海底ガス田があったことを示す五浦海岸の炭酸塩の岩塊。右奥は六角堂=北茨城市大津町五浦

北茨城市の景勝地、五浦海岸一体の海底深部に約1650万年前、大規模な油田・ガス田があったことを解明したと、茨城大などの研究チームが8日発表した。海岸に広く分布する岩の塊を分析して天然ガス成分の検出に成功。埋蔵量950億立方メートル以上の巨大ガス田に匹敵する油・ガス田が存在していたと推定した。国内の探査船による地下資源探査では茨城沖も調査対象海域となっており、同大は「茨城沖に石油、天然ガス資源があるポテンシャルが高まった。今後の地下資源探査の進展が期待される」と指摘している。

研究成果は地質学の国際学術誌に公開された。

五浦海岸を含む海域は、炭酸塩による岩の塊を主とした堆積岩でできている。研究チームは2013年以降、炭酸塩の岩塊から多くの岩石試料を採取し、光学顕微鏡やイオン化検出器などを使った高感度分析法により、微量なガス成分の測定に成功した。炭酸塩の体積は少なくとも600万立方メートル(東京ドーム5個分)以上あり、そのほとんどが天然ガスに由来する成分で、海底の約73億立方メートル以上のメタンガスが化学変化して作られたとされる。

炭酸塩の岩塊ができたのは、大陸から日本列島が分離し日本海が拡大する地質時代(約2000万年～1500万年前)に当たる。激しい地殻変動によって海底深部の油・ガス田に亀裂が生じ、重量の軽い天然ガスが数万年以上にわたって断続的に海底に湧き出したと分析している。

五浦海岸は岡倉天心が晩年に居を構え横山大観らを指導した場所として知られ、国の登録記念物になっている。天心史跡の六角堂を取り囲む岩の奇景は炭酸塩の岩塊層になっている。

石油天然ガス・金属鉱物資源機構が運航する探査船「たんさ」による国の地下資源探査は、2019～28年度に全国の5万平方キロメートルで行われる計画。海底に音波を放つ方法を使い、油田やガス田の可能性を見つける。茨城県の50～100キロ沖も調査対象に選ばれている。

茨城大大学院理工学研究科の安藤寿男教授は「海底で出た天然ガスは風化したものを含めるとはるかに大量で、研究結果は巨大油・ガス田の存在を示す証拠となった。自然の風景や芸術で由緒ある場所で、地質の不思議さが明らかになったことは意義深い」と強調した。

■天然ガスはどこに眠っているの？

当社が開発している南関東ガス田は、千葉県を中心に、茨城・埼玉・東京・神奈川県下にまたがる広大な水溶性天然ガス 田です。可燃性天然ガスは、その存在している状態により、構造性天然ガス、炭田ガス、水溶性天然ガス等に分類されます。水溶性天然ガスは、微生物起源のメタンガスが、地下の地層水に溶解しているものです。

千葉県で天然ガスが産出するのは、上総層群（かずさそうぐん）という地層です。これは第四紀更新世（こうしんせい）という地質時代（今から約300～40万年前）に海底に堆積した、主に砂岩と泥岩からなる地層です。

この砂岩と泥岩の互層中にある地層水にガスが溶けた状態で存在し、ガス層を形成しています。この地層水は、「かん水」と呼ばれ、昔の海水が地層の中に閉じ込められたものです。その成分は現在の海水とよく似ていますが、現在の海水と比べて約2,000倍のヨウ素分を含む等の特徴があります。

■豊富な埋蔵量

南関東ガス田は可採埋蔵量が3,685億m³にも達する、わが国最大の水溶性天然ガス田です。その中でも茂原地区は、（1）埋蔵量が豊富で、（2）鉱床の深度が浅く、（3）ガス水比（産出水量に対するガス量の容積比）が高い等、天然ガス開発に有利な条件を備えています。

当社鉱区における天然ガス可採埋蔵量は、約1,000億m³。現在の年間生産量で計算すると約600年分にもなります。

（算定方法はJIS（M-1006-1992）の容積法による。）

（池田 信夫：経済学者、アゴラ研究所代表取締役所長）

　2010～19年の10年間の世界平均気温は、観測史上最高だったと国連は発表した。マスコミの報道では温暖化が加速度的に進行するようにみえるが、昨年（2019年）11月にIEA（国際エネルギー機関）の発表した「世界エネルギー見通し」は、それとは違う未来を示している。

　20世紀から増え続けてきた世界のCO2の排出のペースが落ち、増加率が下がっているのだ。地球温暖化の最大の原因がCO2の温室効果だとすると、これによって気温上昇も今までの予想より小さくなる可能性がある。

■温暖化のペースは減速している

　IEAのレポートでは「持続可能な開発シナリオ」（理想）と「公表された対策シナリオ」（現実）がわけられている。図の下の曲線が理想だが、注目されるのは現実のほうだ。今まで大きく増加していたCO2排出量のペースが、2020年代に減速する見通しが出てきたのだ。

EAの理想シナリオと現実シナリオ（経産省）

　この最大の原因は、世界的に再生可能エネルギーが急速に普及したことだ。そのきっかけは各国で進められた固定価格買取制度などの支援策だが、太陽光パネルの価格は急速に下がり、2020年代には火力発電と競争できる10円/kWh以下になると予想されている。

　このペースが今後も続くとすると、2100年のCO2排出量はIPCC（気候変動に関する政府間パネル）が2013年の第5次評価報告書で予測した最悪のシナリオ（RCP8.5）の半分以下になり、気温上昇も減速する。

　IEAは気温の予測はしていないが、IPCCのモデルを使って民間研究機関が計算したシミュレーションによると、最悪の場合でも2100年に産業革命前より3℃上昇ですむという。

これはIPCCの最大4.8℃という予測（RCP8.5）に比べると、大幅な下方修正である。IEAはIPCCの使っているデータベースを共有しているので、この予測は来年発表されるIPCCの第6次評価報告書の予測に近いものと思われる。

　今までIPCCのシミュレーションは不確実性が大きく、2100年の気温上昇予測も0.6℃から4.8℃まで大きな隔たりがあったが、その上限が3℃に下がったことで、温暖化対策の見通しも立てやすくなった。

■2℃上昇は日本では脅威ではない

　産業革命前から今まで世界の気温は約1℃上昇したので、IEAの予測が正しいとすれば、あと80年で世界の気温は最大で約2℃上昇するが、これで日本では何が起こるだろうか。

　まず気温だけを考えると、東京では今まで100年で気温が3℃上がった。このうち地球温暖化の影響は0.74℃で、あとは都市化でコンクリートの照り返しが増えたヒートアイランド現象が原因である。

　多くの日本人が「昔に比べて暖かくなった」と感じているのは、このヒートアイランド現象が原因だが、これはCO2を削減しても解決しない。都市の緑化など、まったく違う対策が必要である。

　あと2℃気温が上がると、2100年に東京は鹿児島ぐらいの平均気温になるが、われわれの曾孫がそれで困ることはないだろう。北海道の気温は今の本州並みになり、日本海側は積雪が減って住みやすくなるだろう。

　CO2は植物の栄養なので、CO2が増えると農業生産は増える。気温上昇によって温帯では農業生産は増える、とIPCCも認めている。

　確実に予想される変化は、最大60cm程度の海面上昇だが、これも日本では大した問題ではない。20世紀に海面は20cm上昇したが、何の問題もなかった。東京では地下水の汲み上げで最大4m以上も地盤沈下したが、護岸工事で対応した。毎年1cm以下の海面上昇は、通常の防災対策で対応できる。

　温暖化で異常気象が増えたというデータも、日本では見られない。ここ100年、台風の数も強さも増えていない。雨量は増えたが、雨そのものは問題ではない。人的被害も大きく減り、台風で何千人も死ぬことはなくなった。インフラ整備の進んだ先進国では、2℃ぐらいの温暖化は脅威ではないのだ。

■パリ協定より技術援助のほうが効果的

　他方、熱帯では温暖化で大きな被害が出るだろう。IEAの予測どおり産業革命前から3℃上昇で止まるとしても、IPCCが中位シナリオ（RCP6.0）で予測している洪水や干魃の被害は増える。熱帯が住めなくなって「環境難民」が大量に出ることも予想される。

　それを防ぐために日本ができる最善の策は、国内のCO2削減ではない。日本のCO2排出量は世界の3.5％。たとえそれをゼロにしても、世界の気温が下がる効果は誤差の範囲内である。

　すでに極限まで温暖化対策を進めた日本がCO2を減らすコストは高いが、熱帯の被害を減らすコストは低い。たとえば途上国では正確な天気予報ができないので、日本が技術援助して台風情報システムをつくれば、その被害を大きく減らすことができる。

　堤防などのインフラ整備は、CO2削減より直接の効果がある。熱帯では、異常気象の被害は今でも大きい。彼らにとって大事なのは100年後の気温を下げることではなく、いま豊かになることなのだ。

　IEAの予測が正しいとすると、パリ協定の「産業革命前から2℃上昇で地球の平均気温を安定させる」という目標は実現不可能だが、この目標には科学的根拠がない。気温はCO2濃度とパラレルに上昇しており、2℃を超えたら突然、異常気象が起こるわけではない。2℃目標は多くの国が合意するための政治的な目安にすぎない。

　しかもパリ協定で決まった対策をすべての国が完全実施しても、温暖化を数年遅らせるだけだ。日本が約束した「2030年度までにCO2を2013年度比で26％削減する」という目標は、原発が動かないので実現不可能だが、2℃目標には科学的根拠がないのだから削減目標にも意味がない。

　日本のエネルギー技術は1970年代の石油危機から蓄積され、世界最高の水準である。これを輸出して古いインフラを最新鋭の技術に置き換えれば、途上国のCO2も大気汚染も減り、経済成長にも貢献する。

　これから日本が世界の環境問題にできる最大の貢献は、国内のCO2を削減してパリ協定の約束を守ることではなく、世界にすぐれたエネルギー技術を輸出し、途上国を豊かにすることである。

市民運動「絶滅への反逆」の呼びかけにより世界各国で気候変動対策を求めるデモが行われた。写真は英国ロンドンでのデモ（2019年10月8日、写真：ロイター/アフロ）

スウェーデンの高校生、グレタ・トゥーンベリさんがスピーチで激しく怒りをぶつけた地球温暖化問題。もともとは国連の組織「IPCC」が火をつけた騒動だ。日本は国連の言うことをみじんも疑うことなく無条件に飲み込んでいる。東京理科大学の渡辺正教授（東京大学名誉教授）はこの状況を「カルト宗教めいた状況」と批判する。日本は効果のない膨大な温暖化対策費をいつまで捨て続けるのか？（JBpress）

◎本稿は『「地球温暖化」狂騒曲』（渡辺正著、丸善出版）の本文および『「地球温暖化」の不都合な真実』（マーク・モラノ著、渡辺正訳、日本評論社）の「訳者あとがき」から一部を抜粋・再編集したものです。

■日本が使う100兆円、その効果は？

　過去ゆるやかに変わってきて、今後もゆるやかに変わる地球環境を気象や気候の研究者が論じ合うだけなら実害は何もない。私たち部外者のほうも、ときおり聞こえてくる研究の成果を楽しませてもらえばよい。まっとうな研究者なら、大気に増えるCO2とじわじわ上がる気温のプラス面をきっと教えてくれるだろう。

　だが、1988年、国連のもとにある「IPCC」（気候変動に関する政府間パネル）という集団が温暖化を「人類の緊急課題」にしてしまった。各国の官公庁と主力メディアがたぶん国連の権威に屈した結果、問題視するまでもないことに巨費が投入されつづけることになった。その巨費が生む「おいしい話」に政・官・財・学会がどっと群がり、日頃は政府を攻撃したがる一部メディアも声をそろえてカルト宗教めいた状況になったのが、地球温暖化騒ぎの素顔だと思える。

　いま日本では年々5兆円超（1日に150億円！）の「温暖化対策費」が飛び交っている。

　日本の「温暖化対策」は2016年秋のパリ協定発効をにらんだ同年5月13日の閣議決定をもとにしている。日本は温室効果ガス（大半がCO2）の排出量を2013年比で、2030年に26％だけ減らすのだという。

　内訳は、「エネルギー起源CO2」が21.9％、「その他温室効果ガス」が1.5％、「吸収源対策」が2.6％だという。3番目は「森林がCO2を吸収する」という非科学だが、こまかい考察をしても空しいだけなので無視したい。要するに日本は、2013年から2030年までの17年間に、CO2排出量を21.9％だけ減らすと宣言した。減らせるはずはないけれど、減らせたとしたらいったい何が起こるのだろう？

2015年に世界のCO2排出量の内訳は、以下のとおりだった（欧州共同体の発表データ）。

　29.4％　中国

　14.3％　アメリカ

　9.8％　欧州経済圏　

　6.8％　インド

　4.9％　ロシア

　3.5％　日本

　31.5％　その他

　2013～30年の18年間に、地球の気温はどれほど上がるのか？　2014年のIPCC第5次評価報告書（第2章）に登場した世界の年平均気温推移（陸地＋海面）と同じ勢いなら、0.27℃になる。

　人為的CO2の寄与はその一部である。IPCCの報告書によると、過去100年で地球の気温は1℃ほど上がったと言われるが、その半分（半分以上）は数百年前からつづいてきた自然変動や20世紀後半から進んだ都市化のせいであろう。人間活動から出るCO2の効果はせいぜい0.5℃と推定できる。0.2～0.3℃や0.1℃くらいとみる研究者もいる。

　ここでは多めにみて0.27℃のほぼ半分、0.15℃になるとしよう。それなら、CO2を世界の3.5％しか出さない日本が21.9％だけ減らしたとき、地球を冷やす効果は「0.15℃×0.035×0.219」つまり0.001℃にすぎない。超高級な温度計でも測れない変化にあたる。

　その18年間、従来のまま温暖化対策費を使いつづけるとすれば、総額はほぼ50兆円になる。また、やはり温暖化対策のためと称して2012年に民主党政権が導入した「再エネ発電賦課金」が40～50兆円ほど使われ、それを合わせると約100兆円に迫る。

　使った巨費がエネルギー消費（CO2排出）を促すため、「0.001℃の低下」も甘い。つまりパリ協定のもとで日本の約束は、100兆円も使って地球をほとんど冷やさない営みだ。

　100兆円をつぎ込んで最大0.001℃しか冷やせない──という明白な事実を政府が正直に発表し、それをメディアが報じてくれれば、集団ヒステリーめいた「温暖化対策」騒動も沈静化に向かうのではないか。

■英独の策略と京都議定書の顛末

　温暖化論や温暖化対策の話は当初から国際政治の道具となり、巨費が飛び交い続けるせいで、「まっとうな科学」ではなくなっていた。

1997年2月採択、2005年2月発効の京都議定書を振り返ろう。京都議定書は「2008～2012年の5年間（第1約束期間）に先進国が、CO2排出量を基準年（1990年）比でそれぞれ決まった率だけ減らす」と定め、削減率はEUが8％、米国が7％、日本とカナダが6％だった。

　採択年を考えれば、基準年は翌98年とか、キリのいい2000年にするのが筋だったろう。だがEU（とくに、排出量でEU全体の40％近くを占めていた英国とドイツ）が1990年を強く主張した（京都会議に出たドイツの環境相は現首相のアンゲラ・メルケル）。なぜか？

　ヨーロッパでは1990年から東西融合が進んだ。旧東独と合体したドイツは東独の古い工場や発電所を更新してCO2排出を大きく減らし、1997年時点の排出量は90年比で14％も少なかった。かたや英国は同時期に燃料の切り替え（石炭 → 天然ガス）を進め、CO2排出を10％ほど減らしていた。だから基準年を1990年にすれば、両国つまりEUはCO2排出を「増やしてかまわない」ことになる。

　当時の日本や米国にとって、CO2排出量を6％や7％も減らすのは不可能に近いのだが、日本政府は「6％」を呑んでしまう。なお、日本は当初「2.5％」を考えていたところ、議場に乗り込んだ米国の元副大統領アル・ゴアの剣幕に押されて「増量」したと聞く。

　私には理解できない国際政治の力学により、京都議定書の時代から2016年発効のパリ協定に至るまで、「CO2排出を減らすべき先進国」は、EU諸国の一部と米国、日本、カナダ、オーストラリア、ノルウェー、スイスに限られる。つまり「温暖化対策」の話になると、中国やロシア、インド、ブラジル、韓国、シンガポール（1人あたりGDPは日本の約1.4倍）、中東諸国やアフリカ諸国はみな「途上国」の扱いになり、排出削減を強制されない。中国が世界最大の排出国になったいま、理不尽きわまりない状況だといえよう。

　そんな状況を嫌った米国は京都議定書を批准せず、早々と2001年3月末にブッシュ（息子）政権が議定書から離脱した。カナダは2007年4月に「6％削減の断念」を発表し、2011年12月に正式離脱を表明している。

　日本では京都議定書の採択も発効もメディアと一部識者がこぞって称え、小中高校の教科書にも「画期的な出来事」だと紹介された。担当官庁になった環境省では、議定書の発効から第一約束期間終了（2012年）まで歴代の環境大臣（小池百合子氏～石原伸晃氏の10名）が温暖化対策を率いている。

　とりわけ熱心な小池大臣（2003年9月～2006年9月）の任期には、クールビズやウォームビズ、エコアクション、エコカー、エコバッグ、エコポイント、エコプロダクツなどなど、あやしいカタカナ語が続々と生まれて世に出回り、関連の業界を活性化させて、おそらくは国のCO2排出量を増やした。

■安直な「CO2による地球温暖化」説は疑わしい

　そもそも、地球の気温は、過去どのように変わってきたのかも、どんな要因がいくら変えてきたのかも、今後どう変わっていきそうかも、まだ闇の中だといってよい。

アル・ゴアが2006年の書籍と映画『不都合な真実』で「CO2が地球を暖める」証拠に使った「CO2濃度と温度の関係」を示すグラフがある。過去42万年に及ぶ南極の氷床コア分析から推定されたCO2濃度と気温の関係を示している（下の図）。

（環境省「地球温暖化の影響　資料集」より）

　その推定値が正しければ、間氷期のピーク（約32万年前、24万年前、13万年前）にあたる気温は、いまの気温より1～2℃くらい高かった。そのときCO2濃度はいまよりだいぶ低かった。つまり、単純に「CO2が温暖化を起こす」と思うのは、完璧に間違っている。

　また、以後の研究により、過去42万年間の因果関係は「まず気温の変化が起き、数百年かけてCO2濃度が変わった」とわかっている。気温が上がれば海水からCO2が出て、下がれば海水にCO2が溶け込むからだ。

　もっと古い時代にさかのぼると、たとえばCO2が現在の何倍も濃かった約4.5億年前に気温が急降下して氷河期になった。そのことだけでも、やはり安直な「CO2による地球温暖化」説は疑わしい。

■人為的温暖化説を批判する科学者たち

　日本と違って海外には、人為的温暖化説を声高に批判する人が多い。米国の気象予報士アンソニー・ワッツ氏や、米アラバマ大学ハンツビル校のロイ・スペンサー博士、デンマークの政治学者ビヨルン・ロンボルグ氏、ハンガリー生まれの化学者イストヴァン・マルコ教授らがその例になる。また、当初は人為的温暖化説を疑いもせず受け入れながら、真相に気づいて「転向」した大物も少なくない。

　米国議会上院「環境・公共事業委員会」の委員だったこともあるジャーナリスト、マーク・モラノ氏が2018年2月末刊の著書 “The Politically Incorrect Guide to Climate Change”（邦訳：『「地球温暖化」の不都合な真実』）に、そんな人々の言動を詳しく取り上げている。世界の健全化を願う人たちのごく一部を紹介しよう。

・超大物の物理学者

　米国プリンストン高等研究所の物理学者、「アインシュタインの後継者」と評されるフリーマン・ダイソン博士は、左翼系人間として民主党支持を貫きながらも、オバマ政権の温暖化政策だけは手厳しく批判した。2015年にはウェブサイト『レジスター』の取材に応え、次のような発言をしている。

　環境汚染なら打つ手はあります。かたや温暖化はまったくの別物。・・・CO2が何をするのかつかめたと研究者はいいますが、とうていその段階にはなっていません。そもそも、植物の生育を助けて地球の緑化を進め、人類社会をも豊かにするCO2を減らそうというのは、正気の沙汰ではないでしょう。気候を理解したというのは、気候学者の思い上がりにすぎません。彼らが頼るコンピュータシミュレーションなど、変数をいじればどんな結果でも出せる代物ですからね。・・・私自身、科学の話ならたいてい多数意見に従いますが、ただ1つ、気候変動の話は違います。科学の目で見るとナンセンスそのものですから。

　1973年のノーベル物理学賞を江崎玲於奈氏と共同受賞したアイヴァー・ジエーバー博士も、温暖化の「脅威派」から「懐疑派」に転向した大物のひとりだ。

・ガイア博士

　地球の環境を「地圈・水圏・気圏と生物界が働き合う生命体」とみなす「ガイア仮説」は、英国出身の化学者ジェームズ・ラブロック博士が1960年代に唱えた（ガイアはギリシャ神話に登場する地母神）。彼は、1980年代の末に始まった地球温暖化ホラー話をまず額面どおりに受け入れ、2006年1月（88歳）の時点でもこんなことをいっていた（『インディペンデント』紙への寄稿）。

　地球温暖化が進むと、2040年までに60億人以上が洪水や干ばつ、飢饉で命を落とすだろう。2100年までには世界人口の80％が死に、この気候変動は今後10万年ほどつづくに違いない。

　だが2010年ごろにラブロックは目覚めたらしく、2016年9月30日の『ガーディアン』紙に彼のこういう発言が載っている。

　地球の気候は複雑すぎます。5年先や10年先のことを予測しようとする人は馬鹿ですね。・・・私も少しは成長しました。・・・温暖化対策を含めた環境運動は、新興宗教としか思えません。なにせ非科学のきわみですから。

■今世紀中期でも化石資源が世界を支える

　日本の政府も企業も庶民も、景気浮揚や収益・所得増を望み、メディアは温暖化問題を盛大に報じる。どれもエネルギー消費（の排出）を増やす話である。

　IT化やAI化も同類。10年近く前から増殖したスマホだけで中型火力1基分の電力を食い、国の排出を増やしてきた。そんななかCO2排減を唱える政治家や識者やメディア人は、二重人格者か偽善者なのだろう。

　今世紀の中期でも世界エネルギー消費の80％は化石資源が担う──と2016年に米国エネルギー情報局（EIA）が予測している。それを知りつつ「2050年までに、排出ゼロ」などと叫ぶ人々は、いくら自身が退職ないし他界後の話だとはいえ、無責任きわまりないと思う。

『「地球温暖化」狂騒曲』（渡辺正著、丸善出版、2018）

『「地球温暖化」の不都合な真実』（マーク・モラノ著、渡辺正訳、日本評論社、2019）

黒点がゼロの太陽（左）。今年は５月２０日までの半数以上の日数を、こうした無黒点日が占めている。右は黒点が多く出現している太陽（いずれもＮＡＳＡ提供）

　近年、地球規模で続発する異常気象が気にかかる。

　温暖化防止を目指すパリ協定開始が迫る中、今冬の米国は大寒波に見舞われた。昨冬の北陸地方の豪雪では福井県内で大量の車が立ち往生している。

　昨夏は国内で４０度超の猛暑が続くなどして熱中症での搬送が過去最多を記録。大型台風も相次ぎ、西日本豪雨では多くの命が奪われた。炎暑は海外でも発生し、カナダやインド、ギリシャなどを熱波が襲った。

　そのギリシャには今年１月、氷点下２３度の寒波が押し寄せ、アテネに雪が積もった。

　地球の寒暑が、両極端に向けて暴走している印象だ。

◆増加続く二酸化炭素

　異常気象の背景には、二酸化炭素に代表される温室効果ガスの増加があるとするのが、科学界の大勢だ。国連の「気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）」がこの立場だ。

　大気中の二酸化炭素は２０世紀を通じて増え続け、１９６０年ごろに３１５ｐｐｍだった濃度が今では４００ｐｐｍを超えている。

　二酸化炭素には毛布のように地球を保温する力がある。

　世界の平均気温は１００年間で０・７度ほど高くなっており、二酸化炭素などの増加が原因と説明されている。

◆２００年ぶりの低下

　その一方で、太陽の活動は、この３０年ほど低下中。１８００年ごろ以来の異変だ。

　と言っても、太陽から地球に届く光のエネルギー量は、この間も安定していて変わっていない。変化が確認されているのは太陽表面の黒点数だ。

　中心部で核融合反応が進む太陽は、磁場の星。その磁力線が太陽表面を貫いている場所が黒点なのだ。だから、黒点数は太陽の活動度の「表示目盛り」となる。多いほど活発だ。

黒点数には、約１１年周期（サイクル）で増減を繰り返すという性質があるのだが、問題はその様子をグラフに描いたときの各サイクルの頂点が次第に低くなってきていることだ。

　１９８０年ごろにピークを迎えたサイクル２１に比べてサイクル２２のピークは低かった。そうした低下がサイクル２３、２４と連続して起きている。

　現在は、サイクル２４の終盤期。２０２０年ごろから始まる次のサイクル２５の規模が気がかりだ。

◆次周期も低調の予測

　「私たちの研究チームの解析からは、サイクル２５での太陽活動は、サイクル２４と同程度か、さらに弱くなる可能性が高いという結果が得られています」

　名古屋大学宇宙地球環境研究所の今田晋亮講師が教えてくれた。２０２５年ごろにピークを迎えるサイクル２５でも黒点数の回復は望めないのだ。

　今田さんらは、太陽表面での磁場の輸送をコンピューターシミュレーションすることなどで次周期の太陽活動度の早期予測を可能にしている。

　４月には米海洋大気局（ＮＯＡＡ）などの太陽研究グループも同様の予測を表明した。

◆７０年代には寒冷化論

　ピーク黒点数の減少で気になるのは、１６４５年からの７０年間と１９世紀初頭など、過去の太陽活動不活発期の気候は、いずれも寒冷であったことだ。

　団塊の世代以上の人なら覚えているはずだが、１９６０～７０年代にも豪雨や気温低下などの異常気象が続き、世界中で地球寒冷化が心配されていた。

　１９７０年ごろにピークを迎えたサイクル２０の黒点数は、サイクル１９から一気に半減していたのだ。だが、サイクル２１で黒点数は復活。それとともに８０年代後半には気候に対する危惧も地球温暖化へと一変した。

◆多様な視点が必要だ

　太陽活動の低下による寒冷化と二酸化炭素による温暖化。両者のせめぎ合いが当今の気候のような気がしてならない。

　ＩＰＣＣなどは地球に注ぐ太陽の光エネルギーが一定なことを理由に、気候変動に及ぼす太陽の影響を軽視しているが、それでよいのか大いに疑問だ。

　黒点の観測が始まった１７世紀以降の歴史記録は、地球の寒冷期と黒点減少期の見事な一致を示しているではないか。

　平安時代は温暖だったが、そのころ二酸化炭素を排出する産業が活発だったのか。

　気温が上昇した２０世紀は大気中の二酸化炭素濃度が増加した時代だったが、全般的に太陽活動が活発な時期でもあった。

　今のように太陽磁場が弱まると地球に注ぐ宇宙線が増加し、その作用で雲が増えて気温が下がったり、豪雨を促進したりするという研究報告もある。

　二酸化炭素のみしか見ない気候変動対策では、天に唾する結果にもなりかねないと思うのだが…。気候変動は温暖化よりも寒冷化の方がはるかに怖い。

米国のビジネスメディア「リアル・クリア・マーケット」の記事より

・realclearmarkets.com

トランプ政権の首席戦略官だったバノン氏率いるブライトバート・ニュースが地球寒冷化を大特集

最近、アメリカの保守派のメディアで取りあげられた「この２年間は、実際には過去最大級の地球寒冷化を起こしていた」ということについて今回はご紹介させていただこうと思います。

連休中の日本はとても穏やかで気温も高い場所が多いですが、そういう個別の問題とは別に、いよいよ「地球寒冷化」の傾向が極めて顕著になってきているようです。

寒冷化とミニ氷河期の到来については、かなり長く記事にし続けているのですけれど、それら過去記事等は、後でご紹介させていただくとして、今回は、最近の下の記事をご紹介します。

4月28日の米国ブライトバート・ニュースより

・breitbart.com

この「ブライトバート・ニュース」は、かつてトランプ政権で首席戦略官に任命されたスティーブン・バノン（後に退任）という人の媒体で、つまり非常に偏った保守的なものではあるのですが、しかし、今はブライトバート・ニュースは、世界のニュースカテゴリーの中で上位 50位に入る規模のメディアでもあります。

その最近の記事が、いくつかの米国のメディアなどからの引用と共に「過去 2年の地球が過去 1世紀で最大の気温の低下を記録した」ということを報じたものでした。

地球が寒冷化していること自体は、目新しい情報ではないのかもしれないですが、しかし、相変わらず一般のメディアでは「寒冷化」ということに対して口を閉ざし続けています。

そういうこともあり、ご紹介させていただきます。

ここからです。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

Delingpole: Earth in ‘Greatest Two-Year Cooling Event in a Century’ Shock

breitbart.com 2018/04/26

この２年間の地球は「過去１世紀で最大の寒冷化を示した」という衝撃の中にある

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

私たちの地球はこの２年間、過去１世紀で最も極端な寒冷化事象を経験した。しかし、このことを報じた大手メディアがあっただろうか？ 人によっては、今初めてこのことを聞いたという方もいるのではないだろうか？

メディア「リアル・クリア・マーケット」は以下のように報告している。

2016年2月- 2018年2月の 2年間で、世界の平均気温は 0.56℃低下した。

これは、それまで過去最大の平均気温の低下を見せた 1982年- 1984年の 2年間の気温の低下 0.47°Cを上回る数字だ。

このデータの数字はすべて NASA ゴダード宇宙科学研究所による GISS 地球表面温度分析（GISS Surface Temperature Analysis）からのものであり、これは、世界の平均気温の報告について、世界中のほとんどのジャーナリズムの報道で使用される標準的データソースだ。

2016年から 2016年のこの「大寒冷化」は、２つの小さな寒冷化に主導された。ひとつは、2016年2月- 6月と、もうひとつは 2017年2月 - 6月/の期間だ。

そして、仮に 2018年2月から 6月までも同様の事象が起きた場合、地球の平均気温は、1980年代よりも低くなる。

この 2年間の気温の低下に関しては、現在の地球が 19世紀の終わりから経験している地球温暖化全体の半分以上を相殺するのに十分であると考えていいものだ。

1880年代のミニ氷河期の終わり以来、地球は約 0.8℃ほど暖かくなっている。実はこの程度の気温の上昇は、ローマ時代や中世の温暖化期などのような歴史的な温暖化に比べれば、それほど劇的な速度ではないことは指摘されている。

それにもかかわらず、この 0.8℃の気温の上昇は、過去数年十間、地球温暖化として「恐ろしいこと」と警告され続け、あたかも地球の歴史で最悪の出来事が起きているような喧伝をされ、私たちを心配させ続けてきた。

しかし、ここにきて、突然の寒冷化となったわけだ。

まず、指摘したいことは、寒冷化についての統計的異常値は、メディアの注目を集めないという現実がある。

現在でも、毎月のように地球温暖化についての数値はメディアから発表され続けているが、寒冷化についての異常値は出されることがない。

地球の年間の平均気温が最も高い記録を出した時には、大きな話題として取りあげられる。また、月単位でも、前月より今月の気温が上昇した時には、やはり大きく取りあげられる。しかし、逆の寒冷化に関しての記録は取りあげられない。

しかし、歴史の現実を見れば、人為的な原因による温暖化という「ストーリー」が始められた以前に、地球では温暖化よりも寒冷化のほうが長く存在していた。

その一方で、主流のメディアからの大部分の報告が取りあげる地球温暖化の予測のために使用しているコンピューター・モデルに対しては、その懐疑論者たちが何年もの間、研究と反論を続けている。

ビジネス・メディア「インベスター・ビジネス・デイリー」の最近の記事では以下のように述べられている。

最近の科学論文で、ふたりの科学者たちが実際の気温の推移のデータと、気候変動のために使われているコンピュータモデルの数値とを比較した。

そして、発見されたことは、地球は、気候変動モデルが言うように CO2 の増加に対して敏感ではないことを示したということだった。

この結果、仮に今後、大気中に CO2 を排出し続けたとしても、地球はそれにより温暖化することはないだろうと著者たちは述べる。そして、この研究による将来の温暖化のシナリオは、「気候変動に関する国連政府間パネル」のコンピュータモデルを大幅に下回るレベルとなる可能性を示した。

これらのような様々な研究証拠は、潜在的に危険だとされている地球温暖化の管理は実際には容易であることを意味する。

しかし、これらが科学的な立場から注目されることはまずないだろう。

地球温暖化に関しての証拠は実際には脆弱であるにも関わらず、ほとんどのメディアは地球温暖化の恐怖を増加させることに賛成の立場をとっている。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

ここまでです。

ちょうど同じ頃、太陽活動について、NASA のデータが出ていまして、現在の太陽活動「サイクル24」が、

「予想より早く減衰している」

ことが発表されています。

2019年1月までの太陽黒点数の予測と実測値

・NASA

この太陽活動と地球の気温の関係については、アメリカの歴史ある学術機関「全米研究評議会」（NRC）が発行した 2013年の報告書「地球の気候変動に太陽変動が及ぼす影響」の内容を、以下の過去記事でご紹介したことがあります。

・太陽活動はさらに沈静化し、世界中でミニ氷河期的状況の拡大が進む中で、「太陽の変動が地球の気候に与える影響について」のアメリカ国家レベルの大会議の記録を読む

　In Deep 2017/12/18

この論文の中にはこのような記述があります。

2013年の全米研究評議会報告書「地球の気候変動に太陽変動が及ぼす影響」より

現在（2013年）進行している太陽のサイクル 24の太陽活動は、過去 50年以上で最も弱い。

さらに、議論の余地はあるとはいえ、太陽黒点の磁場強度の長期的な弱化傾向の証拠が存在している。アメリカ国立太陽天文台では、次の太陽サイクル 25が到着するまで太陽の磁場は非常に弱く、太陽黒点が形成されることはほとんどないだろうと予測している。

この時は 2013年の太陽のデータから書かれたものですが、その時の予測を上回るレベルで「太陽活動の減衰」が現在の 2018年に起きているということになりそうです。

もともと、この数年は「太陽活動と地球寒冷化」に関しての科学論文が大変に多く発表されてもいました。

下の記事ではそれについてふれています。

このように、科学の世界では最近、「太陽活動と地球の寒冷化」について多くの研究がなされているのですが、

しかし、先ほどのブライトバート・ニュースに、

＞ 寒冷化についての統計的異常値は、メディアの注目を集めない

とありますように、これらの多くの科学者たちによる寒冷化の予測は、少なくともメジャーメディアでは、ほとんどふれられることなく、ここまで来ました。

おそらく、今後もそうだと思います。

そして、これから夏に向けて、今年もまた「史上最高気温」などの温暖化的な記録が出る時には、それらについては、そのたびに報道されていくのだと思います。

実際、この２、３年くらいは「記録的な高温が観測される場所や地域が多くなっている」のも事実です。

ところが、それにも関わらず、

「この２年間、地球の気温は劇的に下がった」

のです。

つまりは、気温の上下の振幅が激しくなっているのか、暑くなるにしても寒くなるにしても、「派手になっている」ということは言えるのかも知れません。

今年も世界中で、そして日本で、ものすごく暑くなったりとか、その逆に、異様に涼しかったりといった、どちらにしても普通ではない気温や気象を繰り返しながら、「平均として気温は着実に下がっていく」という状態が続きそうです。

本格的なミニ氷河期の始まりがいつになるかはいまだにはっはきりとはしません。

しかし、過去２年の地球が「過去最大級の気温の低下を見せた」ということは、2016年の下の記事でご紹介した「ミニ氷河期は 2015年にすでに始まっている」という主張もあながち間違っていなかったのかもしれません。

そして、徐々にでしょうけれど、「影響」も見え始めてくるのかもしれません。

そういえば、ヨーロッパのワイン生産が、「戦後最大の崩壊の危機」に瀕していることが報じられていました。主な原因は霜と低温です。これらもまた機会があればご紹介したいと思います。

他にも、これからの数年程度で、さまざまな方向に影響が出始めるはずです。

ロッキード・マーチン10年以内に小型核融合炉実用化へ　2014-10-16 23:12:02

2030年代、原子力空母や原子力潜水艦が核融合空母・核融合潜水艦となって登場する可能性が高くなっている。

■常温核融合

個人的にはこの30年実証してほしいと願って止まない常温核融合だが、未だ再現実験が難しく、その実現性で議論になっている。

ほぼ30年前、「常温核融合」という見出しが世間をにぎわせたが、その当初から懐疑的な見方は広がっていた。簡単な卓上の装置からの安価でクリーンな核融合エネルギーという夢は出来過ぎており、本当とは思えなかった。そして、その証拠を徹底的に調べれば調べるほど、それが期待に沿うものではないことが明らかになった。その結果、一連の研究は、確証バイアスを受けやすく結局のところ避けた方が良い「病的科学」の一例として、現在はほぼ退けられている。しかし、より安価でクリーンなエネルギー源を求める社会のニーズは消え去ったわけではなく、これに後押しされてC Berlinguetteたちは最近、この常温核融合の物語を見直すことにした。今回彼らは、その広範な取り組みについて報告している。まず、悪い知らせは、2年に及ぶ徹底的な調査で、常温核融合を示す証拠が全く発見されなかったことである。今回の新しい実験は、常温核融合が（もし存在するとすれば）起こると推定される実験と材料の条件を実現するのがどれほど難しいかを浮き彫りにしている。こうした条件は今のところ実現できないように思われるが、重要なのはまだ排除されたわけではないことである。言い換えると、その手掛かりが全くないわけではないが、確実になくなりつつある。しかし、今回の結果は完全には否定的ではない。この取り組みから生まれた材料、ツール、新しい知見は、他の活発な科学研究分野にとっても明らかに有益であるため、こうした探究を、根底にある動機は非現実的であっても、あっさりと退ける必要はない。もちろん、実際に時間、努力、資源を費やす価値がこうした研究にあるかどうかはまた別の問題である。

　いつの時代も若き天才は存在しているようだ。米ネバダ州リノ・タホに住む若干13歳の少年、マックス・ローハン君はとにかく発明好き。そして、エジソンを凌駕するとも言われる19～20世紀を代表する発明家のニコラ・テスラと誰もが知る天才物理学者、アルベルト・アインシュタインを尊敬しているローハン君の目標は「自らの発明で世界を変えること」。今回自作した“フリーエネルギー装置”が壮大な夢への第一歩となりそうだ。

■13歳の少年が“フリーエネルギー装置”を自作

“フリーエネルギー装置”の主な材料は大きなコーヒー缶1個に電線、コイル2巻、スプーン1本と実にシンプル。直径は20cmほどで高さは40～50cm程度だろうか。缶の片側にコイル2巻を立ててビニールテープで固定し、反対側にはスプーンを鉄の棒にくくりつけて固定、各パーツは電線でつながれている。

　ニコラ・テスラの考案したテスラコイル（高周波・高電圧を発生させる共振変圧器）にヒントを得て同様の原理を使用した、という装置の仕組みは複雑ではなく、空気中の電磁エネルギーを集めて直流電流に変換するものだという。

　自宅のボイラー室を研究室にして、白衣に身を包みさまざまな発明を続けるローハン君はローカルTV番組KTVN「チャンネル2」の取材にも落ち着いて対応、説明している。

　取材では双子の弟の体にLEDの電飾コードを巻きつけて、フリーエネルギー装置から供給される電気を使って見事に点灯させてみせた。装置はラジオ波と熱エネルギー、静電エネルギーを発生させて発電しており、空気中から電線を伝わって取り込んだそれらのエネルギーを缶の中でAC（交流）からDC（直流）に変換させているそうだ。

■製作コストは1600円！

　取材していた記者も目を白黒させており、聞いただけでは一体なんのことやら……。だが、特筆すべきはかかった費用はなんとたったの14ドル（約1600円）で、まだ小規模ながら誰でもフリーエネルギーを生み出すことが出来得るようになる点である。

　やや胡散臭いものも含めて、世界中で研究が進むフリーエネルギー開発だが、燃料を使用せずに発電できるシステムや、入力したエネルギーよりも出力するエネルギーが大きくなる安定したシステムを作り出せれば、有限資源に依存している現状から世界が大きく変わることになるだろう。

「将来は皆が幸せで安全に暮らせるよう人の役に立ちたい」と語るローハン君には恐れ入るばかりだが、どうかこのまま真っ直ぐに進んでいってほしい。

（文＝Maria Rosa.S）

参考：「Waking Times」

COP21「パリ協定」採択　“目標達成”義務化されず(2015/12/13 11:53)

国連の会議「COP21」は、新たな温暖化対策の枠組み「パリ協定」を採択しました。しかし、温室効果ガスの削減目標の達成については、義務化を見送るなど妥協もみられました。

　フランス、オランド大統領：「今日、最も美しく、最も平和な革命が実現した。気候変動のための革命が」
　パリ協定は、途上国も含めた195カ国すべての国が参加し、温室効果ガス削減に取り組む初の枠組みです。協定では、産業革命前からの気温上昇を「2度未満」に抑えることを明記し、国土の消失が懸念される島しょ国が強く求める「1.5度未満」も努力目標としました。また、これらを達成するため各国に温室効果ガス削減目標の自主的な提出と5年ごとの見直しを義務付けました。しかし、目標達成の義務化は見送られ、途上国への資金支援には法的拘束力がかからないなど課題も残りました。

中国経済の急減速で原油価格は二番底へバブル崩壊、1バレル10ドル台突入の可能性も　【JBpress】2015.02.13（金） 藤和彦

15年1月末からWTI原油先物価格は反転、2月3日に1カ月ぶりに1バレル当たり54ドル台まで上昇した。過去7カ月に及ぶ価格急落局面を抜け出し、「強気相場に転じた」との観測が出された。米国で稼働中のリグ（石油掘削装置）の数が、2014年10月時点の1609基から1223基まで24％減り、3年ぶりの水準に落ち込んだからだ。

しかし翌4日、米エネルギー省が発表した米原油在庫統計は4週連続で増加し、過去最高を記録したため、50ドル割れの大幅安となった。

その後、中国人民銀行が金融緩和措置を発表すると再び50ドルを超えるなど、原油市場は2009年4月以来の高いボラテイリテイーであった（原油価格の2週間の上昇率は過去17年で最大であった）。

膨大な原油在庫を抱え輸入量が減少した中国

供給面を見ると、米シェール企業の生産はいまだマイナスに転じておらず、OPEC諸国も増産基調にある。ロシアの生産も2015年を通じて高水準で推移することが予想されている。このため世界の原油在庫は歴史的な高水準が当分続き、原油価格の上値を抑える展開が続くと見込まれている（2月2日の週の米原油在庫が1982年8月以来の最高水準となったため、2月11日の原油価格は48ドル台に下落した）。

しかし、不透明な状況が続く中で筆者が注目しているのは、中国経済の減速など需要面から悪影響が出てくることである。

2014年末、市場関係者の間では、今回の原油安の要因について「65～80％が供給面で、需要面は残る20～35％」として、需要面での影響は「逆オイルショック」の時と比べて少ないとされていた。確かに、現在の原油価格は需要面の要素はあまり織り込んでいない。
中国は、 2013年までの10年間で世界の原油需要の伸びの51％を占めてきた。中国の2014年の原油需要は前年比3％増の日量1006万バレルと堅調であり、IEA（国際エネルギー機関）の予測によれば今後も年率約2.5％増とその伸びは安定的に推移し、2020年には日量約1200万バレルとなる見込みだ。

しかし、足元の原油需要拡大は原油価格上昇の材料となっていない。政府が戦略備蓄を積み増しているとの見方が多いためだ。

2015年に入ると中国の1月の輸入額は前年比19.9％の減と5年8カ月ぶりの落ち幅だった。原油輸入量も前年比0.6％減、前月比では7.9％減少している。

日に日に深刻さを増す中国のキャッシュフロー

改革開放以来、特に21世紀以降「大躍進」を遂げてきた中国経済だが、いよいよ陰りが出始めている。

「日本経済新聞」は2015年2月3日付の紙面で「中国で賃金上昇が止まらない」という記事を掲載した。中国でもっとも賃金水準が高い広東省深セン市は、3月1日付で最低賃金（1カ月）を現行から12.3％引き上げ、2030元（約3万8000円）とすることを決めた。これは中国で初めての2000元の大台超えであり、2009年の同1000元からわずか6年で倍増したことになる。景気減速で続く中国だが、賃金上昇の波は全国に及ぶと見られている。

中国の生産者物価指数はすでに3年近くマイナスであるにもかかわらず、賃金上昇率が毎年2ケタ台で推移している。そのため、企業の多くは実質的には赤字に陥り、キャッシュフロー不足が常態化しているのではないかとの懸念が高まっている。

また、中国の4大銀行の預金残高が統計開始以来初めて減少するとともに、政府の規制強化により、ここ数年爆発的に伸びてきたシャドーバンキング（信託会社やリース会社が資金を投資家から集めて一般の銀行が貸さないリスクのある事業に資金を提供する仕組み）部門の減速も見込まれている。中国経済のキャッシュフロー不足は、日に日に深刻さを増している。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
人民銀行の懸案が「資金流入」から「資金流出」へ

中国は国内のキャッシュフロー不足に加えて、資金の国内外の流れも変わってきている。

特に注目すべきは、2014年第3四半期に統計開始後初めて対外直接投資額が対内直接投資額を上回ったことだ。2014年全体の対内直接投資額は前年比1.7％増の1196億ドルで、米国を抜いて初めて世界一となったが、対外直接投資額も初めて1000億ドルを突破し、対内直接投資額を上回った。

2014年後半から中国資本による海外企業、特に不動産企業（ニューヨークのウオルドルフ・アストリア・ホテルなど）の買収などが話題を呼んでいる。対外直接投資が急増している要因として、いわゆる「汚職マネー」の対外流出に関する規制が非常に厳しくなっている中で、直接投資に対する規制は相対的に緩いことが指摘されている。

直接投資分野での黒字が急減したことから、2014年の中国の外貨準備高の伸びは2000年以来の低水準だった。2015年の直接投資収支は年間で赤字になる可能性が高く、これにより外貨準備高もマイナスに転じる可能性がある。

人民銀行が2月3日に発表した2014年第4四半期の資本・金融収支は912億ドルの赤字となり、1998年以降でもっとも大きな赤字幅となった。このことは人民銀行の懸案が「資金流入」から「資金流出」へと様変わりしたことを意味する。

中国の場合、外貨準備高が4兆ドルもあるのに国全体の対外純資産が2兆ドルしかない。このことは民間部門が対外負債超過であることを意味する。対外債務の中にはドル建てが多いため、米FRBによる2015年半ばの利上げ観測が高まっている状況下では、ドル債務の借り換えが一層困難になることは間違いない。

電力消費量の伸び率も石炭の生産量も減少

世界銀行は、2014年の中国経済は購買力平価（PPP）で166年ぶりに世界一になると試算したが、2014年の経済成長率は前年比7.4％増と24年ぶりの低水準だった。

しかし政府が発表したこの「7.4％」という成長率を信じる専門家は少ない。

かつては「爆食経済」と称されたように、中国の生産活動には相変わらず大量のエネルギー資源が投入されている。中国経済が本当に伸びているかどうかを見るには、エネルギー消費量の伸びをチェックするのが一番だ。

2013年の経済成長率は7.7％だったが、全国の電力消費量は同じ7％台の7.5％だった。しかし、2014年の電力消費量の伸び率は、2013年の半分程度の3.8％に急減している。エネルギー消費の7割を占める石炭の2014年の生産量も2000年以降初めて減少に転じている。

また、2014年1月から11月までの中国国内の鉄道貨物輸送量は前年比で3.2％減少している。物流の大黒柱である鉄道の貨物輸送量がマイナス成長に転じていることは、エネルギー消費の動向と併せて考えると、中国全体の経済活動がかなり冷え込んでいると考えて間違いはない。

国家統計局が発表した2015年1月の製造業購買担当者指数（PMI）は49.8となり、景況判断の節目となる50を2年4カ月ぶりに割り込んだ。だが、中国政府は成長刺激のために財政支出を拡大する計画はないとの見解を繰り返している。

中国経済はいよいよバブル崩壊のカウントダウンに

IMFは中国の経済成長率を2015年は6.8％、2016年は6.3％になると予測しているが、深刻なのは労働力人口の減少である。

2014年の労働年齢人口（16～59歳）は3年連続の減少となり（2014年は371万人、2013年は244万人、2012年は345万人）、今後10年は労働力が過去20年間ほどは成長に寄与しないことが明らかになっている。高齢化が急速に進行し、「5年後には人口13億人のうち6億人を、働く世代が支えなければならない時代が来る」とする向きもある。

中国の粗鋼生産量は1996年に1億トンを突破して世界一になった。それ以降、21世紀に入っても急拡大を続けてきたが、2014年の伸びは2000年以来の低水準だった。2015年にはついに生産のピークに達するとの見方が一般的になっている。

中国の鉱工業生産額は2001年にドイツ、2006年に日本、2009年に米国を抜き、2013年には3646億ドルに達した。2000年から2013年にかけての伸び率を平均すると33.4％となる。これは世界全体の10倍以上のスピードである。世界経済のデフレ化が懸念される中で、3646億ドルという数字が今後10年間で3分の2になったとしても、世界経済の供給過剰状態は解消できないかもしれない。　

また、2014年12月の新築住宅価格が8カ月連続で下落するなど不動産市場の在庫が依然として高水準であることから、不動産会社のデフォルト懸念が日増しに高まっている。2014年末には国家所属のシンクタンク（国務院発展研究センター）が、「長年蓄積してきた不動産場バブルが、需要の萎縮によって2015年に破裂するかもしれない」とバブル崩壊の可能性を認めるまでになっている。このため国内の社債市場も変調をきたしており、資金の流通速度はますます下がっていくことだろう。　

企業がデフォルトに追い込まれるのは不良資産の大きさではなく資金繰りがつかなくなった時である。かつてないほど資金繰りが困難になっている中国経済はいよいよバブル崩壊のカウントダウンに入ったのではないだろうか。

過去20年以上続けてきた債務バブルが破裂してしまえば、原油価格下落による恩恵など役に立たない。中国経済が2015年以降本格的に減速すれば、中国の原油需要の伸びが大幅なマイナスに転じる可能性があり、世界の原油需要が減少に転じるのは必至だ。原油価格に対してもう一段の下押し圧力になることは間違いない。

中国のバブル崩壊で1バレル10ドル台の可能性も

今後の原油価格を占う点で注目すべきポイントは、以上のように、シェール企業とサウジとのチキンゲームという供給面から、中国経済の急減速という需要面に変わりつつある。

元日銀審議委員の中原伸之氏も2015年1月6日に、「最近の原油市況は中国経済の成長ペースに連動しており、今後は中国の成長率が5％台などへ減速する中、原油価格が本格反転する材料はない」との見方を示し、その上で原油価格は「20ドル台まで下落しても全く不自然ではない」とコメントしていた。

1月16日付「ウオール・ストリート・ジャーナル」も、「1985年11月から1986年3月にかけて原油価格は67％暴落した。2014年6月から今日までに原油価格は57％急落したが、さらに下げる可能性が高い」と指摘している。中国で不動産バブル崩壊による金融危機が発生すれば、原油価格は1バレル当たり10ドル台になる可能性すらある。

このように今回の原油価格の下落局面はまだ6合目程度であり、さらなる下落前の「踊り場」に過ぎない。足元の原油価格の上げ下げに一喜一憂するのではなく、以前から指摘しているように、原油価格の新しい取引レンジは「1バレル当たり20ドルから50ドル」になったと覚悟し、デフレ化する世界経済に対して毅然として立ち向かうことが肝要である。

相場は「上昇5波・下降3波」という周期性をもって動く

エリオット波動論は欧米をはじめ世界中に多くの信奉者がいる相場分析法です。チャールズ・ダウより少し遅れて米国で活躍した株式アナリスト、ラルフ・ネルソン・エリオット（1871年～1947年）が編み出し、戦後の60年代になって再評価され、投資家の注目を集めるようになりました。その理論は、単なる相場の値動きだけでなく、1000年単位の歴史の周期まで視野に入れた壮大なものです。

エリオット波動論を一言でいうと、「相場にはサイクルがあり、値動きには一定のリズムがある」ということになります。エリオットは、過去のNYダウ平均を緻密に分析することで、値動きのなかに「上昇→下降」の波が一定の規則性をもって何度も出現することを発見しました。これが「上昇5波・下降3波」というエリオット波動の根幹をなす値動きの周期です。

つまり、上昇相場は「上げ→下げ→上げ→下げ→上げ」という5つの連続した波動から成り立ち、その後には「下げ→上げ→下げ」という3つの波動による下降調整相場が続くというものです。


図1：エリオット波動の基本形

値動きのイメージとしては、上昇は「W」、下降は「逆さN」の字形で動くと覚えておくといいでしょう。

さらに、値動きの周期には長短さまざまなものがあり、「サイクル」という大波動の波の一つ一つのなかに、「プライマリー」と呼ばれる上昇5波があったり、その細部にもまた「インターミディエート」という小波動があったりと、いわば、"入れ子細工"のような構造になっている点に特徴があります。

Pink Floyd's Atom Heart Mother（1970）邦題「原子心母」