海警備に艦砲だけの低速な哨戒艦では能力不充分ではありません、現時点で現実は掃海艇が領海警備任務の一端を担っています。30FFMには掃海艇が担っていた警戒監視任務はこなせることができます。警備監視任務がFFMでも不足な場合に、哨戒艦が補完する。哨戒艦とFFMはそれぞれ補完しあうことで、最大限の能力をいかすことを考えて、FFMとセットで運用される可能性が高い。

FFMと哨戒艦は各地方隊に編入され、平時からグレーゾーンにおける事態において各地方総監が警備区内の情報収集・警戒監視の任務を遂行し、海上自衛隊全体としての持続性・強靭性が高まることが期待されています。

2050年「大型水陸両用作戦指揮艦」の出現

中国のA2/AD戦略を東シナ海において阻止するための部隊として、「護衛艦・掃海艦艇部隊」の陣容は、まず島嶼防衛のための旗艦2隻が、掃海母艦「うらが」「ぶんご」の後継艦として代替し「水陸両用作戦指揮艦」(大型多機能艦艇/多用途防衛型空母)として就役しているのではないだろうか?
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これは31中期防において検討される「水陸両用作戦に必要な新たな艦艇の在り方」および“いずも”型護衛艦の改修の成果が反映され、F-35B搭載・運用機能や水陸両用作戦指揮機能に重点をおいたものとなることが予想され、大きなパワー・プロジェクションを発揮することになっているであろう。



30FFMの今後

2050年頃30FFM型艦は22隻就役済みで、30FFMの代替更新が検討されているであろう。30FFM
型護衛艦はべ-スライン管理による建造が進められ、最初の8隻がべ-スライン1、9番艦からの8隻がべ-スライン2、そして17番艦からはベースライン3として、それぞれ大きな技術革新(新領域作戦への対応等)がなされており、指向性エネルギー兵器(レーザー砲)や電磁砲など可能な限り近代改修(バックフィット)も実施されているであろうと思います。


FFMの補完である新型哨戒艦と掃海艦艇は無人艦技術(USV、UUV)の採用により、30FFM型艦に機能移管されていることが予想される。新型哨戒艦と掃海艦艇の代替として無人艦艇が整備されるとともに、中国海軍艦艇の増強に見合うよう、FFM型艦を大型化して07DDむらさめ型の後継として、30FFMファリーの1万トン級護衛艦が建造され隻数を増加していることも考えられます。

無人艦艇には掃海機能、目標捜索機能、海洋観測機能、通信中継機能等が考えられます。FFM型艦は多機能艦としてますますその機能を拡充していくことになると考えられるが、その一つとして無人機、無人艦艇の母艦機能を有していると思います。

30FFMのAEW能力

「護衛艦部隊」は有事の「国土の防衛」および「海上交通の保護」のためハイエンドな戦いに備えなければならない。台湾危機に備えるとすれば米海軍との共同が必須であり、日米両軍と中国海軍のミリタリー・バランスを常に意識すべきと思います。

それは日米および中国海軍の量的バランスのみならず、日米共同による作戦遂行能力もその要素であることから、「護衛艦部隊」の艦艇は日米合同の円滑さを求めるべきであはあり、今更遅いが、先日決まったFFG(X)に30FFMを米国に売り込むべきだったかもしれません。

日米共同作戦遂行能力と同様に、「護衛艦部隊」にとって重要な能力は独自の対潜水艦戦能力である。米海軍が潜水艦の脅威がある海域に空母打撃群を展開させることに躊躇する可能性があることから、わが国周辺海域における潜水艦脅威の排除は海上自衛隊が行なう最大の任務であり続けています。ゆえに海上自衛隊の対潜水艦戦能力が、わが国周辺のミリタリー・バランスに大きく影響するします。

「護衛艦部隊」は「哨戒機部隊」「潜水艦部隊」および「海洋業務・対潜支援群」等と連携を強化して、水中の可視化に努力を傾注するとともに、自らの対潜水艦攻撃能力の向上に加えて、無人艦艇(UUV、USV)および航空機を管制してのさらなる対潜水艦攻撃能力の向上を図っていると思いますが、30FFMは現代ASWの新戦術 
マルチスタティック・オペレーション能力に長けており、世界的に見て最も優れた対潜能力を備えた水上艦艇になると思います。

また、30FFMの関心事の一つとしてVLS(垂直発射システム)についてですが、当初2022年の竣工時にはVLAはないとされていましたが、毎日新聞社様のヘリから撮った写真を見る限り、2セット16基については竣工時から搭載していそうです。その場合当面搭載されるのは、07式垂直発射魚雷投射ロケットのみで、8基から16もしくは32基へVLS増設後新型艦対空ミサイルA-SAM 8~24基を搭載するものと思います。

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拡大してみると砲塔の設置予定場所と艦橋の間に杭で囲まれた部分、底が灰色で、茶色いシートが掛けられた箇所があります。大きさから察して、上下2列横4基計8発×2のVLS発射装置が設置されそうです。

30FFMは今後30年を見通して、先に述べた平時の新たな任務の遂行に加えて、隻数が強大な中国海軍と対峙するのに必要な隻数の護衛艦建造の中核艦となると思われます。また、30FFMは、「新領域での戦いへの備え」と「無人艦艇の母艦」として、また中国沿海部を機雷で封鎖する「敷設艦」、そしてその機雷を除去する「掃海艦」としてもマルチな活躍が期待されています。

【SPUTNIK】2020年11月05日 17:13

4日、日本政府は海上自衛隊護衛艦の輸出を計画していることが明らかになった。受け入れ先のインドネシア政府と調整を進めている。時事通信が伝えている。

日本政府はこれをきっかけに難航していた防衛層部品の輸出に勢いをつけたいと見られる。また日本が提唱する「自由で開かれたインド太平洋」構想の実現に近づく可能性もある。

インドネシアは、中国による南シナ海など海洋進出の活発化に警戒心を強めており、安全保障面で日本との協力を強化する姿勢を示すことで、中国を牽制するものと見られる。

読売新聞は政府筋の話として、インドネシアから日本政府に軍艦4隻の購入希望、および技術移転を通じさらに4隻を自国造船所で建造したい旨が伝えられたと報道した。取引総額は3000億円と見積もられている。

同紙によると、ミサイル・大砲に加えデッキヘリおよび機雷除去ロボットを搭載した3900トン型護衛艦(30FFM)に大きな関心が寄せられたという。これら護衛艦は現在、日本の三菱重工業の造船所で建造されている。

日本の武器・技術のインドネシアへの供給は、先月の菅首相のジャカルタ訪問の際に協議された。首相訪問を前に、9月には海上自衛隊高官と三菱重工業幹部がインドネシアを訪れている。

合意が得られれば、第二次世界大戦後の日本としては初の大規模な兵器輸出となる。
インドネシアね・・・例の新幹線でやらかしているので信用力ゼロですね。まあ、KFXの開発に参加したり韓国から潜水艦を買って安物買の銭失いを悟ったのかもしれませんが、現金を用意して、売ってくださいお願いしますとくるまでは、こちらから売り込む必要はないと思います。


本来であれば30FFMで検索すると常にトップページにあった当ブログは19日の進水当日にこの記事を書くべきでしたが、ご存じの通り米大統領選挙の情報収集にかまけ、3連休に持ち越してしまいました。ご期待していた皆様には申し訳ございませんでした。
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Japan Considers Building Two Super-Sized Destroyers As An Alternative To Aegis Ashore
The two new warships are planned to combine a development of the Maya class hull with the AN/SPY-7 Long Range Discrimination Radar.
【THE WAR ZONE】THOMAS NEWDICK, 2020.11.02


日本はイージス艦の代替として超大型駆逐艦2隻の建造を検討
マヤ級船体の開発とAN/SPY-7長距離識別レーダーを組み合わせた2隻の新型護衛艦が計画されています。

日本のメディアからの報道によると、政府は、技術的な問題、コストの上昇、国内の批判の中で今年初めに中断された陸上型イージスシステム「イージス・アショア」の代替として、新しい「大型護衛艦」2隻の整備を検討しているという。

新型軍艦はまた、主に北朝鮮の弾道ミサイルからの防衛を目的としたミサイル防衛に焦点を当て、ロッキード・マーチン社のAN/SPY-7長距離識別レーダーを利用したイージス艦の戦闘システムのバージョンを装備することになる。

計画では、政府が年内に進めるかどうかを決める前に、日本の防衛省が提案された駆逐艦に関する中間報告書を11月中旬に受け取ることを要求していると報じられている。日経アジアのある報道によると、この計画にゴーサインが出される可能性が高いという。

日本政府は、新たなデザインの新型護衛艦を検討しているのか、既に建造されているイージス艦の派生艦を検討しているのかは不明である。海上自衛隊(JMSDF)が「まや」クラスの艦船を追加配備する可能性は非常に高い。「まや」は、すでにイージス艦の戦闘システムの先進版、あるいは同級の派生艦を拡大したものを搭載している。「まや」型は、「あたご」型の発展型であり、米海軍のアーレイ・バーク級駆逐艦(Flight Iに相当する)「こんごう」から発展した「あたご」クラスからさらに発展したものです。

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U.S. NAVY/SEAMAN SANTIAGO NAVARRO

Aircraft fly in formation above the JMSDF Hatakaze class destroyer Shimakaze (DDG 172), left, the Atago class destroyer Ashigara (DDG 178), and the Royal Canadian Navy frigate HMCS Winnipeg (FFH 338) during Exercise Keen Sword 21 in the Philippine Sea in October 2020.

共同通信社の報道によれば、日本政府は現在、標準的な排水量9000トン前後の艦船を検討しているという。「まや」級駆逐艦の排水量は約8,200トンであるが、これはさらに大型化された発展型の開発を妨げるものではない。「まや」クラスは最終的に4隻の船体を持つと予想されていたので、最終的にはAN/SPY-7レーダーを含む今回の改正仕様で2隻が完成する可能性が残っています。

共同通信によれば、提案されている新型駆逐艦の大型化の背景にある考え方は、"北朝鮮の弾道ミサイル警戒による過酷な労働環境 "の中で、利用可能な居住空間を増やす必要があることを示唆している。注目すべきは、米海軍が近々登場するアーレイ・バークスFlightⅢでも同様の戦略を追求していることで、約9700トンの排水量を持ち、米海軍が言うところの船型を最大限に拡大することができるということだ。

Scene from Maya launching ceremony [RAW VIDEO] •2018/07/30

報告されているように、日本の計画では、日本当局が既に購入に同意していたイージス・アショアのシステムで使用されていたのと同じAN/SPY-7レーダーを新しい軍艦に搭載することになっています。この新システムの追加要求は、スペースと人員の面で、既存のマヤ級の上部構造の見直しを要求する可能性があり、その結果、船体の変更が要求される可能性があります。

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KYODO VIA AP IMAGES

The main control center at the Aegis Ashore missile defense test complex in Kauai, Hawaii. Japan’s Aegis Ashore sites were expected to be of a similar design, but with the AN/SPY-7 radar instead of the AN/SPY-1 seen here.

日経アジアが報じたところによると、追加の護衛艦2隻のための資金の一部は2021年度予算から充当されるとのことですが、軍艦に搭載するためのAN/SPY-7の改造には追加費用がかかるとのことです。重要なのは、ロッキード・マーチンはすでにこのレーダーのバージョンを、BAEシステムズの26型フリゲート艦のデザインに基づいた将来のカナダの駆逐艦や、スペインのF110クラスのフリゲート艦に供給していることである。

日本は、ミサイル迎撃に特化した特殊目的船や海上プラットフォームを作ることも検討してきたが、これらは「大型駆逐艦」をより多く調達するよりも安価であると判断された。しかし、これらの選択肢は、空からの攻撃や潜水艦による攻撃に対してあまりにも脆弱であると判断された。これらの選択肢やイージス・アショアとは異なり、新クラス(サブクラス)の本格的な駆逐艦は、ミサイル防衛に加えて様々な任務をこなすことができ、より柔軟性に富んでいる。

また、同艦は米国のミサイル防衛シールドの要となるため、日本と同様に米国にとっても優先的に調達することになる。

艦船が最終的にどのような姿になるにせよ、最終的にはSM-3 MkIIA迎撃ミサイルを搭載することになるだろう。このミサイルは、現在配備されているSM-3の発展型よりも、より多くの種類のミサイルに対して、より多くの交戦能力を持つことになるだろう。このミサイルと、このミサイルを開発した日米コンソーシアムについては、herehere, and here.で読むことができる。

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RAYTHEON
艦の設計上の問題と兵器の問題を超えて、この計画はさらなる問題を提起している。そもそもイージス艦システムを調達するという決定は、従来の艦船に乗務できる海上自衛隊の乗組員の数が限られてい ることへの懸念に基づいていたことを思い出す価値がある。さらに 2 つの主要な陸上戦闘機を投入することは、日本の海軍部隊が人員数を拡大するための圧力を強めることにな る。

このような人員増強へのプレッシャーは、すでに30DX(FFM)と呼ばれる小型で多任務型の新型護衛艦の導入計画につながっているが、実際にはフリゲート型艦であることが浮き彫りになっている。排水量 3,900 トンのこれらの艦は、海上自衛隊の人員不足に対応するために特別に作られたもので、一番艦の進水は間もなく予定されている。イージス艦よりも安価で、乗組員は3分の1程度の大きさだが、多任務設計では対弾道ミサイルの役割を果たすことができない。


イージス・システムを搭載した新型護衛艦が承認されれば、北朝鮮から発せられる脅威から身を守る貴重な手段となり、東シナ海やその他の地域で力を発揮することができるだろう。2021年度の日本の防衛予算要求は過去最大の約550億ドル(5兆6千億円)であり、北朝鮮と中国の脅威に立ち向かうための日本の軍事力の重要性が増していることを反映している。

提案されている新型艦がどのような形や大きさであれ、海上自衛隊の護衛艦艦隊が優位に立っていることは明らかである。防衛省は、予算増に後押しされ、駆逐艦全体の船体数を現在の 50 隻弱から 54 隻に引き上げる計画である。しかし、コストは依然として要因であり、最終的に日本の駆逐艦のうち 22 隻が「まや」級のような本格的な駆逐艦ではなく、より安価な 30DX/FFM 艦になることが計画されているという事実を反映している。

筆者への連絡先:thomas@thedrive.com

www.DeepL.com/Translator(無料版)を下翻訳としてDdogが翻訳しました。

【共同通信社】2020/11/1 06:00 (JST)11/1 15:21 (JST)updated

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地上配備型迎撃システム「イージス・アショア」の米軍実験施設=2019年1月、米ハワイ州カウアイ島(共同)

 政府は、地上配備型迎撃システム「イージス・アショア」計画の代替策となる、迎撃装備を搭載した艦船について、大型化する方向で検討に入った。北朝鮮の弾道ミサイル警戒で過酷な勤務環境にある乗組員の負担軽減を図るため、居住空間を拡大する目的。イージス機能を持つ艦船としては、海上自衛隊で最大となる見通しだ。複数の政府関係者が10月31日、明らかにした。

 防衛省は委託業者から11月中旬にも中間報告を受け、政府が年末に代替策の方向性を決める方針だ。最新鋭で最大のイージス艦「まや」(幅21m、基準排水量8200トン)より数m拡幅し、9000トン程度にする方向で調整する。

【日本経済新聞】2020/11/2 2:00 
 
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政府は「イージス・アショア」の代替策としてイージス艦2隻の建造を調整する(写真は米ハワイ州のイージス・アショア)

政府は地上配備型迎撃ミサイルシステム「イージス・アショア」の代替策としてイージス艦2隻の建造を調整する。これまでミサイル防衛に特化した専用艦も含めた2案を検討していたが、イージス艦に絞り込む。地上の迎撃機能を洋上で補完し、北朝鮮や中国のミサイルに対処する。

防衛省は11月中に、民間企業に委託している技術調査の中間報告を受ける。これを踏まえてイージス艦導入を正式に決める。

選択肢の一つだった専用艦は予算を抑えられる利点があったが、潜水艦や戦闘機など外部の攻撃に弱いのが課題だった。

最近は北朝鮮からのミサイル迎撃に加え、中国の軍事活動が活発化している。南西諸島周辺の警戒活動も見据え、自己防護能力や機動力のあるイージス艦が現実的だと判断した。

レーダーはイージス・アショアに搭載予定だった米ロッキード・マーチン社の最新型「SPY7」を転用する。イージス艦の建造費に加え、レーダーを艦船に載せるためのシステム改修費がかかる。2021年度予算に関連経費を計上する。

イージス艦の新造には運用する海上自衛隊の人材確保が課題になる。イージス・アショアの導入を決めたのも海自の人材不足に対応する目的もあった。

自衛隊全体で配置の見直しを進め、洋上勤務にあたる人員の拡充をめざす。必要な乗員数を減らすため、イージス艦の能力の絞り込みも検討する。

イージス・アショアは本州の2カ所に置く計画で、北朝鮮からのミサイル迎撃が目的だった。

政府は12月に23年度までの装備品の取得方針を定める防衛大綱と中期防衛力整備計画を見直す。自衛隊の体制からイージス・アショアの記載を削除する小幅改定になる。
ひょっとすると最初からイージス艦を増やす出来レースであったのかもしれない。
結果的に大型イージス艦2隻増で決着。

しかし、限られた予算と貴重な乗組員が新型イージス艦に割かれることになる。
それはそれで由々しき問題ではあるが、極超音速ミサイル時代の近未来のミサイル迎撃には
石油リグ型やメガフロート型では対中開戦と同時に弾道対艦ミサイルの標的となりかねず、その脆弱性は免れなかった。

私はレーダー施設は陸上、発射ランチャーのVLSを運航乗員を予備自衛官や民間人に委託する、
PFI方式の大型商船にコンテナ化して搭載する分離する案もしくは、対弾道ミサイル迎撃艦案を考えていた。

【産経新聞】10/28 23:03 

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政府が地上配備型迎撃システム「イージス・アショア(地上イージス)」の代替策としてイージス艦を新造する方針を固めたのは、当初想定した弾道ミサイル防衛(BMD)能力にとどまらず、巡航ミサイルをはじめ多様な脅威に対応できる能力を保有すれば防衛力の底上げにつながると判断したためだ。

今年6月に地上イージスの配備断念が発表されて以降、さまざまな案が浮かんでは消えたが、イージス艦新造を求める自民党の声も代替策の絞り込みに影響した。

 政府は9月24日に自民党の関係部会で地上イージスの代替策として、(1)商船型(2)護衛艦型(3)移動式の海洋掘削装置(リグ)型-の「洋上案」を示した。このうち商船型や護衛艦型ではBMDに特化した「専用艦」の構想も浮上。地上イージスがBMD向けの装備だったことを受けたものだ。

 これに「待った」をかけたのが自民党国防議員連盟だ。海洋掘削装置型は魚雷など敵の攻撃に弱く、専用艦についても「中途半端な投資」などと批判が続出した。国防議連は23日、巡航ミサイルや敵航空機などにも対応できるイージス艦の増隻を求める提言をまとめ、政府も追認する形となった。自民党国防族の一人は「イージス艦なら尖閣諸島(沖縄県石垣市)を含む南西諸島防衛にも振り向けられる。中国をにらんだ抑止力も高まる」と指摘する。

 ただ、課題は残る。防衛省は米国と契約済みの最新鋭レーダー「SPY7」を新たなイージス艦に搭載する方針だが、米軍を含め運用実績はない。政府は民間企業による調査結果も踏まえ新たなイージス艦に付与する機能を最終判断するが、海上自衛隊や自民党には「開発リスクを防げる上に米軍との相互運用性も高まる」として、米海軍と同じ「SPY6」搭載のイージス艦を望む声も根強い。

 日本全域を24時間365日態勢で守るという地上イージスの利点も、陸上配備の断念でおぼつかなくなっている。ローテーションを考えればイージス艦4隻が必要とされるが、専用艦に比べてイージス艦は高額になる可能性が高く、当面は2隻の導入にとどめる方向だ。また、人員不足が慢性化する海自の負担は増すことになり、政府関係者は「代替策に満額の回答はない。現状の中で最適解を探る」と語っている。(石鍋圭、大橋拓史)

記事にあるように、中途半端な方式より多少コストがかかっても、その後の運用や訓練を考えれば、対弾道弾迎撃専用大型イージス艦を建造した方が合理的かもしれません。

イージス艦となれば、米海軍の海軍統合火器管制-対空NIFCAと、リンクするのが正論となり、米ミサイル防衛庁との絡みで導入が決まった陸自向けイージス・アショア用新型レーダーSPY-7をキャンセルするいい口実となる。

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イージス艦とするならば、開発中のSPY-7の採用は白紙にできる。イージスシステムは巨大なシステムであるので、バグが次から次に発見され少しづつ修正されている。修正に修正が重ねられようやくまともなシステムになっていく。

米海軍の使用していないSPY-7を採用したならばいったいだれがバグを修正するのか?
ロッキード社は大丈夫と言っているが、SPY-7を採用した段階でまったく無茶苦茶な話になっている。本当にSPY-7を採用してもバグの修正等維持が可能なのか現在調査をしているらしい。

また、海自ではイージス艦が増えても操作要員を育成するのに苦慮している。
イージスシステムの操作訓練は米国のノーフォークにある米海軍のNaval Sea Systems Commandイージス訓練センターで行っている。 訓練はもちろん英語で行われる。優秀な人材で英語が堪能でなければイージス艦が増えても要員を下手に増やせないのである。

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Naval Sea Systems Command画像元 

もしPY-7を採用したらイージスシステム要員育成は可能なのであろうか?
まや型までのイージスシステム担当隊員はSPY-1+ベースライン9Cの訓練を受けるが、新型イージス艦がSPY-7+ベースライン9Cとなった場合ノーフォークにある米海軍のイージス訓練センターで訓練を受けることは可能なのだろうか?冷静に考えれば米軍が採用していないシステムの訓練などよほど奇特ではなければ受け付けないと思う。

故に、SPY-7+ベースライン9のイージスシステム要員育成は海自自前となってしまう、更に言えば、もし「こんごう」後継イージス艦が米軍と同じSPY-6+ベースライン10を採用した場合、将来的に開示のイージスシステム要員は3タイプそれぞれ別の訓練を受けねばならず、2隻だけ別なシステムを採用すると、大きなデメリットとなってしまう。新型イージス艦をSPY-7+ベースライン9にする理由がみつからない。

そもそも、イージス・アショア導入の目的は北朝鮮のミサイル実験にお付き合いする破壊措置命令用の装備である。破壊措置命令とは北朝鮮の実験用ミサイルが万が一日本に落ちてきたら破壊する為の武器であって、有事の際は米軍+海自のイージス艦総動員で飽和攻撃に備える計画である。どちらかと言えばイージス・アショアは北朝鮮のお遊び実験に対応するのが本来の目的である。有事の際は日米のイージス艦隊+イージス・アショアとなるので、イージス・アショアは補助勢力にすぎなかったはずである。

イージスア・ショア導入が目的ではなくイージス艦を導入するのであれば、当然米海軍の海軍統合火器管制-対空NIFCAと共用ととなるのが自然であって、新型イージス艦を導入するのであれば、SPY-6+ベースライン10とするのが正論である。


ところで・・・新型ミサイル護衛艦の基準排水量は、9000トンを超えるとの報道である。
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基準排水量9000トンといえば旧帝国海軍重巡洋艦「青葉型」と同じであり、新型イージス艦の満載排水量は1万トン越えの12000トン程度の大型艦になるのではないだろうか?
さすがに1万トンを超えたなら、海自でもDDGミサイル護衛艦とせずそろそろ重ミサイル護衛艦とか巡洋護衛艦CGという種目をつくってはどうだろうか?でも
満載排水量 14,797 トンの米海軍のズムフォルトもDDG-1駆逐艦か!私としては違和感を感じる。


最後に蛇足ながら大型イージス艦2隻名前はもはやこれ以外になかろう。
「ながと」と「むつ」!もちろんイージスアショアを設置しようとした五畿六道の旧国名の山口県(長門)と配備予定地域が秋田なので(出羽/羽後東北戦争終結直後に出羽国を分割)になるかもしれないが・・・陸奥にかぎりなく近いので・・・



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日本の学術会議みたいなお花畑な反政府機関がない米国では、米国国防高等研究計画局DARPAによって、画期的な科学実験を通じて世にインターネットやステルス機、無人機、誘導爆弾(スマート爆弾)、マイクロ技術などの開発に貢献してきたことで知られる。

現在力を入れている海事研究には、米軍が他国の潜水艦を探索する「海中における偵察衛星」の役割を果たすことが期待されている。「シーハンター」プロジェクトがある。

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対潜水艦戦(対潜戦)を様変わりさせるとみられているのが、対潜無人船舶システムだ。海上に無人のロボット船を配備し、敵の潜水艦を追跡させる。これにより、現在この任務を担う海軍艦船を他の任務に回せるようになる。

潜水艦の探索は、時間も費用もかかることで知られる。特にディーゼル潜水艦は、動力機関の駆動音が非常に静かで探知が困難だ。「ACTUV(Anti-submarine Warfare Continuous Trail Unmanned Vessel)」と呼ばれるこのプロジェクトは、海軍のあり方を根本から大変革させる。

船体全長約40メートルのACTUV(ロボット船舶)「シーハンター(Sea Hunter)」は現行の潜水艦に比べて機動にかかる費用が安上がりで、しかも敵の潜水艦を効率よく追跡できる可能性を秘めている。

無人機の時代

米国防省の国防先進研究計画局(DARPA)の「中排水量無人水上艇」(MediumDisplacementUSV)シー・ハンターSeaHunter(SH-1)がある。

全長40メートルのディーゼル動力トリマラン(三胴船)で排水量135~145トン、補充をせずに最大90日間1万浬を航行できる。他の船舶にぶつからずに完全自動航行し、対潜戦(ASW)や対機雷戦(MCM)に従事する。


無人ヴィークルならではの用法

一口に無人ヴィークルといっても、大きざも目的も多岐にわたることは分かるだろう。無人ヴィークルの用途は必ずしも有人システムに置き換わるだけではない。無人ヴィークルの技術が成熟すれば、無人ヴイークルならではの任務、用法が生まれて来るに違いない。

 人間の肉体的精神的制約に関係なく任務を遂行できるのが無人ヴイークルの大きな利点だ。MQ-4Cのように24時間以上連続でミッションを遂行するのは有人機には無理だろうし、UCAVならば乗員が失神してしまう10G以上の旋回でも平気で行なえる。

 シー・ハンターの大きさの船で3カ月間も寄港せずに航海を続けるのは乗員には苦行だろうが、シー・ハンターは2019年1月には完全無人でサンディエゴ・ハワイ間の往復を行なっている。

機雷掃討(minehunting)用途の無人ヴイークルMHUl-4がすでに建造されて試験中で、機雷探知用のAQS-24とともに運用される。将来的には機雷掃討、掃海、機雷無力化、ISR、ASW、通信中継、対海賊任務が想定されている。

日本でも防衛装備庁は近未来の戦いはは無人機の戦いとなると考えている。

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水中防衛の取組 https://www.mod.go.jp/atla/soubiseisaku/vision/rd_vision_kaisetsuR0203_04.pdf

将来無人装備に関する研究開発ビジョン https://www.mod.go.jp/atla/soubiseisaku/vision/future_vision.pdf

無人ヴィークルの活動の場は海底から宇宙にまで及ぶが、その中で海戦(海軍)に関係ある無人ヴイークルといえば、無人の水上艇であるUSV(UnmannedSurねceVehicle)と無人潜水艇UUV(UnmannedUnderwaterVehicle)、さらには無人航空機のUAV(UnmannedAerial/AirVehicle)がある。魚雷やミサイルは普通は含まれないが、AIを組み込んだ知能的(スマート)な使い捨て兵器は無人ヴイークルの一種と考えられなくもない。

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米海軍の無人および小型戦闘艦計画執行室(ProgramExecutiveOfficeUnmannedandSmallCombatants)のPM406(無人海洋システムズ担当)が公開ブリーフィングに使っている図(↑)によると、海軍は極小(7メートル以下)、小(7~12メートル)、中(12~50メートル)、大(全長50メートル以上)の4種のUSVを開発する構想を立てており、小さい方から順にクラス1~4とも呼んでいる。

2020年度予算案に2000トン級のクラス4SUV2隻の建造が盛り込まれている。クラス4の想定される任務は電子戦(EW)、水上戦、対水上戦、通信中継、情報収集、監視・偵 察(Intelligence、SuⅣeillance、Reconnaissance)とされ、将来的には兵端やASW、ISR&T(Targeting)も加わるようだ。

 クラス3SUVの近い将来の任務はASW、ISR、それにスウオーム対策となっている。シー・ハンター2号(SH-2)も計画されている。

 クラス2では機雷掃討(minehunting)用途のMHUl-4がすでに建造されて試験中で、機雷探知用のAQS-24とともに運用される。将来的には機雷掃討、掃海、機雷無力化、ISR、ASW、通信中継、対海賊任務が想定されている。


【fabcross】 2020-6-22 
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アメリカ国防高等研究計画局(DARPA)と米海軍は、無人で航行して任務に就く「No Manning Required Ship(NOMARS)」と呼ばれる水上艦艇の建造を計画している。

NOMARSは、米政府機関による基礎・応用研究のためのプロポーザルを公募する「Broad Agency Announcement(BAA)」により募集が行われた。BAAに記載された内容によれば、NOMARSは100t級無人水上艦艇(USV)の実証艇で、設計段階の想定ではペイロードは25tで、容積は2800立方フィート(約79m3)。巡航速度10ノット以上で、最高速度20ノット以上の高速巡行が可能であることとされている。

NOMARSは、作戦区域の基地から2000海里(約3704km)を自力航行して配置に就き、少なくとも30日間は給油なしで配置を維持できることが目標に定められている。また、場合によって配置転換できることと、高い耐航性も求められており、海況7(波高6~9m)の荒天後も任務を継続できる必要がある。

NOMARSは、必要に応じて武力攻撃を避けるために高速で離脱および再配置する能力も求められているが、米海軍の空母打撃群への編入も見込まれる無人水上艦艇「Sea Hunter」のような作戦計画、意思決定、自律航法などエグゼクティブ級の自律性までは求められていない。

2020年2月3日に発行されたNOMARSのBAA(2020年4月1日最終更新)はフェーズ1に当たる概念・概要設計に関するもので、2022年に詳細設計、2023年から2024年にかけて建造という予定が組まれている。

世界的に水中水上兵器とも無人化大型化が一段と進むと思われる。

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Unmanned Combat Ship 
【Trendhunte】
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これは、BAEシステムズが開発中の新型無人戦闘機「UXVコンバットラント」です。そう、ドローン.... この船は無人のドローンや無人機の母艦にもなっています。これを見ていると、スターウォーズのエピソードIを思い出しませんか?

この戦闘艦は、「ガスタービンとディーゼルオルタネーターによって供給されるツインプロペラシャフト/モーターを備えた完全統合型の電気推進力」を使用するということです。あるいは、2本のシャフト/モーターとディーゼル・オルタネーターで巡航電力を供給し、1本のガスタービンで2つのウォータージェットを駆動してブースト電力を供給することも可能である。" (BAE)これは、燃費コストが低いことを意味する。
無人機のSwarm(群れ)行動 スウオ-ミング(Swarming

鳥や昆虫は群れをなして飛行する、もし群れが意思を持って襲ってくればヒッチコックの「鳥」のような恐怖を感じることがある。


無人機の特性として、安価な無人機のSwarm(群れ)が高額なハイテク兵器を襲い撃滅することが期待される。

昭和に子供であった日本人であれば誰でも知っている有名アニメのヤッターマンに登場する今週のびっくりドッキリメカの戦法である。

DARPAでは
Swarm戦法 スウオ-ミング(S
warming)と呼んでいる。

昆虫や鳥、魚など海生生物の群れのことで、指揮者がいるわけでもないのに統制の取れた集団のように行動する。

スウオーム戦術はUAVで開拓されたが、海戦への応用も少し遅れて実験されている。2014年8月に米海軍のONR(0ffice of naval research)がヴァージニア州のジェイムズ川で行なったデモンストレーションでは小型艇5隻が一団となって航行し、指示された船を自動的に包囲した。

スウオームの妙は、一匹一匹の虫や鳥に高度の知能があるわけではなく、割と単純なアルゴリズムに従った本能的行動を取っているのに、集団としては知的で合理的な行動になるところで、スウオーム兵器の開発には必ずしも高度のAI技術が必要なわけではない。

ONRのデモンストレーションのようなスウオーミングは、たとえば港湾で近寄る船舶を警戒するのに使えるが、攻撃側もまたスウオーム戦術を利用できるのには注意する必要がある。ごく安価な電子装置と市販のAIソフトウェアそれに爆薬を小型のボートに組み込めば、たちまち自爆船のスウオームが出来上がる。いまに攻撃対象の軍艦やタンカーに取り付こうとする自爆船スウオームと、警戒例のUSVスウオームとの追いかけっこが見られるようになるかもしれない。

•2016/09/08

 潜水艦から発射されるUUVは魚雷発射管に制約されて、形状や外形は魚雷に準ずる(長さは魚雷よりも短いものもある)。Mk18Modlソードフィッシュ、サンドシヤーク、アイヴァー(以上小型)、Mk18Mod2キングフィッシュ、LBS-AUV(Littoral Battlespace Sensing Autonomous Undersea Vehicle)、レイザーバック、ナイフフィッシュ(以上中型)などといった名称の計画があり、戦場の状況認識(Battespace Awareness)に関達するものが多い。

 大型、超大型はスネイクヘッドのような拡大した短魚雷型と、日本の海洋研究開発機構(JAMSTEC)の”しんかい”のような深海潜水艇の無人版がある。なお無人潜水機(Autonomous UndenvaterVehicle)は自律ロボットの最先端で、JAMSTECにもいくつも開発計画がある。


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近未来の海戦の主役は、米海軍のヴァージニアVirginia級SSNと、ロシアヤーセン Yasen 級とその後継だろう。

Virginia級で導入されたペイロード・モジュール方式が一般化する結果、敵艦隊撃破を重視した制海任務と巡航ミサイルによる戦力投射の両任務を1隻の潜水艦(特に原潜)が実施できることが挙げられる。




ヤーセンは、米原潜並みの静粛性を確保したうえに、話題の極超音速ミサイルZircon
ジリコンを搭載する



原潜は空母に比べ隠密性に富み、極超音速ミサイルの標的とならず、潜水艦の戦いが制海権を握ることになる。


仮に日中間で紛争となったとしても、日本の潜水艦隊がいる限り中国空母は港を出ることはできず、その間に中国沿岸に機雷を敷設したならば、勝負ありである。

在来型潜水艦ではAIP装備艦が徐々に衰退し、民用高性能電池の爆発的普及に支えられた電池技術により、リチウム・イオン電池あるいはその発展型高性能電池搭載型が主流となる公算が高い。攻撃武器では、潜水艦発射型HSMも導入される。

 次にUUVは、在来型潜水艦の不十分な行動力を補完するため、大型長期滞洋型の移動水中センサー母艇が実用化されネットワーク化(後述)される。また、対潜戦に必須の常続的な水中環境データ収集のため、小型の長期滞洋放流タイプのUUVも導入される。データ回収はAIによる自立航法能力を利用したUUV回収方式が先に一般化するが、衛星通信技術の発展如何では衛星通信によるリアルタイム収集の算もある。



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東アジア空母建艦競争の愚

近未来の予測は簡単ではない。いまの中国の急激な軍拡がこのまま続くのかは不明だ。中国の軍拡透明性を欠いたまま進んでいるが、中国経済が失速した今、常識的に考えれば異常な軍拡が無限に続くわけがなく、どこかの時点で戦争を起こすか自滅して終焉を迎えると考えるべきだ。

習近平は、2012年「偉大な中華民族復興の夢」を唱え党創立100年の2021年にGDPを2010年比で倍増、建国100年の2049年に米国から覇権を奪うということを大々的に唱えた。ナショナリズムと党の一元指導を結合させ、将来にわたる一党支配を正当化したい意図が透けて見える。

中国の軍拡は国際秩序の構図を変えようとしているが、空母建造にまい進する中国海軍を見ていると崩壊直前のソ連海軍を見ているようだ。

ソ連はロシア革命72年で崩壊した。中国は1949年に建国して71年になるが、来年が運命の72年目になる。

中国は共産党独裁のまま文革後30年ほどで世界2位の経済大国に台頭した。米国の大統領選挙如何によっては、大きなパワー・シフトが起きる可能性もないとは言えない。

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001型航空母艦 遼寧 画像

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002型航空母艦 山東 画像


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003型航空母艦 イメージ図

中共海軍の野心的ロードマップは「世界一流の海軍」への建設であり、現在通常型のオンボロ空母2隻を保有しているが、電磁カタパルトを備えた3隻目、4隻目の空母を建造または計画中である。特に4隻目は原子力推進となる可能性がある。当初5隻~6隻を建造する計画であったが、今のところは4隻で一旦打ち止めのようである。

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http://iiyama16.blog.fc2.com/blog-entry-8788.html?sp

また、準空母ともいえる強襲揚陸艦については現在2隻075型3隻が建造中で建造中1番艦が火災となったが急速に復旧作業を行っている。さらに076型も計画中だ。


日本もいずも型2隻がF-35B搭載可能となる予定だ。ひゅうが型ヘリコプター搭載護衛艦2隻があるが、おおすみ型輸送艦の後継として大型強襲輸送艦の計画が見え隠れしている。





一番愚かなのが、韓国である韓国の国防部が10月10日に発表した2021~25年の国防中期計画の中で、空母建造計画の情報を明らかにしたことを挙げ、「数十億ドルを投じて3~4万トン級の軽空母を建造し、F-35Bを配備して2020年代末までに進水する計画だ」という。


明らかに仮想対日戦争用の兵器で、不法占拠している竹島韓国名独島防衛の為だろうが、日本は竹島以外半島の地に関心がなく、韓国が日本に敵意を抱くこと自体意味不明である。

英国がわざわざ新造した空母クイーンエリザベス級は極東駐在である。

また、インド海軍は空母ヴィクラマーディティヤ(旧ソ連キエフ級空母)1隻を運用中で2020年中に国産空母ヴィクラント(2代目)が就役予定である。3隻目
INS Vishal(ヴィシャル)も計画中である。

明らかに東アジア~インド洋では空母の建艦競争が起きている。

F-35Bという超音速V/STOL戦闘機の出現が大きいのだが、空母の建艦競争は愚かである。航空母艦はもはや前大戦における戦艦と同じ無用の長物になる立位置である。


空母が最強の水上戦闘艦となったのは1941年の日本空母機動部隊による米海軍のパール・ハーバーに対する攻撃からであった。また史上初の空母機動部隊同士の戦闘は1942年の珊瑚海海戦だつた。そして、1942年のミッドウェー海戦は、空母機動部隊間の勝敗が第2次大戦の勝敗を決定付けた。

第2次大戦は、戦艦は海洋の覇者ではなく、空母こそが海洋の覇者となった。現在も世界の主要な海軍力の保有国が今日も空母が有用であると考えているからにほかならなない。
21世紀も20年が過ぎ、空母がこのまま最強の軍艦の地位を守られるとは思えない。

しかしながら例えば米大型原子力空母は、戦闘攻撃機と電子戦機、早期警戒機、対潜ヘリコプター、汎用ヘリコプター、艦上輸送機など約75機搭載しており、制空、偵察と情報収集、対水上攻撃能力と対地攻撃能力、対潜戦能力と、多様な能力と柔軟性を持っている。

その作戦行動半径は、一般的な空母打撃群の戦闘空中哨戒の進出距離が500km程度といわれ、対地攻撃任務ではその場合の行動半径は1000km以上に及んでいる。

また空母打撃群が常に30ノットで移動しているので。地上基地と違い弾道ミサイルの目標になりにくい。中国は自称対艦弾道ミサイルDF-21Dを実戦配備しており、その射程は1500km程度といわれる。弾頭は機動性を持ち、終末段階ではレーダー誘導で目標を捕捉し、半数必中半径(CEP)は20mという。その精度をもってすれば、全長約330m、幅76mの米空母に命中することは移動していなければ困難ではないと考えられる。


偵察衛星で空母を発見して弾道ミサイルを発射しても、弾着までの時間を30分とすれば、30ノットの空母は発見時の位置から半径15海里(27.8km)の円の中のどこかに行ってしまい、宇宙から極超音速で突入してくる弾道で捕捉は困難であり、中国の対艦弾道ミサイルを開発したと盛んに宣伝しているが未だ移動する大型船への攻撃実験を行っていないことを鑑みれば移動する大型船への攻撃は今のところ困難もしくはできないと私は見ている。おそらく私の見方は専門家もそう考えているだろう。一つ可能性として考えるのが停泊中の空母を狙う対艦弾道弾であろう。



機動力の高い空母は、発見しても継続的に監視しなければ、目標として捕捉するのはむずかしく、では有人にせよ無人にせよ、偵察機や洋上監視機で空母打撃群の位置を捉え続けるのは、空母搭載航空団や護衛艦によって撃墜されるため、それもまたむずかしいと考えられた。

このように空母は強力で柔軟な戦闘力に加えて、他の軍艦や陸上基地の航空戦力にはない優れた利点が数々あり、最強の水上戦闘艦として大きな価値があると考えられてきた。少なくともこれまでは。

対空母兵器の登場

中国が世界覇権を握ると宣言した2049年の今から30年後、2050年代を考えた場合、空母はまだ有用な戦闘艦であり続けられるだろうか?空母が海洋の覇者の座を保ち続けられるのだろうか?現在は虚仮威しの対艦弾道弾だが、2050年代には移動する空母にも着弾する技術が開発されていないとは言えない。もしかするとその前に完成されている可能性もある。

2050年には2009年に就役した米海軍のニミッツ級空母10番艦CVN-77George H. W. Bushは艦齢41年、フォード級の5番艦、CVN-82(艦名未定)が2034年に就役して艦齢14年となっている。中国の最初の国産002型航空母艦「山東」は艦齢31年、建造中の国産設計003型航空母艦も25年を超えているだろう。英国海軍のクイーン・エリザベス級も艦齢30年を過ぎている。そのころに後継の空母が建造されているであろうか?


中国は2019年10月の建国70周年記念軍事パレードで極超音速無人機WZ-8を公開している。WZ-8はおそらく偵察用で、動力はロケット、空中で母機から発進し、陸上基地に着陸するものとみられ、速度はマッハ3~4.5、飛行高度は4万メートル以上、行動半径は1000~1500kmという推測がある。

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WZ-8のような高速の無人偵察機が、空母航空団の防空能力の範囲外から発進し、空母打撃群の位置を捉え、それに基づいて対艦弾道ミサイルを発射、中間誘導と目標選定が行なわれれば、空母に対する対艦弾道ミサイル攻撃は有効なものとなることが考えられる。

さらに2020年10月7日ロシア国防省は、海上発射型の極超音速ミサイル「ツィルコン」を、ロシア北西部の洋上から450キロ離れたバレンツ海の標的に向けて発射する映像を公開した。ツイルコンは超音速ラムジェット推進で、高度2万8000mをマッハ8~9で飛行する。射程は最大で1000kmに達するともいわれる。誘導方式はアクティブもしくはパッシブのレーダー誘導とされている。

ツイルコンに関しては、マッハ8の速度で飛行すると摩擦と圧縮で周囲の空気が高温になってプラズマ化し、電波を吸収するようになるため、レーダーに映らず、実質的にステルス化するともいう。ではその「プラズマ・ステルス」状態で、自らの最終探索レーダーはどう目標を捉えるのか、ミサイルと外部との通信は行っているのか不明である。いまの西側の迎撃兵器体系ではツイルコンを迎撃するのは難しい。今後多くの水上艦や潜水艦に搭載され、さらには陸上発射型も開発されることが考えられる。



これらのように今日の防空システムでは対処が困難な対艦弾道ミサイルや対艦巡航ミサイルが現われつつあり、その射程は1000kmを越えようとしている。またさまきまな無人機の実用化が進んだことで、洋上の空母打撃群を発見、捕捉して、目標選定する能力も向上している。この傾向がさらに進めば、大型空母の存在自体がリスクである。



しかしながら、日米はじめ西側諸国も、極超音速兵器に対する防御手段の研究を行っており、対極超音速ミサイル迎撃ミサイル、レールガン、指向性高エネルギー兵器(レーザー兵器)や高出力マイクロ波兵器が研究実用化中である。ツイルコンはじめ極超音速兵器の迎撃も可能となるだろう。またレーザー兵器は小型化と軽量化しており、次世代艦上戦闘攻撃機F/AXXに装備され、空母打撃群よりも前進した位置で極超音速ミサイルを阻止できるようになるかもしれない。


艦載指向性高エネルギー兵器の搭載はドローンや小型定程度ながら、2014年に「XN-1 LaWS」が試験用に揚陸艦「ポンス」に搭載された。
2019年11月には無人機のセンサーを無力化できるODIN(Optical Dazzling Interdictor)」をアーレイ・バークArleighBurke級55番艦フライトⅡA駆逐艦デューイDeweyDDG-105の艦橋前方のCIWSのあった位置に、初搭載し、実用試験に着手した。
米海軍では「無人機に対処するため、新たな能力を艦艇に付加するものだ」と説明している。

2020年3月11日、ロッキード・マーティン社は米海軍と開発を進めているレーザー兵器システム「High Energy Laser with Integrated Optical-dazzler and Surveillance (HELIOS)」が審査(CDR)を通過し、アーレイ・バーグ級ミサイル駆逐艦への搭載計画が順調に進捗していることを発表した。

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HELIOSはより強力な対空レーザーだ。2021年にはイージス艦「プレブル」に初搭載し、本格的な試験に着手する計画だ。こちらは無人機だけでなく対艦ミサイルも撃ち落とせる威力を持たせ、米海軍の近接防御兵器(CIWS)であるバルカン・ファランクスの後継装備を目指している。

HELIOSは射程が5マイル(約9キロ)とされており、同時に近距離用センサーとしても活用され、遠距離用のイージスシステムと連接し飛来するミサイルを直接破壊する。


さらに将来の空母の脅威としては、静粛化を増していく潜水艦の進歩もある。アメリカの空母にとっては、ロシアのヤーセン型原潜やその次の新型原潜や、これから現われるであろう中国の次世代の攻撃原潜などがそれにあたる。それらの潜水艦が搭載する兵器としては、極超音速対艦ミサイルだけでなく、より高速でより強力な高速魚雷など、2050年には新しく水中兵器も現われてきているだろう。

空母の攻撃力は将来も有効なものであり続けるだろうか。近年では対空ミサイルも進歩し、ロシアのS-400地対空ミサイル・システムは同時多目標対処能力を持ち、短射程から長射程のものまでさまざまなミサイルを発射することができるが、その中でも最も射程の長いものは射程が400キロに達するといわれ、さらに射程500キロに近いS-500という新型システムも開発中と伝えられる。さらに、ロシアは艦対空ミサイル・システム、リドゥートを開発し、アドミラル・ゴルシコフ級フリゲイトに搭載している。こちらも短射程~長射程の各種ミサイルを発射可能で、長射程の48N6ミサイルは射程200~250キロという。2050年の空母航空団は、これらS-400やS-500、あるいはリドゥートよりもさらに性能の向上した防空システムに守られた空域や侵入海域で、艦隊を攻撃しなくてはならないことになる。

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アドミラル・ゴルシコフ級フリゲート

ちなみにE-2Cの探知半径は500km、早期警戒システムの向上も必要となる。

米海軍に実戦配備されようとしているステルス艦上戦闘攻撃機F-35Cと、そのSTOVL型でF-35Bは、おそらく改良を重ねて2050年にも米空母や強襲揚陸艦の飛行甲板の上にその姿を並べていることだろうが、米海軍はF/A-18E/Fスーパー・ホーネットの後継となる第6世代次期戦闘機「F/A-XX」を検討している。

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第6世代戦闘の定義の一つはまだ定まっていないが、第5世代の能力に無人機編隊を率いる能力といわれている。2050年代にさらに能力を高めた防空システムの盾を突き破ることができるのかどうかは、現時点ではなんとも見当もつかない。しかしパイロットを乗せた有人機+無人機編隊となっている可能性が高い。

そのため米海軍は2010年代初期ノースロップ・グラマンX47Bペガサス無人偵察攻撃機技術実証機を開発し、2013年に空母からの発進と着艦テストを行なっている。Ⅹ-47Bは空母発着テストや運用テストで一応の成功を収めたが、米海軍は無人攻撃機をひとまず諦め、まず空中給油機と情報収集プラットフォームとして無人機を導入することとし、CBARS(Carrier-BasedAerialReRlelingSystem:空母搭載空中給油システム)機MQ-25Aスティングレイ計画を進めた。各社の提案の中から、ボーイング社案が2018年8月に選定され、2019年4月に試作機が初飛行している。


米海軍が空母航空団への無人機の配備をまず空中給油機から始めることとしたのは、現在はF/A-18E/F戦闘攻撃機の一部を給油機任務に割かなければならず、戦闘攻撃任務に投入できる機数が減ってしまうという問題があるためである。MQ-25Aはその間題を解消して、空母航空団の攻撃力を強化するものとなるが、将来再び艦上無人戦闘用機が求められる可能性はある。

米シンクタンクCSBA(The Center for Strategic and Budgetary Assessments2018年のレポート将来の米海軍航空団の編成についてよれば、2050年の米大型空母空母航空団として、対地・対艦攻撃などを担当する多用途無人戦闘用機3個飛行隊18機、F-35C戦闘攻撃飛行隊1個10機、F/AXⅩ戦闘飛行隊1個10機、電子戦担当無人機飛行1個6機、E-2D早期警戒飛行隊1個6機、無人給油飛行隊2個12機、ヘリコプター11機+多用途無人機2機という編成が提案されている。

このレポートの将来空母航空団編成のいずれの案でも、F/A-ⅩⅩや無人戦闘用機の作戦行動半径に1000海里(1850km)以上を求めているのが特徴的である。空母打撃群は攻撃目標や敵艦隊から1000海里(1850km)以上の距離を取って戦うことが考えられている。

先に述べた中国の対艦弾道ミサイルDF-21Dの射程やロシアのツイルコン極超音速対艦巡航ミサイルの射程が1000~1500キロとみられることから、将来の米空母打撃群はそのA2AD(Anti-Access、AreaDenial:接近阻止/領域拒否)能力範囲の外側から攻撃する能力を持つべきとしているものといえる。

だが、2050年にはその射程が1万キロに延びていたとしたらまるで意味がなくなる。

また、仮に空母の交戦距離が1000海里(1850km)のままだとしても、空母から発進したF/A-ⅩⅩのような新世代戦闘攻撃機や無人戦闘用機が超音速で巡行飛行したとしても、目標までの到達時間は1時間以上を要する。それに対し、将来の対艦弾道ミサイルや極超音速対艦巡航ミサイルがさらに長射程化されれば、1000海里(1850km)の距離を10分以下で飛ぶことができるようになる。交戦距離が1000海里(1850km)となっても、空母航空団は対応時間の点で極超音速ミサイルには及ばないことになる。

有人の戦闘攻撃機でも無人戦闘用機でも、目標や飛行経路の変更、攻撃中止の際の呼び戻しなど、ミサイルにはできない柔軟な運用が可能という利点はある。しかしその利点が、相手側のミサイルが10分以下で飛来する距離を、こちらの航空機は1時間以上けて飛ばなくてはならないともう時間的な不利を補うには厳しい。

また1000海里(1850km)離れた地上や海上の目標を破壊する手段として、乗員を危険に晒す必要のない無人戦闘用機は、柔軟性に優れるにしても、ミサイルに比べて経済的に引き合うものなのかどうか。無人戦闘用機は空母から発進して、任務を終えれば帰還して着艦し、補給や整備の後に再出撃する。そのために拘束装置や着艦誘導装置が必要で、遠隔操縦のための通信装置やデータリンクも備えなくてはならない。それに対し、ミサイルならば運用の柔軟性では無人機に劣るにせよ、降着装置や着艦拘束装置、操縦装置は必要なく、無人機より小型で軽量、安価なものとなりうるだろう。

巨大空母時代の終焉?

では、巨大空母は不要かといえば、私は必ずしも不要だとは思えない。平時におけるプレゼンスを示すには、見える形で存在する力の象徴が必要である。

任務の変化とともに、米空母の役割も変化する。米海軍内に「米海軍将来空母2030タスクフォース」という研究チームを設けいるが、一部内容が伝わっている。

米海軍は現在建造が進められているジェラルドR.フォード級空母は4番艦までで終了し、それ以後の空母は6万トンのクイーン・エリザベス級や強襲揚陸艦程度大きさを想定しているという。

航空母艦は、無人機母艦となっている可能性もあり、強襲揚陸艦が巨大空母が行ってきた任務を引き継ぐ可能性もあるかもしれない。

2050年代空母への脅威が増し、巨大空母は近未来の海戦において主力の座から降り、巨大空母艦時代は終焉を迎えていると思われます。



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Japan Just Launched Its First “Big Whale” Lithium-Ion Battery Powered Submarine
Japan is preparing to introduce an innovative new class of diesel-electric submarine, the largest it has built since World War II.

【THE WAR ZONE】THOMAS NEWDICK OCTOBER 15, 2020

日本初のリチウムイオン電池搭載潜水艦「ビッグホエール(たいげい)」を発表
日本は、第二次世界大戦以来最大の革新的な新クラスのディーゼル電気潜水艦の導入を準備している。

BYTHOMAS NEWDICK OCTOBER 15, 2020

約10年に及ぶ研究開発の末、日本はリチウムイオン電池を使った革新的な推進システムを搭載した新型ディーゼル電気潜水艦の初号機の就航を間近に控えている。日本の「そうりゅう」型の最新艦の2隻は同様の推進システムを搭載しているが、「大きなくじら」を意味する「たいげい」は、最初からこの推進システムを搭載した初めてのクラスである。現在、リチウムイオン電池を搭載した潜水艦が運用されているのは日本だけです。

「たいげい」は2020年10月14日、兵庫県西部の神戸市にある三菱重工業(三菱重工)の造船所で進水した。イベントには、岸信夫防衛大臣や海上自衛隊の山村博参事官らが出席した。

報告によると、同艦の建造には約7億1千万ドル(748億円)の費用がかかったという。新型潜水艦は長さ275フィート7インチ(275.7m)、基準排水量約3,000トンで、第二次世界大戦後に日本が建造した潜水艦としては最大規模となる。現行の「そうりゅう」型の設計では、基準排水量は約2,900トンです。

「たいげい」は最大70人の乗組員を収容することができます。海上自衛隊は、2020年に日本の潜水艦訓練隊に初の女性が入学したことを受け、新潜水艦が「女性海上自衛官乗船に適した施設を有する」とも言及した。


しかし、最も革新的なのは、前述の通りリチウムイオン電池を使用した先進的なディーゼルエンジンである。前身の「そうりゅう」型の前2隻も同様の構成で完成しており、水没時の高速耐久性が向上しているという。また、ディーゼルエンジンを回して何度も充電しなければならない鉛蓄電池に比べて、充電が早く、電池寿命も長いという。その上、リチウムイオン電池はかさばらず、メンテナンスの手間も省ける。

一方で、リチウムイオン電池は鉛蓄電池に比べてコストが高い。過去、海上自衛隊は、標準的な「そうりゅう」型艦艇の建造費を4億8800万ドル(514億円)で建造したのに対し、リチウムイオン電池搭載型の最初の改良型は6億800万ドル(640億円)であった。

2017年初頭、The War Zoneのタイラー・ロゴウェイ氏は、従来の鉛蓄電池よりも優位性があるだけでなく、新造船の潜水艦に搭載される空気独立推進(AIP)技術に挑戦し始める可能性があるリチウムイオン電池の利点に注目していた。

当時、日本は、現在のディーゼル電気潜水艦の金字塔となっているAIP技術を、リチウムイオン電池を中心とした新しい推進方式に完全に置き換えようとしているように見えていた。重要な検討事項は、一般的にすでに非常に静かなAIPシステムに見られる多くの可動部品を排除することで、潜水艦の音響信号をさらに低減することでした。

原理的には、これは非常に静かな艦船となり、相手に探知・追跡されにくくなりますが、既存の AIP 潜水艦よりも水中での急加速が可能になるという利点もあります。これらの要因は、海上自衛隊が、急増する PLAN の原子力潜水艦や AIP 潜水艦に対抗する手段として、ダッシュ速度とステルスを優先している可能性を示している。

一方、リチウムイオン電池の問題点としては、燃焼しやすく発熱量が多いことに加え、有毒ガスや導電性粉塵が発生しやすく、火災などの死傷事故の危険性がある。そのため、潜水艦の基本設計には、さらなる安全性の向上が求められている。

海上自衛隊は、新推進システムが期待通りの性能を発揮し、安全面での懸念が解消されたことを確信しているようです。後期の「そうりゅう」型には専用の自動消火システムが搭載されており、「たいげい」にも同様のものが使用されていると推測される。

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U.S. NAVY/MASS COMMUNICATION SPECIALIST 3RD CLASS RANDALL W. RAMASWAMY
JMSDF submarine Soryu is pulled away from a submarine tender off Guam. The last two boats in its class are already equipped with lithium-ion batteries.

また、「たいげい」は、一般的には、この推進概念をさらに証明するためにも使用される予定だ。2018年12月、日本政府は「2019年度以降の国防計画ガイドライン」と題した防衛大綱を発表し、その中で潜水艦は主に新技術の試験に使用されると述べている。これは、「たいげい」の開発・建造が劇的に加速したことを説明する一助になるかもしれない。三菱重工は2019年6月に新型ディーゼル電気潜水艦の建造計画を発表していたが、当初は「29SS型」と呼ばれていた。その時点では、2025年から2028年に着工し、2031年頃に初号機を進水させると予想されていた。今後は、艤装・海上試験を経て、2022年3月に海上自衛隊の試験運用を中心とした任務に就く予定です。

「たいげい」をはじめとする同クラスの将来型潜水艦は、地域の安全保障上の懸念の高まりに対応して防衛力を強化するための日本の幅広い取り組みの一環に過ぎない。これには、中国軍、特に成長著しい海軍による脅威の増大や、最近発表された大陸間弾道ミサイルや潜水艦発射弾道ミサイルを含む数々の新兵器を含む、ますます有能になった北朝鮮による脅威も含まれる。

東シナ海、南シナ海、太平洋での人民解放軍海軍(PLAN)の活動の活発化を視野に入れ、東京の防衛計画には、2020年代初頭までに22隻の潜水艦艦隊を増強することが含まれている。

現在、海上自衛隊は、「おやしお」型潜水艦9隻(排水量2750トン)と「そうりゅう」型潜水艦11隻(排水量2900トン)を運用しており、2020年3月にはリチウムイオン電池を搭載した最新型の「おうりゅう」が就役する予定である。「そうりゅう」型の12隻目となる「とうりゅう」は、正式に配備される前の海上公式を行っています。

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U.S. NAVY/CHRISTOPHER MCCORD
The Japan Maritime Self-Defense Force Oyashio-class submarine Mocishio during the Rim of the Pacific 2010 exercise north of Hawaii. 

この22隻の潜水艦の艦隊に加えて、日本は少なくとももう2隻の太政官級潜水艦を追加することを計画しており、そのうちの1隻は防衛省の最新の予算要求に含まれていた。

これはすべて、F-35統合攻撃戦闘機から超音速ミサイルまでの高額商品を含む軍事費プログラムの一部である。日本の防衛省は過去8年間、毎年の予算増額を要求しており、2021年4月から始まる来年度は550億ドル(5兆7967億円)に達する。

東シナ海と南シナ海の重要なシーレーンを確保する海上部隊の先頭に立つだけでなく、日本の新クラスの潜水艦も外国の関心を引く可能性がある。「そうりゅう」型潜水艦のオーストラリアへの供与は失敗に終わったが、東京は大規模な武器輸出を含む国防政策を再構築している。リチウムイオン電池技術の優位性を持つ「たいげい」型やその改良型は魅力的である。一方で、このコンセプトは韓国をはじめとする他の地域でも浸透しつつある。

このタイプの電池推進が他の海軍の潜水艦にも採用されるかどうかはまだわからないが、少なくとも海上自衛隊の海中部隊は、リチウムイオン電池を搭載した未来への道を歩んでいることは明らかである。


メルボルン(オーストラリア) - 日本は新クラスのディーゼル電気潜水艦の一番艦を進水させた。これにより、米国の同盟国が計画していた潜水艦の艦隊を22隻に拡大することが可能となる。

新しい潜水艦は「大きなくじら」を意味する「たいげい」と名付けられ、水曜日に神戸市の三菱重工業造船所で進水した。それは日本の現在の「そうりゅう」型の後継クラスの初号艦である。

「たいげい」は、長さ84メートル(275フィート、7インチ)を測定する3,000トンのディーゼル電気攻撃潜水艦である。デザインは以前、グレゴリオ暦の2017年に相当する天皇陛下の在位29年目にちなんで名付けられた29SS級として知られていました。

「そうりゅう」型の前2隻と同様に、電源としてリチウムイオン電池を搭載します。日本は2000年代初頭から潜水艦にリチウムイオン電池を搭載する研究を進めており、鉛蓄電池に比べてメンテナンスが少なく、水没時の高速耐久性が高いとしている。

リチウムイオン電池を使用した潜水艦が運用されているのは日本だけである。

「たいげい」は、2022年に海上自衛隊に就役する前に、建設業者で艤装と海上試験を行う予定です。これにより、日本の潜水艦隊を22隻に増やす計画が完了します。

増設された潜水艦部隊は、旧型の「おやしお」型潜水艦9隻、12隻の「そうりゅう」型と「たいげい」で構成される。日本は「おやしお」型潜水艦2隻を増設する計画があり、防衛省の最新予算要求では1隻分の6億5410万ドルを要求している。

潜水艦部隊を16隻から増やすという決定は、2010年の国防計画ガイドラインで発表されたもので、日本が中国の軍事近代化と地域における自己主張の強まりに警戒の目を向け続けている中でのことである。
海外メディアが「たいげい」進水を大々的に報道しております。日本の新型潜水艦「たいげい」の性能が世界一の性能の「そうりゅう」型を凌駕することからだと思いますが、かつてない異例なことです。

海外メディアが最も注目しているのそうりゅう型潜水艦の後期型おうりゅう同様、最新鋭通常動力型潜水艦の標準装備である「AIP機関」を降ろし、リチウムイオン式電池+ディーゼルエンジンによる推進方法を採用している点だ。たいげい型潜水艦はリチウムイオン式電池採用を前提に設計された初めての潜水艦なので海外からすると11番艦「おうりゅう」よりも注目度が高い。

その外にもAIPを外しリチウムイオン電池+潜水艦に加え、馬蹄型ソナー、側面ソナー、新型曳航アレイに加え、最新の「18式長魚雷」搭載が注目される。

18式長魚雷は89式長魚雷に比べ、さらに囮や欺瞞に対する対応能力が向上。音響を画像化しお取りなのか潜水艦なのか判断できるそうです。動力機関は水素・酸素燃焼タービン採用で、より静粛性とさらなる長距離航走が可能になたそう。

そして何より900mの最大深度を誇った89式長魚雷でしたが、ネット上では最大深度1200mとの情報があります。また18式魚雷は黄海や大陸棚の浅く複雑な地形での使用も可能とのこと。

日本は潜水艦の静粛性能を高めるためAIP機関よりも低振動な「リチウムイオン式電池」採用に踏み切ったと説明、リチウムイオン式電池は火災や発熱問題など安全性に対するリスクが付き纏うが、AIP機関採用の潜水艦よりも優れた水中加速性能を日本の潜水艦にもたらすだろう言っており、日本は静粛性能と水中加速性能で中国に対抗するつもりだと評価している。

因みに進水した潜水艦「たいげい」は艤装工事を行い2022年3月頃に就役する予定で、同艦の就役をもって海自の潜水艦22隻体制が完成することになる。

 

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10月14日に進水した最新鋭3000トン型潜水艦「たいげい」(三菱重工業提供)

海上自衛隊の最新鋭潜水艦の命名・進水式が10月14日、三菱重工業神戸造船所で行われた。同造船所での潜水艦の進水式は2018年10月の「おうりゅう」以来で戦後29隻目。「たいげい」と名付けられた。

海上幕僚監部広報室によると、艦名のたいげいは漢字では「大鯨」と書き、大きなクジラを意味する。戦前の1934年に建造され、1942年に空母「龍鳳(りゅうほう)」に改装された潜水母艦「大鯨」に由来する。

たいげいは、日本の主力潜水艦「そうりゅう型」の後継艦となる最新鋭の3000トン型潜水艦1番艦となる。全長84メートルと全幅9.1メートルは、そうりゅう型と同じだが、深さは10.4メートルとなり、そうりゅう型より0.1メートル大きい。基準排水量も3000トンとなり、そうりゅう型より50トン多い。軸出力は6000馬力。建造費は約800億円。乗員は約70人。

たいげいは今後、内装工事や性能試験を実施し、2022年3月に海上自衛隊に引き渡される。海上幕僚監部は「配備先は未定」と説明する。

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平成29年度計画潜水艦「たいげい」のイメージ図(出所:海上幕僚監部広報室)

●たいげいもリチウムイオン蓄電池搭載

そうりゅう型は世界最大のディーゼル潜水艦で、低振動で静粛性に優れ、世界有数の高性能艦として知られてきたが、たいげいは、その性能向上型となる。

たいげいは、そうりゅう型11番艦おうりゅう、12番艦とうりゅうに続き、GSユアサが開発したリチウムイオン蓄電池を搭載し、ディーゼル電気推進方式の通常動力型潜水艦となる。

たいげいは、高性能シュノーケル(吸排気装置)を擁し、潜水艦に重要な隠密性を高める。さらに、光ファイバー技術を用いた新型の高性能ソナーシステムを装備して探知能力が向上する。

また、そうりゅう型8番艦のせきりゅうから導入された潜水艦魚雷防御システム(TCM)も装備している。

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平成29年度計画潜水艦「たいげい」の概要(出所:海上幕僚監部広報室)

●最新の18式長魚雷を装備へ

たいげい型は、89式長魚雷の後継である最新の18式長魚雷を装備することが見込まれている。

日本の潜水艦は三菱重工業神戸造船所と川崎重工業神戸造船所が隔年で交互に建造している。

川崎重工業神戸造船所でたいげい型2番艦、三菱重工業神戸造船所で3番艦がそれぞれすでに建造中だ。2018年度予算ではその2番艦建造費として697億円、2019年度予算ではその3番艦建造費として698億円、2020年度予算ではその4番艦建造費として702億円がそれぞれ計上された。さらに、先月にあった2021年度予算の概算要求では、5番艦建造費として691億円が示された。

海上幕僚監部広報室は、たいげい型が合計で何隻建造されるかは決まっていないと説明した。しかし、これまでの年に1隻の建造ペースや古い艦の退役時期を考慮すると、今後8年で計8隻程度が建造される公算が高い。

海上自衛隊は現在、そうりゅう型11隻のほか、おやしお型11隻を保有している。ただし、おやしお型のネームシップ1番鑑の「おやしお」と2番艦の「みちしお」はすでに練習潜水艦として運用されている。そうりゅう型12番艦とうりゅうは2021年3月に海上自衛隊に引き渡される。たいげいは2022年3月に就役する予定で、これをもって防衛省・海上自衛隊は2018年12月の防衛大綱でも定められた潜水艦22隻体制(=そうりゅう型12隻+おやしお型9隻+たいげい型1隻)を確立する方針だ。
最新鋭3000トン型潜水艦が進水した、艦名は2年ほど前に予想した鯨の名前の艦名は当たり、たいげいは問題ない候補の上位でした。

「たいげい」は「大きな鯨」の意味で、旧日本海軍では「大鯨」が潜水母艦(後に航空母艦「龍鳳」に改装)として存在した。

でも、一番艦の艦名は2年前に提案した「いさな:勇魚」にしてほしかったなぁと思う。
「いさな」は、枕詞「いさなとり」の「いさな」を「勇魚」と解してできたクジラの古名、
鯨類全体を指す和名であるからだ・・・まあ、公募したら、応募数が少ない名前である。

「たいげい」は一番艦としては無難といえば無難な名前だ。


一番艦が「たいげい」なら、2.3番艦は、旧帝国海軍の潜水母艦名「ちょうげい:長鯨」と「じんげい:迅鯨」は間違いない。

高橋氏の説だと「くじら」クラスは8隻、残り5隻の候補は
、「はくげい:白鯨」、「そうげい:蒼鯨」、「いさな:勇魚」、「きげい:鰭鯨」、「びげい:美鯨」、「こうげい:香鯨」、「ざとう:座頭(鯨)」「こくげい:克鯨/黒鯨」あたりが候補ではないだろうか?

2018年09月23日記事の 次期 海上自衛隊潜水艦 艦名を考える より


しかしながら。29SS(SS-513)
以降の新型3000トン型潜水艦名は水中動物の中でも、帝国海軍でも使われた「鯨」がもっとも相応しいと思う。

残念なことに、帝国海軍の軍艦名で鯨とつくのはわずか三艦しかない。
潜水母艦であった、迅鯨 長鯨 大鯨 である。

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とはいえ
、りゅう型も剣龍や翔龍、神龍など、ありそうな龍の名前の艦名を創作し、それなりに潜水艦名としてふさわしい命名が行われたと思う。

そこで、くじらの名前で、潜水艦名に相応しい名前を考えてみました。


まず、29SSネームシップであるが、あえて「鯨」の字を使わず、鯨の別名
「いさな:勇魚」から SS-513「いさな:勇魚と提案したい。
そうすれば、そうりゅう型をりゅう型、29SSを いさな型と呼び区別しやすい。

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SS-513「いさな:勇魚SS-514「じんげい:迅鯨」(迅とは速いという意味) 
SS-515「ちょうげい:長鯨」、SS-516「たいげい:大鯨」 は問題ないが五番艦からが少し考えなくてはならない。

五番艦名の有力候補として、米国の小説家メルヴィルの長編小説モビーディック 白鯨から海の悪魔 SS-517「はくげい:白鯨」を推薦する。
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小説白鯨の鯨は昔私は、白長須鯨だと思い込んでいたが、白いマッコウくじらであった。


世界最大の哺乳類:白長須鯨を艦名候補としたいところだが、白長須鯨では少々ひねりが無い為、英語名BlueWhaleを直訳すると「あおくじら」となるので、漢字に直すと六番艦はSS-518「そうげい:蒼鯨では如何だろうか現存鯨の種類シリーズで名前を決めるならば、りゅう型のそうりゅうに対する、SS-513「そうげい:蒼鯨一番艦の名前としても悪くは無い。

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長須鯨も潜水艦名に直すと、「ながすげい:長須鯨」では長すぎて芸がない。長須鯨の英語名はFin Whale:ヒレクジラである。七番艦候補名としてFinを漢字に直すと「鰭」(ひれ:キ)なので、SS-519「きげい:鰭鯨でどうだ❗


セミクジラのセミは昆虫の「蝉」でも英語の半分の~を意味するsemiでもなく、漢字で書くと背美鯨/勢美鯨、背が美しい/勢いが美しいクジラという意味である。
うつくしい鯨「美鯨」。八番艦候補名SS-520「びげい:美鯨」
でも、長須鯨に比べずんぐりむっくりなんだけどね・・・

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マッコウクジラはハクジラ類の中で最も大きく、歯のある動物では世界最大で、巨大な頭部形状が特徴。抹香鯨と書くが、古代からアラビア商人が取り扱い、洋の東西を問わず珍重されてきた品に、香料であり医薬でも媚薬でもある龍涎香というものがあったが、それはこの香料の正体はマッコウクジラの腸内でごくまれに形成されることがあり、自然に排泄されることもあった結石である。香料が取れたクジラ、ということで、九番艦候補名としてSS-521「こうげい:香鯨

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イワシクジラだが、漢字で書けば鰯鯨です。鰯を食べるからイワシクジラなのだが、「じゃくげい:鰯鯨」ではいかにも弱そうなので、「鰯:じゃく」の別漢字「鰮:おん」を当て十番艦候補名としてSS-522「おんげい:

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ザトウクジラも漢字で書くと座頭鯨となるが、ネーミングセンスとして「ザゲイ:座鯨」でGAYは平和主義者が多いLGBTをイメージさせるネーミングで失礼かもしれないので、
潜水艦「ざとう」とした方が強そうだ。11番艦候補名としてSS-523「ざとう


次にコククジラ克鯨だが。これはそのまま、「こくげい:克鯨」英語ではGray whale灰色鯨だが、こくげいの日本語の響きは黒鯨としても意味が通るので12番艦候補名としてSS-524こくげい:克鯨

まあ、このあたりまでくれば、次は原子力潜水艦か、通常動力でも更に大型化して次のクラスになっているだろう。

しかし、29SS(SS-513)1番艦を「そうげい:蒼鯨」として、実在の鯨シリーズを採用した場合、「イサナ」や「ジンゲイ」「チョウゲイ」「タイゲイ」「ハクゲイ」が採用されないかもしれないので、その場合に備え、あと5つ候補を出します。

セミクジラの近種ホッキョククジラは、北を取って「きょくげい:極鯨」イントネーションを間違えると曲芸となってしまう恐れがあります(笑)。

ツチクジラも漢字で書くと「槌鯨」、音読みすると「ついげい:槌鯨」そのまま艦名として使える。

ニタリクジラも漢字で書くと「似鯨」音読みすると、「じげい:似鯨」これもそのまま艦名に使える。

ミンククジラ、ミンクは漢字で水鼬(みず・いたち)鯨はそもそも水の中で暮す生き物だから、水を省き、イタチ・クジラ鼬・鯨「ゆうげい:鼬鯨」

ミナミ・ミンククジラですが、ミナミを強引に使って、南沙諸島の鯨という意味で、
「なんさげい:南沙鯨」・・・おもいっきり中国を挑発する艦名ですが、15年以上前から海自は南シナ海で訓練を続けている。

 
たいげいは全長84メートル、全幅約9メートルで乗組員は約70人。建造費は約800億円で、今年3月に就役した「おうりゅう」、来年就役の「とうりゅう」に続きリチウムイオン電池を搭載。長時間の潜航が可能となるほか、ソナー(水中音波探知機)の性能も向上した。だが、2-3年後に試験潜水艦に艦種変更となる予定だ。




■試験潜水艦
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29SS ⇒ 2025年試験潜水艦へ?

防衛省の2019/02/21の防衛計画の大綱及び中期防衛力整備計画についてPDF
P18~19 に”驚きの記述”がさらっと書かれてあった!

昨年12月に策定された31年防衛計画の大綱/中期防衛力整備計画に試験潜水艦を導入すると書いてはったが、2019/02/21の防衛計画の大綱及び中期防衛力整備計画についてPDFをよくよく読んでみると、試験潜水艦は、 29SS次期3000トン型ネームシップを充てるというのだ!


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P19に
② 試験潜水艦の導入
「※ 29SSの種別変更を予定」 と、書いてある!
種別変更とは潜水艦から試験潜水艦になるということだ。

新型潜水艦29SSについて 2016/8/25(木) 午後 11:13


先代の試験潜水艦「あさしお」は、平成4年度計画2500トン型潜水艦として、三菱重工業神戸造船所で1992年12月24日に起工され、1995年7月12日に進水、1997年3月12日に就役した。就役後3年目の2000年3月9日、練習潜水艦に種別変更され、艦籍番号がTSS-3601に変更。2001年11月30日、スウェーデンのコックムス社からのライセンス生産のスターリング式AIP搭載のための9mの艦尾延長工事を三菱重工業神戸造船所にて開始した。これにより基準排水量は2,900トンとなる。2003年11月からスターリングエンジンの試験が行われた。

29SSも最初もSSとして就役し、同型艦が2隻就役後3年あたりで種別変更することが考えられる。有事には潜水艦隊に復帰可能な有力潜水艦となるであろう。

有事には、練習潜水艦おやしお型2隻と、29SSで潜水艦は合計25隻体制となるのではないか?29SSは2020年(平成32年)に進水予定 2022年(平成34年)3月予定なので、2025年にSS潜水艦からTSS試験潜水艦へ変更されるのではないだろうか?

●何を試験するのか?

主な試験は、推進装置関連だとは思われるが、新型魚雷(ステルス魚雷)など各種新型兵器、UUV、海底通信装置、非接触エネルギー補給装置、女性自衛官潜水艦搭乗実験、新型ソナー、超撥水塗料・・・・
そういった、一連の潜水艦関連の技術開発試験を一手に引き受けるようだ。

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「潜水艦用高効率電力貯蔵・供給システムの研究試作 研究開発の推進」
  参考
担当部局等名:防衛装備庁プロジェクト管理部事業監理官(艦船担当)
評価実施時期:平成30年7月~平成30年8月

1 事業名 
潜水艦用高効率電力貯蔵・供給システムの研究試作 

2 政策体系上の位置付け 

(1)施策名 研究開発の推進 

潜水艦の水中持続力の向上及び大型化抑制を図るため、電力貯蔵システム及び電力供給システムを試作し、潜水艦用主蓄電池の小型化

(2)施策の概要

 厳しい財政事情の下、自衛隊の運用に係るニーズに合致した研究開発の優先的な実施を 担保するため、研究開発の開始に当たっては、防衛力整備上の優先順位との整合性を確保 する。

また、新たな脅威に対応し、戦略的に重要な分野において技術的優越を確保し得る よう、最新の科学技術動向、戦闘様相の変化、費用対効果、国際共同研究開発の可能性等 も踏まえつつ、中長期的な視点に基づく研究開発を推進する。安全保障の観点から、技術 開発関連情報等、科学技術に関する動向を平素から把握し、産学官の力を結集させて、安 全保障分野においても有効に活用し得るよう、先端技術等の流出を防ぐための技術管理機 能を強化する。

また、大学や研究機関との連携の充実等により、防衛にも応用可能な民生 技術(デュアルユース技術)の積極的な活用に努めるとともに、民生分野への防衛技術の 展開を図る。 

(3)達成すべき目標 自衛隊の運用に係るニーズに合致した研究開発を優先的に実施する。また、新たな脅威 に対応し、戦略的に重要な分野において技術的優越を確保し得るよう、最新の科学技術動 向、戦闘様相の変化、費用対効果、国際共同研究開発の可能性等も踏まえつつ、中長期的 な視点に基づく研究開発を推進する。

 3 事業の概要等 

(1)事業の概要 
将来潜水艦は、より厳しい安全保障環境下での任務遂行及びより高いレベルの被探知防 止性並びに機動力が求められており、これらに対応するための検討が必要となっている。 本事業においては、潜水艦の水中持続力の向上及び大型化抑制を図るため、電力貯蔵シス テム及び電力供給システムを試作し、潜水艦用主蓄電池の小型化及び高エネルギー化並び に電力変換装置等装備品の小型化及び高効率化のための技術を確立するものである。 

(2)所要経費 
約44億円(平成31年度概算要求額。後年度負担額を含む。研究試作総経費約82億 円)

 (3)事業実施の時期 
平成31年度から平成34年度まで研究試作を実施する。また、本事業成果と関連先行 事業における成果を合わせて、平成35年度に潜水艦への搭載状態を模擬した所内試験を 実施し、その成果を検証する。(所内試験のための試験研究費は別途計上する。) 

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4 評価のねらい 

(略)

5 政策評価の結果 

(1)必要性 
ア 防衛省が当該事業を実施する理由 本事業は、潜水艦に搭載する電力貯蔵・供給システムの高効率化、高エネルギー化の 研究であり、潜水艦全体の成立性、安全性を考慮した検証が必要不可欠である。これに より、防衛省以外に当該研究を実施する研究機関等が存在しないことから、防衛省が独 自で実施する必要がある。 
イ 当該年度から実施する必要性 本事業の成果は、船体規模、供給電力量といった潜水艦の根幹に関わるものであり、 海上自衛隊が実施するトータルシップ(搭載機器を含めた潜水艦全体)検討のトレード オフスタディー(相反する性能を両立させるための検討)の前提となるものである。こ れら検討を手戻りなく、高精度に実施するため、平成35年度中に成果を得る必要があ るが、当該研究試作及び所内試験を含めて5年の期間を要することから、平成31年度 から実施することが必要である。 
ウ 既存の組織、装備等によらない理由 諸外国においては、ドイツにおいて潜水艦用のリチウムイオン電池が開発されており、 電力貯蔵性能、電力変換、供給性能は我が国の平成27年度潜水艦以降に装備されるリ チウムイオン電池を採用した電力貯蔵・供給システムと同等と見積もられるが、その他 の諸外国も含め、電力貯蔵技術及び電力供給技術については機微性が高く、技術交流は 成立しない。また、当該研究は船体の大型化抑制、水中持続力向上の観点から、トータ ルシップ検討との連接が必須であることから、他国装備品をそのまま導入しても期待す る効果は得られない。 
エ 代替手段との比較検討状況 現有装備品の改良・改善の可能性に関し検討したものの、現状の電力貯蔵・供給シス テムでは、主蓄電池の高密度ぎ装、電源供給回路全体の小型、高効率化を実施できず、 電源系統装備全体の新規設計及び安全性、電力貯蔵・供給特性等の技術課題の解明、検 証が必要となるため、軽易な改良・改善ではなく当該研究開発が必要である。

 (2)効率性 
潜水艦の電力貯蔵・供給システムの構成要素のうち、技術課題の解明ができる必要最小 限の組み合わせを試作することで研究期間の短縮を図るとともに、コストの低減を図る。 

(3)有効性 
ア 得ようとする効果 (ア)主蓄電池高容量化技術 潜水艦主蓄電池の能力を発揮できる、より高精度の電圧、温度等の計測技術及び充 放電管理技術を確立しつつ、最新の蓄電材料技術を適用し、主蓄電池の高容量化を図 る。 
(イ)主蓄電池及び電源系統装備の高密度ぎ装技術 潜水艦への高密度ぎ装技術及び高密度ぎ装状態における冷却技術、消火技術等を確 立する。
 (ウ)高効率電力変換、省電力化技術 潜水艦の負荷特性、安全性、耐環境性に適合した高効率電力供給技術、高効率電力 変換技術及び保護装置技術を確立する。 
イ 効果の把握の仕方 本事業においては、試作品の設計製造及び構成要素ごとの試験を実施し、その後、潜 水艦への搭載状態を模擬した所内試験により、システムとしての総合性能の確認を行う とともに、技術の優位性及び安全性が確保されているか検証する。 なお、試作品の設計製造においては、契約相手方に対し、適宜、設計の技術的妥当性 について確認を行いながら事業を行う。また、「国の研究開発評価に関する大綱的指針」 (平成28年内閣総理大臣決定)に則り、事業の事前及び中間時点等に複数回の研究開 発評価を実施して、適切な事業実施に努める計画である。 

(4)費用及び効果 
本事業の実施にあたっては、電池技術や電力変換素子技術等の我が国の優れた民生技術 の活用を図り、潜水艦に搭載するための艦全体の成立性、安全性等、試作・評価を行うべ き対象を絞り込み、コストの低減を図る。また、進展の早いこれら民生技術を逐次導入す ることが容易となるよう考慮し、主蓄電池の交換が容易となる設計とすることで、ライフ サイクルコストの低減を図る。 これらの努力を行う一方、前号で述べた各種技術の確立に加え、これらの技術の優位性 の確保が見込まれることから本事業に着手することは妥当と判断する。

 6 事後検証を行う時期 

技術的な検証については、防衛装備庁において、基本設計終了時点、試作終了時点等にお いて中間段階の技術検証を実施するとともに、所内試験終了時点において事後の検証を実施 する。また、行政事業レビューとも連携しつつ、本事業の進捗状況を検証した上で、目標管 理型政策評価を実施する。 

7 総合的評価 

本事業を実施することにより、第5項第3号で述べた各種技術の確立が見込まれる。これ らの成果については、潜水艦への搭載状況を模擬した所内試験により検証する。これらの検 証結果が得られた場合には、我が国において世界トップレベルの高容量蓄電材料、高効率の 電力変換素子を潜水艦に適用するための基盤技術の確立が見込まれる。 これらは、戦略的に重要な分野における技術的優越の確保として極めて重要な成果であり、 最終的に政策目標である防衛力の能力発揮のための基盤の確立につながるものである。 


以下略

 潜水艦用高効率電力貯蔵・供給システムの研究試作 研究開発の推進」の、
潜水艦用高効率電力貯蔵・供給システムとは?

①固体電池
おそらく①潜水艦用の全固体電池の開発をすることが主な試験潜水艦の種別変更目的だと思いますが、更に次世代の②空気電池、③燃料電池を試験潜水艦で試験搭載する可能性はなきにしもあらず。

トヨタ自動車が1999年にハイブリットカー「プリウス」を発売して20年となるが、現在、日本の基幹産業である自動車産業は、EV自動車革命の最中である。

EVの基幹部品は4つ、①モーター②インバーター(モーターの回転速度を制御する装置)③回生ブレーキ(走行エネルギーを電気に変換リサイクル④電池。
まさに、通常型潜水艦の基幹部品と重なる箇所が多い。

潜水艦は、ハイブリットカーそのものである、ディーゼルで発電して、バッテリーに充電します。そのバッテリーですが、2018年進水したSS-511おうりゅう(27SS)が世界初のチウムイオン蓄電池搭載艦となった。

鉛蓄電池は長く充電する必要があり、シュノーケル充電中、潜水艦は長時間水上にいることを強いられた。その間、潜水艦は対潜哨戒機等に発見されやすく、攻撃を受けやすかったが、リチウムイオン電池は短時間での充電が可能であり、おうりゅう以降AIPを外しオール・リチウムイオン電池を選択した一因となった。

リチウムイオン電池の方が従来の鉛蓄電池と比べて、エネルギー密度が非常に大きく、高容量、高出圧作動、高エネルギー密度で、水素ガス発生の危険がなく、2倍以上の重量容積あたりエネルギー密度と、1.5倍以上の繰り返し充放電回数を持ち、充電時間が短く、放電による電気容量の低下を抑えられるなど優れた特性をもつ。

充電と放電を繰り返す潜水艦用電池のサイクル寿命としてはおよそ鉛蓄電池では200~500回程度に対しリチウムイオン電池では2000回~10000回以上が目安であり、消耗した鉛電池から水素が放出されて蓄積し、あらゆる火花によって爆発する危険性があった。一定電圧で給った状態での劣化のしにくさを表すフロート特性などの各種劣化耐性もリチウムイオン電池の方が高く寿命が長い。

特に充電時間については、鉛蓄電池では発電機出力に余裕があってもそれ以下の電流量で充電せざるをえず、またLに近づくと少量ずつしか充電できないために、作戦海域で満充電することがほとんど不可能であったのに対し、リチウムイオン蓄電池ではこれらの制約を受けないことから、潜水艦にとっては非常に望ましいバッテリーである。

だが、外部から衝撃が加わったり、システム故障によって電池が過充電になったりすると、電池が破裂・発火するリスクがあります。これは鉛電池では起きにくい現象である。

武器は戦争のために作られ、戦争条件のために評価する必要があることを覚えておく必要がある。水中の潜水艦破壊手段は第2次世界大戦から変わっていない。爆雷か魚雷だ。爆雷や魚雷による攻撃は潜水艦を沈めないかもしれないが、リチウムイオン電池が損傷してしまう事態は十分ある。

鉛電池も硫酸が充填された電池に穴を通じて海水が侵入すれば、化学反応で極めて有毒な塩素ガスが放出され、非常に危険だが、リチウムイオン電池は液体の電解質を使わず、ガスを放出しない。

だが、戦闘時損傷すれば、電気化学セルのショートも引き起こしかねない。結果、加熱され、リチウムと電解質との反応により可燃性ガスが生成され、燃焼および温度の急上昇が起きる。

こうした例はよく知られている。電池の損傷から複数台のテスラ電気自動車が炎上した。燃え盛るリチウム電池の消火は非常に難しい。リチウム電池は空気に触れずに燃え、リチウムと水の反応は水素を生成するからだ。鉛蓄電池は様々な問題があるが、燃えない。

そのため、執拗な追跡と爆雷による攻撃という極限状況下で、リチウムイオン電池搭載潜水艦のリチウムイオン電池は強く損傷し、発火するおそれもある。火災は潜水艦にとって最も恐ろしい危険性だ。そのため、おうりゅう搭載リチウムイオン電池は、発火しにくいリチウムイオン電池の開発に成功したと言う。

 リチウムイオン電池・安全性

1 事業名 
潜水艦用高効率電力貯蔵・供給システムの研究試作 

2 政策体系上の位置付け 

(1)施策名 研究開発の推進 

潜水艦の水中持続力の向上及び大型化抑制を図るため、電力貯蔵システム及び電力供給システムを試作し、潜水艦用主蓄電池の小型化

(2)施策の概要

 厳しい財政事情の下、自衛隊の運用に係るニーズに合致した研究開発の優先的な実施を 担保するため、研究開発の開始に当たっては、防衛力整備上の優先順位との整合性を確保 する。

また、新たな脅威に対応し、戦略的に重要な分野において技術的優越を確保し得る よう、最新の科学技術動向、戦闘様相の変化、費用対効果、国際共同研究開発の可能性等 も踏まえつつ、中長期的な視点に基づく研究開発を推進する。安全保障の観点から、技術 開発関連情報等、科学技術に関する動向を平素から把握し、産学官の力を結集させて、安 全保障分野においても有効に活用し得るよう、先端技術等の流出を防ぐための技術管理機 能を強化する。

また、大学や研究機関との連携の充実等により、防衛にも応用可能な民生 技術(デュアルユース技術)の積極的な活用に努めるとともに、民生分野への防衛技術の 展開を図る。 

(3)達成すべき目標 自衛隊の運用に係るニーズに合致した研究開発を優先的に実施する。また、新たな脅威 に対応し、戦略的に重要な分野において技術的優越を確保し得るよう、最新の科学技術動 向、戦闘様相の変化、費用対効果、国際共同研究開発の可能性等も踏まえつつ、中長期的 な視点に基づく研究開発を推進する。

 3 事業の概要等 

(1)事業の概要 
将来潜水艦は、より厳しい安全保障環境下での任務遂行及びより高いレベルの被探知防 止性並びに機動力が求められており、これらに対応するための検討が必要となっている。 本事業においては、潜水艦の水中持続力の向上及び大型化抑制を図るため、電力貯蔵シス テム及び電力供給システムを試作し、潜水艦用主蓄電池の小型化及び高エネルギー化並び に電力変換装置等装備品の小型化及び高効率化のための技術を確立するものである。 

(2)所要経費 
約44億円(平成31年度概算要求額。後年度負担額を含む。研究試作総経費約82億 円)

 (3)事業実施の時期 
平成31年度から平成34年度まで研究試作を実施する。また、本事業成果と関連先行 事業における成果を合わせて、平成35年度に潜水艦への搭載状態を模擬した所内試験を 実施し、その成果を検証する。(所内試験のための試験研究費は別途計上する。) 

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4 評価のねらい 

(略)

5 政策評価の結果 

(1)必要性 
ア 防衛省が当該事業を実施する理由 本事業は、潜水艦に搭載する電力貯蔵・供給システムの高効率化、高エネルギー化の 研究であり、潜水艦全体の成立性、安全性を考慮した検証が必要不可欠である。これに より、防衛省以外に当該研究を実施する研究機関等が存在しないことから、防衛省が独 自で実施する必要がある。 
イ 当該年度から実施する必要性 本事業の成果は、船体規模、供給電力量といった潜水艦の根幹に関わるものであり、 海上自衛隊が実施するトータルシップ(搭載機器を含めた潜水艦全体)検討のトレード オフスタディー(相反する性能を両立させるための検討)の前提となるものである。こ れら検討を手戻りなく、高精度に実施するため、平成35年度中に成果を得る必要があ るが、当該研究試作及び所内試験を含めて5年の期間を要することから、平成31年度 から実施することが必要である。 
ウ 既存の組織、装備等によらない理由 諸外国においては、ドイツにおいて潜水艦用のリチウムイオン電池が開発されており、 電力貯蔵性能、電力変換、供給性能は我が国の平成27年度潜水艦以降に装備されるリ チウムイオン電池を採用した電力貯蔵・供給システムと同等と見積もられるが、その他 の諸外国も含め、電力貯蔵技術及び電力供給技術については機微性が高く、技術交流は 成立しない。また、当該研究は船体の大型化抑制、水中持続力向上の観点から、トータ ルシップ検討との連接が必須であることから、他国装備品をそのまま導入しても期待す る効果は得られない。 
エ 代替手段との比較検討状況 現有装備品の改良・改善の可能性に関し検討したものの、現状の電力貯蔵・供給シス テムでは、主蓄電池の高密度ぎ装、電源供給回路全体の小型、高効率化を実施できず、 電源系統装備全体の新規設計及び安全性、電力貯蔵・供給特性等の技術課題の解明、検 証が必要となるため、軽易な改良・改善ではなく当該研究開発が必要である。

 (2)効率性 
潜水艦の電力貯蔵・供給システムの構成要素のうち、技術課題の解明ができる必要最小 限の組み合わせを試作することで研究期間の短縮を図るとともに、コストの低減を図る。 

(3)有効性 
ア 得ようとする効果 (ア)主蓄電池高容量化技術 潜水艦主蓄電池の能力を発揮できる、より高精度の電圧、温度等の計測技術及び充 放電管理技術を確立しつつ、最新の蓄電材料技術を適用し、主蓄電池の高容量化を図 る。 
(イ)主蓄電池及び電源系統装備の高密度ぎ装技術 潜水艦への高密度ぎ装技術及び高密度ぎ装状態における冷却技術、消火技術等を確 立する。
 (ウ)高効率電力変換、省電力化技術 潜水艦の負荷特性、安全性、耐環境性に適合した高効率電力供給技術、高効率電力 変換技術及び保護装置技術を確立する。 
イ 効果の把握の仕方 本事業においては、試作品の設計製造及び構成要素ごとの試験を実施し、その後、潜 水艦への搭載状態を模擬した所内試験により、システムとしての総合性能の確認を行う とともに、技術の優位性及び安全性が確保されているか検証する。 なお、試作品の設計製造においては、契約相手方に対し、適宜、設計の技術的妥当性 について確認を行いながら事業を行う。また、「国の研究開発評価に関する大綱的指針」 (平成28年内閣総理大臣決定)に則り、事業の事前及び中間時点等に複数回の研究開 発評価を実施して、適切な事業実施に努める計画である。 

(4)費用及び効果 
本事業の実施にあたっては、電池技術や電力変換素子技術等の我が国の優れた民生技術 の活用を図り、潜水艦に搭載するための艦全体の成立性、安全性等、試作・評価を行うべ き対象を絞り込み、コストの低減を図る。また、進展の早いこれら民生技術を逐次導入す ることが容易となるよう考慮し、主蓄電池の交換が容易となる設計とすることで、ライフ サイクルコストの低減を図る。 これらの努力を行う一方、前号で述べた各種技術の確立に加え、これらの技術の優位性 の確保が見込まれることから本事業に着手することは妥当と判断する。

 6 事後検証を行う時期 

技術的な検証については、防衛装備庁において、基本設計終了時点、試作終了時点等にお いて中間段階の技術検証を実施するとともに、所内試験終了時点において事後の検証を実施 する。また、行政事業レビューとも連携しつつ、本事業の進捗状況を検証した上で、目標管 理型政策評価を実施する。 

7 総合的評価 

本事業を実施することにより、第5項第3号で述べた各種技術の確立が見込まれる。これ らの成果については、潜水艦への搭載状況を模擬した所内試験により検証する。これらの検 証結果が得られた場合には、我が国において世界トップレベルの高容量蓄電材料、高効率の 電力変換素子を潜水艦に適用するための基盤技術の確立が見込まれる。 これらは、戦略的に重要な分野における技術的優越の確保として極めて重要な成果であり、 最終的に政策目標である防衛力の能力発揮のための基盤の確立につながるものである。 


以下略

 潜水艦用高効率電力貯蔵・供給システムの研究試作 研究開発の推進」の、
潜水艦用高効率電力貯蔵・供給システムとは?

①固体電池
おそらく①潜水艦用の全固体電池の開発をすることが主な試験潜水艦の種別変更目的だと思いますが、更に次世代の②空気電池、③燃料電池を試験潜水艦で試験搭載する可能性はなきにしもあらず。

トヨタ自動車が1999年にハイブリットカー「プリウス」を発売して20年となるが、現在、日本の基幹産業である自動車産業は、EV自動車革命の最中である。

EVの基幹部品は4つ、①モーター②インバーター(モーターの回転速度を制御する装置)③回生ブレーキ(走行エネルギーを電気に変換リサイクル④電池。
まさに、通常型潜水艦の基幹部品と重なる箇所が多い。

潜水艦は、ハイブリットカーそのものである、ディーゼルで発電して、バッテリーに充電します。そのバッテリーですが、2018年進水したSS-511おうりゅう(27SS)が世界初のチウムイオン蓄電池搭載艦となった。

鉛蓄電池は長く充電する必要があり、シュノーケル充電中、潜水艦は長時間水上にいることを強いられた。その間、潜水艦は対潜哨戒機等に発見されやすく、攻撃を受けやすかったが、リチウムイオン電池は短時間での充電が可能であり、おうりゅう以降AIPを外しオール・リチウムイオン電池を選択した一因となった。

リチウムイオン電池の方が従来の鉛蓄電池と比べて、エネルギー密度が非常に大きく、高容量、高出圧作動、高エネルギー密度で、水素ガス発生の危険がなく、2倍以上の重量容積あたりエネルギー密度と、1.5倍以上の繰り返し充放電回数を持ち、充電時間が短く、放電による電気容量の低下を抑えられるなど優れた特性をもつ。

充電と放電を繰り返す潜水艦用電池のサイクル寿命としてはおよそ鉛蓄電池では200~500回程度に対しリチウムイオン電池では2000回~10000回以上が目安であり、消耗した鉛電池から水素が放出されて蓄積し、あらゆる火花によって爆発する危険性があった。一定電圧で給った状態での劣化のしにくさを表すフロート特性などの各種劣化耐性もリチウムイオン電池の方が高く寿命が長い。

特に充電時間については、鉛蓄電池では発電機出力に余裕があってもそれ以下の電流量で充電せざるをえず、またLに近づくと少量ずつしか充電できないために、作戦海域で満充電することがほとんど不可能であったのに対し、リチウムイオン蓄電池ではこれらの制約を受けないことから、潜水艦にとっては非常に望ましいバッテリーである。

だが、外部から衝撃が加わったり、システム故障によって電池が過充電になったりすると、電池が破裂・発火するリスクがあります。これは鉛電池では起きにくい現象である。

武器は戦争のために作られ、戦争条件のために評価する必要があることを覚えておく必要がある。水中の潜水艦破壊手段は第2次世界大戦から変わっていない。爆雷か魚雷だ。爆雷や魚雷による攻撃は潜水艦を沈めないかもしれないが、リチウムイオン電池が損傷してしまう事態は十分ある。

鉛電池も硫酸が充填された電池に穴を通じて海水が侵入すれば、化学反応で極めて有毒な塩素ガスが放出され、非常に危険だが、リチウムイオン電池は液体の電解質を使わず、ガスを放出しない。

だが、戦闘時損傷すれば、電気化学セルのショートも引き起こしかねない。結果、加熱され、リチウムと電解質との反応により可燃性ガスが生成され、燃焼および温度の急上昇が起きる。

こうした例はよく知られている。電池の損傷から複数台のテスラ電気自動車が炎上した。燃え盛るリチウム電池の消火は非常に難しい。リチウム電池は空気に触れずに燃え、リチウムと水の反応は水素を生成するからだ。鉛蓄電池は様々な問題があるが、燃えない。

そのため、執拗な追跡と爆雷による攻撃という極限状況下で、リチウムイオン電池搭載潜水艦のリチウムイオン電池は強く損傷し、発火するおそれもある。火災は潜水艦にとって最も恐ろしい危険性だ。そのため、おうりゅう搭載リチウムイオン電池は、発火しにくいリチウムイオン電池の開発に成功したと言う。

 リチウムイオン電池・安全性

外部からの衝撃によってリチウムイオン電池が爆発する仕組みを簡単に解説します。衝撃が加わると、正極と負極の短絡を防いでいる部材のセパレータなどの厚生部材が破損することがあります。セパレータが破損すると部分的に正極と負極の短絡(ショート)がおこります。短絡すると、発熱を生じ、短絡部周囲のセパレータが溶融し、収縮します。すると、さらなる短絡がおこり、さらに熱が発生します。

以下のようなイメージです。


 イメージ 4

このように、急激に発熱していくと電池内部に熱がたまり、電解液と負極の反応温度に達します。すると、さらには発熱を生じ、電解液自体の分解、電荷液と正極の反応温度、正極の分解温度に達し・・・という悪循環が起こるのです。

さらに、基本的にリチウムイオン電池の正極材にはマンガン酸リチウムなど、結晶構造が分解された際に酸素を放出するものが多いです(このときリン酸鉄リチウムでは熱安定性が高いために結晶構造の崩壊が起こりにくく、酸素を出しいくい)。この酸素が短絡が起こって火花が起きている部分に混ざったとすると、爆発してしまうのです。


 
イメージ 5

このような一連の流れによってリチウムイオン電池が破裂、発火に至ることがあります。

一方で鉛蓄電池であれば、異常時に水素を発生させることはありますが、リチウムイオン電池ほどの危険な状態になりにくいです。
よって、安全性が低いことのみが、潜水艦において使用時の懸念事項といえます。

もちろん、電池単体では危険なときもあありますが、システムや周囲の筐体設計を頑丈にしていれば、十分な信頼性を得ることもできます。

当初そうりゅう型5番艦ずいりゅうよりリチウムイオン蓄電池を搭載するはずだったが、実際の搭載は財政上の理由により、平成27年度計画で概算要求された11番艦のおうりゅう(SS-511)以降となったが、実際は電池の改良をしていたのではないかと思われる。

またリチウムイオン蓄電池搭載にあたっては、水中持続力等向上のため、スターリングAIPと鉛蓄電池の双方を廃した上でリチウムイオン蓄電池のみ搭載する方式になった。



我が国は、安全で信頼性の高い潜水艦用のリチウムイオンバッテリー開発に多額の予算を投じてきた。より強靭な隔壁、安定した原材料と自動消化器などを導入し、数々のストレス実験によって、戦闘時にも安全性が求められると判断し、実用化に至ったという。「おうりゅう」用のリチウムイオン電池の開発には、GSユアサが参画した。

※参考
リチウムイオン電池発火事故が多発して、サムソン製のスマートフォンは飛行機に持ち込み禁止となっているが、おうりゅう進水報道直後、あせった韓国海軍は自国の潜水艦にもリチウムイオン電池を搭載すると発表してしまった。

【Record china】2018年11月21日(水) 19時50分関係者は、「潜水艦用のリチウムイオン電池は、まず安全性が重要だ。

{ある程度蓄電量を減らすことでより高い安全基準を確保できた。また、新たな電池は爆発や海水、火災、及び極端な温度などの劣悪な条件でのテストも経験している」と語ったとのこと。} 


とのことだが、たぶんケッチャナヨの嘘である。
韓国製リチウムイオン電池搭載の韓国製潜水艦の乗員は相当の勇気と覚悟が要るはずである。(笑)


浅海や欺瞞に対応できる新長魚雷G-RX-6が18式魚雷として正式化されたが、

潜水艦用長魚雷(G-RX6)

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高性能な水上艦船及び潜水艦に対し、高度なTCCM機能※ を有し、深海域から浅海域までのいずれの海域においても探知、追尾及び命中性能に優れる潜水艦用長魚雷を開発中です。
※TCCM:Torpedo Counter Counter Measures(魚雷攻撃から母艦を防御するために魚雷を欺瞞或いは 妨害された際の対抗手段)

海自は更に次世代の新型魚雷(ステルス魚雷)を研究開発中である。もちろん29SSが試験潜水艦となれば、そういった兵器の試験開発実験テストベットにもなる。

イメージ 7 新型魚雷(ステルス魚雷)

静粛型動力装置搭載魚雷
要旨 評価書 参考

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潜水艦用静粛型駆動システムの研究試作 要旨 評価書 参考

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ソーナーからの信号を処理し、目標運動解析や戦闘指揮のリコメンドを行うシステムを開発中です。
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UUVの活用
UUVの活用についても試験潜水艦は活用されるであろう。
水中脅威役は練習潜水艦でも可能と思うが、UUVを従え、機雷の敷設/掃海母艦となる可能性がある。
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将来的にはポスト3000トン型が機雷を水中曳航する複数のUUV艦隊を誘導し、仮想敵沿岸地域に機雷を秘密裏にばら撒くことも可能である。
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これは、Ddog個人のアイディア 妄想だが、
水中救難艦と深海救難艇(DSRV)を日常的な潜水艦への消耗品補給を行えば、救難訓練も兼ねることができるので、一石二鳥ではないかと思う。



この「たいげい型」方はそうりゅう型の改良型というこから「おやしお型」の最終形とるかと思い。

8隻~10隻建造されると思いますが、その次の「ポストたいげい型」はまったく刷新されると思いますが、
海上幕僚監部広報室の平成29年度計画潜水艦「たいげい」のイメージ図を見る限り「そうりゅう型」以来の特徴的な x 柁、従来型スクリュー推進は引き継がれている。
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平成29年度計画潜水艦「たいげい」のイメージ図(出所:海上幕僚監部広報室)

水中での最大速力は20ノット強。ポンプジェットの採用は「ポストたいげい型」以降と思われます。

そうりゅう型は通常動力型攻撃潜水艦 としては間違いなく世界一の高性能艦ではあるが、原子力潜水艦は、動力が原子力せあるため、半永久的に潜航して任務を継続することができます。また、原子力潜水艦であれば海水を蒸発させて真水を作りだすことができ、それを電気分解することによって酸素も作り出せるため、通常動力型と比べ物にならない、スピードで海洋を巡回することができる。その為、外洋においては原潜にはかなわない。

しかしながら、原子力潜水艦が不得意とする静粛性に優れているため、艦内で発生させる音はほぼ無音です。

ただ、現在日本は画期的次世代電池の開発が進んでいるため、遠からず通常型潜水艦の画期的性能アップが予想されるため、「たいげい型」が試験潜水艦に早々転用される理由も想像できる。





潜行深度については、「はそうりゅう型」と同じ NS 110鋼材と思われますので潜行深度については大幅な潜航深度の改善はないが、船体に大きな穴をあける貫通式潜望鏡を廃止しデジタル式の潜望鏡を採用した分潜行深度は深くなった可能性があります。

非貫通型の潜望鏡を採用しても
シュノーケルや通信アンテナ ESM など複数の機能アンテナ等があるため、「ポストたいげい型」ではかなり低い艦橋が採用されると思われるので、後期型は抵抗力を下げることが可能となる。

ちなみに18式魚雷の最高深度が1200mを超えているとの噂がある為、「たいげい型」の最深潜度は1000m越えの可能性は「そうりゅう型」以上であると思えます。

艦首ソナーに米SSNバージニア級で採用された最新型の馬蹄形ソナーである、広開口バウソナー(Large Aperture Bow (LAB) Soner)を採用される。
「そうりゅう型」の球形ソナーより格段に性能が上がっていると思われます。


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艦艇装備研究所広報ビデオについては、令和元年8月に公開された
研究開発ビジョン    多次元統合防衛力の実現とその先へ と、令和2年3月に公開された 水中防衛の取組の内容を中心に動画にしたものである。

研究開発ビジョン  多次元統合防衛力の実現とその先へについては、令和元年8月31日記事

と、令和元年9月1日記事

水中防衛の取り組みについては、令和2年4月5日記事
 
にて、解説させていただいています。

まず、ビデオの内容で、新たに目についた点は、
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無人機母艦が今度はやけに小さくなったことだ。今回のイラストからはよくて2000~3000トン場合によってはそれ以下1000トン程度にも見える印象です。

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前回の無人機母艦コンセプトイラストでは、2万トンはあろうかという大きさで描かれおり、ATLAの意図する大きさが、今一つわかりません。


水中防衛システムの構成要素-無人機母艦(USV)
 無人機母艦(USV)

小型UUV, USVを投入・揚収し、UAVを発着艦させるとともに、これらの無人機にエネルギーや物資等を補給するこ とで、無人機による広域にわたり常時継続的な警戒監視を支援する。また、水中アセットと衛星との通信の中継を 行うことで、多数のアセットの有機的協調を可能にする。

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  主要機能   

• 自律航走(荒天下での安定した運用)
• 水中通信(有人機、無人機、海底センサー等)
• 衛星通信• 小型UUV, USVの自動投入・揚収、UAVの自動発着艦
• 無人機への物資(電池、水中機器等)補給
• UUVへの水中給電

  主要性能  

○滞洋性
目 標:数ヶ月の安定的な運用
技術課題:耐候性、自艦防護(ステルス性)

○管制能力
目 標:発着、補給、給電等を効率的に実施するため、母艦近傍にある複数の無人機(UUV, USV, UAV)を管制
技術課題:近傍無人機の管制(位置の把握、通信の確立)、水中通信(大容量レーザー通信、長距離音響通信)


USV無人水上艦も、USVというよりも、無人戦闘艦と呼称すべき大きさで描かれています。
確実に1000~2000トン、ミサイル艇よりも大きいDEクラスの印象です。

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やはり、500隻海軍再建計画の米海軍もその主力艦が、大型空母を減らし、大型有人艦を削減し、大型無人戦闘艦に置き換えていく現状を踏まえれば、海自も無人戦闘艦に注力せざるを得ない。


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現在海自はSH-60K能力向上型を調達中だが、有人機であるベル 407の機体にMQ-8Bの遠隔操縦システムを搭載し無人機とした「ノースロップ・グラマン MQ-8C ファイア・スカウト」を意識したCGである。

米MQ-8Cファイアスカウト無人偵察機、初エンジン始動_中国網_日本語


水中防衛の取組におけるSUVと無人ヘリ
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https://www.mod.go.jp/j/yosan/yosan_gaiyo/2020/yosan_20200930.pdf

待望の2021年度予算の概算要求が今年は中共ウィルス患禍の影響で、ようやく1ヶ月遅れで公開された。

P1 令和3年度概算要求の考え方

1 「平成31年度以降に係る防衛計画の大綱」(平成30年12月18日閣議決定)に基づく「中期防衛力整備計画(平成31年度~平成35年度)」(平成30年12月18日閣議決定)の3年度目として、真に実効的な防衛力として、多次元統合防衛力の構築に向け、防衛力整備を着実に実施。

少子高齢化等も踏まえた人的基盤の強化に優先的に取り組む。また、領域横断作戦を実現するため、優先的な資源配分や我が国の優れた科学技術の活用により、宇宙・サイバー・電磁波といった新たな領域における能力を獲得・強化。さらに、領域横断作戦の中で、新たな領域における能力と一体となって、各種事態に効果的に対処するため、海空領域における能力、スタンド・オフ防衛能力、総合ミサイル防空能力、機動・展開能力を強化。また、平時から有事までのあらゆる段階において、必要とされる各種活動を継続的に実施できるよう、後方分野も含めた防衛力の持続性・強靭性を強化。加えて、軍事技術の進展を踏まえた技術基盤の強化等に取り組むとともに、安全保障環境の変化を踏まえ、日米同盟・諸外国との安全保障協力を強化。

この際、格段に速度を増す安全保障環境の変化に対応するため、従来とは抜本的に異なる速度で防衛力を強化。また、既存の予算・人員の配分に固執することなく、資源を柔軟かつ重点的に配分し、効果的に防衛力を強化。さらに、あらゆる分野での陸海空自衛隊の統合を一層推進し、縦割りに陥ることなく、組織及び装備を最適化。

格段に厳しさを増す財政事情と国民生活に関わる他の予算の重要性等を勘案し、我が国の他の諸施策との調和を図りつつ、調達の効率化にかかる各種取組等を通じて、一層の効率化・合理化を徹底

概算要求段階で過去最大の5兆4898億円の要求となった。
主に宇宙やサイバー、電子戦など新領域に対応するため「宇宙作戦群」や「自衛隊サイバー防衛隊」「電子作戦隊」といった組織を新設となる。新領域での攻撃能力を向上させる中国やロシアへの抑止力とする。

注目の地上配備型迎撃ミサイルシステム「イージス・アショア」の代替案については、 現時点において計上すべき予算をあらかじめ確定することが困難であるも のの、イージス・アショアの代替措置の早期実現が重要であるとの観点から、予算編成過程におい て、検討結果を予算に反映させることが必要であるため、今後、検討していくものとする。金額を示さずに予算を求める「事項要求」に留まった。

 
1 主要な装備品等
P44-45
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個人的にもっとも目に留まった点は、現在開発中の次期戦闘機だが、私が予想したように、テンペストや24DMUのような水平尾翼がない形状ではなく、26DMUのような形状となる可能性が高いイラストが載った点だ。

具体的に次期戦闘機として載った訳ではないが、P28 高機能レーダ技術の研究(41億円)のイラストである。このイラストは26DMUのものを使用しているが、24DMUやNGF次期戦闘機に近い形状であれば26DMU

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拡大画像はぼやけてしまいましたので・・・
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NGF次期戦闘機

過去最大の防衛予算の概算要求といっても、国内総生産(GDP)に占める防衛費の割合は対GDP比1%前後にとどまるとみられる。米国エスパー国防長官は同盟国に国防費をGDP比で2%まで高めるよう要求している。もしあと5兆円防衛予算が増えたのなら無人戦闘機や大型無人SUV・UUVでもう一つ第二無人護衛艦隊を編成できるかもしれない。また陸上においては将来生身の人間の兵員1名が10名の人型アンドロイドタイプのロボット兵小隊を率いるようなロボット小隊で編成された普通化連隊などができないものかと、つい妄想してしまいました。

話は逸れたが、今回の予算は防衛省が宇宙や電子戦といった新領域での技術開発や訓練、組織改編に重点的に予算配分している。本日東証がストップしたのは、もしかしたら中国のサイバーテロではないのかと疑ってしまった。中露だけでなく気を抜けば韓国北朝鮮に対しても脆弱な国内サイバー防衛は体制の構築は焦眉の急であり、新領域での防衛能力向上を進めている概算要求に重点が置かれている。

1 宇宙・サイバー・電磁波の領域における能力の獲得・強化


我が国を取り巻く安全保障環境が格段に速いスピードで厳しさと不確実性を増す中、宇宙・サイバー・電磁波を含む全ての領域における能力を有機的に融合し、平時から有事までのあらゆる段階における柔軟かつ戦略的な活動の常時継続的な実施を可能とする防衛力を構築する。

(1)宇宙領域における能力

※宇宙関連経費約724億円 
※弾道ミサイル防衛関連経費の宇宙関連部分を除く。

領域横断作戦を実現するため、優先的な資源配分や我が国の優れた科学技術の活用により、宇宙・サイバー・電磁波といった新たな領域における能力を獲得・強化する。

SSA(※)の強化

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○ SSA衛星(宇宙設置型光学望遠鏡)の整備(211億円)
・ 令和8年度をめどに打上げ予定のSSA衛星について、衛星の設計等に着手
・ SSA衛星の複数機運用に関する概念検討
・ 軌道上サービスに関する調査研究

○ SSAシステム等の整備(118億円)
・ 米軍及び国内関係機関等と連携した宇宙状況監視を行う
ために必要な関連器材を取得等

※ SSA:宇宙状況監視(Space Situational Awareness)

ミサイル防衛のための衛星コンステレーション活用の検討

○ 衛星コンステレーションによるHGV(※)探知・追尾システムの概念検討(2億円)
※ HGV:極超音速滑空兵器(Hypersonic Glide Vehicle)

○ 高感度広帯域な赤外線検知素子の研究(15億円)

宇宙利用における抗たん性の強化

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バンド防衛通信衛星(イメージ)

○ 衛星通信システムの抗たん性向上等(10億円)
・ Xバンド防衛通信衛星と他の商用通信衛星をシームレスに活用できるシステムの構築等
○ 「みちびき」を活用した衛星測位能力の抗たん性向上(4億円)
マルチGNSS(※)受信機の研究
衛星測位能力の抗たん性を向上するため、みちびき(公共専用信号(※)含む)・GPS・ガリレオの測位信号の共通化受信機を研究
※ GNSS:全球測位衛星システム(Global Navigation Satellite System)
※ 公共専用信号:政府が認めた利用者だけが使用できる信号

宇宙を利用した情報収集能力等の強化

○ 画像衛星データ等の利用(152億円)
・ 画像解析用データの取得(多頻度での撮像が可能な小型衛星コンステレーションを含む各種商用衛星等)
・ 海洋状況監視に資する衛星情報の取得
○ 衛星通信の利用(113億円)
・ Xバンド通信衛星の整備・維持
・ 商用通信衛星回線の借上げ、衛星通信器材の整備・維持等

○ 諸外国との国際協力(2億円)
・ 米国コロラド州の米空軍基地で実施する「Space100」課程等に要員を派遣し、宇宙全般に関する知見を習得
・ 宇宙分野における多国間机上演習への参加

※ 弾道ミサイル防衛関連経費(宇宙関連部分のみ)513億円

組織体制の強化

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宇宙作戦隊のシンボル・マーク

○ 宇宙作戦群(仮称)の新編
宇宙領域における指揮統制を担う部隊を新編し、当該部隊及び宇宙作戦隊を隷下部隊に持つ宇宙作戦群(仮称)を新編
○ 宇宙関連事業に係るプロジェクト管理業務に対応するため、防衛装備庁事業監理官(情報・武器・車両担当)に「宇宙事業管理班(仮称)」を新設するとともに、名称を「事業監理官(宇宙・地上装備担当)(仮称)」に変更





(2)サイバー領域における能力


サイバー防衛隊等の体制強化

自衛隊サイバー防衛隊(仮称)の新編

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サイバー人材の確保・育成


○ サイバーセキュリティに関するハイスキル人材の育成(7百万円)サイバーセキュリティに関する高度な知識・技能を有するハイスキル人材の育成を加速化するべく、部外教育機関を活用した教育を実施

○ 陸自通信学校におけるサイバー共通課程の拡充(0.8億円)
令和元年度から実施している各自衛隊の共通教育であるサイバー共通課程の規模を拡充し、人材育成の一元化を強化


○ サイバーセキュリティ統括アドバイザー(高度サイバー人材)の採用(0.2億円)
サイバー領域における最新技術やサイバー攻撃の最新動向等サイバーセキュリティに関する高度な知見を有する民間の高度サイバー人材を採用

○ 米国におけるサイバー戦指揮官要員の教育(0.3億円)
サイバー戦における指揮官の意思決定要領等に関する知見を習得するため、米国防大学の
教育課程を受講

○ 自衛隊サイバー防衛隊(仮称)の新編
自衛隊指揮通信システム隊を廃止して自衛隊サイバー防衛隊(仮称)を新編。より効果的・効率的な任務遂行が可能となるよう、陸海空自衛隊のサイバー関連部隊から要員を移管して、サイバー防衛能力の抜本的強化を図るため、サイバー防護機能の一元化に着手

サイバーに関する最新技術の活用

○ 装備品に搭載されている情報処理システムを標的としたサイバー攻撃へ対処する技術の研究(21億円)
サイバー攻撃の状況下においても、防衛省・自衛隊が保有する装備品に搭載されている情報
処理システムの運用継続を実現するため、装備品のサイバーレジリエンス(※)技術の研究を実施
※ サイバーレジリエンス:サイバー攻撃等によってシステムやネットワークの一部の機能が損なわれた場合においても、柔軟に対応して運用可能な状態に回復する能力

実戦的な訓練環境の整備

○ サイバー演習環境の整備(16億円)
サイバー攻撃等への実戦的な対処訓練を行うため、自衛隊の全てのサイバー関連部隊が利用可能な装置を整備

システム・ネットワークの安全性の強化

○ サイバー防護分析装置の整備(54億円)
サイバー攻撃に関する手法等を収集・分析し、防衛省・自衛隊に対するサイバー攻撃に対処
するための装置を整備

○ サイバー攻撃対処に係る部外力の活用(27億円)
サイバー攻撃対処に関する高度な専門的知見を必要とする業務について、部外力を活用

○ 防衛情報通信基盤(DII)の整備(クローズ系)(81億円)
内部侵入等によるサイバー攻撃からの防護のため、防衛情報通信基盤(DII)のクローズ
系システムを整備

情報セキュリティに係る措置の強化


○ 防衛産業に対する各種情報セキュリティ施策を推進するため、防衛装備庁装備保全管理官
に「産業サイバーセキュリティ室(仮称)」を新設

今年度予算も昨年に引き続き宇宙・サイバー・電磁波という「新領域」における対応能力の獲得・強化を打ち出している。すべての能力を有機的に融合する領域横断(クロス・ドメイン)作戦により個別の能力が劣勢である場合にも、これを克服し、日本が優位にないという防衛省の危機感が読み取れる。

米中激突の危機は高まっており、平時からの北朝鮮・中国・ロシアからのサイバー攻撃、サイばー攻撃に連動した宇宙インフラへの攻撃への対処は、表に見えないが、かなり危機的である。

平時の今でも民間の通信インフラや金融システム、に対しサイバー攻撃は仕掛けられており、中国が台湾侵攻を決意し他場合、D-Day直前には我が国のネットセキュリティーは民間だけではとても持ちこたえられないのではないかと、私は危惧しています。

ネットセキュリティは防衛だけでは済まされない。相手を攻撃するサイバー攻撃について来年度予算になまるでなかった。ソフトウエア的な新領域にどの程度の予算を回せるかは未知数の部分が多いとはいえ、ネット空間では攻撃をしなければ防御はできない、補正予算でなんとか一歩前にでてほしいものと思います。

電磁波の領域においては有事敵国に対して防衛インフラに対する攻撃に対し、一歩前に踏み出した。スタンドオフ電子戦機の開発である。



(3)電磁波領域における能力


我が国に侵攻する相手方のレーダー等を無力化する能力の強化

○ スタンド・オフ電子戦機の開発(153億円)
効果的な電波妨害を実施することにより自衛隊の航空作戦の遂行を支援する、ス
タンド・オフ電子戦機を開発

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スタンド・オフ電子戦機の開発

○ ネットワーク電子戦システムの取得(1式:88億円)
電波の収集・分析及び通信の無力化により、作戦を有利に進めるため、陸上自衛隊のネットワーク電子戦システムを取得

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ネットワーク電子戦システム

〇 艦艇の電波探知妨害能力の研究(0.2億円)
航空機やミサイルからの電波を探知し、無力化するための電波を照射する電波探知妨害装置の能力向上について実証検証を実施

ネットワーク電子戦システムにおける機動型電波収集技術の開発 

21世紀はネットワークでいかに陸海空が連携して敵勢力を撃滅するかが鍵、陸上戦闘における優位を保つために陸自が予算要求

我が国に対する侵攻を企図する相手方からの電磁波領域における妨害等に際して、その効果を局限する能力の強化



○ 戦闘機(F-35A)の取得(4機:402億円)
電子防護能力に優れたF-35Aを取得し、航空優勢を確保その他関連経費(整備用器材等)として、別途591億円を計上
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戦闘機(F-35A)

○ 戦闘機(F-35B)の取得(2機:264億円)
電子防護能力に優れ、短距離離陸・垂直着陸が可能なF-35Bを取得し、戦闘機運用の柔軟性を向上その他関連経費(整備用器材等)として、別途106億円を計上
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戦闘機(F-35B)

○ 戦闘機(F-15)の能力向上
電子戦を含むF-15の能力向上に必要な改修を実施
※事業全体の詳細はP14参照
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戦闘機(F-15)の能力向上

〇 艦艇用デコイシステムに係る調査研究(0.3億円)
高性能の対艦ミサイルの脅威に対応するため、将来の艦艇用疑似電波発生装置(デコイ)に係る研究を実施
〇 電子戦評価技術の研究(35億円)
高機能・高性能化する電子戦器材や装備品の性能を正確に把握・評価するため、将来の電子戦評価システムに係る研究を実施
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電磁波領域におけるゲーム・チェンジャーになり得る技術の研究

高出力マイクロ波(HPM)発生装置の研究
○ ドローン対処レーザシステムの車両搭載実証(33億円)
ドローン等に効率的に対処が可能な高出力レーザシステムを実証
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ドローン対処レーザシステムの車両搭載実証(イメージ)

〇 高出力マイクロ波(HPM)発生装置の研究(11億円)
高出力マイクロ波(HPM)発生装置の将来の実用化を見据え、小型化・高出力化等の研究を実施
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高出力マイクロ波(HPM)発生装置の研究 (将来の艦載イメージ)

対ドローン用の高出力マイクロ波兵器だが、1960年代~70年代にかけて子供だった私達世代にとっては怪力光線であり十分にSF兵器が登場したような未来の兵器です。
それが、自衛隊の兵器として紹介できるのはなんとなく誇らしい気持ちがし、胸熱です。
電磁波に関する情報の収集・分析能力の強化

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電波情報収集機(RC-2)

○ 電波情報収集機(RC-2)に搭載する装置の取得
(71億円)
情報収集機能の強化のため、現有の電波情報収集機(YS-11EB)の後継として、受信電波周波数範囲の拡大や遠距離目標収集能力の強化など能力向上した電波情報収集機の搭載装置を取得


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次期電子情報収集機の情報収集システムの研究(イメージ)

○ 次期電子情報収集機の情報収集システムの研究(50億円)
多用機EP-3の減勢に伴う後継機(次期電子情報収集機)の開発に向け、航空機搭載型情報収集システムの信号検出能力、方位精度及び類識別能力の向上に関する研究を実施

情報通信能力・情報共有態勢の強化

○ 戦術データリンクの整備(108億円)
目標情報の迅速な伝達・共有を図るため、艦艇及び航空機の戦術データリンクを整備 電磁パルス(EMP)攻撃等からの施設の防護

○ 自衛隊施設の電磁パルス(EMP)防護性能を安定的に維持・機能させるための維持管理手法を検討(0.4億円)

訓練演習、人材育成

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統合電子戦訓練の実施(イメージ)

○ 統合電子戦訓練の実施(0.2億円)
電磁波領域における運用能力を強化するため、陸海空自衛隊の統合による電子戦訓練を実施

○ 英海軍が実施する図上演習への参加(4百万円)
英海軍が実施する電磁波領域を含む総合演習に参加

○ 米国の電子戦教育課程への要員派遣(4百万円)
米国で実施する電子戦運用幕僚課程に航空自衛隊の要員を派遣し、電子戦運用に関する指揮・統制能力を習得

○ 次期電子情報収集機の情報収集システムの研究(50億円)
多用機EP-3の減勢に伴う後継機(次期電子情報収集機)の開発に向け、航空機搭載型情報収集システムの信号検出能力、方位精度及び類識別能力の向上に関する研究を実施

○ 米国等で行われる電子戦シンポジウムへの参加(2百万円)
米国等で実施される電子戦シンポジウムに要員を派遣し、最新の電子戦技術等に関する情報収集を実施





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DefenseNews】David B. Larter and Aaron Mehta    2020.09.24 

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The Theodore Roosevelt and Nimitz carrier strike groups transit the Philippine Sea in June. The Pentagon is weighing a dramatic change to the composition of the U.S. fleet that could include in excess of 500 ships. (MCSN Dylan Lavin/U.S. Navy)


国防総省は500隻の海軍を検討していることが文書で明らかになった。

ワシントン-国防総省の将来の海軍のための近々の勧告は、Defense Newsによって入手された文書によると、当局者が530隻の船体にも及ぶ艦隊を議論して、艦船数を大幅に増加させることを要求すると予想される。

Defense Newsがレビューした、近々予定されている未来の海軍戦力調査の支援文書によると、海軍はより多くの艦船を搭載したより小型艦戦力に向かっているが、空母や大型の水上戦闘機は少ない。

その代わりに、艦隊には、より多くの小型の地上戦闘機、無人船や潜水艦、そして拡大されたロジスティック部隊が含まれることになるだろう。

マーク・エスパー国防長官に委託された 2 つのグループは、将来の海軍のあるべき姿を設計するために、有人および無人プラットフォームを考慮した場合、480 から 534 隻の艦隊を提案している - 2030 年までに現在の目標である 355 隻の有人艦から少なくとも 35%の艦隊規模の増加である。

この数字はすべて、国防長官室が実施した「将来の海軍戦力調査」へのインプットをまとめた 4 月の草案に基づくものである。この数字は最近エスパー氏に送られた最終勧告の中で多少変更されていると思われるが、4 月に議論された計画は海軍の将来に大きな変化をもたらすであろうことを反映しているので注目に値する。

エスパー長官自身も先週のコメントでそのことをほのめかしていた。

シンクタンクのランド研究所で行われたスピーチでは、長官は「350 隻以上」の海軍、具体的には海軍の造船資金勘定を増やすことで、「350 隻以上」の海軍を実現することを求めた。

"要するに、有人・無人を問わず 350 隻以上のバランスのとれた戦力となり、適切な時間枠と予算に基づいた方法で建造されることになる」と同氏は述べている。

実際、インプットに示された艦隊構成は、2 月のDefense Newsのインタビューでエスパー長官が述べた、より小型な艦隊のコンセプトを反映したものである。

"より大型艦による艦隊に早く到達する方法の一つは、一部有人可能な小型無人艇に向かうことであり、時間が経てば無人化することができます。"一部有人可能な小型無人艇を使って、それを外に出すことができます。オプションで有人化できるように建造し、シナリオや技術によっては、ある時点で無人化できるようにすることができます」とエスパー長官は述べています。

デビッド・ノーキスト国防副長官が監督する「将来の海軍戦力調査」は、エスパー長官が海軍の将来の戦力構成に関する自己評価を外部の視点から見てみたいと考えたことをきっかけに、1 月に開始された。国防長官府 (OSD)主導のレビューでは、国防総省のコスト評価・プログラム評価局、統合幕僚監部、海軍、ハドソン研究所の3つのグループがそれぞれ1つずつ、2045年の理想的な艦隊構成のバージョンを提供するように依頼された。


これらの艦隊は戦争ゲーム化され、その結果は「将来の海軍戦力調査」にまとめられ、今月初めにエスパーに報告された。最終的に、海軍はこの調査から得られたフィードバックを造船計画と2022年度予算要求の作成に活用している、と同省は声明で述べている。


"海軍報道官のティム・ピエトラック中尉は、「将来の海軍戦力調査は、将来の海軍戦力構成の選択肢を評価し、将来の海軍戦力構成の決定と30年間の造船計画に情報を提供するためのOSD、統合幕僚監部、海軍省の共同作業である」と述べた。"COVID-19は調査の一部を遅らせているが、この取り組みは2020年後半に完了し、Program Budget Review 22に情報を提供するのに間に合うように分析的な洞察を提供する予定である。

"Defense Newsが閲覧した4月の文書には、CAPEとHudson 研究所が設計した想定艦隊が含まれていた。Defense News は、FNFS への海軍のインプットにはアクセスできなかった。Defense News が閲覧した艦隊も、海軍が開発した艦隊も、FNFS に反映される最終的な構成とはならない。しかし、この数字は、今年後半に予定されている最終的な分析に反映される可能性の高い、根本的に異なる将来の艦隊を垣間見ることができます。

Defense News は 4 月に草案の要素について報告した。

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The U.S. Navy has been developing its tactics and procedures for employing unmanned surface vessels with the Sea Hunter drone developed by DARPA. (U.S. Navy)

CAPEチームとハドソン研究所チームが設計した艦隊は、垂直発射システムの能力を高めながら、艦船の数と多様性を増やす必要があるという点で合意した。


4月の草案の時点で、CAPEとハドソン研究所の両チームは、大型空母の数を現在の11隻から9隻に縮小することを支持していたが、これは事実上、国内に8隻の現役空母を与えることになり、1隻の空母は常に中間期のオーバーホールと燃料補給を行っている。ハドソンの調査では、小型空母4隻への投資も求められている。

CAPE艦隊は80から90の大型水上戦闘機を必要としていたが、これは現在の巡洋艦と駆逐艦の89隻とほぼ同じレベルである。ハドソン氏はこの数を少し減らして、代わりに、ハドソン氏が過去に要求してきた、より多くの軽空母を搭載したコルベットに予算を提供することを考えていた。

報告書では、65 から 87 隻の大型無人艦、またはオプションで無人コルベットを要求しているが、これは海軍がアーレイ・バーク級駆逐艦と 4 隻の誘導ミサイル潜水艦の時間の経過とともに失われた分を相殺するために垂直発射システムの能力を高めることを期待している。

両艦隊とも小型水上戦闘機の増強を求めており、CAPE の研究では上限を 70 隻としている。ハドソンは最大56隻を推奨した。海軍の 2016 年の戦力構造評価では、52 機の小型戦闘機が必要とされていた。

両艦隊はまた、現在の 66 隻の要件を上回る攻撃型潜水艦の数をわずかに増加させたが、合計 40~60 隻の大型無人潜水艦の大幅な増加を反映していた。これは、特大無人潜水艦に単調な監視任務や危険度の高い任務をさせ、より複雑な有人プラットフォームを他の任務のために解放するというものである。

水陸両用では、両艦隊は、LPD-17 のような従来型の揚陸艦の数を現在の 23 から 15 から 19 に削減した。大甲板の水陸両用艦については、CAPE は現在の 10 隻を維持し、Hudson は 5 隻に削減し、その分を軽空母 4 隻に再投資することを推奨した。

調査では、海兵隊の軽水陸両用戦艦を20隻から26隻にすることが求められていた。

どちらの艦隊も後方支援部隊を大幅に拡大したが、海上や石油プラットフォーム支援型の艦船に似た小型船からの大幅な増加があった。両艦隊は、19 から 30 隻の「将来の小型物流船」を必要としていた。CAPE 艦隊と Hudon 艦隊は、現在の 17 隻から 21 隻から 31 隻に増加した。

海兵隊と海軍は、太平洋でのより分散した戦いのために兵站学を見直す必要性について話してきた。

ハドソン艦隊は、指揮支援艦のインフラを現在の33隻から52隻に大幅に増強するよう呼びかけた。CAPEは、艦隊の規模をほぼ同じに維持するよう求めた。これらの船には、乾式貨物船、遠征用高速輸送船、遠征用転送ドック、遠征用海上基地が含まれています。


艦隊の設計では、316から358隻の「伝統的な」船を想定していたが、新クラスや無人船を含めると、500隻以上の船が含まれていた。

先週の発言でエスパー氏は、艦隊の変革に対応するために海軍は造船予算を増やす必要があると述べたが、その資金がどこから出てくるのかは明らかではなかった。

"我々はこの艦隊を、明日の課題と今日の即応性の必要性のバランスが取れるような方法で構築し、その過程で中途半端な海軍を作らないようにする」とエスパーは述べた。"この結果を達成するためには、造船と、より大きな戦力を維持するための準備態勢のための資金を増やさなければなりません。これを実行し、それを実現するための資金を海軍予算内や他の場所で見つけることは、海軍の指導者と私の両方がコミットしていることです。



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The Pentagon's Highly Questionable Proposals For A Navy With Over 500 Ships
Real-world factors are driving proposals for a huge expansion of the Navy's fleet, but major hurdles make them more like fantasy than anything else.
【THE WAR ZONE】 JOSEPH TREVITHICKSEPTEMBER 27, 2020 

国防総省の500隻以上の艦船を持つ海軍のための非常に疑わしい提案
現実世界の要因が海軍艦隊の大規模拡張のための提案を推進しているが、大きなハードルがあるために、それは他の何よりも空想に近いものになっている。
JOSEPH TREVITHICKS 2020年9月27日

米海軍の近々の戦力構成の見直しは、様々な種類の無人艦を含む最大534隻の艦船と潜水艦の艦隊を必要とする可能性がある。これは、議会が義務づけた既存の目標である355隻の艦隊よりもはるかに大きい。さらなる大規模な部隊の計画は、予算、採用、維持管理、その他のハードルに直面する可能性がある。 

防衛ニュースは、国防総省のコスト評価・プログラム評価局(CAPE)とシンクタンクのハドソン研究所が国防長官室のために作成した海軍戦力構造研究の草案を入手した後、拡大艦隊のコンセプトについてのスクープを得た。これらの報告書は 2020 年 4 月にさかのぼり、2045 年までに理想的な艦隊構成とそれを得るための計画を提示することを意図していた。統合参謀本部も調査を行う予定であったが、詳細は不明である。

Defense News によると、これらの研究はその後、模擬戦を含めて評価され、少なくとも部分的には海軍の将来の海軍兵力研究に組み込まれているという。この新兵力構造計画は当初、昨年中に完成する予定であったが、何度も延期されてきた。現在のところ、この最終調査を次の造船計画に反映させる計画で、2022 年度予算要求に付随して、2021 年 2 月から 3 月の間に公開される予定である。

"将来の海軍戦力調査は、将来の海軍戦力構成の選択肢を評価し、将来の海軍戦力構成の決定と 30 年の造船計画に情報を提供するための OSD、統合幕僚監部、海軍省の共同作業である」と、同省の広報担当者であるティム・ピエトラック海軍中尉は防衛ニュースに語った。"COVID-19は調査の一部を遅らせているが、この取り組みは2020年後半に完了し、計画予算見直し[22年度]に情報を提供するのに間に合うように分析的な洞察を提供する予定である。"

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Changes to carrier, other surface vessel, and submarine fleets


CAPE とハドソンの両案は、現在約 290 隻を保有し、今年末までに 301 隻に拡大すると予想される海軍の既存構造と比較して、大きな違いがある。両者の計画の中で特筆すべきは、ニミッツ級空母10隻とジェラルド・R・フォード級一番艦を含む現在の11隻から、超空母の総数を9隻に削減することである。
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USN

The first-in-class USS Gerald R. Ford, in front, sails with the Nimitz class Harry S. Truman.

また、法律上、海軍は常に現役の超空母を 12 隻保有することを義務付けられているが、これらの計画のいずれかが発効するためには変更が必要であることにも注目すべきである。ハドソン氏の提案には、残りの超空母に加えて小型の軽空母4隻も含まれていたが、4月には検討していたが、翌月には少なくとも短期的には検討しないと公言した。

CAPE はまた、現在海軍のアーレイ・バーク級駆逐艦とタィコンデロガ級巡洋艦を含む 80~90 隻の大型水上戦闘艦を推奨しているが、ハドソン氏はこれらの艦種を減らすことを推奨している。また、両艦種に代わる将来の大型水上戦闘艦の話も出ているが、海軍はまだこの艦の基本的な要件を作成している段階にある。

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USN

The Ticonderoga class cruiser USS Hue City sails ahead of the Arleigh Burke class destroyer USS Oscar Austin.

CAPE の計画では約 70 隻の小型水上戦闘艦を必要としていたが、ハドソンはその数を 56 隻に削減することを提案していた。現在、海軍が運用しているのは、2つのサブクラスのLittoral Combat Ships(LCS)だけである。最終的には、海軍はフリーダム級とインディペンデンス級の合計38隻を購入し、そのうちのいくつかはすでに退役していると予想している。

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USN

The first-in-class USS Independence, in front, sails alongside the first-in-class USS Freedom. These are the leads ship in the two Littoral Combat Ship subclasses

このサービスはまた、現在、誘導ミサイルフリゲートの新しい艦隊を獲得しようとしているところである。これらの最初のものは、少なくとも、イタリアの造船業者である Fincantieri のヨーロッパ多目的フリゲートの設計に基づいている。
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USN

An artist's conception of the future FREMM-based FFG(X).

CAPEとハドソンの両氏は、海軍の攻撃潜水艦の数を増やすことに賛成していたが、Defense Newsは、どちらの研究でも提案されている潜水艦艦隊の正確な総数を教えてくれなかった。海軍はすでに新しい攻撃潜水艦の開発に着手しようとしているが、これはもともと多目的に使えるバージニア級ではなく、主にハンターキラーとして設計された先進的なシーウルフ級の3隻に近い能力を持つものである。
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USN
The Seawolf class submarine USS Connecticut.

A shakeup in amphibious and support ships

Defense Newsによると、CAPEとHudsonの提案には15隻から19隻の水陸両用戦艦が含まれており、CAPEの計画にはWaspやAmericaクラスなどの大型水陸両用突撃艦10隻が含まれているのに対し、Hudsonの想定艦隊は5隻しかないという。
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USN

The first-in-class amphibious assault ship USS America.

このカテゴリーにはサンアントニオ級などの揚陸艦も含まれており、この数字は海軍全体の艦隊におけ る従来型の水陸両用艦の数を大幅に減らすことになる。これは、長年の水陸両用戦観からの大きな転換を求めてきた現海兵隊司令官デビッド・バーガー中将の下での新たな急進的な作戦概念に沿ったものである。
このように、CAPE とハドソンは、提案された艦隊に 20 から 26 隻の軽水陸両用戦艦(LAW)を含めた。海軍は30隻ものLAWを購入する可能性があると公言している。
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SEA TRANSPORT SOLUTIONS

An artist's conception of a so-called stern landing vessel design from Australian shipbuilder Sea Transport Solutions, which is reportedly one of the types the Navy and Marines are considering for the Light Amphibious Warship.

いずれの計画も、海軍の兵站・支援船の総数を大幅に増加させることを含んでいた。ハドソン案では、19 隻から 30 隻の「将来の小型兵站学艦」を新たに追加し、従来の動力船に燃料を補給できる船団給油船を 17 隻から 21 隻から 31 隻に増やすことを提案している。 ハドソン案では、特に 19 隻の指揮支援艦の追加を求めていた。これは現在のところ、ブルーリッジ級司令船 2 隻、スピアヘッド級遠征高速輸送艦、遠征海上基地や転送ドック艦、その他の兵站艦など、海軍内の特殊艦艇の配列を含むカテゴリーであり、これには、ハドソン氏が提案した 19 隻の指揮支援艦が含まれる。

New unmanned fleets

両計画の中で最も重要なのは、従来のコルベットサイズの「大型」型や大型無人海 底車(UUV)を含む数十隻の無人浮上艦(USV)であり、現在のところ、艦隊全体の規模を語る際には、 これらのカテゴリーの艦船は正式には含まれていない。現在のところ、海軍は艦隊全体の規模を語る際、これらのカテゴリーには正式には含まれていない。CAPE とハドソンの想定艦隊には、大型 USV が 65~87 隻、大型 UUV が 40~60 隻含まれていた。
海軍、国防長官室、ホワイトハウスの管理予算局はいずれも、既存の 355 隻の艦隊目標に最終的に到達するための方法として、無人艦艇を含めることを指摘している。CAPE とハドソンの提案に無人艦を含めることは、すでに 316 から 358 隻の有人艦を含むこれらの想定艦隊の規模が急増し、両研究の間で予測される最大規模の間に合計 534 隻の艦船が存在することを意味する。
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USN

Two unmanned offshore support vessel-type ships the Navy, together with the Pentagon's Strategic Capabilities Office, has already been testing as part of the Ghost Fleet Overlord program.

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An artist's conception of Orca, a large unmanned undersea vehicle that Boeing is building for the Navy.

特に近年、米軍がハイエンドの紛争に備えることに重点を置くようになったことや、海事分野を含む分散型の作戦概念への関心が高まっていることを考えれば、これらの提案は多くの意味で理にかなっていると言える。The War Zone は過去にも何度もこのような動きを取り上げてきた。 
さらに、前述の通り、海兵隊は、特に太平洋地域における分散型シナリオにおいて、水陸両用 作戦の実施方法の全面的な見直しを含む大規模な転換期を迎えている。海軍は海兵隊からの意見に基づき、陸軍も同様に、そのような作戦中に地上部隊を支援する方法の 再評価を始めている。
これに加えて、中国は、複数の空母や潜水艦を含む高度な軍艦を大量に追加するなど、自国の海軍能力の規模と範囲を急速に拡大している。国防総省が議会に提出した中国の軍事開発に関する最新の報告書では、人民解放軍が従来のアメリカの優位性に挑戦する重要な分野として、海軍の近代化と造船を強調している。このことは、すでに海軍の新造船のためのより多くの資金調達を求める声を促している。

Major hurdles ahead

これらの艦隊提案を推進しているのは明らかに現実的な戦略的現実と懸念があるが、既存の355隻のマークに到達するための海軍の計画がどれほど現実的なのか、ましてや500隻以上に増やすことができるのかは不明である。2019年、米議会予算局(CBO)は、2034年までに355隻に到達することを想定した海軍がその年に発表した造船計画は、実施に1兆ドル以上のコストがかかると評価した。海軍自身も、希望する355隻の艦隊に到達した後、それらの艦船を運用・維持するためだけに毎年400億ドルが必要になることを認めていたが、これは現在の年間支出額よりも30%ほど多い。

国防予算は常に年々増減するものであり、特に一般的には、15年から25年の間にどれだけ安定した資金調達が可能かを予測することは難しい。海軍全体の艦隊規模の大幅な増加についての基本的な予算上の懸念は、現在進行中の COVID-19 パンデミックの現実によって悪化するばかりである。問題の事実は、軍が現在保有する艦隊への支払いに困っているということである。

海軍は近年、採用目標を達成するのに苦労しているが、両方の提案の下でも、既存の有人艦と新有人艦の乗組員を提供する必要がある。海軍は、準備態勢を確保するために、様々な縮小型やその他の斬新な乗組員のコンセプトや配備メカニズムを検討してきたが、せいぜい、様々な結果となってしまった。
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USN

New Navy recruits arrive at the service's Recruit Training Command in Great Lakes, Illinois.

乗組員数の少ない小型艦や無人艦に重点を置くことで、これらのコストの多くを賄い、維持管理、インフラ整備、採用需要を減らすことができるとの期待があるのは明らかである。しかし、CAPE とハドソンの両方の提案は、海軍の既存の陸上・潜水艦艦隊の大部分を維持し、より伝統的な有人艦の追加を要求しているが、そのすべてが小型艦ではない。

海軍の内部の整備インフラや、修理のための追加の造船所の能力を提供するための請負業者の利用可能性が、どれだけ小型であっても、総 隻数の増加に対応できるかどうかについては疑問が残るばかりである。海軍の造船所の状態は悪いことで知られている。最近では改修のための投資も行われているが、このような状況では、既に抱えている仕事量に追いつくことができない。 2 年前、政府説明責任局(GAO)は、攻撃用潜水艦のフリート全体で 20 年以上の運用時間がメンテナンスの遅れのために失われていると評価したのが目立っていた。

ロサンゼルス級潜水艦USSボイシは、これらの問題の典型的な例であり、現在は2023年の就役復帰を予定しているが、その後は約8年間、定期的な修理の必要性を理由に就役できない状態が続いている。この潜水艦は1992年に就役したばかりで、これまでの海軍でのキャリアの3分の1近くを放置したまま過ごしてきたことになります。

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The Los Angeles class submarine Boise, pierside at Norfolk Naval Station in Virginia. When she returns to the fleet, scheduled to occur in 2023, she will have spent approximately eight years idle.

造船所のキャパシティやその他の産業基盤に関する懸念は、海軍の新造船を建造し、その建造を スケジュール通りに維持することにも適用される。コスト超過や遅延は、海軍の造船計画では前例のないことであるが、全体的な戦力構造計画に負の連鎖的な影響を与える可能性がある。

議会からの反発は、海軍の造船計画を幾度となく失敗させてきたことでもある。そのため、海軍が2022会計年度予算を要求する際に最終案を提示したとしても、議員が資金提供に同意するという保証はない。

CAPE とハドソン研究所の研究は、海軍の将来の艦隊構造と造船の優先順位についての継続的な議論に貴重な追加資料であることは間違いないが、これらの提言のいずれかがすぐに実行されるかどうかは、非常に多くのことが残されている。

Contact the author: joe@thedrive.com


米ソ冷戦下、ハリウッドでは大根役者であったレーガン大統領が、その千両役者っぷりでソ連を崩壊に追いやった。

ソ連に政権崩壊をもたらしたのは軍事国家であったソ連に、もはや米国と軍事拡大競争で勝てないと思わせ諦めさせた迫真のレーガン大統領の演技であったのではないかと思っている。

PLANは異常な軍事拡大を続けている。外洋海軍を急造して、日米はじめ周辺国に警戒させている。二隻の空母を完成し、三番艦は電磁カタパルトを搭載するという。

米国は中国の産業の破壊をはじめ、いよいよ大海軍を再編成するぞというブラフ計画が始まった。

 



制約下の予算環境で海軍が500隻体制を達成するため、140隻~240隻の友人操船可能な大型海上/海中無人艦艇と、小型揚陸艦艇を整備を柱としている。

LUSV大型無人戦闘艦は対潜戦闘や、ミサイルを使用した対艦攻撃、機雷敷設、囮任務などを自動/遠隔操縦で任務をこなす。

米海軍はロサンゼルス級、シーウルフ級、バージニア級といった攻撃型原潜を現在52隻保有中だが2045年までに保有する攻撃型原潜を70隻~80隻に増強することを求めており、これを実現させるため早急にバージニア級原潜の建造速度を年3隻に引き上げることと次期攻撃型原潜(SSN-X)開発プログラムへの投資を要求している。

ニミッツ級空母10隻とジェラルド・R・フォード級一番艦を含む現在の11隻から、超空母の総数を9隻に削減することである。大型原子力空母を補佐するため、アメリカ級強襲揚陸艦(満載4万5,000トン)の設計をベースしたSTOVL仕様軽空母を最大6隻導入するようです。

新型戦闘艦の開発も行い、コンステレーション次期フリゲート艦FFG(X)のような小型の戦闘艦を60隻~70隻導入して隻数かせぎつつ大型艦を任務から解放することを要求しているのだ。

米海軍は現在2025年までに305隻体制に到達する予定の艦艇調達スケジュールで動いており、2030年までに355隻体制を確立するためには2026年から2030年までの5年間で50隻の艦艇を建造しなければならないため355隻体制確立は絶望的だと言われている。

2035年までに355隻体制を確立することに変更し、10年後の2045年までに現行の予算規模500隻体制を実現させよと言っており、この無謀とも言える計画を実現するための鍵は無人戦闘艦が握っている。


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画像 intercepts.defensenews 

【日本経済新聞】2020/9/21 1:30

防衛省は2021年度予算の概算要求で過去最大の5兆4000億円超を計上する。菅政権初の予算編成で増額維持をめざす。防衛費は当初予算ベースで13年度から8年連続で増えている。新型コロナウイルス対策で歳出が膨らむ一方、中国の軍備増強など厳しい安全保障環境への対処を欠かさない姿勢を示す。

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米軍再編関連経費を含む防衛費は安倍前政権下の13年度に当初予算ベースで増加に転じ、20年度まで8年連続で積み増した。20年度は5兆3223億円を要求し、当初予算で5兆3133億円だった。

15年度から過去最高を6年連続で更新した。この間、概算要求額から実際の予算規模を差し引いた減額幅は平均400億円程度にとどまる。

周辺国の軍事力強化の動きに加え、近年は宇宙空間やサイバー空間を使って攻撃を受けるリスクが増す。

防衛省は技術開発や人材育成に向け21年度も予算増額が必要だと主張する。電磁波を使い相手の攻撃を防ぐ「電子戦」の専門部隊を朝霞駐屯地(東京・埼玉)につくる関連経費も求める方針だ。

35年の配備をめざす次期戦闘機のエンジン開発費を新たに計上する。35年ごろに退役を始める「F2」の後継になる。10月にも三菱重工業と契約する。

6月に計画を断念した地上配備型の迎撃ミサイルシステム「イージス・アショア」は代替案を年内に決める。複数の案を検討中で、金額を示さずに予算を求める「事項要求」とする。

イージス艦やミサイル防衛(MD)の専用艦を新たに建造する案と、海上に代替となる施設を設置する案が軸になる。

レーダーを陸上に配備し、海上の艦艇から迎撃ミサイルを撃つ「分離案」は検討対象から外れる公算が大きい。レーダーと艦艇の間でやり取りする無線通信が妨害を受けかねず、技術的な問題からも困難との認識が広がっているからだ。

新型コロナ対応の財政出動で国全体の財政収支は悪化する。一方で中国船が沖縄県・尖閣諸島周辺や南シナ海で挑発行為を続け、北朝鮮のミサイル技術も向上している。

防衛省は東アジアの安保環境の急速な変化を踏まえ、防衛費の積み増しが必要とみる。菅義偉首相は安倍前政権が進めた「外交・安保の再構築」などの路線を継承する姿勢を示している。

今年の予算の目玉は弾道ミサイル迎撃艦BMDshipとなるかもしれません。


2016年05月08日

 2013年ハンティントン・インガルス社がBMDシップの概念を提示し、当ブログでは2016年5月におそらく日本で初めて弾道ミサイル迎撃艦BMDshipを紹介しています。

しかしながら、ネットで検索するとBMDshipはイージス艦の変形もしくは延長線上で考えられています。ハンティントン・インガルスのBMDシップ案は大型ドック揚陸艦の船体を流用したもので、対弾道ミサイル迎撃ミサイルがメインではなく、レールガンによる迎撃を主に考えての提案である。

令和2年9月7日に防衛装備庁のHP提案企業の募集の欄に、
将来レールガンの研究に関する情報提供企業の募集について」が掲載された。

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2020年度防衛予算概算要求の目玉と思われる弾道ミサイル迎撃艦も、レールガンによる弾道ミサイル迎撃を考慮されるのか否かは現時点では明白ではないが、来年度予算に専用艦の建造を組み込むのであれば、レールガンによるBMD艦建造は時期尚早かもしれません。


2016年05月14日

専用艦は、海上自衛隊の最新イージス護衛艦「まや」の姉妹艦を建造するのではなく、新型レーダーのSPY-7を搭載した艦になるか、日本版イージスアショア用に開発する予定だった、新型の大型のレーダー(開発用に2019年4月26日、米政府に1400億円を支払済み)になるかも現時点ではまだ具体的報道はない。


もし、弾道ミサイル迎撃艦がBMDミサイルを搭載するアナーセルシップ型であれば、一般商船コンテナ船もしくはバラ積み船にVLSをパッケージにして搭載し、レーダー設備を陸上の山頂にでも設置する案を推したい。なぜなら、イージスアショアの利点は24時間365日連続稼働可能で、艦艇運航用人員を削くことができる為である。たとえ専用艦といえども艦艇は定期的な整備が必要で、作戦海域での配備、作戦海域への移動中、整備ドック入り中の船が必要となる為、イージスアショア2基の代替には弾道ミサイル防衛専用艦6隻が必要ですが、日本近海限定となれば作戦海域への移動中の船が削減できますが、それでも4隻がとなります。





 
仮に、単純な護衛艦のような専用艦を建造する場合、メガフロートまではいかなくとも幅広型の低速艦で十分であろう。船体規模が小さくとも連続作戦日数が長い艦船にする必要がある。

30FFMを少しだけ大型化して、BMDを格納するVLSを搭載してレーダー機能はネットワークで済を私は提案します。

また、レールガンではなくともAdvanced Gun System(AGS)より、Hyper Velocity Projectile(HVP)弾を発射することで、弾道弾迎撃が可能となる見通しがあるので、専用艦を建造するのであれば、数門搭載する。





Testing Points To Relevance Of Hyper Velocity Projectile For Zumwalt Destroyer's Dormant Guns
A version of the Zumwalt's beleaguered Advanced Gun System deck shot down a cruise missile with Hyper Velocity Projectile during a major land test.
【WAR ZONE】2020.09.17 THOMAS NEWDICK AND TYLER ROGOWAYS 

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ズムワルト駆逐艦の運用休止中の超速運用試験のポイント
ズムウォルトの苦境に立つアドバンスドガンシステムデッキの新バージョンが、大規模な陸上試験中に超速射程で巡航ミサイルを撃ち落とした。

陸上試験で超速射程弾による巡航ミサイルの破壊に成功した後、米海軍のステルス性に優れたズムワルト級駆逐艦が極超音速弾を採用する可能性が強まった。

これらの軍艦は間違いなく海軍の最も先進的で生存能力の高い艦であると同時に、最も物議を醸している艦でもある-それらについての詳細はこちらを参照されたい-が、16,000トンの排水量を持つ艦の前部3分の1を占める主砲は運用休止状態にある。 

最近の試験では、M110 8インチ自走榴弾砲に搭載された先進砲システム(AGS)が、ホワイトサンズミサイル発射場上空の巡航ミサイル標的を撃墜する超速射程(HVP)を発射した。これは、2020年8月31日から9月4日まで実施された米空軍の先進戦闘管理システム(ABMS)試験の一部でした。この主要な多面的な一連の試験については、私たちの過去の記事で詳しく読むことができます。

HVPはもともと電磁レール砲から発射され、マッハ7以上の速度と100海里以上の最大射程に推進するように設計されていましたが、米海軍のタイコンデロガ級巡洋艦やアーレイ・バーク級駆逐艦に搭載されているMk45155ミリ艦砲など、伝統的な化学推進剤を使用する既存の海軍砲でも使用できるように適応されています。テストで証明されたように、HVPはズムワルト級駆逐艦に搭載されているBAEシステムズのMk 51 Advanced Gun System (AGS)の改良版からも発射することができる。これらの砲は現在のところデッドウエイトであり、適切な投射物が用意されていない。ズムワルト級駆逐艦で使用可能な砲は、現在のところ一対の30mm砲のみである。


空軍は「オンランプ」と呼んでいるが、最近の陸上でのABMSテストは、このシステムが「宇宙空間での米国の作戦を混乱させようとする動きを検知し、それを打ち破ることに加えて、巡航ミサイルの「サロゲート」を超速兵器で撃墜することを含む米国本土への攻撃に対抗する」ことができることを実証することを目的としていたと説明している。



今回の試験で明らかになったように、少なくとも間接的には、HVP武装のAGSとズムワルト級の3隻の船体を組み合わせることで、すでに先進的な軍艦に新たな防空能力が加わる可能性がある。特に、この新しい投射物は、従来の有人航空機だけでなく、対艦巡航ミサイルや無人航空機に対しても、駆逐艦に効果的かつ比較的低コストの対抗手段を与えることができる。

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USS Zunwalt with one of her AGS guns pointed into the air. 

"あなたが中東で直面するかもしれない脅威の種類について考えるならば、低価格の巡航ミサイルや大型のUAVですが、今、あなたはそれらを撃墜する方法を持っています。 と、戦略予算評価センターのブライアン・クラーク氏は昨年、USNIニュースに語った。

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The three types of HVP rounds. 

ズムワルト級戦艦の155ミリ/62口径AGSは当初、長距離陸攻弾(LRLAP)を発射する予定だった。この弾薬のコストが 1 発で 80 万ドルにまで上昇したため、海軍は財政上の理由からそれを捨て、レイセオンのエクスカリバー 1b や BAE システムズのマルチサービス・スタンダード・ガイデッド・プロジェクタイル(MS-SGP)などの他の選択肢を検討し始めた。BAEシステムズのもう一つの製品であるHVPは、LRLAPの少なくとも部分的な代替品として議論されていたが、現在では、最終的にズムワルト級の甲板砲に再び関連性を持たせるためのより具体的な候補となっているようである。

HVP が実施できる任務の種類は砲システムとプラットフォームによって異なるが、BAE Systems によると、現在のところ「海軍の地表射撃、巡航・弾道ミサイル防衛、対地戦、その他の将来の海軍任務分野」が含まれているとのことである。このように、この兵器はAGSに、地上と陸上の標的だけでなく、空中の脅威にも対処するという二役の能力を与える可能性がある。

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USN

ズムワルト級のAGSからHVPを発射すると、一般的な5インチのMk45よりも射程距離が伸びる。これらの銃はHVPで最大40マイルから50マイルまで射程距離を伸ばすことができると言われている。入手可能な文書によると、HVPはAGSから発射された場合、70マイルまで到達することができます。これは、ズムウォルト級駆逐艦3隻のためだけに調達するにはコストがかかりすぎたオリジナルのLRAP弾の射程距離に近づいている。たとえHVPとAGSのコンボの射程距離が短くなったとしても、その対空能力は現在は廃れてしまったLRLAP弾よりも柔軟性がある。


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BAEシステムズ

当初の計画では、Zumwalts は沿岸部からの長距離砲火を提供し、敵の海岸を襲撃したり、内陸部での戦闘を行う部隊を支援することが期待されていたが、ステルス駆逐艦の理念は、その後、青海作戦に焦点を当てるように変更された。とはいえ、3隻の駆逐艦がそれぞれ2つのAGSを中心に設計されていることは事実であり、海軍はそれらを利用する方法を見つける必要があります-完全に削除することを決定しない限り。


当初の計画では、Zumwalts は沿岸部からの長距離砲火を提供し、敵の海岸を襲撃したり、内陸部での戦闘を行う部隊を支援することが期待されていたが、ステルス駆逐艦の理念は、その後、青海作戦に焦点を当てるように変更された。とはいえ、3隻の駆逐艦がそれぞれ2つのAGSを中心に設計されていることは事実であり、海軍はそれらを利用する方法を見つける必要があります-完全に削除することを決定しない限り。

ズムワルツに搭載されたAGSはまだHVPを発射していないが、投射物は以前に海上でテストされている。リムパック2018多国籍演習の間、アーレイ・バーク級駆逐艦USSデューイ(DDG 105)は、標準的なMk 45マウントから20発のHVPを発射した。

海でのテストの別の段階では、3機のZumwaltsのうちの1機以上を使用することになるかもしれませんが、特に海軍はこれらを表面開発第1戦隊(SURFDEVRON)に割り当てることを決定したため、最先端の技術を幅広く調査することを任務とする専用の実験部隊です。このコンセプトについてはこちらをご覧ください。

ズムウォルト級に別のタイプの超音速兵器、新型の超音速ミサイルを搭載し、敵艦や陸上の標的に対して迅速に反応するスタンドオフ攻撃能力を提供することを検討する計画も進行中です。これらの計画には、軍艦のMk51 AGSの撤去が含まれているため、どちらの高速兵器を優先するかの決定が必要になるかもしれない。

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USN
A land-based test of the AGS prior to installation aboard USS Zumwalt.

ズムウォルトには、主に対空兵器であるSM-6が搭載される可能性が高いが、二次的な対艦・対地攻撃能力を持つミサイルである。これらのミサイルは、地表の標的を攻撃するために使用される場合、準弾道ミサイルとして機能し、終末速度は超音速に近づく。このミサイルは、ツムワルツの既存の垂直発射システムMk57のセルに搭載することも可能です。この有望で汎用性の高い兵器についての詳細はこちらとこちらを参照されたいが、HVP対応のAGSと組み合わせることで、これらの艦船は比較的幅広く、高度に柔軟性のある追加の攻撃・防空能力を持つことになるだろう。

ズムウォルト級駆逐艦の砲や複雑な弾薬処理システムにどのような改造が必要なのかは不明だが、HVP弾を許容範囲内で動作させるためにはどのような改造が必要なのだろうか。それでも、砲や甲板下のインフラを改造してHVPで動作するようにすることは、それらを丸ごと取り壊して全く別のものに置き換えるよりも、はるかに魅力的でコストのかからない選択肢かもしれません。 

HVPの潜在能力を完全に見通すにはまだ道のりは遠いが、陸上と海上の両方で低コストの防空が可能であることは明らかであり、他の攻撃関連の能力もそうである。ズムワルト級に既に搭載されているAGSを受け入れられるように適合させることができれば、230億ドルのプログラムで、3隻の艦船に砲弾を搭載し、そこから発射する弾薬を持たないという恥ずかしい問題に対処することができるだろう。

Contact the author: thomas@thedrive.com and tyler@thedrive.com


私の提唱する弾道ミサイル迎撃艦案を整理します。

1、低予算で抑えるならば商船を長期契約でチャーターし、VLSのパッケージを搭載する。
2、専用艦を建造する場合は、メガフロートよりは機動性がある
大型低速の艦船。
3、専用艦ではなく30FFMを少し大型化してそのVLS数を増加してに
BMDを搭載する。
4、レールガンではなくとも
Hyper Velocity Projectile(HVP)弾発射装置を搭載
5、将来的にはレールガンを搭載した弾道ミサイル迎撃艦を建造する。

<追記>
結果として令和2年 9/30に発表された令和3年度(2021年度)防衛予算 概算要求の概要には弾道ミサイル迎撃艦はありませんでした。

注目の地上配備型迎撃ミサイルシステム「イージス・アショア」の代替案については、 現時点において計上すべき予算をあらかじめ確定することが困難であるも のの、イージス・アショアの代替措置の早期実現が重要であるとの観点から、予算編成過程におい て、検討結果を予算に反映させることが必要であるため、今後、検討していくものととありました。

ミサイルによる迎撃ではなくレールガンもしくは
Advanced Gun System(AGS)より、Hyper Velocity Projectile(HVP)弾を発射する方法を検討の一つとなると思います。







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https://www.navalnews.com/naval-news/2020/05/navsea-issues-rfp-for-lcs-lethality-and-survivability-upgrade-lusv-combat-system/

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Coming Soon: LUSV, The U.S. Navy's Drone Mothership (And Much More)? 
The U.S. Navy is building a first-of-its-kind large drone boat intended to coordinate fleets of unmanned systems, conduct surveillance missions, operate weapons such as Tomahawks and interceptor missiles, hunt submarines and perhaps even conduct missile defense operations. 
by Kris Osborn


近日公開:LUSV米海軍大型無人戦闘艦 兼 ドローン母艦

米海軍は、無人システムの艦隊を整備し、監視任務を遂行し予定である、トマホークや迎撃ミサイルなどの兵器を操作し、潜水艦を狩り、おそらくミサイル防衛作戦も行うことを目的とした、世界初の大型無人戦闘艦を建造中である。

クリス・オズボーン

米海軍は、無人システムでドローン戦隊を駆使し、監視任務を遂行し、トマホークや迎撃ミサイルなどの兵器を搭載し、対潜水艦戦、さらにはBMDミサイル防衛作戦を行うことを目的とした、世界初の大型無人戦闘艦を建造中である。

大型無人戦闘艦(LUSV)と名付けられたこの船は、有人で行われていた作戦の広い範囲をサポートするために、小型、中型、大型の無人戦闘艦を配備することを目的とした海軍の地上戦戦略の重要な部分を占めています。海軍は最近、新艦の概念的・技術的な開発をさらに進めるために、6社のベンダーと「研究」開発契約を結びました。

より新しいレベルの自律性を可能にする、急速に進化するコンピュータアルゴリズムに基づいて、エンジニアは、人間の介入を必要とせずにミッションを実行するための前例のない能力を持つ大型無人戦闘艦の構築を目指しています。例えば、より大きな無人戦闘艦は、より遠距離で向かってくる標的を探索し、多数の兵器を搭載し、多数の標的に対して対処可能な兵器を発射するために、大型の武器システム、センサー、レーダー技術を搭載することができます。

艦船の具体的なシステムや要件の多くはまだ決定されていないが、より大型のプラットフォームは、トマホークやSM-3、その他の高性能迎撃機を発射できる垂直発射システムを統合できるかもしれない。おそらく、そのようなプラットフォームは、イージスレーダーシステムを使用して、地球大気圏外から侵入する弾道ミサイルを追跡する機能を備えているかもしれません。もちろん、これらのシステムを効果的に使用したプラットフォームを構築するための努力は、人間の意思決定者が指揮統制の役割を果たすことを容易にするための高度ネットワーク網の存在にかかっているだろう。

もちろん、無人システムは敵の攻撃を受けやすい危険度の高い地域で運用することも可能であるが、そのようなプラット フォームはより広い任務範囲を約束してくれる。LUSV は、より分散した任務を可能にする方法で運用することが可能であり、これは海軍の分散型海事作戦戦略に沿った戦術である。

その一環として、LUSV は、AI 対応のアルゴリズムと高度なネットワークを使用して、あらゆる規模の分散した無人システムの大規模な艦隊を調整するために、ある程度「母艦」の役割を果たすことができる。有人システムはもちろん必要だが、LUSVは敵の射線で直接操作し、迎撃機、武器、地平線を越えたセンサーで有人船を保護する可能性がある。

また、LUSV の任務範囲は、特に、ほぼリアルタイムで艦隊全体の照準やセンサー情報を整理することができる AI の新しいアプリケーションの出現により、さらに洗練されたものになるだろう。新技術は、無人システムのグループが自律的に任務を調整し、情報を共有し、新しいデータの分析を行い、戦闘上の機密データを部隊全体で共有することを可能にすることで、すでに海軍の「ゴーストフリート(幽霊艦隊)」コンセプトを新たな高みへと押し上げている。

海軍のLUSVは、この種の任務を強化・拡大することを目的としている。例えば、前方操作型のドローンボートが敵の表面陣形に出くわし、数秒のうちに情報を大型のドローンボートに送信し、潜水艦、空中ドローン、大型の有人表面艦、小型の機動型攻撃ドローンにターゲティング座標を配信できるようにすることができる。

今回の研究契約は、Huntington Ingalls社、Lockheed Martin社、Bollinger Shipyards社、Marinette Marine社、Gibbs & Coxm社、Austal USA社の6社と締結されました。

"これらの研究契約により、海軍は陸と海をベースとしたプロトタイピングの努力から得た学びを生かし、産業界と直接協力して、手頃な価格で信頼性が高く、効果的な大型無人浮上船の要件を洗練させ、将来の設計・建造競争のリスクを軽減することができる」と、海軍シーシステム司令部の無人・小型戦闘機プログラムマネージャー、ピート・スモール大佐は海軍の報告書の中で述べています。

クリス・オズボーンは、ナショナル・インタレストの新しい国防担当編集者である。オズボーン氏は以前、国防総省で陸軍次官補のOffice of the Army-Acquisition, Logistics & TechnologyのHighly Qualified Expertとして勤務していました。また、全国のテレビネットワークでキャスターやオンエアの軍事専門家として働いた経験もある。Fox News、MSNBC、The Military Channel、The History Channelに軍事専門家としてゲスト出演しています。また、コロンビア大学で比較文学の修士号を取得しています。

www.DeepL.com/Translator(無料版)を下訳にして翻訳しました。



ちょっと前のSF映画に登場するような、無人艦隊が現実のものとなる。

米海軍は LUSV大型無人戦闘艦を大量建艦してPLAN(中国海軍)を封じ込めようと計画しているようだ。
驚くことにBMD能力も持ち、有人イージス艦のアナーセルシップとしても使用でき、ドローンも駆使できるという。

まるでイージス艦一艦を旗艦として、一艦隊を無人戦闘艦で編制し、対空対潜対艦対地戦に加えミサイル防衛まで可能。少ない人員と予算で達成できる可能性がある。

大型水上戦闘艦はドローン母艦でもありLUSVから無人対潜ヘリ、小型USVやUUVを発進させ対潜、機雷戦掃海作戦をAIで行う。

いかにPLANが数を揃えようとも、ミサイル飽和攻撃を行おうと、ゴーストフリートであれば十分に戦える。


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https://www.navalnews.com/naval-news/2020/05/navsea-issues-rfp-for-lcs-lethality-and-survivability-upgrade-lusv-combat-system/

US Navy’s LUSV
NAVAL NEWS】 2020.5.27



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Atlas North America and The Columbia Group unveiled an LUSV design concept based on the MEKO 100 hull form during SNA 2020.

2020年に建造を開始する大型無人戦闘艦(LUSV)米国海軍プロジェクト。LUSVは、対艦兵器、対潜兵器、対空兵器などのモジュール式ペイロードを搭載できる能力を持ち、既存の船体をベースにした手頃な価格で、ハイエンドの耐久性を備えた再構成可能な船として設計されている。人間の操作員をループ内に配置して(港湾での操船のために乗艦して)運用することが可能なLUSVは、米海軍は、偵察船やマガジンシップ(アナーセルシップ:多数のミサイル搭載専門艦)として艦隊と共に運用することを想定している。

2020年に建造を開始する初期の2隻のLUSVのための2億9,920万ドル(317億円)の予算は、2020年国防予算案に含まれており、将来の防衛計画として知られる5年間の予測でさらに8隻の導入が計画されている。

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Large USV (unmanned EPF) launching a surface to air missile. Austal picture.

今年初めに開催されたSurface Navy Associationの全国シンポジウム「SNA 2020」で、Atlas North America(ドイツのATLAS ELEKTRONIK社の米国支社、TKMSが所有)とそのパートナーであるThe Columbia Groupは、TKMSによるMEKO A-100の船型(写真上、記事のトップ)をベースにしたLUSVの設計コンセプトを発表しました。MEKO A-100は全長約100メートル。


昨年のシーエアスペース・トレードショー(SAS 2019)で、アラバマ州の造船所Austal USAは、既存の双胴船のデザインをベースにしたLUSVのデザインを含むいくつかのUSVコンセプトを発表しました。現在、米海軍向けに生産されているExpeditionary Fast Transport(T-EPF)(以前はJoint High Speed Vessel(JHSV)として知られていた)。アーティストインプレッションの「無人EPF」は、垂直発射システム(VLS)セルを多数搭載していることを示しています。スピアヘッド級のEPFは全長103メートル。

2019年8月に戻って、USNIニュースは、LUSVはNAVSEAが開発したイラク60メートルのオフショア支援船に似たものをベースにしている可能性があると報告しました。

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https://www.globalsecurity.org/military/systems/ship/lusv.htm

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【fabcross】 2020-6-22 
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アメリカ国防高等研究計画局(DARPA)と米海軍は、無人で航行して任務に就く「No Manning Required Ship(NOMARS)」と呼ばれる水上艦艇の建造を計画している。

NOMARSは、米政府機関による基礎・応用研究のためのプロポーザルを公募する「Broad Agency Announcement(BAA)」により募集が行われた。BAAに記載された内容によれば、NOMARSは100t級無人水上艦艇(USV)の実証艇で、設計段階の想定ではペイロードは25tで、容積は2800立方フィート(約79m3)。巡航速度10ノット以上で、最高速度20ノット以上の高速巡行が可能であることとされている。

NOMARSは、作戦区域の基地から2000海里(約3704km)を自力航行して配置に就き、少なくとも30日間は給油なしで配置を維持できることが目標に定められている。また、場合によって配置転換できることと、高い耐航性も求められており、海況7(波高6~9m)の荒天後も任務を継続できる必要がある。

NOMARSは、必要に応じて武力攻撃を避けるために高速で離脱および再配置する能力も求められているが、米海軍の空母打撃群への編入も見込まれる無人水上艦艇「Sea Hunter」のような作戦計画、意思決定、自律航法などエグゼクティブ級の自律性までは求められていない。

2020年2月3日に発行されたNOMARSのBAA(2020年4月1日最終更新)はフェーズ1に当たる概念・概要設計に関するもので、2022年に詳細設計、2023年から2024年にかけて建造という予定が組まれている。









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