Ddogのプログレッシブな日々@ライブドアブログ(仮)

政治経済軍事外交、書評に自然科学・哲学・聖地巡礼・田園都市ライフ、私の脳の外部記憶媒体としてこのブログに収めています。日々感じること、発見したことを記録していきます。同時にそれが、このブログをご訪問していただいた方の知識や感性として共有できれば幸せに思います。

カテゴリ: 今日の進歩

年末から、どうしても当ブログでも取り上げたい動画がありました。
CGSの人気講師ねずさんこと倭塾塾長 小名木善行善行氏の結美大学での動画である。

最終氷河期、日本の縄文時代が始まる直前のおよそ2万年前、日本は寒冷化した地球上のなかで温暖な気候で、海面が現在より140m低かったという事実である。2万年前人類は文明と言えるものは持っていなかったとされている。

世界最古の文明は、今から約5000年前のエジプトのナイル川流域におきたエジプト文明と、西アジアのチグリス・ユーフラテス川流域におきたメソポタミア文明であったというのが定説である。

ところが世界で一番古い土器は日本の縄文土器とされるが、なぜに農耕が始まったエジプトやチグリスユーフラテス河付近ではなく、極東の日本なのか?それは2万年前の日本の地形や気候にその理由が隠されている。

もしかしたら超古代史史観ではポピュラーなことだが、日本こそが世界の文明の源流であった可能性が高いと思う話であった。2万年前の氷河期末期海面は現在の海面より140m下にあったという事実である。

日本近海の水面下140m付近の海底を浚えば、もしかしたら2万年前の土器や農耕跡がないとも限らない。


Googleマップで2万年前の日本地図が見える、すごい使い方│小名木善行•2020/10/10 

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Google mapの航空写真で水色の部分は大陸棚で水深140mより浅い部分である。
小名木先生の説明では、正確ではないと思い検索して水面下140mの部分までが陸地であればどうかというシュミレーションを検索したものが下の画像です。

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海面上昇下降シミュレーションより水面下140mの地形 

この動画を切り取った画像で、日本海は海として描かれているが、海洋と切り離され死海(海抜は-418m)やアフリカの大地溝帯海抜は-155mのように、海水面下の海抜-2500mの盆地であった可能性のありうる。

理由は、日本海の航空写真を見ると、能登半島~佐渡島の海底に陸地だった頃に形成された大渓谷の跡が確認できる。明らかに海底斜面の泥が深海へ落下する際にできる乱泥流もしくは混濁流の跡とは違う。

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どう見ても大渓谷である。もう一つ考えられることは2万年より更に前の12万年前の氷河期に形成された可能性もなくはない。その間に地殻変動があり水面下2000m以上に渓谷が沈んだ可能性もある。

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能登半島と佐渡の間の海底に存在する大渓谷付近は水深2500m付近だ!
ゆえに、日本海は2万年前日本海盆地という日本海の形見の湖を囲む盆地

洪水伝説は、黒海にボスボラス海峡から豊穣の三角地帯の一翼を担った黒海海底の穀倉地帯に海水がなだれ込んだ記憶ではないかというのがDdogの解釈であるが、同じことが日本海でも起きた。流れ込んだ入り口は津軽海峡である。

かつてアイヌの人々が津軽海峡を「しょっぱい川」と呼んだが、もしかしたら、比較的ゆっくり流れ込んだのだろうか?日本には世界中である洪水伝説が、沖縄を除きほとんどない。

しれとも、文明が既に興きていた縄文以前のプレ日本列島の住民は、天災を予知しあるいは避難をしていて、大洪水伝説は残らなかったかもしれない。

小名木先生は、古代日本人達は、人類が全く抗しきれない自然の力を、「人格神を超えるより上位の無人格神の存在を感じてもなんら不思議ではない」、と説明されてます。

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2万年前ベーリング海峡は氷河と海面低下で陸続きであった。
その結果北極海から寒流は流れ込んで来ず、その結果氷河期であっても日本近海は赤道付近の温かい海流が日本付近に流れ込んでいた。


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氷河期ではあっても日本は世界で唯一温暖な地域であり先々史時代文明が興っていたとしても何らおかしくない。

そこで、有名な与那国海底遺跡の存在の合理的説明が可能となる。

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文明が興っていた可能性が高いのは、内海ヒルコを囲む沖縄海底と、北東亜平原付近であった可能性が高い。そしてその海の出口にあるのは与那国海底遺跡ではないか?

そして、その目的は内海のヒルコから外洋へ出る出口であり軍事的要衝であるから軍事的要塞施設ではなかったか?遺跡の高さ26m更に木組みで物見台でも建築すれば、だいぶ遠くまで見渡せる。



Google mapで日本の海底にある…謎の巨大模様の正体丨小名木善行・2020/12/22に公開済み


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これに関しては海底遺跡ではない・・・・ような気がします。南北50km東西60kmしかも水面下1000mでは都市遺跡ではない。ではなにか?と聞かれたら・・・・今のところ答えは持ち合わせていません・・・それこそ地底人ノンマルトか宇宙人の海底基地か?
これが川口浩探検隊ならば、竜宮城は実在した!だね(笑)

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これを小名木先生は天鳥船用の滑走路だと言う。全長50kmの滑走路・・・滑走路ではなさそうな気がします。全長50kmはあまりに長すぎるので、あえてSF的に考えるのであれば、宇宙空間へ天鳥船を押し出す電磁カタパルトであれば50kmは説明がつく。

古事記をSFとして解釈すれば、天鳥船は鳥之石楠船神(とりのいわくすふねのかみ)とも言い、飛ぶことができるが外観は石や硬い楠木のような素材で出来た大気圏外も飛行可能な極超音速機、もしくは宇宙船となる。

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天鳥船画像元 https://twitter.com/BChiguma/status/929413582290161665/photo/2

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日本の古史古伝の竹内文書中にも天鳥船は言及されており、天鳥船と同じく世界中と黄泉の国を行き来するエジプトセン・ネジェム古墳の壁画の太陽の船にそっくりな絵が6世紀に作られた福岡県珍敷塚古墳に描かれているのは単なる偶然なのであろうか?



福岡県珍敷塚古墳と甑島沖の謎の約50kmの直線(滑走路)は確かにそう遠くはないが・・・6世紀の約200kmは近くはない。

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ただ、仮に私が超古代文明が存在していてそのエンジニアであったとするならば、甑島が山脈で邪魔となるので、あえてあの場所には造営しない。



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新型F-15EXが初飛行へ:「スーパー・イーグル」はNATOの新型戦闘機としては15年ぶりの重戦闘機

ボーイングF-15EXイーグル初飛行

2月2日、ボーイングF-15EXの重量級戦闘機イーグルが初飛行を行い、米空軍向けに発注された新造F-15が生産ラインを離れたのは約20年ぶりとなりました。F-15EXは、1997年9月にF-22が初飛行して以来、欧米空軍が発注した戦闘機の中で最も重いクラスの戦闘機であり、現在生産されている欧米の戦闘機の中では最も重く、多くの点で最も能力の高い戦闘機です。この戦闘機は、ベトナム戦争中に設計され、49年前の1972年に初飛行した冷戦時代のF-15Aイーグルをベースにしています。1976年にアメリカ空軍で初飛行を開始したF-15は、現在でも生産されている世界最古の戦闘機です。F-15EXは、元のF-15の設計上の大幅な改善をマークし、それはロシアのSu-35や中国のJ-16などの他の強化された冷戦時代の戦闘機として包括的なアップグレードを経ていないが、その機能はまだ芸術の域であり、第五世代のF-22のに比べてもいくつかの点で優れている。

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ボーイングF-15EXイーグル初飛行

F-15の設計改良のための開発は、主に海外の顧客からの資金援助を受けており、世紀の変わり目以降、韓国から60機、シンガポールから40機、サウジアラビアから80機以上、カタールから36機の注文を受けています。これらの戦闘機は、イーグルの第4世代の機体に第5世代の技術を取り入れたもので、カタールのF-15QA型はF-15EXが飛来するまでは最も先進的なものでした。米軍では約400機のF-15が就役しており、生産された機体数はイーグルの総合性能がはるかに優れているにもかかわらず、より軽量で安価なF-16の約25%に過ぎない。これは、F-16の運用コストがEagleの4分の1以下であるという事実に大きく起因しており、F-16の運用コストはかなり安く、米国とその同盟国が一般的に好んで使用してきたコスト効率の良い航空機であることは間違いありません。F-15EXは旧型のF-15よりも運用コストが低く、新武装から新ソフトウェアまでのアップグレードが容易に行えるように、より近代的な製造技術を用いて作られています。F-15EXは新しいアビオニクス、センサー、電子戦システムを搭載していますが、旧型のF-15に比べてエンジンの性能が向上したり、レーダーの断面積が減少したりしているのが目立ちます。

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F-22 (left) and F-15 Heavyweight Fighters

F-15EX戦闘機は、冷戦時代に製造されたF-15C/Dの航空優勢機を置き換えることを目的としており、その多くは約40年前のものであり、35年以下のものはありません。F-15C/Dは空対空戦闘に特化しており、欧米のヘビー級戦闘機の中では最も多くの数が投入されている。2005年12月から就役したF-22ラプターに取って代わられる予定だったが、予定されていたラプターの機体数が750機から187機に削減されたため、F-15C/Dの就役期間は予定よりもかなり長くなってしまった。F-22の運用コストが非常に高く、当初はF-15よりも低いとされていたが、約2倍のコストがかかることが判明した。米国は12億ドルの契約で8機のF-15EX戦闘機への資金提供を承認しているが、最初の戦闘機の受注は230億ドル近くに達すると予想されている。この後、1989年から2001年までに就役した新型戦闘機F-15Eの後継機として、F-15EXのさらなる改良型が発注される可能性があります。F-15EXは2050年代まで使用され、その頃にはF-15は80年以上飛行していることになります。
www.DeepL.com/Translator(無料版)で翻訳しました。

2021年2月2日(火)、15年ぶりに新型のF-15EX戦闘機が米中西部ミズリー州セントルイス・ランバート国際空港にて初飛行しました。試験飛行は約90分間。ボーイング社は米空軍へ最初の2機納入時期を2021年第2四半期としていましたが、2021年第1四半期後半つまり来月に早める計画です。

初飛行では搭載したアビオニクス、先進システム、ソフトウェアが確認されました。飛行中に収集されたデータは、リアルタイムに飛行を監視するチームによって機体の作動が設計通りに機能したと確認されています。

空軍に引き渡しされるF-15EX戦闘機2機は、旧式化したF-15C/Dの更新用として導入されるもので、マルチロール機であるF-15E「ストライクイーグル」をベースに飛行制御システムをフライバイワイヤにし、デジタル式コックピットを備えるほか、最新のAESA(アクティブ・フェイズド・アレイ)レーダーや世界最速のミッションコンピューター戦術状況を把握するため各種状況を制御するセントラルコンピューターに、ハネウェル製ミッションコンピュータのADCP-IIを採用し、電子戦システムのイーグルパッシブアクティブ警告および生存システム(EPAWSS)なども搭載されています。主に対空戦闘に特化しています。

将来米空軍が必要とする技術導入に向け、搭載されたデジタルシステムのテストベッドとして使用されます。

アメリカ空軍は2020年7月、ボーイングに8機を発注しており、今後は計144機まで契約する計画です。

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https://militarywatchmagazine.com/article/russia-s-su-35-vs-america-s-f-15x-air-war-in-the-4-generation

【MilitaryWatchMagazine】February-5th-2021

ロシアのSu-35とアメリカのF-15EX:「4++世代」の空戦

ロシアが最初にデモンストレーションを行って以来、重要なステルス能力なしで動作するように設計された高度な次世代戦闘機のための概念は、潜在的に非常に強力で、多くの点で米国で開発されているステルスジェットに代わる有利な代替として浮上しました。このように、冷戦の余波の中で米国が冷戦時代のF-15イーグルの重戦闘機級航空優勢戦闘機に代わるF-22ラプターに重点を置いていたのに対し、ロシア自身の航空優勢を争う手段は著しく異なっていた。改良点としては、三次元推力ベクトルエンジンの統合による操縦性の向上、機首に搭載されたアービスEレーダーによる270度以上の状況認識能力の向上、8発のミサイルから14発のミサイルへの搭載量の拡大などが挙げられます。また、より強力な赤外線探索・追跡システムも統合され、必要に応じてレーダーサインなしで戦闘機を運用することが可能となった。

  

フランカーの航続距離は、新しい燃料タンクと効率の良いAL-41エンジンによって拡大され、Su-27に搭載されていたAL-31エンジンよりも大幅に強力になった。新型フランカーは、複合材料の使用量を大幅に増やすことで大幅に軽量化、耐久性を高め、レーダー断面積は機体の単純な再設計により70%以上縮小され、機体の能力を損なうことなく、長距離での生存性を向上させた。これらの改良は、主にR-77R-27の改良型、超音速R-37Mを含む新世代の対空ミサイルによって補完された。フランカーには次世代のアビオニクスと電子戦システムも搭載され、Su-37の多くの成功を基にして生まれたのが、2014年に就役したSu-354++世代」の航空優越戦闘機で、アメリカのエリート戦闘機F-22ラプターを含む既存のすべての欧米の戦闘機と真っ向勝負できるように設計されています。

  

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Russian Su-35 '4++ Generation' Air Superiority Fighter

  

米国は当初、F-15の全艦隊を750機のラプターに置き換え、海軍の空母ベースのF-14トムキャット重戦闘機をF-22の空母ベースの派生機に置き換えることを計画していましたが、次世代ジェット機の運用コストが高く、膨大なメンテナンスが必要なため、このような大規模な艦隊を運用することは現実的ではありませんでした。F-15はすでに1時間あたり約31,000ドルの非常に高い運用コストを持っていたと、F-22は約60,0000ドル以上の1時間あたりでこれを倍増させました。これにより、新しいステルスジェットの取得予定数が75%削減され、187機になりました。米国と主要な敵対国との間の緊張が高まる中で、航空優勢のための大規模な競争の可能性が再び浮上しました。現役のF-1535年以上経過して金属疲労に悩まされる中、米空軍は「4+++世代」のジェット機で重戦闘機を強化しようとしたのである。

  

このように空軍の要求を満たすために開発されたF-15Xは、ロシアのSu-35よりも初代イーグルとの類似性が高く、初代フランカーよりも大幅に改良されている。F-15Xは、強力な新型アクティブ電子走査アレイレーダー、先進的な新型電子戦システムとアビオニクスを統合し、オリジナルの8発から最大22発のミサイルを搭載した大幅に拡張された。新しいデータリンクは、ステルス性の高いF-35戦闘機とF-22戦闘機の支援を可能にするように設計されていますが、これらの戦闘機は、それぞれミサイル弾頭数が4発と8発と小さく制限されていました。新しいコンフォーマル燃料タンクは、戦闘機の耐久性も向上させた。おそらく最も重要なことは、戦闘機の運用コストとメンテナンスの必要性がオリジナルのイーグルよりも大幅に削減されたことで、低コストで多数の戦闘機を運用できるようになったことでしょう。

  

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F-22 and F-35 Fifth Generation Fighters

  

Su-35F-15Xの能力を比較してみると、前者はロシアの主要な前線の航空優勢戦闘機として設計されたため、デザインが大きく異なっている。F-15X114機が計画されており、大量に取得されることになっていますが、これらは主にF-35AF-22ステルス戦闘機の大規模なフリートをサポートすることを目的としたものであり、ラプターに取って代わるであろう第6世代のジェット機、例えば貫通対空戦闘機や空軍優勢戦闘機のようなものもあります。とはいえ、ロシアがSu-35を大量に入手して増殖していることや、F-15X自体が海外に売却される可能性があることから、役割が異なるにもかかわらず、この2機が真っ向勝負する可能性は残っている。

  

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F-15EX Conducts First Flight

  

目視範囲での戦闘では、Su-35は、オリジナルのフランカーから継承された操縦性の高い機体や、三次元の推力ベクトルエンジンで強化された機体など、多くの利点から利益を得ています。F-15Xには推力ベクタリング機能がなく、オリジナルのF-15は全距離で敵戦闘機と交戦するように設計されていたが、F-15Xは視覚的な範囲を超えた戦闘に重きを置いたものとなっている。Su-27には赤外線探索追尾システムが搭載されていたが、これはF-15の設計に新しい機能を追加したもので、近距離ではフランカーのようにレーダー信号なしでの運用を可能にしたことで勝率を高めている。目視範囲を超えた戦闘では、Su-35はその複数のセンサーとはるかに広い円弧内の目標を検出する能力のために優れた状況認識から利益を得ています-イーグルはラプターのようにその視野がより制限されています。フランカーもまた、ステルス技術が限られているためにレーダー断面積が小さく、F-15のステルス改造は開発されているが、F-15Xには適用されていない。

  

F-15X は、AIM-120D ミサイルを 22 発搭載し、180km の航続距離を持つことで、より多くのミサイルを搭載することができます。また、このプラットフォームは、まだ開発の初期段階ではあるが、次期空対空ミサイルAIM-260の最有力候補となっている。現在、Su-35 14 発のミサイルを配備しているが、より長い交戦距離と、いくつかのユニークなミサイル技術へのアクセスから利益を得ている。プラットフォームの R-27 R-77 ミサイルは新型の AIM-120D に比べてかなり性能が劣るが、敵の反応時間を短縮するマッハ 6 の超音速と 400km の射程距離を持つ R-37M を配備することができる。F-15Xは現在、類似のプラットフォームミサイルへのアクセスを欠いており、Su-35は効果的に2倍以上の空対空交戦距離を持つことになる。このミサイルは 197km の射程距離を持ち、独自のアクティブフェーズドアレイアンテナ誘導システムを採用しており、 射程距離の限界付近で運用されている機動性の高い戦闘機であっても回避が非常に困難である。その他の目視範囲を超える弾薬は現在開発中であり、AIM-260 と同時期に就役する可能性が高い。中国人民解放軍空軍が配備している Su-35 戦闘機は、航続距離約 250km PL-15 AESA レーダー誘導、超長距離の PL-12D PL-21 ミサイルなど、より高度なミサイルを配備する可能性がある。

  

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R-37M Hypersonic Long Range Air to Air Missile

  

Su-35 の高い操縦性は、特に、ミサイルペイロードの低さを部分的に補うことができ、また、敵のミサイルを複雑な操作で回避する能力に優れているため、射程距離での生存性が大幅に向上しています。F-15X は脅威を無力化するために電子戦システムへの依存度が高く、特に K-77 R-37M のような高度なミサイルに対しては脆弱である。しかし、Su-35 の生存性は将来的に低下する可能性が高いが、AIM-260 の就役が開始されると、このミサイルはフランカーの設計の拡散や Su-57 のようなより高度で生存性の高いジェット機の開発に直接対応して、超機動戦闘機を極大距離で攻撃することを意図していると報告されている。フランカーもイーグルも速度や高度が同等であることから、両機がミサイルに与える運動エネルギーは似たようなものである可能性が高い。

  

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Su-35 and Su-57

 

 

最終的には、ロシアのSu-35とアメリカのF-15Xは、中国のJ-16J-11Dと並んで、開発された最も有能な第4世代のヘビー級戦闘機である最先端の戦闘機である。コストが高くステルス性に優れたSu-57F-22に比べると能力は劣るが、この2つの設計は2050年代以降も存続可能であり、冷戦時代に就役した先代機よりもかなり優れている。この航空機は、現在開発中の最も先進的な次世代プラットフォームであるアメリカの貫通対空戦闘機と航空覇権戦闘機、そしてロシアのSu-57MiG-41と並んで、支援ミッションを飛行するように設定されています。空の力のバランスは、第6世代の技術を統合したこれらのより高度な次期航空機によって決定される可能性が高くなります。進化するミサイル技術がSu-35F-15の役割に影響を与える方法と同様に、ロシアと米国が第6世代の戦争で優位に立つかどうかは、依然として不確実なままです。

 

Russian Su-35 (left) and U.S. F-15X Air Superiority Fighters

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B-21の初飛行が遅れている件
我々は陰謀論信者なのか?いいえ違います!










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A400M UAV Launcher•2021/01/14 

【DefenseWorld.net】 2021年1月18日12:29 PM 


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A400M UAV launcher

エアバス社は、軍用輸送機エアバスA400Mの腹から無人航空機(UAV)を放出するためのランチャーを開発しました。

このUAVランチャープロジェクトの開発は、従来とは異なる方法で、わずか半年で行われました。このプロジェクトは、Airbus社がA400Mのインテグレータとして、Geradts社がランチャーを担当し、シュトゥットガルトのSFL社がUAVの統合を担当し、DLRシミュレーションのサポートを受けた結果として行われました。これには、A400M用のUAVランチャー試作機のコンセプト、開発、製造が含まれています。

"私たちは、飛行中のA400M機からドローンを発射するためのUAV発射機構を開発しました。複数の遠隔キャリアが必要な戦闘シナリオを想像してみてください。A400Mがあれば、それらを発射し、後に複数のUAVを発射することができます」と、UAVランチャーのプロジェクトリーダーであるAndreas Heckman氏は公式ビデオの中で語っています。

COVID-19の制限はさておき、チームが直面した課題について話し、飛行実証機を開発するのに6ヶ月しかなかったと語った。

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"我々はシミュレーションを通してUAVとA400Mの安全な分離を行わなければなりませんでした...我々はすべての安全シナリオを評価し、乗組員のための安全手順を開発しました。我々はドイツとスペインの様々な場所で作業を行った」と関係者は述べています。

同氏は、統合テストを最終化し、飛行テストを実施するための努力が進められていると述べた。

A400Mランチャーの開発は、先月パイロットフェーズが終了した "Innovations for FCAS"(I4 FCAS)イニシアティブの一環として行われています。パイロット・フェーズでは、18人の革新的なプレイヤーが異なる分野で14のプロジェクトに取り組み、コンバットクラウド、コネクティビティ、新世代戦闘機、リモートキャリア、システム・オブ・システム、センサーなど、FCASの全要素をカバーしています。
www.DeepL.com/Translator(無料版)で翻訳しました。

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https://cgi.2chan.net/f/src/1611365754528.jpg
エアバス社のカーゴゼロテストセンターで飛行中のA400MからUAVを射出する試作機が試作されている。動画では射出するだけの試作機に見えたが、別の記事(下記記事)の画像には




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カーゴ後部天井にドローンを収容するフックらしき機械が写っている。

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また、別な記事の画像では無人機は3機セットで描かれているので、
A400Mには3機搭載することが可能と推測される。

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A400Mにて作戦空域手前まで運ばれ、自律飛行もしくは、有人機とランデブーして有人機のウイングマンとして作戦を行う。

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CGの有人機は欧州の第6世代戦闘機FCAS

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スウォーミングドローン

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Maquetteéchelle1duprojetd'avion de fightdenouvellegénération(次世代戦闘機)faisantpartiedusystèmedecombataérienfutur(SCAF)、accompagnédeseffecteursdéportés。LesmaquettessontprésentéesaustanddeDassault AviationausalonduBourget2019。

米軍はC-130にてX-61AGremlin の射出回収実験をすでに行っている。

【DefenseWorld.net】  06:13 AM, January 23, 2021  

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C-130 aircraft carrying Gremlin UAV.

米軍の無人機「Gremlin X-61A」が3回目のテストを終えた。

Leidosの100%子会社であるDyneticsによると、3回目のテスト飛行シリーズでは、Gremlins Air Vehicle(GAV)とGremlins Recovery Systemがさらに3回飛行したという。同システムは11月の間に計7回の飛行を行った。テストは、国防高等研究計画庁(DARPA)のためにユタ州のダグウェイ試験場で行われた。

12月、DARPAによると、X-61A Gremlinドローンは、C-130機の貨物室からアームを伸ばした状態で9回、自身を取り付けるのに失敗したという。

このテストシリーズは、自動化された手動の安全動作の実証と、複数回の空中ドッキング試行に向けた継続的な進歩という2つの目的に焦点を当てています。安全動作は、X-61A GAVが有人のC-130回収機と接近した状態で安全に運用されていることを実証しました。

"Dynetics GremlinsチームのプログラムマネージャーであるTim Keeter氏は、「当社の革新的な安全機能はGremlinsシステムの重要な部分です。"現在までに合計5回のフライトを行い、約11時間のフライトを記録し、徹底した規律あるテスト計画を実施したことで、システムの安全な運用に満足しています。これはGremlinsにとって重要なマイルストーンです。"

7月の2回目のテストの後、Dynetics GremlinsチームはGremlins自律ドッキングシステム(GADS)による複数回の空中ドッキングの試みに向けて前進を続けることができました。 チームは最終的に、プログラム史上初の空中ドッキングの試み、合計9回の試みを達成し、それぞれの試みはキャプチャのインチ以内に来ています。

"私たちの目標は、テスト目標をできるだけ達成し、データを収集し、それによってシステムを可能な限り成熟させることです。"もちろん、プログラムの究極の目標は、安全で信頼性の高い空中回収を4分30秒で実現することです。 我々はまだその目標を達成していませんが、飛行するたびに、我々はより良くなっています。"

7月の試験飛行と同様に、3機のGAVはパラシュートシステムを使用して地上での回収に成功しました。4機のGAVは現在、2021年初頭の次のシリーズ飛行に向けて準備を進めています。

Dyneticsは、2016年にGremlinsプログラムのフェーズ1契約を獲得した4社のうちの1社です。フェーズ2は2017年3月に当初の4社のうち2社に授与され、2018年4月にはフェーズ3が続き、Dyneticsがトップパフォーマーに選ばれました。X-61Aの初飛行は2019年11月に行われ、運用システムに異常はなく予想通りに飛行しました。
www.DeepL.com/Translator(無料版)で翻訳しました。








日本も時期が来ればC-2に無人機を搭載して同様な装置を開発する可能性が高いだろう。




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令和参年(2021年)2021年は「辛丑(かのとうし)」である。この2つの文字が意味する2021年は、「辛」とは、十干(甲・乙・丙・丁・戊・己・庚・辛・壬・癸)の8番目である。 陰陽五行説では金性の陰に割り当てられており、ここから日本では「かのと」(金の弟)ともいう。金性は、土中に光り煇く鉱物・金属が元となっていて、金属のように冷徹・堅固・確実な性質を表す。また、の字は同音の「新」につながり、植物が枯れて新しい世代が生まれようとする状態として、8番目に宛てられた。 西暦年の下一桁が1の年がの年となる。「紐」(ちゅう:「ひも」「からむ」の意味)は、後年作り話として干支の「牛」を割り当てたが、牛という意味ではない。芽が種子の中に生じてまだ伸びることができない状態を表しているとされ、指をかぎ型に曲げて糸を撚ったり編んだりする象形ともされる。

辛丑」とは続くが、今まで陰に隠れていた強固なものが表に現れ、新たな秩序や仕組みが作られる年ということをあらわす。

60年前1961年4月12日はソ連が初の有人ロケット・ボストーク1号でガガーリン少佐が人類として初めて宇宙空間に到達した。※米国はそのわずか23日後の5月5日アラン・シェパードが米国人として初めて宇宙空間に到達した。

120年前の1901年は、米国でマッキンリー大統領が暗殺され、副大統領であったセオドア・ルーズベルトが大統領となった。1900年に起きた義和団の乱における列国と清国・義和団との戦闘の事後処理に関する北京議定書が締結され、義和団の乱で活躍した日本が、世界の覇権国であった英国と翌年結ばれた日英同盟の交渉が始まった年である。

なにやら、状況は似ている。キーワードは中国と米国の混乱である。

今のところ不確実ながら、習近平は脳の手術を行ったとか、手術は失脚した言い訳だとか、不確実ながら習近平失脚説が流れています。バイデンが大統領にならなかった場合、中国は中国共産党体制にヒビが入る可能性が高い。また、1月6日の米両院合同会議で、下院議員の異議申し立て議員が140人を超え、上院議員も米共和党のジョシュ・ホーリー上院議員(ミズーリ州)が名乗り出ており、テッドターナー上院議員、ロン・ジョンソン上院国土安全保障政府問題委員会委員長もホーリー議員に続き同調すると思う。それによりトランプ大統領の再選が決まるかもしれない。

今まで地上波でしか情報を取らず、ネットでもこういった問題に関心がなかった人々はいったい何が起こったか衝撃をうけるであろう。

2021年は何が起きるか?当ブログは歴史の目撃者として記録し、自分の意見を世界に発信していきたいと思います。

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MRSSは人各種射撃訓練の支援の他、自走不能になった僚艦や標的艦の曳航・消火・救難・物資輸送・離島に対する災害派遣や新装備の洋上試験など多目的に使用する。当面は輸出用に提案されるとは思うが、10年後には平成11年度計画に基づき2001年に起工、2002年に就役したひうち型5隻に水陸両用戦機能を備え後継となる可能性がある。

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三井E&SGroup MRSS 

おおすみ型        
基準排水量 8,900 t 
満載排水量 14,000 t
全長 178.0 m
最大幅 25.8 m
深さ 17.0 m
吃水 6.0 m

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全長160m

MRSSはおおすみ型より一回り小さい
推定基準排水量は計算式 
:常備排水量 :水線長 :水線幅 :吃水
:方形係数 (駆逐艦では一般的に0.47 - 0.52程度)
で、計算すると
長さ160m幅24m喫水下4mで計算するとおおすみ級と同じ凡そ排水量8000トン弱となる。

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全幅24m
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乗員150名 速度20ノット

排水量1400トンのひうち型が乗組員は40名で 本船は150名と書いてありますが、おおすみ型が135名ですので、70名程度に省人化しないとひうち型5隻分の人員で3隻分確保しにくいと思います。

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76mm砲ははやぶさ型ミサイル艇(スーパーラピッド型)なので、はやぶさ型から流用するかもしれませんね。

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RAS(Refueling At Sea)があるというほとは、洋上補給/
給油艦としての能力を持つことを意味します。

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40mm機関砲は海上保安庁の巡視船みずほと同じ70口径40mm単装機銃ボフォースL/70 Mk4と思われる。15トンデッキクレーン

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搭載ヘリだが、CH-47が動画では映っているが、MCH-101 2機を格納庫に収納すると思います。

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Stern Gate

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SideRamp 

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大型トラックはハンガー内27台搭載可能
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ウェルデッキには小型上陸用舟艇2隻 水陸両用車両が搭載される
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CH-47はもちろん飛来機である。
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根拠は希薄だがこのCGは水面下でひうち型5隻を多機能支援艦3隻のMRSSで代替えすることを提案しているのではないか?
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夕日に向かう(西に向かう)MRSS・・・日本の西は南西諸島と台湾と大陸・・・という意味か?

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ひうち型




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日本の学術会議みたいなお花畑な反政府機関がない米国では、米国国防高等研究計画局DARPAによって、画期的な科学実験を通じて世にインターネットやステルス機、無人機、誘導爆弾(スマート爆弾)、マイクロ技術などの開発に貢献してきたことで知られる。

現在力を入れている海事研究には、米軍が他国の潜水艦を探索する「海中における偵察衛星」の役割を果たすことが期待されている。「シーハンター」プロジェクトがある。

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対潜水艦戦(対潜戦)を様変わりさせるとみられているのが、対潜無人船舶システムだ。海上に無人のロボット船を配備し、敵の潜水艦を追跡させる。これにより、現在この任務を担う海軍艦船を他の任務に回せるようになる。

潜水艦の探索は、時間も費用もかかることで知られる。特にディーゼル潜水艦は、動力機関の駆動音が非常に静かで探知が困難だ。「ACTUV(Anti-submarine Warfare Continuous Trail Unmanned Vessel)」と呼ばれるこのプロジェクトは、海軍のあり方を根本から大変革させる。

船体全長約40メートルのACTUV(ロボット船舶)「シーハンター(Sea Hunter)」は現行の潜水艦に比べて機動にかかる費用が安上がりで、しかも敵の潜水艦を効率よく追跡できる可能性を秘めている。

無人機の時代

米国防省の国防先進研究計画局(DARPA)の「中排水量無人水上艇」(MediumDisplacementUSV)シー・ハンターSeaHunter(SH-1)がある。

全長40メートルのディーゼル動力トリマラン(三胴船)で排水量135~145トン、補充をせずに最大90日間1万浬を航行できる。他の船舶にぶつからずに完全自動航行し、対潜戦(ASW)や対機雷戦(MCM)に従事する。


無人ヴィークルならではの用法

一口に無人ヴィークルといっても、大きざも目的も多岐にわたることは分かるだろう。無人ヴィークルの用途は必ずしも有人システムに置き換わるだけではない。無人ヴィークルの技術が成熟すれば、無人ヴイークルならではの任務、用法が生まれて来るに違いない。

 人間の肉体的精神的制約に関係なく任務を遂行できるのが無人ヴイークルの大きな利点だ。MQ-4Cのように24時間以上連続でミッションを遂行するのは有人機には無理だろうし、UCAVならば乗員が失神してしまう10G以上の旋回でも平気で行なえる。

 シー・ハンターの大きさの船で3カ月間も寄港せずに航海を続けるのは乗員には苦行だろうが、シー・ハンターは2019年1月には完全無人でサンディエゴ・ハワイ間の往復を行なっている。

機雷掃討(minehunting)用途の無人ヴイークルMHUl-4がすでに建造されて試験中で、機雷探知用のAQS-24とともに運用される。将来的には機雷掃討、掃海、機雷無力化、ISR、ASW、通信中継、対海賊任務が想定されている。

日本でも防衛装備庁は近未来の戦いはは無人機の戦いとなると考えている。

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水中防衛の取組 https://www.mod.go.jp/atla/soubiseisaku/vision/rd_vision_kaisetsuR0203_04.pdf

将来無人装備に関する研究開発ビジョン https://www.mod.go.jp/atla/soubiseisaku/vision/future_vision.pdf

無人ヴィークルの活動の場は海底から宇宙にまで及ぶが、その中で海戦(海軍)に関係ある無人ヴイークルといえば、無人の水上艇であるUSV(UnmannedSurねceVehicle)と無人潜水艇UUV(UnmannedUnderwaterVehicle)、さらには無人航空機のUAV(UnmannedAerial/AirVehicle)がある。魚雷やミサイルは普通は含まれないが、AIを組み込んだ知能的(スマート)な使い捨て兵器は無人ヴイークルの一種と考えられなくもない。

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米海軍の無人および小型戦闘艦計画執行室(ProgramExecutiveOfficeUnmannedandSmallCombatants)のPM406(無人海洋システムズ担当)が公開ブリーフィングに使っている図(↑)によると、海軍は極小(7メートル以下)、小(7~12メートル)、中(12~50メートル)、大(全長50メートル以上)の4種のUSVを開発する構想を立てており、小さい方から順にクラス1~4とも呼んでいる。

2020年度予算案に2000トン級のクラス4SUV2隻の建造が盛り込まれている。クラス4の想定される任務は電子戦(EW)、水上戦、対水上戦、通信中継、情報収集、監視・偵 察(Intelligence、SuⅣeillance、Reconnaissance)とされ、将来的には兵端やASW、ISR&T(Targeting)も加わるようだ。

 クラス3SUVの近い将来の任務はASW、ISR、それにスウオーム対策となっている。シー・ハンター2号(SH-2)も計画されている。

 クラス2では機雷掃討(minehunting)用途のMHUl-4がすでに建造されて試験中で、機雷探知用のAQS-24とともに運用される。将来的には機雷掃討、掃海、機雷無力化、ISR、ASW、通信中継、対海賊任務が想定されている。


【fabcross】 2020-6-22 
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アメリカ国防高等研究計画局(DARPA)と米海軍は、無人で航行して任務に就く「No Manning Required Ship(NOMARS)」と呼ばれる水上艦艇の建造を計画している。

NOMARSは、米政府機関による基礎・応用研究のためのプロポーザルを公募する「Broad Agency Announcement(BAA)」により募集が行われた。BAAに記載された内容によれば、NOMARSは100t級無人水上艦艇(USV)の実証艇で、設計段階の想定ではペイロードは25tで、容積は2800立方フィート(約79m3)。巡航速度10ノット以上で、最高速度20ノット以上の高速巡行が可能であることとされている。

NOMARSは、作戦区域の基地から2000海里(約3704km)を自力航行して配置に就き、少なくとも30日間は給油なしで配置を維持できることが目標に定められている。また、場合によって配置転換できることと、高い耐航性も求められており、海況7(波高6~9m)の荒天後も任務を継続できる必要がある。

NOMARSは、必要に応じて武力攻撃を避けるために高速で離脱および再配置する能力も求められているが、米海軍の空母打撃群への編入も見込まれる無人水上艦艇「Sea Hunter」のような作戦計画、意思決定、自律航法などエグゼクティブ級の自律性までは求められていない。

2020年2月3日に発行されたNOMARSのBAA(2020年4月1日最終更新)はフェーズ1に当たる概念・概要設計に関するもので、2022年に詳細設計、2023年から2024年にかけて建造という予定が組まれている。

世界的に水中水上兵器とも無人化大型化が一段と進むと思われる。

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Unmanned Combat Ship 
【Trendhunte】
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これは、BAEシステムズが開発中の新型無人戦闘機「UXVコンバットラント」です。そう、ドローン.... この船は無人のドローンや無人機の母艦にもなっています。これを見ていると、スターウォーズのエピソードIを思い出しませんか?

この戦闘艦は、「ガスタービンとディーゼルオルタネーターによって供給されるツインプロペラシャフト/モーターを備えた完全統合型の電気推進力」を使用するということです。あるいは、2本のシャフト/モーターとディーゼル・オルタネーターで巡航電力を供給し、1本のガスタービンで2つのウォータージェットを駆動してブースト電力を供給することも可能である。" (BAE)これは、燃費コストが低いことを意味する。
無人機のSwarm(群れ)行動 スウオ-ミング(Swarming

鳥や昆虫は群れをなして飛行する、もし群れが意思を持って襲ってくればヒッチコックの「鳥」のような恐怖を感じることがある。


無人機の特性として、安価な無人機のSwarm(群れ)が高額なハイテク兵器を襲い撃滅することが期待される。

昭和に子供であった日本人であれば誰でも知っている有名アニメのヤッターマンに登場する今週のびっくりドッキリメカの戦法である。

DARPAでは
Swarm戦法 スウオ-ミング(S
warming)と呼んでいる。

昆虫や鳥、魚など海生生物の群れのことで、指揮者がいるわけでもないのに統制の取れた集団のように行動する。

スウオーム戦術はUAVで開拓されたが、海戦への応用も少し遅れて実験されている。2014年8月に米海軍のONR(0ffice of naval research)がヴァージニア州のジェイムズ川で行なったデモンストレーションでは小型艇5隻が一団となって航行し、指示された船を自動的に包囲した。

スウオームの妙は、一匹一匹の虫や鳥に高度の知能があるわけではなく、割と単純なアルゴリズムに従った本能的行動を取っているのに、集団としては知的で合理的な行動になるところで、スウオーム兵器の開発には必ずしも高度のAI技術が必要なわけではない。

ONRのデモンストレーションのようなスウオーミングは、たとえば港湾で近寄る船舶を警戒するのに使えるが、攻撃側もまたスウオーム戦術を利用できるのには注意する必要がある。ごく安価な電子装置と市販のAIソフトウェアそれに爆薬を小型のボートに組み込めば、たちまち自爆船のスウオームが出来上がる。いまに攻撃対象の軍艦やタンカーに取り付こうとする自爆船スウオームと、警戒例のUSVスウオームとの追いかけっこが見られるようになるかもしれない。

•2016/09/08

 潜水艦から発射されるUUVは魚雷発射管に制約されて、形状や外形は魚雷に準ずる(長さは魚雷よりも短いものもある)。Mk18Modlソードフィッシュ、サンドシヤーク、アイヴァー(以上小型)、Mk18Mod2キングフィッシュ、LBS-AUV(Littoral Battlespace Sensing Autonomous Undersea Vehicle)、レイザーバック、ナイフフィッシュ(以上中型)などといった名称の計画があり、戦場の状況認識(Battespace Awareness)に関達するものが多い。

 大型、超大型はスネイクヘッドのような拡大した短魚雷型と、日本の海洋研究開発機構(JAMSTEC)の”しんかい”のような深海潜水艇の無人版がある。なお無人潜水機(Autonomous UndenvaterVehicle)は自律ロボットの最先端で、JAMSTECにもいくつも開発計画がある。


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近未来の海戦の主役は、米海軍のヴァージニアVirginia級SSNと、ロシアヤーセン Yasen 級とその後継だろう。

Virginia級で導入されたペイロード・モジュール方式が一般化する結果、敵艦隊撃破を重視した制海任務と巡航ミサイルによる戦力投射の両任務を1隻の潜水艦(特に原潜)が実施できることが挙げられる。




ヤーセンは、米原潜並みの静粛性を確保したうえに、話題の極超音速ミサイルZircon
ジリコンを搭載する



原潜は空母に比べ隠密性に富み、極超音速ミサイルの標的とならず、潜水艦の戦いが制海権を握ることになる。


仮に日中間で紛争となったとしても、日本の潜水艦隊がいる限り中国空母は港を出ることはできず、その間に中国沿岸に機雷を敷設したならば、勝負ありである。

在来型潜水艦ではAIP装備艦が徐々に衰退し、民用高性能電池の爆発的普及に支えられた電池技術により、リチウム・イオン電池あるいはその発展型高性能電池搭載型が主流となる公算が高い。攻撃武器では、潜水艦発射型HSMも導入される。

 次にUUVは、在来型潜水艦の不十分な行動力を補完するため、大型長期滞洋型の移動水中センサー母艇が実用化されネットワーク化(後述)される。また、対潜戦に必須の常続的な水中環境データ収集のため、小型の長期滞洋放流タイプのUUVも導入される。データ回収はAIによる自立航法能力を利用したUUV回収方式が先に一般化するが、衛星通信技術の発展如何では衛星通信によるリアルタイム収集の算もある。



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画像元

東アジア空母建艦競争の愚

近未来の予測は簡単ではない。いまの中国の急激な軍拡がこのまま続くのかは不明だ。中国の軍拡透明性を欠いたまま進んでいるが、中国経済が失速した今、常識的に考えれば異常な軍拡が無限に続くわけがなく、どこかの時点で戦争を起こすか自滅して終焉を迎えると考えるべきだ。

習近平は、2012年「偉大な中華民族復興の夢」を唱え党創立100年の2021年にGDPを2010年比で倍増、建国100年の2049年に米国から覇権を奪うということを大々的に唱えた。ナショナリズムと党の一元指導を結合させ、将来にわたる一党支配を正当化したい意図が透けて見える。

中国の軍拡は国際秩序の構図を変えようとしているが、空母建造にまい進する中国海軍を見ていると崩壊直前のソ連海軍を見ているようだ。

ソ連はロシア革命72年で崩壊した。中国は1949年に建国して71年になるが、来年が運命の72年目になる。

中国は共産党独裁のまま文革後30年ほどで世界2位の経済大国に台頭した。米国の大統領選挙如何によっては、大きなパワー・シフトが起きる可能性もないとは言えない。

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001型航空母艦 遼寧 画像

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002型航空母艦 山東 画像


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003型航空母艦 イメージ図

中共海軍の野心的ロードマップは「世界一流の海軍」への建設であり、現在通常型のオンボロ空母2隻を保有しているが、電磁カタパルトを備えた3隻目、4隻目の空母を建造または計画中である。特に4隻目は原子力推進となる可能性がある。当初5隻~6隻を建造する計画であったが、今のところは4隻で一旦打ち止めのようである。

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http://iiyama16.blog.fc2.com/blog-entry-8788.html?sp

また、準空母ともいえる強襲揚陸艦については現在2隻075型3隻が建造中で建造中1番艦が火災となったが急速に復旧作業を行っている。さらに076型も計画中だ。


日本もいずも型2隻がF-35B搭載可能となる予定だ。ひゅうが型ヘリコプター搭載護衛艦2隻があるが、おおすみ型輸送艦の後継として大型強襲輸送艦の計画が見え隠れしている。





一番愚かなのが、韓国である韓国の国防部が10月10日に発表した2021~25年の国防中期計画の中で、空母建造計画の情報を明らかにしたことを挙げ、「数十億ドルを投じて3~4万トン級の軽空母を建造し、F-35Bを配備して2020年代末までに進水する計画だ」という。


明らかに仮想対日戦争用の兵器で、不法占拠している竹島韓国名独島防衛の為だろうが、日本は竹島以外半島の地に関心がなく、韓国が日本に敵意を抱くこと自体意味不明である。

英国がわざわざ新造した空母クイーンエリザベス級は極東駐在である。

また、インド海軍は空母ヴィクラマーディティヤ(旧ソ連キエフ級空母)1隻を運用中で2020年中に国産空母ヴィクラント(2代目)が就役予定である。3隻目
INS Vishal(ヴィシャル)も計画中である。

明らかに東アジア~インド洋では空母の建艦競争が起きている。

F-35Bという超音速V/STOL戦闘機の出現が大きいのだが、空母の建艦競争は愚かである。航空母艦はもはや前大戦における戦艦と同じ無用の長物になる立位置である。


空母が最強の水上戦闘艦となったのは1941年の日本空母機動部隊による米海軍のパール・ハーバーに対する攻撃からであった。また史上初の空母機動部隊同士の戦闘は1942年の珊瑚海海戦だつた。そして、1942年のミッドウェー海戦は、空母機動部隊間の勝敗が第2次大戦の勝敗を決定付けた。

第2次大戦は、戦艦は海洋の覇者ではなく、空母こそが海洋の覇者となった。現在も世界の主要な海軍力の保有国が今日も空母が有用であると考えているからにほかならなない。
21世紀も20年が過ぎ、空母がこのまま最強の軍艦の地位を守られるとは思えない。

しかしながら例えば米大型原子力空母は、戦闘攻撃機と電子戦機、早期警戒機、対潜ヘリコプター、汎用ヘリコプター、艦上輸送機など約75機搭載しており、制空、偵察と情報収集、対水上攻撃能力と対地攻撃能力、対潜戦能力と、多様な能力と柔軟性を持っている。

その作戦行動半径は、一般的な空母打撃群の戦闘空中哨戒の進出距離が500km程度といわれ、対地攻撃任務ではその場合の行動半径は1000km以上に及んでいる。

また空母打撃群が常に30ノットで移動しているので。地上基地と違い弾道ミサイルの目標になりにくい。中国は自称対艦弾道ミサイルDF-21Dを実戦配備しており、その射程は1500km程度といわれる。弾頭は機動性を持ち、終末段階ではレーダー誘導で目標を捕捉し、半数必中半径(CEP)は20mという。その精度をもってすれば、全長約330m、幅76mの米空母に命中することは移動していなければ困難ではないと考えられる。


偵察衛星で空母を発見して弾道ミサイルを発射しても、弾着までの時間を30分とすれば、30ノットの空母は発見時の位置から半径15海里(27.8km)の円の中のどこかに行ってしまい、宇宙から極超音速で突入してくる弾道で捕捉は困難であり、中国の対艦弾道ミサイルを開発したと盛んに宣伝しているが未だ移動する大型船への攻撃実験を行っていないことを鑑みれば移動する大型船への攻撃は今のところ困難もしくはできないと私は見ている。おそらく私の見方は専門家もそう考えているだろう。一つ可能性として考えるのが停泊中の空母を狙う対艦弾道弾であろう。



機動力の高い空母は、発見しても継続的に監視しなければ、目標として捕捉するのはむずかしく、では有人にせよ無人にせよ、偵察機や洋上監視機で空母打撃群の位置を捉え続けるのは、空母搭載航空団や護衛艦によって撃墜されるため、それもまたむずかしいと考えられた。

このように空母は強力で柔軟な戦闘力に加えて、他の軍艦や陸上基地の航空戦力にはない優れた利点が数々あり、最強の水上戦闘艦として大きな価値があると考えられてきた。少なくともこれまでは。

対空母兵器の登場

中国が世界覇権を握ると宣言した2049年の今から30年後、2050年代を考えた場合、空母はまだ有用な戦闘艦であり続けられるだろうか?空母が海洋の覇者の座を保ち続けられるのだろうか?現在は虚仮威しの対艦弾道弾だが、2050年代には移動する空母にも着弾する技術が開発されていないとは言えない。もしかするとその前に完成されている可能性もある。

2050年には2009年に就役した米海軍のニミッツ級空母10番艦CVN-77George H. W. Bushは艦齢41年、フォード級の5番艦、CVN-82(艦名未定)が2034年に就役して艦齢14年となっている。中国の最初の国産002型航空母艦「山東」は艦齢31年、建造中の国産設計003型航空母艦も25年を超えているだろう。英国海軍のクイーン・エリザベス級も艦齢30年を過ぎている。そのころに後継の空母が建造されているであろうか?


中国は2019年10月の建国70周年記念軍事パレードで極超音速無人機WZ-8を公開している。WZ-8はおそらく偵察用で、動力はロケット、空中で母機から発進し、陸上基地に着陸するものとみられ、速度はマッハ3~4.5、飛行高度は4万メートル以上、行動半径は1000~1500kmという推測がある。

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WZ-8のような高速の無人偵察機が、空母航空団の防空能力の範囲外から発進し、空母打撃群の位置を捉え、それに基づいて対艦弾道ミサイルを発射、中間誘導と目標選定が行なわれれば、空母に対する対艦弾道ミサイル攻撃は有効なものとなることが考えられる。

さらに2020年10月7日ロシア国防省は、海上発射型の極超音速ミサイル「ツィルコン」を、ロシア北西部の洋上から450キロ離れたバレンツ海の標的に向けて発射する映像を公開した。ツイルコンは超音速ラムジェット推進で、高度2万8000mをマッハ8~9で飛行する。射程は最大で1000kmに達するともいわれる。誘導方式はアクティブもしくはパッシブのレーダー誘導とされている。

ツイルコンに関しては、マッハ8の速度で飛行すると摩擦と圧縮で周囲の空気が高温になってプラズマ化し、電波を吸収するようになるため、レーダーに映らず、実質的にステルス化するともいう。ではその「プラズマ・ステルス」状態で、自らの最終探索レーダーはどう目標を捉えるのか、ミサイルと外部との通信は行っているのか不明である。いまの西側の迎撃兵器体系ではツイルコンを迎撃するのは難しい。今後多くの水上艦や潜水艦に搭載され、さらには陸上発射型も開発されることが考えられる。



これらのように今日の防空システムでは対処が困難な対艦弾道ミサイルや対艦巡航ミサイルが現われつつあり、その射程は1000kmを越えようとしている。またさまきまな無人機の実用化が進んだことで、洋上の空母打撃群を発見、捕捉して、目標選定する能力も向上している。この傾向がさらに進めば、大型空母の存在自体がリスクである。



しかしながら、日米はじめ西側諸国も、極超音速兵器に対する防御手段の研究を行っており、対極超音速ミサイル迎撃ミサイル、レールガン、指向性高エネルギー兵器(レーザー兵器)や高出力マイクロ波兵器が研究実用化中である。ツイルコンはじめ極超音速兵器の迎撃も可能となるだろう。またレーザー兵器は小型化と軽量化しており、次世代艦上戦闘攻撃機F/AXXに装備され、空母打撃群よりも前進した位置で極超音速ミサイルを阻止できるようになるかもしれない。


艦載指向性高エネルギー兵器の搭載はドローンや小型定程度ながら、2014年に「XN-1 LaWS」が試験用に揚陸艦「ポンス」に搭載された。
2019年11月には無人機のセンサーを無力化できるODIN(Optical Dazzling Interdictor)」をアーレイ・バークArleighBurke級55番艦フライトⅡA駆逐艦デューイDeweyDDG-105の艦橋前方のCIWSのあった位置に、初搭載し、実用試験に着手した。
米海軍では「無人機に対処するため、新たな能力を艦艇に付加するものだ」と説明している。

2020年3月11日、ロッキード・マーティン社は米海軍と開発を進めているレーザー兵器システム「High Energy Laser with Integrated Optical-dazzler and Surveillance (HELIOS)」が審査(CDR)を通過し、アーレイ・バーグ級ミサイル駆逐艦への搭載計画が順調に進捗していることを発表した。

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HELIOSはより強力な対空レーザーだ。2021年にはイージス艦「プレブル」に初搭載し、本格的な試験に着手する計画だ。こちらは無人機だけでなく対艦ミサイルも撃ち落とせる威力を持たせ、米海軍の近接防御兵器(CIWS)であるバルカン・ファランクスの後継装備を目指している。

HELIOSは射程が5マイル(約9キロ)とされており、同時に近距離用センサーとしても活用され、遠距離用のイージスシステムと連接し飛来するミサイルを直接破壊する。


さらに将来の空母の脅威としては、静粛化を増していく潜水艦の進歩もある。アメリカの空母にとっては、ロシアのヤーセン型原潜やその次の新型原潜や、これから現われるであろう中国の次世代の攻撃原潜などがそれにあたる。それらの潜水艦が搭載する兵器としては、極超音速対艦ミサイルだけでなく、より高速でより強力な高速魚雷など、2050年には新しく水中兵器も現われてきているだろう。

空母の攻撃力は将来も有効なものであり続けるだろうか。近年では対空ミサイルも進歩し、ロシアのS-400地対空ミサイル・システムは同時多目標対処能力を持ち、短射程から長射程のものまでさまざまなミサイルを発射することができるが、その中でも最も射程の長いものは射程が400キロに達するといわれ、さらに射程500キロに近いS-500という新型システムも開発中と伝えられる。さらに、ロシアは艦対空ミサイル・システム、リドゥートを開発し、アドミラル・ゴルシコフ級フリゲイトに搭載している。こちらも短射程~長射程の各種ミサイルを発射可能で、長射程の48N6ミサイルは射程200~250キロという。2050年の空母航空団は、これらS-400やS-500、あるいはリドゥートよりもさらに性能の向上した防空システムに守られた空域や侵入海域で、艦隊を攻撃しなくてはならないことになる。

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アドミラル・ゴルシコフ級フリゲート

ちなみにE-2Cの探知半径は500km、早期警戒システムの向上も必要となる。

米海軍に実戦配備されようとしているステルス艦上戦闘攻撃機F-35Cと、そのSTOVL型でF-35Bは、おそらく改良を重ねて2050年にも米空母や強襲揚陸艦の飛行甲板の上にその姿を並べていることだろうが、米海軍はF/A-18E/Fスーパー・ホーネットの後継となる第6世代次期戦闘機「F/A-XX」を検討している。

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第6世代戦闘の定義の一つはまだ定まっていないが、第5世代の能力に無人機編隊を率いる能力といわれている。2050年代にさらに能力を高めた防空システムの盾を突き破ることができるのかどうかは、現時点ではなんとも見当もつかない。しかしパイロットを乗せた有人機+無人機編隊となっている可能性が高い。

そのため米海軍は2010年代初期ノースロップ・グラマンX47Bペガサス無人偵察攻撃機技術実証機を開発し、2013年に空母からの発進と着艦テストを行なっている。Ⅹ-47Bは空母発着テストや運用テストで一応の成功を収めたが、米海軍は無人攻撃機をひとまず諦め、まず空中給油機と情報収集プラットフォームとして無人機を導入することとし、CBARS(Carrier-BasedAerialReRlelingSystem:空母搭載空中給油システム)機MQ-25Aスティングレイ計画を進めた。各社の提案の中から、ボーイング社案が2018年8月に選定され、2019年4月に試作機が初飛行している。


米海軍が空母航空団への無人機の配備をまず空中給油機から始めることとしたのは、現在はF/A-18E/F戦闘攻撃機の一部を給油機任務に割かなければならず、戦闘攻撃任務に投入できる機数が減ってしまうという問題があるためである。MQ-25Aはその間題を解消して、空母航空団の攻撃力を強化するものとなるが、将来再び艦上無人戦闘用機が求められる可能性はある。

米シンクタンクCSBA(The Center for Strategic and Budgetary Assessments2018年のレポート将来の米海軍航空団の編成についてよれば、2050年の米大型空母空母航空団として、対地・対艦攻撃などを担当する多用途無人戦闘用機3個飛行隊18機、F-35C戦闘攻撃飛行隊1個10機、F/AXⅩ戦闘飛行隊1個10機、電子戦担当無人機飛行1個6機、E-2D早期警戒飛行隊1個6機、無人給油飛行隊2個12機、ヘリコプター11機+多用途無人機2機という編成が提案されている。

このレポートの将来空母航空団編成のいずれの案でも、F/A-ⅩⅩや無人戦闘用機の作戦行動半径に1000海里(1850km)以上を求めているのが特徴的である。空母打撃群は攻撃目標や敵艦隊から1000海里(1850km)以上の距離を取って戦うことが考えられている。

先に述べた中国の対艦弾道ミサイルDF-21Dの射程やロシアのツイルコン極超音速対艦巡航ミサイルの射程が1000~1500キロとみられることから、将来の米空母打撃群はそのA2AD(Anti-Access、AreaDenial:接近阻止/領域拒否)能力範囲の外側から攻撃する能力を持つべきとしているものといえる。

だが、2050年にはその射程が1万キロに延びていたとしたらまるで意味がなくなる。

また、仮に空母の交戦距離が1000海里(1850km)のままだとしても、空母から発進したF/A-ⅩⅩのような新世代戦闘攻撃機や無人戦闘用機が超音速で巡行飛行したとしても、目標までの到達時間は1時間以上を要する。それに対し、将来の対艦弾道ミサイルや極超音速対艦巡航ミサイルがさらに長射程化されれば、1000海里(1850km)の距離を10分以下で飛ぶことができるようになる。交戦距離が1000海里(1850km)となっても、空母航空団は対応時間の点で極超音速ミサイルには及ばないことになる。

有人の戦闘攻撃機でも無人戦闘用機でも、目標や飛行経路の変更、攻撃中止の際の呼び戻しなど、ミサイルにはできない柔軟な運用が可能という利点はある。しかしその利点が、相手側のミサイルが10分以下で飛来する距離を、こちらの航空機は1時間以上けて飛ばなくてはならないともう時間的な不利を補うには厳しい。

また1000海里(1850km)離れた地上や海上の目標を破壊する手段として、乗員を危険に晒す必要のない無人戦闘用機は、柔軟性に優れるにしても、ミサイルに比べて経済的に引き合うものなのかどうか。無人戦闘用機は空母から発進して、任務を終えれば帰還して着艦し、補給や整備の後に再出撃する。そのために拘束装置や着艦誘導装置が必要で、遠隔操縦のための通信装置やデータリンクも備えなくてはならない。それに対し、ミサイルならば運用の柔軟性では無人機に劣るにせよ、降着装置や着艦拘束装置、操縦装置は必要なく、無人機より小型で軽量、安価なものとなりうるだろう。

巨大空母時代の終焉?

では、巨大空母は不要かといえば、私は必ずしも不要だとは思えない。平時におけるプレゼンスを示すには、見える形で存在する力の象徴が必要である。

任務の変化とともに、米空母の役割も変化する。米海軍内に「米海軍将来空母2030タスクフォース」という研究チームを設けいるが、一部内容が伝わっている。

米海軍は現在建造が進められているジェラルドR.フォード級空母は4番艦までで終了し、それ以後の空母は6万トンのクイーン・エリザベス級や強襲揚陸艦程度大きさを想定しているという。

航空母艦は、無人機母艦となっている可能性もあり、強襲揚陸艦が巨大空母が行ってきた任務を引き継ぐ可能性もあるかもしれない。

2050年代空母への脅威が増し、巨大空母は近未来の海戦において主力の座から降り、巨大空母艦時代は終焉を迎えていると思われます。



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 私は2008年にブログを始めたころは、本社で代表メールに来る問い合わせやクレームに対応する部署に在籍していました。2013年春安倍内閣発足とほぼ同時期に本部から再び営業店へ復帰した。1986年バブルの始まりとともに入社し、2008年のリーマンショックは本部で迎え、アベノミックスで営業復帰、なんと幸運な男だと内心思っておりました。

2013年当時、本部から営業店への人員の異動は大規模に行われた。定期異動ではない為、引継ぎのお客様などほとんど与えてもらえず、新人と同じく一から新規開拓から始めた。

営業店の泥臭い営業に向いてない方々は会社を次々に辞め、実質はていのいいリストラであった。目標数字(ノルマ)は重圧ではあったが、元々お客様と接する営業は大好きであったので、踏ん張りましたが、50を過ぎての営業はさすがにきつく、残念ながら気が付けばバックオフィスに回されてしまいました。


銀行・証券・保険といった金融業界は仕事としては激務でもあるが、ビジネスモデルは規制と既得権に守られた比較的甘い業種であると思う。しかし、コンプライアンスについては規制が強化されるなか、金利や手数料はタダ同然となり、あらたなビジネスモデルを作ったり、更なる改革と合理化をしなければとても生き残れる状況ではありません。

当社も毎度毎度合理化や社内改革を断行してきました。その度に毎度大変な思いをしてきました。それでも忙しくても数字の重圧はない
バックオフィスは気楽でした。

現支店で4年半ブログを書きつつ気楽な窓際サラリーマン生活を送っていましたが、今回の合理化は、その気楽で楽しい窓際サラリーマン生活に終止符が打たれてしまいました。

営業店には各バックオフィスがあって業務をこなしてまいりましたが、バクオフィスを各店に置くのではなく主要店に集約化しようというのです。その為19日から集約店となった私が勤めるオフィスは6店舗2営業店のバックオフィスとなりました。

ここまでは、前回の雑談でお話ししました。

大規模な異動にもかかわらず業者が来るわけでもなく、受け入れ店側の人員は、日々のルーティン作業を少ない人員でこなしつつ、現場だけの社員で16日金曜日夜9時まで作業して、ギリギリで引っ越しを終えた。
19日月曜日朝まだ、引き渡す事務室には多くの段ボールが残されていました。

朝6時過ぎに出社して、各店から送られてきた段ボールと、引っ越しで出た荷物を整理し、異動してくる社員の荷物をそれぞれの席に置き、ギリギリでロッカーと机のカギを揃えました。

7時前次々と異動してきた人達が出社してきました。

さっそく、皆さんPCが起動しないとか、マウスが動かないとかTeamsがおかしいとかで、皆さんのPCを次々対応してあげているいるうちに時間が過ぎました。そのうち次々と事務処理案件が舞い込み、私は支店と新部署とのパイプ役で朝6時過ぎからご飯も食べる間もなく、19時となり会社全体の退社時間となり、支店を出ました。

翌朝も6時過ぎから出社、7時過ぎに本部マネージャーが出社して6時過ぎからの出社は困る、19時過ぎの退社も困ると言い出す。

オイオイ好きで早く来ているが、こうやって整然と座っていられるのは誰のおかげなのか考えてみろ!誰が整理し片付けこうやって業務が始められるのか・・・感謝こそすれ叱責される意味がわからない!

まあ、私は大人であるから腹にしまいましたが・・・こいつら!・・・
 💢  💢  💢 

まあ、そのこいつら!達は、会社からの無理難題を押し付けられて、彼らなりの杜撰な計画と日程で、紛いなりにも困難な仕事をなんとかここまで持ってきたのだから、ある意味よくやったのかもしれません。ですが、私からすれば無能で自己保身にはしる、所詮
・・・こいつら!・・・💢  💢  💢 なのである。

経営陣に出世するような人物はバックオフィスのことを知る人材はいるわけがない。
そのような人間が机上で考え、経営コンサルタントかなんかのアドバイスでの思い付きで始めた今回の大合理化・・・。所詮頭で考えたことを実践すると多くの不具合が発生する。その思い付きを現場でなんとか工夫し、見事にこなすのは、我々現場のクソ力、人材力なのである。

よく、民度という形而学的な言葉が流通しています。国民や住民の生活程度、また、経済力や文明の進歩
の程度を指す言葉で、ごみを捨てない、列に並ぶことだけが民度ではない。
企業における現場力の対応力も民度を測る尺度かもしれません。

辞令直後、机の上で考えたような役に立たないマニュアルをダウンロードした。どう考えても、現場でルーティーンの仕事をしつつ、引継ぎ業務や、異動する人転入する人のそれぞれの準備、マニュアルをすべて通読するのは不可能。しかも完成度の低いマニュアルはある程度は目に通したが、質問を飛ばしても答えはなく、現場で相談してくださいの繰り返し。

結局のところ、如何にフレキシブルに対応できるかが勝負どどころのような気がしますが、奴らも所詮サラリーマン不具合が起きてもおそらく責任を取る気がない。

怒涛の一週間がようやく終わった。コンプライアンスに照らし現場のみんなと手探りで進んでいるが、仕事量が半端ではない。

同じグループで隣の集約店で大きなトラブルが起きた。郵便局から送るゆーぱっくの伝票番号が、実際の番号とズレてしまい、異なる郵送物を大量に送られてしまうトラブルだった。
幸い情報漏洩にはならなかったが、担当していた人間は私もよく知るご婦人だった。今回の異動で当店から異動していった方だったが、普段の彼女の仕事ぶりから考えれば、起こすわけがない単純なヒューマンエラーであった。

ノウハウや経験は蓄積であってマニュアルには書けない。

バブルが崩壊したここ二十数年、わが国では製造業が衰退し、工場が海外に移転しているにもかかわらず、国内の化学工場や金属加工業の製造工場での爆発が相次いでいる。これも人員削減や技術やノウハウの継承が十分でないまま、合理化が進んだ結果起きるべくして起きた人災である。

幸い爆発事故が起きるるような業種ではないが、日本中至る所で、私たちのような合理化でしわ寄せを喰っている人達が至る所にいるわえで、そのなかで皆が混乱の中踏ん張っているのではないかと、改めて感じた。

米国かぶれの経営コンサルタントは、
日本の生産性の水準は米国と比べて3分の2程度しかない、日本の企業は生産性が低いなどと偉そうに言う。そこでサラリーマン経営者たちは、ビジネススクールの教科書に載っているような安易な助言に従い経営計画を立てる。

確かに今後の日本は人口減少が加速度的に進んでいくので、労働生産性を引き上げなければならないという意見に異論の余地はありません。

しかし、数字に見えない付加価値があるので、生産性の向上という美名に飲み込まれ日本的きめ細やかなサービスが行き届いた社会は遠からず崩壊していくことでしょう。

日本と米国の生産性における格差は、とくに卸売業・小売業・飲食業・運送業などサービス業の分野で生まれています。この分野で日本は米国に劣っているとは思えません。むしろ、優れていると思います。1990年代米国の巨大ショッピングモールを訪れた際日本は遅れているなぁなどと思ったものですが、今じゃリアルなモールはネット通販に押されているとはいうものの、ネット通販に圧されリアル店舗が淘汰された米国や中国人は、日本のリアルなモールが健在で、しかも手厚いサービスを受けられることに、皆驚き、喜んでいる。しかも日本の物価はデフレが進み世界的に見てかなり安い。

誤解を恐れずに言えば、そもそも海外の主要国の生産性が高いのは、日本と比べて様々なサービスがとても大雑把だからです。それは、逆に海外の人々から見れば、日本のサービスが必要以上に手厚いということです。そういった意味では、日本の消費者が海外並みのサービスでも構わないと承知できるのであれば、日本の生産性は思いのほか伸びる可能性を秘めているのです。

我が社の経営陣は合理化さえ出来れば生産性が上がり、株価が上昇するとでも思っているようだ。我々社員のボーナスや給与は引き上げず、下がる一方、合理化だけを進めたならば・・・お客様からはホスピタリティの欠ける会社として選ばれる会社になり得るのか?
この混乱する現場に来て考えてほしいものだ。我々からすれば経営者と現場を繋ぐ社員は、けっして真実をいわないであろう。苦労せず合理化は進んでいますと報告するに違いない。

こういった合理化を進めることは、我が社が、お客様に提供できるサービスの質が大幅に下げることになるという、自然の摂理を理解できるか否か大きく疑問だ。

始まってしまったことはやむを得ないが、お客様に提供できるサービスの質を向上もしくは維持したいのであれば、ここ数年続く社員の実質賃金を下げるのではなく、引き上げるべきだ。社員の賃金を引き上げるではなく、お客様へのサービスを向上さえるなど、絵にかいたモチに過ぎないことを理解できないのではないか?

もうこれ以上安い給料で、ばからしくって生産性の向上への協力などできるわけがない。
ガダルカナルも、インパール作戦も机上で考えれば立派な作戦だが、補給も現地の実情もいい加減で、日本男児の精神力をもってしても無謀な戦いだった。無責任な大企業の参謀部は今も昔もかわらない、それが大和民族の気質ということだろう。

なんだか最後はよく飲み屋で聞く三流サラリーマンの会社の愚痴になってしまいました。


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防衛省及び米国国防省による「モジュール型ハイブリッド電気駆動車両システムに係る共同研究」に関する事業取決めの署名について            
https://www.mod.go.jp/atla/nichibei_05.html

10月16日、防衛省及び米国国防省は、ハイブリッド電気駆動に係る日米間の共同研究として、「モジュール型ハイブリッド電気駆動車両システムに係る共同研究」に関する事業取決めの署名を行いました。

本共同研究は、平成24年11月2日に外務大臣と駐日米国大使との間で交換された、日本国とアメリカ合衆国との間の相互防衛援助協定に基づくハイブリッド電気駆動に係る共同研究に関する書簡の下で実施するものであり、防衛省と米国国防省が共同で、既存の大型装輪装甲車両のエンジン等を活用したモジュール型のハイブリッド電気駆動システムを設計・製造し、試験評価を行うものです。本共同研究の成果は、将来の大型装輪装甲車両の性能向上につながることが期待されます。

※モジュール型のハイブリッド電気駆動システムとは、既存車両のエンジンやトランスミッションに、ハイブリッドシステムに必要となるモータ/発電機等を付加して一体化したもの。
2003年より日米の防衛当局間で実施する「科学技術者交流計画(ESEP:Engineers and Scientists Exchange Program)」が締結され、その中の研究の一環として、日米共同で日米でハイブリット車両の研究を行っていたが、昨年あたりからから陸上装備研究所のパンフレットから、日米共同研究のハイブリット車両研究の文字が見えなくなったが、ハイブリット車両の研究は続いている。民間がこれほどハイブリット化しているのに軍用車両もハイブリット化するのは当然の流れだ。軍用EV車両は有事の際送電インフラが破壊される可能性があり、軍用車両には不向きである。


 ○吉川毅*、椿尚実*、濱本善久*、小泉良太*、齊藤翔太*、小澤祐介*

 1.背景

 将来の自衛隊車両には、不整地走破性や俊敏性といった機動性能に加え、自車の安全性を高めるため、ステルス性も重要になってくると考えられる。ハイブリッド動力システムは、複数の動力源を併用することで機動性及びステルス性が両立可能なシステムであり、当該システムを用いた車両は将来の自衛隊車両に有望と考えられる。

 2.目的

 本研究では、機動性及びステルス性の向上に加えて、燃料使用量低減も期待できるハイブリッド動力システムを試作し、このシステムの性能及び効果について確認することで、将来、自衛隊車両に適用可能なハイブリッド動力システムを確立することを目的とする。

 3.概要

 ハイブリッド動力システムを搭載した装軌式車両を用いて、陸上装備研究所において台上試験を行い、また札幌試験場(現:千歳試験場)及び北海道大演習場(東千歳地区)において実走行試験を実施し、機動性能等の評価を行った。表1に本ハイブリッド車両で達成した主要な諸元と性能を示す。
 
表1 主要な諸元、機能及び性能
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路上試験(図1)により加速・最高速度や旋回性能、静粛性等を、路外試験により不整地における燃費性能を評価した。また、ハイブリッド化による能力向上を評価するため、現有装備品である73式装甲車と、加速性能及び路外における燃費性能を比較した(図2)。その結果、加速性能が大きく向上し、また燃費は約44%向上するという結果が得られ、ハイブリッド化による性能向上効果が確認できた。

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図 1  路上試験の試験状況

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図 2  73 式装甲車との燃費性能比較

 4.まとめ

 自衛隊車両のハイブリッド化による能力向上を検証するため、ハイブリッドシステムを搭載した装軌車両を研究試作して性能評価を行った結果、従来型車両よりも機動性能や燃費性能が大幅に向上するという成果が得られた。また、ハイブリッド車両はバッテリのみでも行動できるためステルス性が向上でき、車外への電力供給も可能なため将来の自衛隊車両の活用範囲を大きく広げられると考えられる。米陸軍との日米共同研究によるハイブリッド車両の試験評価方法の確立とともに、将来の自衛隊車両のハイブリッド動力化に向けて、
 引き続き研究を進めていく予定である。

 *陸上装備研究所 機動技術研究部 車体・動力研究室




 



https://www.mod.go.jp/atla/research/gaibuhyouka/pdf/HybridPower_29.pdf

モジュール型ハイブリッド電気駆動車両システムに係る共同研究は、ハイブリッド電気駆動車両のパワーバックを作るということだと、私は解釈します。

もしかしたら、M-1戦車や10式戦車のパワーバックを交換するだけで簡単にハイブリット化する研究ではないだろうか?8×8装輪装甲車用も共有化しようなどとかんがえているのではないか?

今のところは情報が足らないので何ともいえませんが、軍用車両の大きな革命となる可能性を感じます。




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Japan Just Launched Its First “Big Whale” Lithium-Ion Battery Powered Submarine
Japan is preparing to introduce an innovative new class of diesel-electric submarine, the largest it has built since World War II.

【THE WAR ZONE】THOMAS NEWDICK OCTOBER 15, 2020

日本初のリチウムイオン電池搭載潜水艦「ビッグホエール(たいげい)」を発表
日本は、第二次世界大戦以来最大の革新的な新クラスのディーゼル電気潜水艦の導入を準備している。

BYTHOMAS NEWDICK OCTOBER 15, 2020

約10年に及ぶ研究開発の末、日本はリチウムイオン電池を使った革新的な推進システムを搭載した新型ディーゼル電気潜水艦の初号機の就航を間近に控えている。日本の「そうりゅう」型の最新艦の2隻は同様の推進システムを搭載しているが、「大きなくじら」を意味する「たいげい」は、最初からこの推進システムを搭載した初めてのクラスである。現在、リチウムイオン電池を搭載した潜水艦が運用されているのは日本だけです。

「たいげい」は2020年10月14日、兵庫県西部の神戸市にある三菱重工業(三菱重工)の造船所で進水した。イベントには、岸信夫防衛大臣や海上自衛隊の山村博参事官らが出席した。

報告によると、同艦の建造には約7億1千万ドル(748億円)の費用がかかったという。新型潜水艦は長さ275フィート7インチ(275.7m)、基準排水量約3,000トンで、第二次世界大戦後に日本が建造した潜水艦としては最大規模となる。現行の「そうりゅう」型の設計では、基準排水量は約2,900トンです。

「たいげい」は最大70人の乗組員を収容することができます。海上自衛隊は、2020年に日本の潜水艦訓練隊に初の女性が入学したことを受け、新潜水艦が「女性海上自衛官乗船に適した施設を有する」とも言及した。


しかし、最も革新的なのは、前述の通りリチウムイオン電池を使用した先進的なディーゼルエンジンである。前身の「そうりゅう」型の前2隻も同様の構成で完成しており、水没時の高速耐久性が向上しているという。また、ディーゼルエンジンを回して何度も充電しなければならない鉛蓄電池に比べて、充電が早く、電池寿命も長いという。その上、リチウムイオン電池はかさばらず、メンテナンスの手間も省ける。

一方で、リチウムイオン電池は鉛蓄電池に比べてコストが高い。過去、海上自衛隊は、標準的な「そうりゅう」型艦艇の建造費を4億8800万ドル(514億円)で建造したのに対し、リチウムイオン電池搭載型の最初の改良型は6億800万ドル(640億円)であった。

2017年初頭、The War Zoneのタイラー・ロゴウェイ氏は、従来の鉛蓄電池よりも優位性があるだけでなく、新造船の潜水艦に搭載される空気独立推進(AIP)技術に挑戦し始める可能性があるリチウムイオン電池の利点に注目していた。

当時、日本は、現在のディーゼル電気潜水艦の金字塔となっているAIP技術を、リチウムイオン電池を中心とした新しい推進方式に完全に置き換えようとしているように見えていた。重要な検討事項は、一般的にすでに非常に静かなAIPシステムに見られる多くの可動部品を排除することで、潜水艦の音響信号をさらに低減することでした。

原理的には、これは非常に静かな艦船となり、相手に探知・追跡されにくくなりますが、既存の AIP 潜水艦よりも水中での急加速が可能になるという利点もあります。これらの要因は、海上自衛隊が、急増する PLAN の原子力潜水艦や AIP 潜水艦に対抗する手段として、ダッシュ速度とステルスを優先している可能性を示している。

一方、リチウムイオン電池の問題点としては、燃焼しやすく発熱量が多いことに加え、有毒ガスや導電性粉塵が発生しやすく、火災などの死傷事故の危険性がある。そのため、潜水艦の基本設計には、さらなる安全性の向上が求められている。

海上自衛隊は、新推進システムが期待通りの性能を発揮し、安全面での懸念が解消されたことを確信しているようです。後期の「そうりゅう」型には専用の自動消火システムが搭載されており、「たいげい」にも同様のものが使用されていると推測される。

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U.S. NAVY/MASS COMMUNICATION SPECIALIST 3RD CLASS RANDALL W. RAMASWAMY
JMSDF submarine Soryu is pulled away from a submarine tender off Guam. The last two boats in its class are already equipped with lithium-ion batteries.

また、「たいげい」は、一般的には、この推進概念をさらに証明するためにも使用される予定だ。2018年12月、日本政府は「2019年度以降の国防計画ガイドライン」と題した防衛大綱を発表し、その中で潜水艦は主に新技術の試験に使用されると述べている。これは、「たいげい」の開発・建造が劇的に加速したことを説明する一助になるかもしれない。三菱重工は2019年6月に新型ディーゼル電気潜水艦の建造計画を発表していたが、当初は「29SS型」と呼ばれていた。その時点では、2025年から2028年に着工し、2031年頃に初号機を進水させると予想されていた。今後は、艤装・海上試験を経て、2022年3月に海上自衛隊の試験運用を中心とした任務に就く予定です。

「たいげい」をはじめとする同クラスの将来型潜水艦は、地域の安全保障上の懸念の高まりに対応して防衛力を強化するための日本の幅広い取り組みの一環に過ぎない。これには、中国軍、特に成長著しい海軍による脅威の増大や、最近発表された大陸間弾道ミサイルや潜水艦発射弾道ミサイルを含む数々の新兵器を含む、ますます有能になった北朝鮮による脅威も含まれる。

東シナ海、南シナ海、太平洋での人民解放軍海軍(PLAN)の活動の活発化を視野に入れ、東京の防衛計画には、2020年代初頭までに22隻の潜水艦艦隊を増強することが含まれている。

現在、海上自衛隊は、「おやしお」型潜水艦9隻(排水量2750トン)と「そうりゅう」型潜水艦11隻(排水量2900トン)を運用しており、2020年3月にはリチウムイオン電池を搭載した最新型の「おうりゅう」が就役する予定である。「そうりゅう」型の12隻目となる「とうりゅう」は、正式に配備される前の海上公式を行っています。

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U.S. NAVY/CHRISTOPHER MCCORD
The Japan Maritime Self-Defense Force Oyashio-class submarine Mocishio during the Rim of the Pacific 2010 exercise north of Hawaii. 

この22隻の潜水艦の艦隊に加えて、日本は少なくとももう2隻の太政官級潜水艦を追加することを計画しており、そのうちの1隻は防衛省の最新の予算要求に含まれていた。

これはすべて、F-35統合攻撃戦闘機から超音速ミサイルまでの高額商品を含む軍事費プログラムの一部である。日本の防衛省は過去8年間、毎年の予算増額を要求しており、2021年4月から始まる来年度は550億ドル(5兆7967億円)に達する。

東シナ海と南シナ海の重要なシーレーンを確保する海上部隊の先頭に立つだけでなく、日本の新クラスの潜水艦も外国の関心を引く可能性がある。「そうりゅう」型潜水艦のオーストラリアへの供与は失敗に終わったが、東京は大規模な武器輸出を含む国防政策を再構築している。リチウムイオン電池技術の優位性を持つ「たいげい」型やその改良型は魅力的である。一方で、このコンセプトは韓国をはじめとする他の地域でも浸透しつつある。

このタイプの電池推進が他の海軍の潜水艦にも採用されるかどうかはまだわからないが、少なくとも海上自衛隊の海中部隊は、リチウムイオン電池を搭載した未来への道を歩んでいることは明らかである。


メルボルン(オーストラリア) - 日本は新クラスのディーゼル電気潜水艦の一番艦を進水させた。これにより、米国の同盟国が計画していた潜水艦の艦隊を22隻に拡大することが可能となる。

新しい潜水艦は「大きなくじら」を意味する「たいげい」と名付けられ、水曜日に神戸市の三菱重工業造船所で進水した。それは日本の現在の「そうりゅう」型の後継クラスの初号艦である。

「たいげい」は、長さ84メートル(275フィート、7インチ)を測定する3,000トンのディーゼル電気攻撃潜水艦である。デザインは以前、グレゴリオ暦の2017年に相当する天皇陛下の在位29年目にちなんで名付けられた29SS級として知られていました。

「そうりゅう」型の前2隻と同様に、電源としてリチウムイオン電池を搭載します。日本は2000年代初頭から潜水艦にリチウムイオン電池を搭載する研究を進めており、鉛蓄電池に比べてメンテナンスが少なく、水没時の高速耐久性が高いとしている。

リチウムイオン電池を使用した潜水艦が運用されているのは日本だけである。

「たいげい」は、2022年に海上自衛隊に就役する前に、建設業者で艤装と海上試験を行う予定です。これにより、日本の潜水艦隊を22隻に増やす計画が完了します。

増設された潜水艦部隊は、旧型の「おやしお」型潜水艦9隻、12隻の「そうりゅう」型と「たいげい」で構成される。日本は「おやしお」型潜水艦2隻を増設する計画があり、防衛省の最新予算要求では1隻分の6億5410万ドルを要求している。

潜水艦部隊を16隻から増やすという決定は、2010年の国防計画ガイドラインで発表されたもので、日本が中国の軍事近代化と地域における自己主張の強まりに警戒の目を向け続けている中でのことである。
海外メディアが「たいげい」進水を大々的に報道しております。日本の新型潜水艦「たいげい」の性能が世界一の性能の「そうりゅう」型を凌駕することからだと思いますが、かつてない異例なことです。

海外メディアが最も注目しているのそうりゅう型潜水艦の後期型おうりゅう同様、最新鋭通常動力型潜水艦の標準装備である「AIP機関」を降ろし、リチウムイオン式電池+ディーゼルエンジンによる推進方法を採用している点だ。たいげい型潜水艦はリチウムイオン式電池採用を前提に設計された初めての潜水艦なので海外からすると11番艦「おうりゅう」よりも注目度が高い。

その外にもAIPを外しリチウムイオン電池+潜水艦に加え、馬蹄型ソナー、側面ソナー、新型曳航アレイに加え、最新の「18式長魚雷」搭載が注目される。

18式長魚雷は89式長魚雷に比べ、さらに囮や欺瞞に対する対応能力が向上。音響を画像化しお取りなのか潜水艦なのか判断できるそうです。動力機関は水素・酸素燃焼タービン採用で、より静粛性とさらなる長距離航走が可能になたそう。

そして何より900mの最大深度を誇った89式長魚雷でしたが、ネット上では最大深度1200mとの情報があります。また18式魚雷は黄海や大陸棚の浅く複雑な地形での使用も可能とのこと。

日本は潜水艦の静粛性能を高めるためAIP機関よりも低振動な「リチウムイオン式電池」採用に踏み切ったと説明、リチウムイオン式電池は火災や発熱問題など安全性に対するリスクが付き纏うが、AIP機関採用の潜水艦よりも優れた水中加速性能を日本の潜水艦にもたらすだろう言っており、日本は静粛性能と水中加速性能で中国に対抗するつもりだと評価している。

因みに進水した潜水艦「たいげい」は艤装工事を行い2022年3月頃に就役する予定で、同艦の就役をもって海自の潜水艦22隻体制が完成することになる。

 

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艦艇装備研究所広報ビデオについては、令和元年8月に公開された
研究開発ビジョン    多次元統合防衛力の実現とその先へ と、令和2年3月に公開された 水中防衛の取組の内容を中心に動画にしたものである。

研究開発ビジョン  多次元統合防衛力の実現とその先へについては、令和元年8月31日記事

と、令和元年9月1日記事

水中防衛の取り組みについては、令和2年4月5日記事
 
にて、解説させていただいています。

まず、ビデオの内容で、新たに目についた点は、
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無人機母艦が今度はやけに小さくなったことだ。今回のイラストからはよくて2000~3000トン場合によってはそれ以下1000トン程度にも見える印象です。

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前回の無人機母艦コンセプトイラストでは、2万トンはあろうかという大きさで描かれおり、ATLAの意図する大きさが、今一つわかりません。


水中防衛システムの構成要素-無人機母艦(USV)
 無人機母艦(USV)

小型UUV, USVを投入・揚収し、UAVを発着艦させるとともに、これらの無人機にエネルギーや物資等を補給するこ とで、無人機による広域にわたり常時継続的な警戒監視を支援する。また、水中アセットと衛星との通信の中継を 行うことで、多数のアセットの有機的協調を可能にする。

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  主要機能   

• 自律航走(荒天下での安定した運用)
• 水中通信(有人機、無人機、海底センサー等)
• 衛星通信• 小型UUV, USVの自動投入・揚収、UAVの自動発着艦
• 無人機への物資(電池、水中機器等)補給
• UUVへの水中給電

  主要性能  

○滞洋性
目 標:数ヶ月の安定的な運用
技術課題:耐候性、自艦防護(ステルス性)

○管制能力
目 標:発着、補給、給電等を効率的に実施するため、母艦近傍にある複数の無人機(UUV, USV, UAV)を管制
技術課題:近傍無人機の管制(位置の把握、通信の確立)、水中通信(大容量レーザー通信、長距離音響通信)


USV無人水上艦も、USVというよりも、無人戦闘艦と呼称すべき大きさで描かれています。
確実に1000~2000トン、ミサイル艇よりも大きいDEクラスの印象です。

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やはり、500隻海軍再建計画の米海軍もその主力艦が、大型空母を減らし、大型有人艦を削減し、大型無人戦闘艦に置き換えていく現状を踏まえれば、海自も無人戦闘艦に注力せざるを得ない。


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現在海自はSH-60K能力向上型を調達中だが、有人機であるベル 407の機体にMQ-8Bの遠隔操縦システムを搭載し無人機とした「ノースロップ・グラマン MQ-8C ファイア・スカウト」を意識したCGである。

米MQ-8Cファイアスカウト無人偵察機、初エンジン始動_中国網_日本語


水中防衛の取組におけるSUVと無人ヘリ
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【産経ニュース】2020.10.3 21

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防衛省は、航空自衛隊の次期主力戦闘機の開発事業に関連し、同戦闘機に随伴する無人機の開発を来年度に本格化させる。人工知能(AI)で航行する複数の無人機が、空自パイロットが搭乗する次期戦闘機と編隊を組み、パイロットの指示を受けながら作戦行動にあたる計画。令和3年度に実験用無人機の製造に着手し、6年度ごろの飛行実証試験の実施を目指す。

 防衛省の構想では、次期戦闘機は17年度に配備が始まる。無人機は敵戦闘機との空対空戦闘(空中戦)に随伴して支援にあたる。現在は4機程度で編隊を組むのが一般的であるため、母機となる次期戦闘機1機につき無人随伴機3機程度の編成を想定している。

 無人随伴機には、敵情報を探知するセンサーとして前方を飛行させる任務のほか、研究が順調に進めば、空対空ミサイルで敵戦闘機を攻撃する能力も備えさせたい考えだ。

 まずは実験用の無人随伴機といった飛行実証の関連機材の製造を始める。防衛省は3年度予算の概算要求で次期戦闘機関連に約772億円を計上しており、この一部を製造費にあてる。その後、6年をめどに、まず飛行速度の遅いヘリコプターなどを母機に用いて編隊飛行を行う試験を実施。パイロットが遠隔操作で無人随伴機に指示を送り、制御するプログラムなど基礎的技術の確立を目指す。

 無人機の開発は米国なども取り組んでいる。戦闘を優位に進めるためにパイロットの生存率を高めることが重要だからだ。「配備が始まる17年には世界は無人機で戦う時代になっている可能性がある」(政権幹部)との見方は根強い。

 次期戦闘機は現在の主力戦闘機F2の後継で、開発事業は数兆円規模の国家プロジェクトになるとみられる。防衛省は日本主導で開発する方針で、三菱重工業が機体の統合設計を担う。

 米国や英国の国際協力も得る。防衛省は米英のパートナー企業を年末に決める予定で、8月末に締め切った募集には7社の応募があった。社名は明らかにしていないが、米ロッキード・マーチン、米ボーイング、英BAEシステムズ、英ロールスロイスなどが応募したとみられる。
第六世代戦闘機の定義をするならば、ステルスが最低条件の第五世代戦闘機の条件をクリアーして、無人機によるウイングマン編隊+レーザー線・マイクロウェーブ波等の指向性エネルギー兵器の搭載であると思う。

次期戦闘機は最初の第六世代戦闘機となる公算が高い。
当ブログでは既に常識となっていますので、以下参考記事をお読みください。

 














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 最新練習機T-7、ライセンス生産前向き 23年初納入目指す
AviationWire】 Tadayuki YOSHIKAWA 2020年7月16日 15:56 JST


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ボーイングが開発を進める米空軍の単発複座型練習機T-7(同社提供)

 新型コロナウイルスの感染拡大により、偶数年にロンドン近郊で7月に開かれるファンボロー航空ショーが今回は中止となり、主催者側はオンラインのセミナー「ウェビナー」を開催して業界関係者のつながりを作ろうとしている。出展者のうち、ボーイングはオンラインで軍用機に関する報道関係者向け説明会を現地時間7月14日から15日にかけて開き、最新ジェット複座型練習機T-7「レッドホーク」や次世代複座型戦闘機F-15EX、哨戒機P-8「ポセイドン」、空中給油輸送機KC-46「ペガサス」の現状を説明した。


◆第5世代戦闘機視野に新規開発

 T-7は、これまでT-Xとして開発が進められてきた単発の練習機で、1959年に初飛行したノースロップ・グラマン(当時ノースロップ)T-38「タロン」の後継機。F-22やF-35といった第5世代戦闘機のパイロット養成を主眼に置き新規開発した。

 エンジンは単発ながら双発のT-38Cと比べて推力が約3倍となり、近年の戦闘機と同じ垂直尾翼が2枚の「ツインテール」を採用して全高を抑えた。コックピットは教官が座る後席を前席よりやや高い位置に配した「スタジアムシーティング」とすることで視界を確保している。地上とのデータリンクやキャノピーを横開きにするなど、T-38を使う教官の声を開発に反映し、製造コストを抑えた。

 米空軍は2018年9月にボーイングと契約を締結。351機調達し、46台のシミュレーターや関連する地上設備を整備する。リスクシェアリング・パートナーとして、ボーイングはサーブと契約している。飛行試験初号機は2016年12月20日に、2号機は2017年4月24日に初飛行し、2019年9月にT-7「レッドホーク」と命名された。

◆23年までに初納入、現地生産も前向き

 今回の発表によると、2023年までに最初の引き渡しが行われ、2024年までに初期運用能力、2034年までに完全な運用能力をそれぞれ獲得できる見込み。現在は第1段階の開発テストが8割完了し、2機の飛行試験機で1日複数回飛行試験を実施することで、200回以上フライトしているという。また、EMD(試作開発製造)フェーズの機体生産を始めている。

 スタジアムシーティングが特徴のT-7のコックピットは、大画面表示とフライ・バイ・ワイヤ制御を採用し、戦闘機と同様の操縦特性や全天候型の性能を実現した。機体と同時開発したという地上の訓練施設は、没入感が高い訓練ができるという。また、機体のアクセスパネルは地上から簡単にアクセスできるため、必要最小限の地上支援機材で運用できる点や、エンジン交換を短時間で終えられるなど、整備性や機体稼働率を高める構造もアピールしていた。

 昨年ボーイングで取材した際、米空軍へ引き渡し開始後は海外への販売も可能だと聞いていた。今回プレゼンテーションしたボーイング防衛・宇宙・セキュリティ部門ストライク、サーベランスおよびモビリティ事業部バイスプレジデントのトム・ブリッケンリッジ氏に、海外でのライセンス生産の可能性を尋ねたところ、「将来的に可能になる。日本とはF-15や、CH-47チヌークやAH-64Dアパッチのようなヘリコプターの事例がある」と、これまで自衛隊が導入した機体のライセンス生産や欧米での取り組みを例に挙げ、相手国での生産も含めた輸出に前向きな姿勢を示した。

Tadayuki YOSHIKAWA
私は、T-4の後継機はX-2心神の練習機化か、T-4の再生産型、心神のエンジンであるXF-5エンジンを搭載し、グラスコックピット化しアップデートしたT-4改を提唱していた。


しかし、風向きは米国のT-7ARedHawkライセンス生産のような気がしてならない。

T-7ARedHawkがT-Xボーイング案ボーイングTXだった頃は、T-4後継はT-Xがもしボーイング案で決まればT-Xは、1機20億円程度といわれており、国産機T-4は1機あたり約30億円ほどでしたので、T-Xでも、貴重な防衛予算を鑑みればしかたがないかとも思っていました。

だが、私は国内防衛航空産業育成保護の為、T-1から始まる国産練習機の命脈を断ち切ってはんらないと思う。

そこで、日頃軽蔑しているクレーマー的意見だが「新練習機の名称はどうするんじゃい!」と、問いたい。

日本には既にT-7が存在する。

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https://www.mod.go.jp/asdf/equipment/renshuuki/T-7/index.html

航空自衛隊(初等)練習機T-7だ。
空自のT-3練習機初等練習機の後継機として、平成12年度に選定された。特徴は、ターボプロップ・エンジン搭載による性能向上と騒音低減が図られていること、さらに冷房装置搭載とコックピットの居住性の向上が実現しています。12年度に2機を取得して以降、20年度までに49機取得しました。

日本は、戦後初のジェット機としてT-1(中等)練習機、国産発の超音速機T-2(高等)練習機 T-3初等練習機(空自)、T-4(中等)練習機T-5(初等)練習機(海自)で本来ならば、T-7(初等)練習機はT-6となるべきだったが、航空自衛隊の黎明期に導入したT-6テキサン練習機があった為T-7の名称となった。

国産戦闘機はF-1,F-2,後継機はF-3となるが、仮にF-3の後継が国産であるならばF-5となるはずである。なぜならばF-4EJファントム戦闘機がF-4なのである。いわば永久欠番的な扱いとなる。

基本的に米軍の呼称をそのまま使用するが、海自・空自の
自衛隊の航空機の名称はいきあたりばったりで、体系化していない。その代表例がE-767である。もっとひどいのがSH-60Kである。SH-60Jを改良したものであるが、米軍の呼称を勝手に流用するのはいかがなものか?現在更にSH-60Kを改良強化した機体を開発中であるが、まさかSH-60Lとでもするのか?

本来ならばE-3を導入する予定が、E-3の母体のボーイング707の生産が終了してしまいボーイング767にE-3の機材を搭載したのがE-767である。E-1とでもすればよかったのだが、ボーイング767の機体だから防衛関係者や我々ミリタリーファンはE-767はいい名称だと思った。

仮にT-7レッドホークを導入したら、そのままT-7とするのでしょうか?、「これは国産を開発しろってことじゃーないっすかね~」

空自でT-7の呼称はもう定着している。まさかT-7レッドホークをT-8もしくはT-7Aレッドホークと呼んだら混乱するだろう。初等練習機をT-7、ジェット練習機をまさかボーイングT-7ARedHawkとでも言い分けるのだろうか?

「だいたいブルーインパルスの使用機体がレッドホークといったらもうむちゃくちゃじゃないでしょうか!ここは、T-4改か心神練習機化してむりやりT-8にするしかないんじゃないでしょうかね(笑)」Ddog談


執筆中


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https://www.navalnews.com/naval-news/2020/05/navsea-issues-rfp-for-lcs-lethality-and-survivability-upgrade-lusv-combat-system/

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Coming Soon: LUSV, The U.S. Navy's Drone Mothership (And Much More)? 
The U.S. Navy is building a first-of-its-kind large drone boat intended to coordinate fleets of unmanned systems, conduct surveillance missions, operate weapons such as Tomahawks and interceptor missiles, hunt submarines and perhaps even conduct missile defense operations. 
by Kris Osborn


近日公開:LUSV米海軍大型無人戦闘艦 兼 ドローン母艦

米海軍は、無人システムの艦隊を整備し、監視任務を遂行し予定である、トマホークや迎撃ミサイルなどの兵器を操作し、潜水艦を狩り、おそらくミサイル防衛作戦も行うことを目的とした、世界初の大型無人戦闘艦を建造中である。

クリス・オズボーン

米海軍は、無人システムでドローン戦隊を駆使し、監視任務を遂行し、トマホークや迎撃ミサイルなどの兵器を搭載し、対潜水艦戦、さらにはBMDミサイル防衛作戦を行うことを目的とした、世界初の大型無人戦闘艦を建造中である。

大型無人戦闘艦(LUSV)と名付けられたこの船は、有人で行われていた作戦の広い範囲をサポートするために、小型、中型、大型の無人戦闘艦を配備することを目的とした海軍の地上戦戦略の重要な部分を占めています。海軍は最近、新艦の概念的・技術的な開発をさらに進めるために、6社のベンダーと「研究」開発契約を結びました。

より新しいレベルの自律性を可能にする、急速に進化するコンピュータアルゴリズムに基づいて、エンジニアは、人間の介入を必要とせずにミッションを実行するための前例のない能力を持つ大型無人戦闘艦の構築を目指しています。例えば、より大きな無人戦闘艦は、より遠距離で向かってくる標的を探索し、多数の兵器を搭載し、多数の標的に対して対処可能な兵器を発射するために、大型の武器システム、センサー、レーダー技術を搭載することができます。

艦船の具体的なシステムや要件の多くはまだ決定されていないが、より大型のプラットフォームは、トマホークやSM-3、その他の高性能迎撃機を発射できる垂直発射システムを統合できるかもしれない。おそらく、そのようなプラットフォームは、イージスレーダーシステムを使用して、地球大気圏外から侵入する弾道ミサイルを追跡する機能を備えているかもしれません。もちろん、これらのシステムを効果的に使用したプラットフォームを構築するための努力は、人間の意思決定者が指揮統制の役割を果たすことを容易にするための高度ネットワーク網の存在にかかっているだろう。

もちろん、無人システムは敵の攻撃を受けやすい危険度の高い地域で運用することも可能であるが、そのようなプラット フォームはより広い任務範囲を約束してくれる。LUSV は、より分散した任務を可能にする方法で運用することが可能であり、これは海軍の分散型海事作戦戦略に沿った戦術である。

その一環として、LUSV は、AI 対応のアルゴリズムと高度なネットワークを使用して、あらゆる規模の分散した無人システムの大規模な艦隊を調整するために、ある程度「母艦」の役割を果たすことができる。有人システムはもちろん必要だが、LUSVは敵の射線で直接操作し、迎撃機、武器、地平線を越えたセンサーで有人船を保護する可能性がある。

また、LUSV の任務範囲は、特に、ほぼリアルタイムで艦隊全体の照準やセンサー情報を整理することができる AI の新しいアプリケーションの出現により、さらに洗練されたものになるだろう。新技術は、無人システムのグループが自律的に任務を調整し、情報を共有し、新しいデータの分析を行い、戦闘上の機密データを部隊全体で共有することを可能にすることで、すでに海軍の「ゴーストフリート(幽霊艦隊)」コンセプトを新たな高みへと押し上げている。

海軍のLUSVは、この種の任務を強化・拡大することを目的としている。例えば、前方操作型のドローンボートが敵の表面陣形に出くわし、数秒のうちに情報を大型のドローンボートに送信し、潜水艦、空中ドローン、大型の有人表面艦、小型の機動型攻撃ドローンにターゲティング座標を配信できるようにすることができる。

今回の研究契約は、Huntington Ingalls社、Lockheed Martin社、Bollinger Shipyards社、Marinette Marine社、Gibbs & Coxm社、Austal USA社の6社と締結されました。

"これらの研究契約により、海軍は陸と海をベースとしたプロトタイピングの努力から得た学びを生かし、産業界と直接協力して、手頃な価格で信頼性が高く、効果的な大型無人浮上船の要件を洗練させ、将来の設計・建造競争のリスクを軽減することができる」と、海軍シーシステム司令部の無人・小型戦闘機プログラムマネージャー、ピート・スモール大佐は海軍の報告書の中で述べています。

クリス・オズボーンは、ナショナル・インタレストの新しい国防担当編集者である。オズボーン氏は以前、国防総省で陸軍次官補のOffice of the Army-Acquisition, Logistics & TechnologyのHighly Qualified Expertとして勤務していました。また、全国のテレビネットワークでキャスターやオンエアの軍事専門家として働いた経験もある。Fox News、MSNBC、The Military Channel、The History Channelに軍事専門家としてゲスト出演しています。また、コロンビア大学で比較文学の修士号を取得しています。

www.DeepL.com/Translator(無料版)を下訳にして翻訳しました。



ちょっと前のSF映画に登場するような、無人艦隊が現実のものとなる。

米海軍は LUSV大型無人戦闘艦を大量建艦してPLAN(中国海軍)を封じ込めようと計画しているようだ。
驚くことにBMD能力も持ち、有人イージス艦のアナーセルシップとしても使用でき、ドローンも駆使できるという。

まるでイージス艦一艦を旗艦として、一艦隊を無人戦闘艦で編制し、対空対潜対艦対地戦に加えミサイル防衛まで可能。少ない人員と予算で達成できる可能性がある。

大型水上戦闘艦はドローン母艦でもありLUSVから無人対潜ヘリ、小型USVやUUVを発進させ対潜、機雷戦掃海作戦をAIで行う。

いかにPLANが数を揃えようとも、ミサイル飽和攻撃を行おうと、ゴーストフリートであれば十分に戦える。


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https://www.navalnews.com/naval-news/2020/05/navsea-issues-rfp-for-lcs-lethality-and-survivability-upgrade-lusv-combat-system/

US Navy’s LUSV
NAVAL NEWS】 2020.5.27



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Atlas North America and The Columbia Group unveiled an LUSV design concept based on the MEKO 100 hull form during SNA 2020.

2020年に建造を開始する大型無人戦闘艦(LUSV)米国海軍プロジェクト。LUSVは、対艦兵器、対潜兵器、対空兵器などのモジュール式ペイロードを搭載できる能力を持ち、既存の船体をベースにした手頃な価格で、ハイエンドの耐久性を備えた再構成可能な船として設計されている。人間の操作員をループ内に配置して(港湾での操船のために乗艦して)運用することが可能なLUSVは、米海軍は、偵察船やマガジンシップ(アナーセルシップ:多数のミサイル搭載専門艦)として艦隊と共に運用することを想定している。

2020年に建造を開始する初期の2隻のLUSVのための2億9,920万ドル(317億円)の予算は、2020年国防予算案に含まれており、将来の防衛計画として知られる5年間の予測でさらに8隻の導入が計画されている。

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Large USV (unmanned EPF) launching a surface to air missile. Austal picture.

今年初めに開催されたSurface Navy Associationの全国シンポジウム「SNA 2020」で、Atlas North America(ドイツのATLAS ELEKTRONIK社の米国支社、TKMSが所有)とそのパートナーであるThe Columbia Groupは、TKMSによるMEKO A-100の船型(写真上、記事のトップ)をベースにしたLUSVの設計コンセプトを発表しました。MEKO A-100は全長約100メートル。


昨年のシーエアスペース・トレードショー(SAS 2019)で、アラバマ州の造船所Austal USAは、既存の双胴船のデザインをベースにしたLUSVのデザインを含むいくつかのUSVコンセプトを発表しました。現在、米海軍向けに生産されているExpeditionary Fast Transport(T-EPF)(以前はJoint High Speed Vessel(JHSV)として知られていた)。アーティストインプレッションの「無人EPF」は、垂直発射システム(VLS)セルを多数搭載していることを示しています。スピアヘッド級のEPFは全長103メートル。

2019年8月に戻って、USNIニュースは、LUSVはNAVSEAが開発したイラク60メートルのオフショア支援船に似たものをベースにしている可能性があると報告しました。

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https://www.globalsecurity.org/military/systems/ship/lusv.htm

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【fabcross】 2020-6-22 
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アメリカ国防高等研究計画局(DARPA)と米海軍は、無人で航行して任務に就く「No Manning Required Ship(NOMARS)」と呼ばれる水上艦艇の建造を計画している。

NOMARSは、米政府機関による基礎・応用研究のためのプロポーザルを公募する「Broad Agency Announcement(BAA)」により募集が行われた。BAAに記載された内容によれば、NOMARSは100t級無人水上艦艇(USV)の実証艇で、設計段階の想定ではペイロードは25tで、容積は2800立方フィート(約79m3)。巡航速度10ノット以上で、最高速度20ノット以上の高速巡行が可能であることとされている。

NOMARSは、作戦区域の基地から2000海里(約3704km)を自力航行して配置に就き、少なくとも30日間は給油なしで配置を維持できることが目標に定められている。また、場合によって配置転換できることと、高い耐航性も求められており、海況7(波高6~9m)の荒天後も任務を継続できる必要がある。

NOMARSは、必要に応じて武力攻撃を避けるために高速で離脱および再配置する能力も求められているが、米海軍の空母打撃群への編入も見込まれる無人水上艦艇「Sea Hunter」のような作戦計画、意思決定、自律航法などエグゼクティブ級の自律性までは求められていない。

2020年2月3日に発行されたNOMARSのBAA(2020年4月1日最終更新)はフェーズ1に当たる概念・概要設計に関するもので、2022年に詳細設計、2023年から2024年にかけて建造という予定が組まれている。









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