将来中距離空対空誘導弾（JNAAM）

いて座（サジタリウス）　

従来型ロケットモーターと違う推進方式を検討

　防衛装備庁は4月13日、将来の空対空誘導弾に関して技術的方策を検討するため、情報提供企業を募集すると公表した。今回の募集した理由について装備庁は、従来型のロケットモーター方式とは異なる推進方式を有する将来の空対空誘導弾に関する検討を効果的かつ円滑に行うためとしている。

　装備庁は募集に当たっての条件として、第1要項と第2要項を満たす企業としている。第1要項としては、防衛省の文書開示などについて適当であると認める企業である企業であることを求めている。第2要項としては、空対空誘導弾に関する研究、開発、製造などの実績を有する企業（下請けあるいは協力企業を含めることも可能）、空対空誘導弾の開発または製造などに関する知識および技術を有することを証明出来る企業、このいずれかを満たす日本法人であることを求めている。

　情報提供意思のある企業は、4月26日17時までに情報提供意思表明書と上記要項を確認出来る書類を添付した上で、担当窓口に提出する必要がある。

情報提供企業の募集

防衛装備庁は、将来の空対空誘導弾に関して、その技術的方策を検討するにあたり、 以下のとおり、情報提供する意思のある企業を募集しますので、ご協力をお願いしま す。

令和３年４月１３日 防 衛 装 備 庁

１ 募集の目的
本募集は、従来型ロケットモーター方式とは異なる推進方式を有する将来の空対空 誘導弾（以下、「将来装備」という。）に関する検討を効果的かつ円滑に実施するため、 係る将来装備に関連する実績、知見、能力を有する民間企業のうち、将来装備に関し て情報を提案する意思のある企業を募集し、これと適切な意見交換をすることによ り、技術的方策を検討することを目的とするものです。なお、本検討は、あくまでも ライフサイクル全般を通じて最も費用対効果に優れた装備品の取得を実現していく 情報収集の一環として、従来型ロケットモーター方式とは異なる推進方式について情 報収集するものであり、将来の空対空誘導弾の推進方式、将来の新たな事業開始の決 定又は契約業者を選定するための手続きに一切の影響を与えるものではありません。

現在英国のミーティアＡＡＭに日本のＡＡＭ-４Ｂのシーカーを搭載したJNAAM（Joint New Air to Air Missile）新ミサイルの開発が最終段階になり、研究試作から2021年度はいよいよ所内試験にうつり、2023年には開発が終了する。

今回の防衛装備庁による提案企業の募集の将来空対空誘導弾はJNAAMの次世代空対空誘導弾と言うことになると思います。

ＪＮＡＡＭの想定スペック

　・分類：有視界外空対空ミサイ 

　・実戦配備：2024年（新元号6年）開発終了予定

　・製造：ＭＢＤＡ/ＢＡＥ+三菱電機 

　・弾頭：HE破片効果爆発型

　・誘導方式　中途航程：INS+COLOS（ 慣性・指令誘導　）　　　　　　　　　　　　　　　　　　終末航程: アクティブ・レーダー・ホーミング（Active Rader Homing, ARH）

　・ミサイル直径 17.8cm

　・ミサイル全長 365cm

　・ミサイル全幅　48ｃｍ（ﾐｰﾃｨｱ推定全幅55ｃｍの制御翼を20%短くした場合の推定）

　・ミサイル重量 185kg？

　・推進方式：ダクテッドロケット

　・射程：公式100ｋｍ+、非公式推定射程300ｋｍ～400ｋｍ

　・速度：マッハ4～5

ローテティング・デトネーションエンジンの研究

○安藤友香＊１、山田誠一＊１、山根喜三郎＊１、及部朋紀＊１

１．背景及び目的

現在、航空機や誘導武器の推進システムはガスタービンエンジンが主流ではあるが、近年、新たなエンジン形式が注目されており、ローテティング・デトネーションエンジン（以下「RDE」という。）（図 1）はその一つである。

デトネーションとは、衝撃波と火炎が相互干渉しながら超音速で伝播する燃焼のことである。RDE は、それらを円周方向に伝播させることで連続燃焼を可能としたエンジンを指し、ガスタービンエンジンよりも高い熱効率とエンジンの小型化が期待される。未だ十分に作動特性が解明されていないが、推進システムとして適用することができれば、ゲームチェンジャーとなり得る技術である。

本研究は、科学技術者交流計画（ESEP）において、米空軍研究所で RDE の研究を行っていた米軍技術者とともに RDE を仮作し、それを用いて燃焼試験を実施することで、将来の推進システムとして、RDE の実現性の評価を行うものである。

２．研究の進捗

本研究で仮作した RDE は、米空軍研究所にて実績のある RDE をベースに設計し、現在、水素燃料を使用して、約１秒間の作動確認まで完了している。

作動確認の際は、RDE 内の圧力変動の計測と、燃焼反応によって発生する OH ラジカルの発光を対象とした OH 自発光高速度撮影を実施した。その結果から、図 2 に示すとおり、RDE 内の圧力変動と燃焼反応域の相関及び燃焼現象の超音速伝播が発生していることを確認した。計測した変動は約 3 kHz の周期性をもっており、衝撃波と火炎は、径 147 mm の円周を約 1400 m/s で伝播していることがわかった。また、燃料流量の違いにより、燃焼現象の挙動が変わることがわかった。

今後は、RDE の実用化のための技術課題である冷却機構を備えた RDE を仮作し、長秒時の作動におけるデータを取得することで、作動状態を確認し、RDE の実現性の評価を行う計画である。

参考文献

1) Scott Theuerkauf, et al., “Experimental

Characterization of High-Frequency

Heat Flux in a Rotating Detonation

Engine”, 53rd AIAA Aerospace Sciences

Meeting, AIAA-2015-1603, 8 January

2015

＊１航空装備研究所エンジン技術研究部 エンジンシステム研究室

次期戦闘機画像（TOP)はimaginary -wings さんより

例年11月に開催される防衛装備庁技術シンポジウムが、中共ウィルスの患禍で、中止となり、後日オンラインで発表するとの告知があった。3月24日からようやくUPされはじめました。閲覧したところ、次期戦闘機関連の資料が多く目立ちました。そこで、当ブログの人気記事F-2後継機　FX次期戦闘機（F-3）は日本主導の日米共同開発で決着！　2020年4月19日記事に防衛シンポジウム2020からの最新情報を補足する形で紹介したい。2020年4月の記事と併せて読んで頂ければ幸いです。

https://www.mod.go.jp/atla/research/ats2020/index.html

研究開発成果 No3　次期戦闘機　装備開発官（次期戦闘機担当）付開発管理室

いったいこの機体構造に関する写真はいったい何？イラストのは部分構造供試体とはあるが、ひょっとして部分構造供試体は次期戦闘機のものか？疑問に思いました。

下の図は従来公開されていた機体構造についての画像だ。

機体構造面での大きな特徴は一体化・ファスナレス構造、ヒートシールド技術が挙げられる。これは「機体構造軽量化技術の研究（2014-2018）」によるもので、X-2でも一部さ採用されている。従来機と比して大幅な軽量化が見込まれ、リベットの使用低減などによるメンテナンス性の向上も特色と言える。当ブログ

ちなみに、下の画像は

下記記事に掲載したX-2の機体の強度試験の準備中の

戦闘機等のミッションシステム・インテグレーションの研究試作

【

JUDGIT! ：行政事業レビュー】

事業の目的

戦闘機等の作戦及び任務の成否に影響を与えるミッションシステムを自国において自由に能力向上及び改善等ができるよう、柔軟な拡張性等を有するオープンアーキテクチャを適用したミッションシステム・インテグレーション技術について、Flying Test Bedを活用して実飛行環境下において確認する。

オープンアーキテクチャ：システムを構成する機器間のソフトウェア、ハードウェア及び通信等の規格を共通化させること Flying Test Bed：評価対象となる機器を搭載し、飛行中の各種データを取得するための航空機

事業概要

多様なセンサやウェポンを統合・連携させたミッションシステムは、戦闘機等の作戦及び任務の成否に多大な影響を与えることから、ミッションシステムの開発、能力向上、改善等を自国で自由にコントロールできる能力を保持することが重要である。このため、本事業では、柔軟な拡張性等を有するオープンアーキテクチャを適用したミッションシステムを試作し、Flying Test Bedを活用した実飛行環境下での飛行試験等で検証を行うことにより、当該能力の基盤となる戦闘機等のミッションシステム・インテグレーション技術を確立する。

オープンアーキテクチャ ( Open Architecture) とは、主にコンピュータなどの分野で、設計や仕様などの全部または一部を、オープン（公開、開放）にしたアーキテクチャ（設計・仕様）のこと。

インテグレーションとは統合、統一、融合、一体化

任務を遂行すべき電子機器を統合し一体化しつつ、オープンな設計仕様とするために、自国での改良が容易となる。次期戦闘機を国産化としたい動機は、将来の技術発展にあわせ、機体を改造・改良の自由を他国に縛られず自由に選択する為である。

〇ウェポンリリースステルス化の研究

将来の戦闘機において要求される優れたステルス性の確保に必須であるウェポン内装システムについて、高速飛行時あるいは高機動時の複雑かつ厳しい空力荷重条件下においても、短時間の内にベイ扉を開放してミサイルを発射し、機体から確実な分離を実現する技術の研究を行っています。

研究開発成果 No1　先進統合センサ・システムに関する研究
装備開発官（航空装備担当）付第4開発室

IRセンサはレドームとほぼ同じ位置に設置し、レーダーも、ESM（電波支援装置/電波逆探知機）ECM（電波妨害/電子攻撃装置）を統合するシステム。

またIRセンサとしては従来型の右側の改良版が搭載されると思われるのだが・・・なぜかASM-2　93式空対艦誘導弾らしきミサイルが描かれている。どうも・・・この意味が私には理解できない。※裏を取ることができませんでしたが、ねこすけさんの情報によれば新センサー実験を行ったとのことです。

従来先進統合センサーのイラストは水平尾翼機があるタイプの26DMU仕様の配置でしたが今回初めて、現在出回っているV字尾翼の24DMUの延長線にあるテンペストに似たNGFタイプで描かれている。また、次期戦闘機に関する機器等のイラストに載る戦闘機のほとんどは水平尾翼が描かれており、次期戦闘機は水平尾翼がついたタイプになる可能性が高いのではと想定していました。

まだ二転三転するかもしれないが、この水平尾翼が付いていないイラストが初めて載ったことで、私が唱えていた次期戦闘機は水平尾翼付きタイプの配置になる説の根拠が一気に弱まってしまった。次期戦闘機には水平尾翼が無いテンペストに似たNGFタイプになる可能性が若干高くなったようだ。

次期戦闘機画像imaginary -wings さんより

研究開発成果 No2　ステルス戦闘機用レドームに関する研究
装備開発官（航空装備担当）付第4開発室

〇周波数特定選択板（FSS）レドーム
FSSレドームは特定の周波数は透過するが、それ以外は通りにくくすることで、ステルス性を高めるという。

研究開発成果　No5　推力偏向ノズルの研究
航空装備研究所　エンジン技術研究部

推力偏向ノズルを採用することで水平尾翼や垂直尾翼をより小さくすることが可能となり、ステルス性が向上する。恥ずかしながら、推力偏向ノズルは運動性能を高める目的は、なにもドックファイトに勝利する為だけについたものではないということを、この資料で初めて認識しました。

ゆえに、ステルス性に重点を置くならば、本設計にはいった次期戦闘機は水平尾翼が無いテンペストに似たNGFタイプを選択する可能性は高い。

その偏向ノズルを取り付けるＸＦ－９エンジンが現有既存エンジンを押しのけモンスターエンジンであることが研究資料より明らかとなった。

防衛装備庁技術シンポジウム２０２０　研究紹介資料 
No.1 戦闘機用エンジンXF9の研究
航空装備研究所　エンジン技術研究部

将来の戦闘機に関する研究開発ビジョン

極超音速エンジンとなってくると上のグラフにあてはまらないが、少なくとも既存の第五世代戦闘機のエンジンには勝る性能である。つまり、世界No1のジェットエンジンである。

今回XF9の発電能力が180kw級であると初めて公表された。現在ATLAで試験中のレーザー砲100kw級小型機やドローンを撃墜可能だとされるが、180kwあれば将来空対空戦闘に必要とされる能力は200～300kw、次期戦闘機は双発機であるから、十分にクリアーできる。

仮に中国がこのXF9の設計図をハッキングして入手したとしても、素材の生産、工作技術がついていくことはできないだろう。

動画ファイル_航装研_戦闘機用エンジンXF9の研究_地上試験状況
(YouTube防衛装備庁公式チャンネルが開きます)

動画ファイル_航装研_戦闘機用エンジンXF9の研究_高空性能試験状況
(YouTube防衛装備庁公式チャンネルが開きます)

研究開発成果 No4　航空機用構造ヘルスモニタリング技術の研究
航空装備研究所　航空機技術研究部

第6世代戦闘機としての必要要件として、ウイングマン（無人機）の運用能力について。
現在次期戦闘機の開発と並行して無人戦闘機を2035年配備を目指し開発が始まった。

imaginary -wings さんのＣＧにDdogが加工

認識拡張技術

隊員の認知状況や意図を把握し、行動を支援するためのロボット等のインタフェース(BMI/BCI)の検討など隊員の認識・能力を拡張する研究を行っています。

BMI: Brain-Machine Interface

BCI: Brain-Computer Interface

BMI／BCI技術とは

BMI／BCI技術は、隊員の意図を予測する能動型と隊員の認知状況を把握する受動型に大別され、ロボット等の高知能化情報システムの操作や隊員の状況に合わせた情報提示などを可能とする脳と当該システムとの間の情報伝達方式のことをいいます。

三菱・タレス、次世代自律型水中航走式機雷探知機の試作機を開発

 【DefenseWorld.net】 2021年3月30日 午前8時44分 

自律型水中航走式機雷探知機「三菱OZZ-5」

三菱重工業は、フランスのタレス・グループと共同で、次世代型自律型水中航走式機雷探知機の試作機を開発した。

三菱重工は、防衛省との間で、日仏共同研究プロジェクトである次世代機雷掃海技術の研究・試作契約を締結したと発表した。

この研究・試作プロジェクトは、三菱重工の自律型水中機雷対策車OZZ-5に搭載されている低周波合成開口ソナー（LF-SAS）と、フランスのタレス・グループの高周波合成開口ソナー（HF-SAS）を組み合わせることを目的としています。

このシステムは、自動探知・分類機能の精度を高めるとともに、信号処理技術の開発と合わせて、リアルタイムでの合成開口部信号処理を実現しています。

この技術により、船舶の航行に支障をきたす埋設型および水中敷設型の機雷を、水中の状況に左右されることなく検知・分類することが可能になります。

この共同研究は、"高度な地雷探知技術を用いた試作機の製作と海上試験の実施を含む協力関係の継続 "という日仏の戦略的ロードマップに基づいて行われています。

三菱重工は、今回の日仏共同技術開発を通じて、政府の指導のもと、救助・輸送・哨戒・監視・機雷対策分野での国際協力に参画していきます。

www.DeepL.com/Translator（無料版）を参考にしました。

水中無人機：自律型水中航走式機雷探知機 OZZ-5

無人で水中を航走し、機雷を探知するロボットです。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

【おまけ】

OZZ-5の画像を探しに三菱重工のＨＰをうろついておりましたら・・・

水中・艦載機器 : 07式垂直発射魚雷投射ロケット

護衛艦に搭載される対潜ロケットで、短魚雷を搭載しています。

07式垂直発射魚雷投射ロケットの画像がありましたので、貼り付けます。

折角なのでもうちょっと検索した07式垂直発射魚雷投射ロケットの画像

画像元

画像元

画像元

画像元

中国メディアによると、現地時間18日防衛省の松川防衛大臣政務官らが陸上装備研究所を視察し、応急装甲化技術を施した16式機動戦闘車や開発中の電磁レールガンの説明を受けたと報じています。

こちらの写真は今月18日防衛省の公式Twitterで公開されたもので、松川防衛大臣政務官は相模原地区の陸上装備研究所を視察したというものです。背後に映っているのは16式機動戦闘車なのですが、かなり珍しい応急装甲化技術を施したものになっています。

进度值得警惕！日本防卫省女高官视察电磁炮研制设施_高清图集_新浪网

こちらが以前の16式機動戦闘車になるのですが車体前方部の構造が異なります。いわゆる応急装甲化技術とはいわゆる追加装甲の類と考えられるのですが、詳細は不明です。

そしてTwitterで公開された電磁レールガン。荷台に載せられおり、屋外で実験できるようなものになっているのでしょうか。 

防衛省・自衛隊@ModJapan_jp

【松川防衛大臣政務官の動静】
3月18日、松川防衛大臣政務官は相模原地区を訪れ、#陸上装備研究所 にて、レールガン、応急装甲化技術の研究や車両用多種環境シミュレータの研究の説明を受けました。また、三菱重工業(株)相模原製作所を訪れ… https://t.co/1pRMemDwsC

2021/03/19 12:14:14

松川防衛大臣政務官が防衛庁のTwitterで応急装甲を施した16式機動戦闘車に乗った話題である。

当ブログの読者の皆様は私が松川瑠偉先生の写真を沢山アップするより応急装甲を施した16式機動戦闘車の方が興味があると思いますので不本意ながらそちらの話題を・・・(笑)

防衛省のTwitterはフォローしているので松川先生だ・・・と納得したが、16式機動戦闘車はただの陸上装備研究所の無塗装の16式機動戦闘車にしか見えなかった。

ところが、ZAPZAPの記事では「かなり珍しい応急装甲化技術を施したもの」と書いてある。

改めて見比べてみると、あまり相違があるようには見えないが、記事が正確であれば、

厚さはかなり薄い。数センチ単位に見える。

〇

https://www.baesystems.com/en/feature/adativ-cloak-of-invisibility

"敵に見えなければ、撃てない！"

ADAPTIV - 独自の迷彩システム

戦車の赤外線信号を敵の目から隠すことができる遮蔽装置を使って、戦車を見えなくすることができたら、戦場での大きなメリットになると想像してみてください。

しかしBAE Systems社は、ADAPTIVと呼ばれる独自のカモフラージュシステムを開発することで、このような現実を可能にしています。ADAPTIVは、車両が周囲の環境に溶け込み、敵の赤外線画像システムから効果的に見えなくなることを可能にします。

ADAPTIVは、砂漠、森林、町など、さまざまな場所で平和維持活動が行われている現在、車両がさまざまな地形に合わせて周囲の温度を模倣することで、大型の軍用機器を探知から守ることができます。また、戦車を牛や車、茂みや岩など、他の物体に見せることもできます。

 

Innovation Adaptiv Car Signature

 

ADAPTIVを開発したのは誰ですか？

ADAPTIVは、FMVとスウェーデン国防材料局がÖrnsköldsvikにあるBAE Systems社に、陸上車両が熱センサーシステムからの検出を回避するための本格的な技術の製作を依頼した後、スウェーデンで開発され、特許を取得しました。

3年に及ぶ困難な研究を経て、問題解決、ソフトウェア、センサー、エレクトロニクス、デザインの各分野に精通した7人のプロジェクトチームがこのユニークなソリューションを開発しました。

 

Adaptiv - Peter Sjolund

 

テクノロジーの仕組み

ハイテク迷彩システムは、ハニカム（蜂の巣）のセルのようなモジュールを使用して装甲車の側面を覆います。モジュールは、急速に冷やしたり温めたりすることができる要素で構成されており、個別に制御することで、さまざまなパターンを作り出すことができます。

この車両は基本的にカメレオンのように機能し、周囲の環境を模倣したり、詳細な画像バンクからパネルに投影されたトラックや車などの他の物体をコピーしたりすることができます。また、車両の側面にテキストメッセージを点滅させたり、友軍に認識されやすいパターンを作成することで、平和的な意思を伝えることができます。

 

Adaptiv - クローズアップ

 

ADAPTIVの未来。

この技術は2年後には主にCV90ファミリーの車両に搭載され、将来的には海上車両や航空車両にも使用され、ヘリコプターを雲に変えたり、軍艦を波に変えたりするのに役立つかもしれません。

 

また、ピクセルのサイズを変更することで、異なる距離でのステルス性を実現することができます。例えば、建物や軍艦のような大きな物体には、近接したステルス性は必要ないので、より大きなパネルを取り付けて、低解像度の画像を表示することができます。

 

Adaptiv - HPK15B Helicopter

Adaptiv - Kopia

画像元

応急装甲と言えばアフガンやイラクでストライカーの周囲にRPG対策で現場で鉄柵のような応急装甲を行ったことが記憶に新しい。

救急車の応急装甲ではせいぜいカラシニコフ小銃を防ぐ程度だが・・・・窓ガラスも防弾でなければ折角の応急装甲は漆と紙でできた足軽甲冑でしかない。

16式機動戦闘車に取り付けられた応急装甲は、救急車に取り付けられたヘキサゴンとは別物だと思うが、素材は同じである可能性もある。それがどの程度の能力があるかは一切不明であり、続報が待たれる。

実は防衛省安全保障技術研究推進制度の令和元年２次募集研究課題の中に、画期的な研究がある。

高強度CNTを母材とした耐衝撃緩和機構の解明と超耐衝撃材の創出

ナノレベルで衝撃を吸収する素材が使用され、かなり軽量かつ画期的な防護力を有する可能性もある。
本研究では、ダイラタント現象を支配するナノレベルでの分子間相互作用について、分子動力学に基づく計算機シミュレーションと超高速破断現象の可視化技術とを組み合わせながら現象の学術的解明を目指す。OCTAシミュレータを用いながら、異方的な分子間力を考慮した計算機シミュレーションを実施する。さらに実験的に、ナノ領域での衝撃力に対するCNTやグラフェン面の機械的応答特性について、実際に原子レベルでの粘弾性応答現象と撃力に対する高速破断現象の可視化技術を用いながら実験的現象解析を進める。これらの理論と実験とを相互に補完し合いながら超高耐衝撃・衝撃緩和特性に関するナノレオロジー学理構築が本研究の大きな研究目的である。さらに、本研究では、最終目標とする炭素系超高耐衝撃材料の実証にむけて、高品位高配向CNT線維の連続大量合成法とそれらの集合化技術、複合化技術開発についても同時進行で研 究を推進し、実用的な実施試験に耐え得

https://www.thedrive.com/author/joseph-trevithick

F-15EX's Future Role As A Hypersonic Missile Truck Touted Officially By The Air Force

The formal delivery of the Air Force's first new F-15 in years comes as the service is looking at making major changes to its force structure plans.

【THE WAR ZONE】 JOSEPH TREVITHICK MARCH 11, 2021

アメリカ空軍はF-15EXの将来的な任務として極超音速ミサイル発射母機としても使用すると発表されました。

空軍が戦力計画の大幅な変更を検討している中、数年ぶりのF-15の新型機初号機が正式に納入された。

米国空軍は、F-15EX戦闘機の初号機を正式に受領し、フロリダ州のエグリン空軍基地でテストを開始しました。また、F-15EXは空対空戦闘だけではなく、将来の極超音速ミサイルの発射母機としての役割も期待されているようです。

F-15EXの製造元のボーイング社は、2021年3月10日、ミズーリ州セントルイスにある同社の工場において、初号機を空軍に正式に納入しました。製造番号20-001を持つ同機は、初飛行からわずか数週間後の先月、エグリン空軍基地のテールコードを含む空軍のフルペイントで同地を飛行しているのが目撃されました。空軍は、老朽化したF-15C/Dイーグルの後継機として、最終的に少なくとも144機の購入を希望しており、また、F-15Eストライクイーグルに取って代わるために、さらに多くの機体を取得することも検討されています。

VIKING AERO IMAGES

The first F-15EX fighter jet for the US Air Force.

"空軍ライフサイクル管理センターの戦闘機・先進航空機部門でF-15EXプログラムマネージャーを務めるショーン・ドーリー空軍大佐は、声明の中で「これは空軍にとって大きな出来事です」と述べています。"F-15EXは、その大きな武器容量、デジタルバックボーン、オープンアーキテクチャにより、我々の戦術的戦闘機群の重要な要素となり、第5世代の資産を補完することになります。

F-15EXは、ボーイング社がカタールのために開発したF-15QA Advanced Eagleをベースに開発されたもので、現在生産されているジェット機の中では最も先進的なバージョンとなります。また、空軍は空対空戦闘に特化したF-15C/Dの後継機に重点を置いていますが、F-15EXのペイロード容量は本来、他のミッションセットを担う道を開いています。WarZone参考過去記事

Boeing Defense@BoeingDefense

👋 Farewell to the first #F15EX for the @USAirForce! This fighter is ready for its new home with @TeamEglin. https://t.co/cqOLt02hJX

2021/03/12 06:40:40

"空軍のF-15EXプログラムマネージャーであるドーリー大佐は、声明の中で「さらに、極超音速兵器を搭載することができるため、将来同盟国の紛争においてもニッチな役割を果たすことができます」と述べています。この役割は、過去に空軍とボーイング社の両方によって示唆されており、2018年にF-15EXの話を紹介した際に、私たちThe War Zone誌がこの航空機の二次的なミッションセットになる可能性を示唆していたものでした。今回の発表は、少なくともこれらの新型機の役割として積極的に検討されていることを示す最初の公式な確認のようです。

空軍がF-15EXへの統合を検討している可能性のある具体的な極超音速兵器があるとすればそれは明らかではありませんが、現在さまざまな開発段階において、複数のエアインテイク型極超音速巡航ミサイルを含む多くの可能性のある選択肢があります。ボーイング社はこれまでに、F-15EXの胴体下部中央パイロンには、長さ22フィート（6.7ｍ）、重さ約7,000ポンド（約3200ｋｇ）までの武器を搭載できると発表しています。また、以前には7,300ポンド（約3300ｋｇ）の極超音速ミサイルを搭載したモデルを公開したこともあります。

Steve Trimble@TheDEWLine

Hello, vaguely specific hypersonic missile dimensions. https://t.co/uYiLrZLu1X

2020/07/14 06:43:50

F-15EXが将来的にどのような武器を搭載するにせよ、極超音速発射プラットフォームの役割は、F-15EXが単に旧型のF-15を置き換えるだけでなく、それを搭載した空軍部隊に重要な新しい能力を与えることを強調しています。F-15EXの航続距離とペイロードの能力は、特に長距離の極超音速ミサイルを搭載する戦術ジェット機としては、最良ではないにしても、最良の選択肢の一つです。空軍にとって、極超音速兵器を長距離で使用するための追加能力を持つことは、特に中国からの太平洋における同盟国の脅威に対する懸念が高まっている中で、重要性を増しています。

F-15EXがどのような役割であっても運用を開始する前には、様々な種類のテストが必要です。また、2機目のテスト機も完成直前となっており、空軍は来月（2021年4月）にも引き渡しを受ける予定である。空軍は、2023年の会計年度にさらに4機を受け取ることを期待しているという。しかし、これらの最初の製造ロットのすべての納入が、それよりも早く完了する可能性も大いにあります。

次回製造ロットの機体の契約は、空軍がどのエンジンを搭載するかを正式に決定するまで待たなければならない。最初の6機のF-15EXにはゼネラル・エレクトリック社のF110-GE-129が搭載されるが、今後のF-15EXに搭載されるエンジンは空軍がコンペを行って決定する予定である。プラット・アンド・ホイットニー社のF100-PW-229は、ゼネラル・エレクトリック社のエンジンに対抗する主な製品です。このエンジン問題については、過去のWar Zoneの記事に詳しく書かれています。

一方で、空軍はF-15EXの就役を早めるために、試験や評価のプロセスを早める努力をしています。1機目はエグリンの第40飛行試験飛行隊に、2機目は第85試験評価飛行隊に納入されます。この2つの飛行隊が開発試験と運用試験を同時に行う計画です。

空軍によると、「F-15EXの運用開始宣言に必要な試験を迅速に行うために、チームはF-15の海外軍事販売型や米国限定のサブシステム、運用飛行プログラムソフトウェアの過去の試験データを使用する予定です」とのことです。また、空軍は、既存のデータが利用可能であることを理由に、これらの航空機の全面的な生存性試験の必要性を放棄するという、議論を呼びそうな決定を下しました。この決定により、1億800万ドルの節約と、試験プロセス全体の1年短縮が可能になるとしています。

F-15EXには、現在開発中の新しいレーダー警告・電子戦システムであるEPAWSS（Eagle Passive/Active Warning Survivability System）が搭載されることが注目されている。このシステムの開発には、F-15EXにも適用可能な独自のサバイバビリティデータを作成するための広範なテストが必要です。

いずれにしても、空軍の目標は、2024会計年度に、キングスレー・フィールドを拠点とするオレゴン州空軍国家警備隊のF-15C/D訓練主力部隊である第173戦闘航空団にF-15EXの納入を開始することです。また、オレゴン州空軍に所属し、ポートランド空軍基地を拠点とする第142戦闘航空団は、2025年度に同型機を運用する最初の部隊となります。

LYLA JANSMA

An Oregon Air National Guard F-15C Eagle seen wearing a commemorative paint scheme in 2016.

現在、F-15C/Dを装備している他の部隊が、その後どのようにF-15EXを導入するかは不明である。このように、空軍州兵部隊を含む空軍全体の戦術航空戦力体制が大きく見直されている中で、注目すべきことがある。現在、F-16戦闘機の新規購入、F-35Aステルス戦闘機の購入計画の縮小、無人プラットフォームの統合など、計画の大幅な変更が公然と議論されている。空軍はすでに、F-15C/Dイーグルをネットワーク化された「ロイヤルウィングマン（献身的な僚機）」タイプのドローンの空中発射台として使用する実験を行っており、これもF-15EXが将来担う可能性のある役割です。

F-35Aを1,700機以上購入するという空軍の長年の計画は、その維持費の予測が着実に膨らんでおり、ここ数週間、議会のメンバーを含めて特に厳しい目で見られています。"F-35は我々に何を与えてくれるのか？損失を減らす方法はあるのか？" ワシントン州選出の民主党員で、現在下院軍事委員会の委員長を務めるアダム・スミス氏は、先週の公聴会でこのように述べました。

「F-35プログラムを廃止する」ことは事実上不可能であることを認めた上で、よりバランスのとれた機種構成を支持すると述べた。「私は、特にあのネズミの穴（F-35）に予算を投じるのを止めたいのです」。

USAF

Two F-35As, at top, fly together with a pair of F-15E Strike Eagles.

その一方で、空軍はF-35Aが将来の戦力構成計画の重要な一部であることを強調している。空軍参謀長のチャールズ・ブラウン将軍は、2月に「フェラーリを毎日通勤に使うのではなく、日曜日にしか使わない」と語っていました。これは我々の "ハイエンド"（戦闘機）であり、ローエンドの戦いにすべてを使わないようにしたいのです」。

空軍が今回初めて導入したF-15EXは、極超音速兵器の発射台としても、将来の空中戦能力の組み合わせの中で極めて重要な役割を果たすことになりそうだと思われます。

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https://www.thedrive.com/author/joseph-trevithick

Air Force Wants To Give Its F-15s Game-Changing Cognitive Electronic Warfare Capabilities

空軍、F-15に画期的なコグニティブ（認知的）電子戦能力を付与へ

人工知能と機械学習によって、将来の電子戦システムが新たな脅威にリアルタイムで対応できるようになる可能性があります。

アメリカ空軍は、現在開発中のF-15の様々なバージョンの電子戦システムに、人工知能（AI）や機械学習を活用した新しい「コグニティブ」機能を追加することを検討しています。これは、広く「コグニティブ電子戦」と呼ばれるコンセプトです。F-15Eストライクイーグルと新型F-15EXに搭載される予定のEPAWSS（Eagle Passive/Active Warning Survivability System）がその最有力候補と考えられる。認知的電子戦とは、電子戦のさまざまな側面を自動化して高速化することを目的とした一般的な概念であり、新しい対抗策をおそらくリアルタイムで迅速に開発することも含まれています。参考WarZone過去記事

オハイオ州のライト・パターソン空軍基地にある空軍ライフサイクル・マネージャー・センター（AFLCMC）は、2021年3月11日にF-15の改良型にコグニティブ電子戦機能を追加することに関する契約通知を発行した。F-15プログラムオフィスは、「コグニティブ（人工知能／機械学習）EW（電子戦）能力...今後2年以内に実戦投入可能で、段階的に改良され、現在F-15のために開発中のEWシステムに統合されるもの」に興味を持っていると、その発表は伝えている。

USAF

A US Air Force F-15E Strike Eagle equipped with EPAWSS links up with a KC-46A Pegasus aerial refueling tanker during an exercise.

これは、空軍のF-15EおよびF-15EXに標準搭載されるEPAWSSの開発と実戦投入のスケジュールと一致しています。EPAWSSの初期運用試験・評価（IOT&E）は2023年に開始される予定で、その翌年には電子戦スイートの本格的な生産を開始するかどうかの決定が下される見込みです。

EPAWSSは、F-15Eに搭載されているAN/ALQ-135 Tactical Electronic Warfare System (TEWS)に代わる全デジタル式の自己防衛システムです。正確な性能は非常に微妙ですが、この新しいシステムは、敵のレーダーからのものを含むさまざまな種類の電磁放射を検出し、分類し、地理的に位置づけることができることがわかっています。そして、どのレーダーが最大の脅威となるかを優先的に判断し、ジャマーやその他の対策を施すことができます。

「EPAWSSは、パイロットと航空機に攻撃と防御の両方の電子戦オプションを提供し、レーダー警告、ジオロケーション（位置測定）、状況認識、自己防衛を完全に統合したソリューションを提供することで、信号密度の高い競合環境や高度な競合環境において、地上および空中の脅威を検出して制圧することができます」と製造元のBAE Systems社は述べています。

EPAWSSは、「今日のコンピューティング、受信機、送信機の技術を駆使して、脅威に対してより迅速でスマートな対応を行い、パイロットにはより良い実用的な情報を提供します」と、プロジェクト開発のリーダーであり、第772試験飛行隊のオペレーション担当の民間人ディレクターであるエド・サバットは、2020年にこのシステムについて語っている。

どう考えても、EPAWSSはすでに高度に自動化された方法で機能しています。これは、コグニティブ電子戦能力の統合に理想的であると考えられます。

"コグニティブ電子支援および電子攻撃技術は、バックグラウンド（関心のある主要な信号ではない信号）の信号の課題と共存する、適応性のある、機敏な、曖昧な、ライブラリー外の複雑なエミッターの課題を調査／解決する。"とAFLCMCの契約通知は述べている。"また、政府は、EWの迅速な再プログラミング機能を提供したり、システムのパフォーマンスを向上させるために知識の相互作用や蓄積を活用する認知技術にも関心を持っている。

これは平たく言えば、空軍がAIと機械学習を使って、EPAWSSのような電子戦システムが、拾った正確な信号が事前にプログラムされたデータベースになくても、あるいは新しい、あるいは異常な方法で送信されているために混乱した方法で受信されていても、あるいは他のより良性の電磁放射とごちゃまぜになっていても、その中核機能をよりよく実行できるようにしたいということです。このような課題に対して、高度なアルゴリズムがある程度自動的に対応し、既存のデータに基づいて新しい信号を分類したり、乱雑な中から脅威となる信号を見つけ出したりすることが、すべてリアルタイムでできるようになると考えています。

空中電子戦パッケージについては、現状では、内部にプログラムされた情報でしか動作しないという問題があります。そのため、新しいレーダーなど、これまで見たことのない脅威に遭遇した場合、ミッション中に効果が低下するというリスクがあります。また、新しい敵のシステムが発見された場合でも、情報アナリストやエンジニアは、そのシステムに関する情報を収集し、既存の対策を更新して対応できるようにするために、通常、少なからぬ時間を必要とします。

A graphic giving a very basic overview of the electromagnetic "domain" as it applies to US Marine Corps operations. This is broadly applicable to the US military, as a whole, and underscores the density just of friendly electromagnetic emissions present in operational environments now. Things are only likely to become more cluttered as time goes on.

米海兵隊の活動に適用される、電磁界の「領域」の非常に基本的な概要を示す図。これは米軍全体に広く適用されるもので、現在の作戦環境に存在する味方の電磁放射の密度を強調している。時間が経てば経つほど、事態はさらに混乱していくだろう。

認知的電子戦は、そのプロセスを根本的に変える道筋を示しています。この技術により、電子戦システムがこれまで知られていなかった信号に関する新しい情報を、まったく新しい対抗策やその他の能力に素早く変換できるようになることが期待されている。これがAFLCMCの契約通知で言われている「迅速なEWリプログラミング能力」である。

この能力の初期バージョンとしては、EPAWSSのようなシステムが新種の信号データを識別し、自動的に初期分析を行い、それを様々なネットワークを介して地上の人員に渡すことが考えられる。そうすれば、現場の人間はすぐに情報を分析し、必要に応じて新たな脅威に対応するための方法を検討することができます。

"近い将来、陸・海・空・宇宙の各領域で実績のあるEWプラットフォームが、検知・識別機能の一部としてコグニティブEW機能を搭載することになるでしょう。空軍のジョン・ケーシー少佐は、昨年、将来のコグニティブ電子戦の作戦コンセプトについて述べた記事の中で、「これらのプラットフォームに搭載されている有機的に収集されたフィードやオフボードのフィードは、コグニティブEWツールキットをホストしているこれらのプラットフォームにスペクトル領域の認識やエミッターの特性を提供するでしょう。"空軍のジョン・ケイシー少佐は、昨年、将来のコグニティブ電子戦の作戦コンセプトについての記事で、「コグニティブEWツールキットに助けられた前方および遠隔地のオペレーターは、センサーからのEMS（電磁スペクトル）フィードを精査して、スペクトルの特性を迅速に把握し、必要に応じて、直ちに対策の開発を開始するだろう」と述べている。

このコンセプトの絶対的な「聖杯」（※Holy Grail＝至高の器・製品）は、これらすべてを内部でリアルタイムに行うことができる電子戦の一式（suites）です。航空機に搭載されたシステムであれば、出撃中に新たな電子的脅威が発生した場合、搭載された機器は最も効果的な方法で対応するためにジャマーの再プログラムを直ちに開始することができます。このように、AFLCMCの契約発表では、今すぐ運用を開始し、時間の経過とともに機能を拡張できる技術が求められていることを指摘しておくことは非常に重要です。

EPAWSSに関して言えば、BAEシステムズ社は、米国防総省国防高等研究計画局（DARPA）が実施したARC（Adaptive Radar Countermeasures：適応レーダー対策）プロジェクトの一環として、すでにコグニティブ電子戦機能の研究をある程度行っています。BAE社のARCプログラムマネージャーであるLouis Trebaol氏は、2016年に同社がその取り組みのフェーズ3に進む契約を獲得した後、「フェーズ2では、クローズドループのテスト環境で高度な脅威を特徴づけ、適応的に対抗する能力を実証することに成功しました」と語った。"この重要な技術を戦場に送り出すために、今後も技術の成熟と米国の最先端レーダーに対するテストを続けていきます」。

DARPA

A graphic the Defense Advanced Research Projects Agency made to go along with its Adaptive Radar Countermeasures (ARC) program.

また、このような能力を実現するためのアルゴリズムの開発に加えて、どのような切り詰めたスケジュールでも動作するようにするためには、かなりの処理能力が必要になることも指摘しておきます。そのためには、大量の処理が可能な小型のコンピュータを開発し、AIを使ったシステムを実現することが必要になります。また、空軍はロッキード・マーティン社と協力して、オフボード（ネットワークを使って搭載されていない）処理能力をさまざまな用途に活用する可能性を検討しています。

また、空軍がF-15に搭載するコグニティブ電子戦の能力は、ほとんどがソフトウェアで定義されているため、必要なハードウェアを持っているか、収容できるのであれば、他の航空機に同様のシステムを移植することも考えられます。同様に、航空機以外のプラットフォームや自己防衛以外の役割のために設計された高度な電子戦システムの開発を支援する可能性もあります。

いずれにしても、空軍は近い将来、将来のF-15の全機にこのような画期的な電子戦能力を持たせることを明確に希望している。

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F2戦闘機の後継となる次期戦闘機をめぐり、開発の全体を統括する三菱重工業は、複数の国内企業とともに開発チームを立ち上げ、設計作業を本格化させています。

防衛省は、航空自衛隊のF2戦闘機が2035年ごろから順次、退役することから、後継となる次期戦闘機を日本主導で開発することにしていて、機体を担当する三菱重工業が全体を統括し、エンジンやレーダーなどはほかの国内企業が担当します。

三菱重工業は、設計作業を加速させるため、拠点となる愛知県の工場にエンジンや機体、それにレーダーなどの開発実績のある国内企業7社とともに、およそ200人の技術者を集めた開発チームを立ち上げました。

開発チームは、今後、500人程度まで増員し体制を強化することにしていて、2027年度までに詳細な設計を作成し、試作機の製造や飛行試験などを経て、2031年度の量産開始を目指す方針です。

開発にあたって、防衛省は、ステルス性が高いF35戦闘機などの開発実績があるアメリカのロッキード・マーチン社から支援を受けることにしていますが、国内企業が開発を主導することで、技術力の維持を図りたい考えです。

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次期戦闘機、川重・NECも参加　同設計8社に 

【日経新聞】2021年3月11日 2:00

政府が2035年の配備をめざす次期戦闘機の開発に川崎重工業とNECも参加することが分かった。三菱重工業が全体を統括し、日本の防衛産業の主要企業が協力して設計する。米防衛大手ロッキード・マーチン社から技術支援を受ける交渉も進めている。

共同設計に参加する日本企業はこれで三菱重を含め8社となる。役割分担はエンジンがIHI、機体がSUBARUと川重、電子戦装備を制御するミッションシステムが三菱電機、レーダーを含む電子機器が東芝と富士通、NECになる。

次期戦闘機は35年ごろから退役する航空自衛隊のF2の後継にあたる。防衛産業の主要企業がそろって参加するのは、政府の中期防衛力整備計画（中期防）で「わが国主導の開発に早期に着手する」と記したためだ。

日本の企業が中心に開発することで、各企業の技術力を高め、中長期的に人材やノウハウを継承していくことができる。ものづくりや事業の基盤を強くする効果がある。

三菱重の小牧南工場（愛知県豊山町）内で作業する。飛行制御やエンジン、ソフトウエアなど部門ごとに設計室を備える。いま各社の技術者が200人以上集まる態勢だが、将来的に500人規模に増やす。

防衛省は20年12月、次期戦闘機の開発でロッキードから技術支援を受けると発表した。日米両政府で支援内容を詰め、21年内に契約する見通し。

同社が持つ最新鋭の技術をどこまで日本勢に公開するかが焦点になる。日米の防衛産業の協力関係が深まれば日米同盟の一層の強化につながる。

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最新の戦闘機技術を盛り込んだ先進技術実証機「X2」 - 写真＝防衛装備庁ホームページより

■次期戦闘機の開発は安倍前首相によって遅延を強いられてきた

防衛省は国会で審議中の2021年度防衛予算に次期戦闘機の開発費576億円を計上した。本年度予算で国際協力を視野に入れたコンセプトづくりを進めた結果、主開発企業を三菱重工業とし、その下請け企業に米国のロッキード・マーチン社を選定、これから本格開発に乗り出そうというのだ。

開発に成功すれば、世界のどこにもない最強の戦闘機となるはずだが、コトはそれほど単純ではない。国際協力の言葉からわかる通り、残念ながらわが国には戦闘機を独自開発する能力がなく、米国など航空機先進国の支援が欠かせないからだ。

それでも時の政権さえしっかりしていれば、国際協力の壁を乗り越えられるかもしれないが、その、時の政権の舵取りが危ういのだ。そもそも次期戦闘機の開発は良好な対米関係の維持を最優先とする安倍晋三前首相によって遅延を強いられてきた。

■トランプ米大統領の「バイ・アメリカン」に応じてきたが…

次期戦闘機は現在、航空自衛隊が92機保有するF2戦闘機の後継機にあたる。F2は2030年ごろから退役が始まるため、防衛省は2017年から次期戦闘機の検討を始めていた。

ところが、2018年12月、当時の安倍内閣はF35戦闘機の追加購入を閣議了解で決め、次期戦闘機の前にF35が割り込む形となった。

閣議了解は「F35Aの取得数42機を147機とし、平成31年度以降の取得は、完成機輸入によることとする」との内容で、追加購入する105機のF35を航空自衛隊が保有するF15戦闘機のうち、古いタイプの99機と入れ換えることにした。

退役時期が決まっておらず、まだ使えるF15を強制的に退役させてまでF35を追加購入するのは、トランプ米大統領が主張する「バイ・アメリカン（米国製を買え）」との要求に応えるためだ。

米政府にカネを渡すため、あえて「完成機輸入による」との一文を入れたことにより、防衛省が三菱重工業などに1870億円の国費を投じて造らせたF35の組立ラインは閣議了解より前に発注した機数分の生産で打ち止めとなり、完全に停止することになった。

ここに大きな問題がある。

■航空機の生産をやめれば航空機製造技術は途絶えてしまう

戦闘機であれ、旅客機であれ、航空機の生産をやめれば航空機製造技術は途絶えてしまう。国産旅客機「三菱リージョナルジェット（MRJ）」改め「スペースジェット」の開発が難航しているのは、戦後に連合国軍総司令部（GHQ）が航空機の研究開発を禁じたことと、航空機開発が解禁された後に国産旅客機として誕生した「YS11」以降、旅客機を開発してこなかったことに遠因がある。

写真＝防衛省資料より次期戦闘機のイメージ - 写真＝防衛省資料より

F35追加導入の閣議了解は、国内から戦闘機の製造技術を消滅させ、戦闘機製造によって獲得してきた航空機全般の製造技術を喪失させるおそれがあった。

焦りを強めた防衛省は、国産か、国際共同開発かの方向性も定まらないまま、2019年度予算に「将来戦闘機」の名称で57億円の研究費を計上した。翌2020年度予算で現在の「次期戦闘機」となり、111億円の開発費が付いた。

この開発費をもとに検討を進め、昨年12月までに次期戦闘機の開発コンセプトが決定した。筆者が入手した防衛省の資料から、その中身を読み解いていこう——。

■防衛省は本気で「令和のゼロ戦」の開発を目指している

空中戦といえば、戦闘機同士が近距離で戦うドッグファイトを連想する。しかし、ミサイル技術や情報共有のためのネットワーク技術の進展により、近年、空中戦の様相は大きく変化した。

今では、肉眼では見えない遠方からミサイルを発射する戦い方が主流だ。

この戦いではレーダーに映りにくいステルス機が優位になる一方、情報を複合的に組み合わせて敵機の位置を正確に把握する機能が求められるようになった。

周辺国をみると、中国は最新鋭機に該当する第5世代のJ31戦闘機の開発を進め、ロシアも同じく第5世代のSU57戦闘機の開発を推進している。

こうした他国の状況を見ながら、防衛省が次期戦闘機に求めることにしたコンセプトは、①量に勝る敵に対する高度ネットワーク戦闘、②優れたステルス性、③敵機の捜索・探知に不可欠な高度なセンシング技術、の3点を併せ持つ機体とすることである。

資料には「このような戦い方を可能とする戦闘機は存在しない」と異なる字体で大きく書かれ、防衛省が本気で「令和のゼロ戦」の開発を目指していることがわかる。

写真＝防衛省資料より

■実戦経験のある国でなければ戦闘機は開発できない

だが、日本の技術だけでは、理想の戦闘機は造れない。

写真＝令和2年版防衛白書より

次期戦闘機の想像図 - 写真＝令和2年版防衛白書より

国内で唯一、戦闘機を製造する能力がある三菱重工業は防衛省からの発注を受けて、最新の戦闘機技術を盛り込んだ先進技術実証機「X2」を製造し、2016年に初飛行させた。国産エンジンの推力が小さいことから小型機となり、戦闘機への転用はできないが、レーダーに映りにくいステルス機の国産化は可能であることを文字通り実証した。

一方、エンジンメーカーのIHIは「X2」にエンジンを提供した後、推力15トンという、戦闘機として十分な性能のエンジンを開発した。また三菱電機は世界でもトップレベルのレーダーを製造する技術を持っている。

やっかいなのは、こうした技術を単純に組み合わせるだけでは次期戦闘機として成立しない点にある。戦闘機の心臓部にあたるソフトウェアや武器システムは実戦経験のある国でなければ必要十分なものは開発できないとされている。

その点は防衛省も承知しており、2018年、米、英両政府に対し、いかなる戦闘機が開発可能か提案を求めた。その結果、ロッキード・マーチン、ボーイング、BAEシステムズの3社から提案を受けた。

■ロッキード・マーチン社を「下請け企業」に選んだが…

このときの提案内容も踏まえて、防衛省は昨年10月、次期戦闘機の主開発企業に三菱重工業を選定。あらためて開発への参加を希望した前記3社の中からロッキード・マーチン社を「下請け企業」に選んだ。

三菱重工業は国内最大の防衛産業とはいえ、ロッキード・マーチン社は世界最大の軍需産業である。「小」が「大」を飲み込めるのだろうか。

懸念を持たざるを得ないのは、戦闘機開発をめぐり、日本が米国に煮え湯を飲まされた過去があるからだ。1980年代にF2戦闘機を日米で共同開発した際、米政府は米議会の反対を理由に提供を約束したソフトウェアの飛行制御プログラムを開示せず、日本側の開発費が高騰する原因になった。

このときの主開発企業が三菱重工業であり、共同開発企業がロッキード・マーチン社である。いつか来た道を連想させるのに十分な配役だろう。

■「政治力、技術力の差」が日本を敗者とし、米国を勝者とした

開発終了後も、米側は機体製造への参画を言い出して譲らず、日本政府から受け取る製造費は開発費と同じ割合の40％を主張。日本政府が折れて希望通りに支払った結果、約80億円で調達できる見込みだったF2は約120億円に高騰した。

エンジン1基のF2が、エンジン2基のF15戦闘機より高いのだ。見合うはずがない。防衛省は調達機数を当初予定した141機から94機に下方修正し、計画より早い2007年に三菱重工業での生産を終えた。

その一方で、日本の技術によって機体を軽量化できる炭素複合材の製造技術が米国に流れ、ロッキード・マーチン社はF22戦闘機やF35戦闘機に転用して莫大な利益を上げている。

彼我の政治力、技術力の差が日本を敗者とし、米国を勝者としたのだ。

F2の生産終了後、三菱重工業で行っている戦闘機の製造といえば、F35戦闘機の「組み立て」である。米政府が日本側に戦闘機の製造技術が流れることを嫌ってライセンス生産を認めず、部品を組み立てるだけのノック・ダウン生産にとどめたからだ。

■防衛省が次期戦闘機の開発にあたり入れた1つの条件

完成後の機体は米政府の所有となり、米政府は防衛省の購入価格を米国から輸入する機体より約50億円も高い約150億円の高値をつけた。その価格差により、安倍政権で追加導入を決めた105機はすべてを輸入となったのである。

写真＝航空自衛隊ホームページより105機の追加購入が決まったF35戦闘機 - 写真＝航空自衛隊ホームページより

戦闘機を単独で製造する技術がないわが国は、米国のやりたい放題に手も足も出なかったのが実情だ。

その反省から、防衛省は次期戦闘機の開発にあたり、「わが国の主体的判断で改修や能力向上ができる改修の自由度」を条件の1つに入れた。日本で開発したり、生産したりしながら、米政府の意向で改修ひとつできなかった前例を打ち破ろうというのだ。

また、国内企業参画を目指し、国内産業基盤を維持するために「適時・適切な改修と改修能力の向上」と「高い可動率の確保および即応性向上の観点から、国内に基盤を保持しておくことが必要」とした。

米政府に主導権を握られると米側の都合が優先される。次期戦闘機が肝心なときに稼働できない事態に陥ったり、適時・適切に改修もできないようになったりしては話にならない。

■政官財が団結して挑まなくてはならない総力戦

そしてロッキード・マーチン社については、三菱重工業や防衛省が必要と判断した範囲内の業務のみに従事する「脇役」に留め置くことにした。

防衛省が打ち出した国際協力の方向性は、おそらく間違ってはいない。しかし、技術的には格差のある日米の主客が転倒したまま、次期戦闘機の開発が順調に進むかどうかは、見通せない。

ただ、この次期戦闘機の開発は、わが国が米政府の言いなりになる主従関係を見直し、まともな自立国家になれるか問われる試金石となるだろう。そのためには政官財が団結して挑まなくてはならない総力戦であることだけは間違いない。

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半田 滋（はんだ・しげる）

防衛ジャーナリスト

1955年年生まれ。元東京新聞論説兼編集委員。獨協大学非常勤講師。法政大学兼任講師。2007年、東京新聞・中日新聞連載の「新防人考」で第13回平和・協同ジャーナリスト基金賞（大賞）を受賞。著書に、『安保法制下で進む！ 先制攻撃できる自衛隊　新防衛大綱・中期防がもたらすもの』（あけび書房）、『検証　自衛隊・南スーダンPKO　融解するシビリアン・コントロール』（岩波書店）、『「北朝鮮の脅威」のカラクリ』（岩波ブックレット）、『零戦パイロットからの遺言　原田要が空から見た戦争』（講談社）、『日本は戦争をするのか　集団的自衛権と自衛隊』（岩波新書）、『僕たちの国の自衛隊に21の質問』（講談社）、『「戦地」派遣　変わる自衛隊』（岩波新書）＝2009年度日本ジャーナリスト会議（JCJ）賞受賞、『自衛隊vs北朝鮮』（新潮新書）などがある。

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（防衛ジャーナリスト 半田 滋）

http://www2.tbb.t-com.ne.jp/imaginary-wings/

防衛装備庁では、有事の際圧倒的多数と予想される中国の攻撃兵器から国民の生命と財産を守り抜く為には、我が国の技術的圧倒的優越を確保し、先進技術を取り込んだ装備品を試作し、先進的な防衛装備品を創製しています。

防衛装備庁の最優先事項として、次期戦闘機（仮称：Ｆ-3）の開発を行っているとHPには書かれています。重要技術への重点的な投資、研究開発プロセスの合理化等による研究開発期間の大幅な短縮、先進的な民生技術の積極的な活用に取り組んでおります。次期戦闘機に関しては、これまで取り組んできた先端材料技術を駆使した大推力の戦闘機用エンジンの研究や技術的な成立性を検証するためにシミュレーション環境を活用したシステム・インテグレーションに関する研究など戦略的な検討を踏まえ、いよいよ三菱重工を中心としたチームの開発がスタートした。

新型戦闘機には、レーダーに探知されにくいステルス性能に加え、敵国のステルス機を見つける機能、さらには小型無人機や人工知能（AI）を搭載する。遠隔ドローン制御機能や、VRスタイルのヘルメットマウントディスプレイ、マイクロ波兵器などの搭載も検討されている。

研究開発期間の大幅な短縮する為に、装備品の高度化、複雑化により、研究開発期間が長期化する傾向があるため、装備品開発のブロック化、モジュール化またはオープンアーキテクチャ化といった手法の適用による取り組まれております。

先進的な民生技術の積極的な活用し、民生分野においてもイノベーションを起こす大きなポテンシャルを有している量子技術、人工知能技術といった革新技術について、これまで防衛装備庁が蓄積してきた技術と組み合わせて、オールジャパン+ロッキード・マーチン社の体制でゲーム・チェンジャーとなる最先端技術を次期戦闘機組み込み、研究開発をスタートさせました。

http://www2.tbb.t-com.ne.jp/imaginary-wings/

次期戦闘機の調達について

防衛省

令和２年１１月１４日

https://www.gyoukaku.go.jp/review/aki/R02/img/s2.pdf

 

空軍の戦闘機用のレーザー防御ポッドが実現します

長らく遅れていたSHiELDプログラムがようやくまとまり、今年後半に完成したデモンストレーター・ポッドの納品が公式にきまりました。

https://twitter.com/CombatAir

米国空軍は、戦闘機に外部から搭載するように設計された防衛戦術用レーザー兵器の試作品の最初の主要部品を受け取ろうとしています。ボーイング社は最近、この指向性エネルギー兵器用のポッドアセンブリの作業を終え、その中には最終的にレーザーとビーム制御システムが搭載される予定です。

空軍研究所(AFRL)は本日、2015年から継続しているSelf-Protect High Energy Laser Demonstratorプログラム(SHiELD)の一環として、このポッドを今月下旬に引き渡すと発表した。ロッキード・マーチンは実際の固体レーザーの開発を請け負っており、ノースロップ・グラマンはビーム制御システムを供給している。AFRLは7月までにこれらのコンポーネントを入手し、その後3つのコンポーネントを組み合わせて完全なシステムを形成することを望んでいる。

BOEING

Members of the SHiELD program and their Boeing contractor team inspect the newly arrived SHiELD pod, which will be equipped with additional assembly pieces later this spring.

空軍のプレスリリースによれば、「最初の主要な組み立てを受けたSHiELDポッド構造は、AFRLの科学者やエンジニアがポッド、レーザー、ビーム制御を含む完全なシステムの統合を開始することを可能にし、これらの重要なサブシステムの開発と生産の段階に終止符を打つ」と、述べています。

最終的には、ポッドベースのレーザーの地対空ミサイルや空対空ミサイルに対する能力をテストする先端技術実証プログラムが実施され、2024年度にはシステムのフルテストが開始される予定です。SHiELDは当初、リスクの高い環境下での戦闘機の積極的な防衛の可能性を証明することに関心を寄せているが、公式には、システムがより大型で動きの遅い戦闘機や戦闘支援機にも適用されることを期待している。

しかし、AFRLが認めるように、敵対的な超音速ミサイルを撃墜するために指向性エネルギーレーザーを使用することは決して容易ではない。プレスリリースによると、AFRLは技術的な課題は "途方もないものである "と述べています。

「これらは、私たちが解決しようとしている難しい問題です」と、SHiELDプログラムマネージャーのJeff Heggemeier博士は述べています。風速、乱流、航空機の素早い操縦など、レーザーシステムがこのような状況下で実行しなければならない外乱やストレスを想像してみてください。私たちはまずこれらの課題を解決しなければなりませんでしたが、それには時間がかかりました。

Heggemeier氏は、戦術機が搭載できるポッドの中に収まるような小型軽量のサブシステムを開発するという課題を含め、SHiELDの開発が遅れてきたことを認めています。十分に小型でありながら、戦術的にも十分に強力なレーザーを作るために必要とされた大きなブレークスルーについては、以前の記事で詳しく説明しています。

一方で、プログラムが経験した技術的な問題の本質は明らかにされていませんが、The War Zoneは過去に、プログラムの挫折のいくつかを検討してきましたが、直近では計画されていたテストを2年延期しました。これは、技術的な困難とCOVID-19パンデミックのための減速の複合的な結果のために非難された。

当初、ボーイング社は2021年までにポッド付きプロトタイプシステムを実際の飛行試験に備え、10年末までに実際の運用が可能になるようにすることを目標としていました。

これまでのところ、ボーイングは2019年に空軍のF-15戦闘機にポッド型の試作品（内部のサブシステムを除いたもの）を搭載して飛行させた。一方、地上試験では、デモンストレーターレーザーウェポンシステム（DLWS）として知られる代表的なレーザーが、同年、ニューメキシコ州のホワイトサンズミサイル射場上空で複数の航空発射ミサイルを撃墜することに成功した。

U.S. AIR FORCE

The Demonstrator Laser Weapon System (DLWS) has been used as a surrogate for SHiELD testing.

DLWSレーザーの正確な出力クラスは まだ分かっていませんが ヘグゲマイヤーは以前数十キロワットと言っていましたが ロッキード・マーチンは、すでに地上配備型の車載レーザー兵器の開発の一環として、60キロワット級のレーザー兵器システムを米陸軍に納入している。

"これらの重要なデモンストレーションは、我々の指向性エネルギーシステムが戦闘員のためのゲームチェンジャーになるように軌道に乗っていることを示しています」と、AFRLのDirected Energy DirectorateのディレクターであるKelly Hammett博士は述べています。"飛行中のミサイルを撃墜したり、拒否された環境で運用したりする能力は、敵に対する優位性を高めることができます。

"何年もの開発とテストを経て、SHiELDは私たちが言った通りの性能を発揮すると確信しています」とHeggemeier氏は述べています。"とHeggemeier氏は述べています。「そしてそれは、我々の航空隊員にとって大きな勝利です。

SHiELDがその可能性を証明すれば、あらゆる種類の軍用機のための画期的なポッド型レーザー防御システムにつながる可能性があります。これは、赤外線フレアやチャフ、あるいは電子戦システムのような消耗品の対策よりも、多くの利点を提供するでしょう。

一方で、レーザーは大気条件の影響を受け、ビームの射程距離と有効性を低下させる可能性があります。もう一つの欠点は、レーザーは一度に単一のターゲットにしか照射できないので、圧倒される可能性があるという事実です。最終的には、将来のレーザー・ミサイル防衛システムは、他の様々な高度な対策、例えば、消耗品ジャマー、ハードキル迎撃機、牽引式囮などと並んで、層状の自己防御システムの一部を形成することが期待されるかもしれない。

LOCKHEED MARTIN

An artist’s conception of a future fight jet shooting down a threat with a laser.

その先には、SHiELDポッドの製品版、あるいはそれに類似したものが、最終的には攻撃的な役割でも使用されるようになるかもしれません。

最後に、SHiELDは、少なくとも、技術実証に使用できるポッドを提供しようとしているようです。これは米軍にとっては朗報となるでしょう。敵のミサイルを叩きのめすことができるレーザーを搭載した戦闘機の約束は、おそらく少しずつ近づいてきている。

訂正です。この記事の元のバージョンでは、SHiELDは2013年にさかのぼると誤って記載されていました。プログラムは2015年に開始されました。それはまた、デモンストレーターレーザーウェポンシステム(DLWS)がロッキード・マーティンの設計であると述べていました。General Atomicsがそのレーザー自体を開発し、AFRLが残りのサブシステムを提供した。

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この記事は少し誇大広告ぎみかもしれません。おそらく60ｋｗ級の出力しかないSHiELDポッドは、私たちミリタリーオタクが期待するようなバルカン砲に代わり戦闘機や迫りくるAAMを撃墜できる能力はありません。せいぜい、ドローンや小型ボートを破壊する能力しかありません。またフレアーやチャフのような使い方もあるようです。

航空機は陸上や艦船のように大型の発電用装置や蓄電装置を積むことが難しく、SFのようなレーザー兵器が実現するとすれば、艦船や陸上において実用化して、その後小型化して、大型の輸送機や爆撃機、空中給油機、早期警戒機に搭載、更に技術が進歩してようやく、戦闘機へ搭載、最後が個人用携行用兵器の順番かと思っています。

日進月歩のレーザー兵器の開発ですが、大出力化のカギは触媒用の画期的物質の発見、高速大容量蓄電技術の進歩だと思っていました。現在私が注目しているのはフェムト秒レーザです。

これは、現在防衛省が民間と研究しているレーザー技術で、大出力のレーザーを超々短時間1フェムト秒照射する技術です。

フェムト（femto, 記号:f）は国際単位系(SI)における接頭辞の一つで、基本単位の10の-15乗倍の量を示します。基本単位が秒ですから、1フェムト秒は「1000兆分の1秒」となります。

光は真空中で1秒間に約30万キロメートル（およそ地球を7周半）進むことができますが、1フェムト秒では光でさえわずか1万分の3ミリメートル（0.3ミクロン）しか進めません。それ程に極短い時間が「フェムト秒」なのです。

レーザには連続して発振する「CW（Continuous Ｗave）レーザ」と一定のパルス幅で発振する「パルスレーザ」があります。フェムト秒レーザはパルスレーザで、そのパルス幅がフェムト秒レベルのレーザです。

飛行しているＡＡＭや戦闘機、弾道弾を破壊するに足る能力とされる1MW（1メガワット＝1000ｋｗ）を1フェムト秒であれば、航空機搭載する大きさの機器で照射する可能性が出てきたと思います。

SHiELDポッドは、戦闘機レーザー実現のための、一里塚のようなものです。
世界初の戦闘機用レーザーポットと銘打つと些かフライングになってしまうと思いまして、当初「遂に戦闘機用レーザーポット兵器が実用化」へとしたタイトルを変更し、「遂に戦闘機用レーザーポットが実用化へ」にしました。

VIKING AERO IMAGES

F-15EX serial 20-0001 screams into the vertical. 

New F-15EX Makes First Flight: ‘Super Eagle’ is NATO’s Heaviest New Fighter Fifteen Years　【MilitaryWatchMagazine】February-3rd-2021

新型F-15EXが初飛行へ：「スーパー・イーグル」はNATOの新型戦闘機としては15年ぶりの重戦闘機

ボーイングF-15EXイーグル初飛行

2月2日、ボーイングF-15EXの重量級戦闘機イーグルが初飛行を行い、米空軍向けに発注された新造F-15が生産ラインを離れたのは約20年ぶりとなりました。F-15EXは、1997年9月にF-22が初飛行して以来、欧米空軍が発注した戦闘機の中で最も重いクラスの戦闘機であり、現在生産されている欧米の戦闘機の中では最も重く、多くの点で最も能力の高い戦闘機です。この戦闘機は、ベトナム戦争中に設計され、49年前の1972年に初飛行した冷戦時代のF-15Aイーグルをベースにしています。1976年にアメリカ空軍で初飛行を開始したF-15は、現在でも生産されている世界最古の戦闘機です。F-15EXは、元のF-15の設計上の大幅な改善をマークし、それはロシアのSu-35や中国のJ-16などの他の強化された冷戦時代の戦闘機として包括的なアップグレードを経ていないが、その機能はまだ芸術の域であり、第五世代のF-22のに比べてもいくつかの点で優れている。

ボーイングF-15EXイーグル初飛行

F-15の設計改良のための開発は、主に海外の顧客からの資金援助を受けており、世紀の変わり目以降、韓国から60機、シンガポールから40機、サウジアラビアから80機以上、カタールから36機の注文を受けています。これらの戦闘機は、イーグルの第4世代の機体に第5世代の技術を取り入れたもので、カタールのF-15QA型はF-15EXが飛来するまでは最も先進的なものでした。米軍では約400機のF-15が就役しており、生産された機体数はイーグルの総合性能がはるかに優れているにもかかわらず、より軽量で安価なF-16の約25％に過ぎない。これは、F-16の運用コストがEagleの4分の1以下であるという事実に大きく起因しており、F-16の運用コストはかなり安く、米国とその同盟国が一般的に好んで使用してきたコスト効率の良い航空機であることは間違いありません。F-15EXは旧型のF-15よりも運用コストが低く、新武装から新ソフトウェアまでのアップグレードが容易に行えるように、より近代的な製造技術を用いて作られています。F-15EXは新しいアビオニクス、センサー、電子戦システムを搭載していますが、旧型のF-15に比べてエンジンの性能が向上したり、レーダーの断面積が減少したりしているのが目立ちます。

F-22 (left) and F-15 Heavyweight Fighters

F-15EX戦闘機は、冷戦時代に製造されたF-15C/Dの航空優勢機を置き換えることを目的としており、その多くは約40年前のものであり、35年以下のものはありません。F-15C/Dは空対空戦闘に特化しており、欧米のヘビー級戦闘機の中では最も多くの数が投入されている。2005年12月から就役したF-22ラプターに取って代わられる予定だったが、予定されていたラプターの機体数が750機から187機に削減されたため、F-15C/Dの就役期間は予定よりもかなり長くなってしまった。F-22の運用コストが非常に高く、当初はF-15よりも低いとされていたが、約2倍のコストがかかることが判明した。米国は12億ドルの契約で8機のF-15EX戦闘機への資金提供を承認しているが、最初の戦闘機の受注は230億ドル近くに達すると予想されている。この後、1989年から2001年までに就役した新型戦闘機F-15Eの後継機として、F-15EXのさらなる改良型が発注される可能性があります。F-15EXは2050年代まで使用され、その頃にはF-15は80年以上飛行していることになります。

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Boeing F-15EX First Flight•2021/02/04

2021年2月2日(火)、15年ぶりに新型のF-15EX戦闘機が米中西部ミズリー州セントルイス・ランバート国際空港にて初飛行しました。試験飛行は約90分間。ボーイング社は米空軍へ最初の2機納入時期を2021年第2四半期としていましたが、2021年第1四半期後半つまり来月に早める計画です。

初飛行では搭載したアビオニクス、先進システム、ソフトウェアが確認されました。飛行中に収集されたデータは、リアルタイムに飛行を監視するチームによって機体の作動が設計通りに機能したと確認されています。

空軍に引き渡しされるF-15EX戦闘機2機は、旧式化したF-15C/Dの更新用として導入されるもので、マルチロール機であるF-15E「ストライクイーグル」をベースに飛行制御システムをフライバイワイヤにし、デジタル式コックピットを備えるほか、最新のAESA（アクティブ・フェイズド・アレイ）レーダーや世界最速のミッションコンピューター戦術状況を把握するため各種状況を制御するセントラルコンピューターに、ハネウェル製ミッションコンピュータのADCP-IIを採用し、電子戦システムのイーグルパッシブアクティブ警告および生存システム(EPAWSS)なども搭載されています。主に対空戦闘に特化しています。

将来米空軍が必要とする技術導入に向け、搭載されたデジタルシステムのテストベッドとして使用されます。

アメリカ空軍は2020年7月、ボーイングに8機を発注しており、今後は計144機まで契約する計画です。

https://militarywatchmagazine.com/article/russia-s-su-35-vs-america-s-f-15x-air-war-in-the-4-generation

Russia’s Su-35 vs. America’s F-15EX: Air War in the ‘4++ Generation’

【MilitaryWatchMagazine】February-5th-2021

ロシアのSu-35とアメリカのF-15EX：「4++世代」の空戦

ロシアが最初にデモンストレーションを行って以来、重要なステルス能力なしで動作するように設計された高度な次世代戦闘機のための概念は、潜在的に非常に強力で、多くの点で米国で開発されているステルスジェットに代わる有利な代替として浮上しました。このように、冷戦の余波の中で米国が冷戦時代のF-15イーグルの重戦闘機級航空優勢戦闘機に代わるF-22ラプターに重点を置いていたのに対し、ロシア自身の航空優勢を争う手段は著しく異なっていた。改良点としては、三次元推力ベクトルエンジンの統合による操縦性の向上、機首に搭載されたアービスEレーダーによる270度以上の状況認識能力の向上、8発のミサイルから14発のミサイルへの搭載量の拡大などが挙げられます。また、より強力な赤外線探索・追跡システムも統合され、必要に応じてレーダーサインなしで戦闘機を運用することが可能となった。

  

フランカーの航続距離は、新しい燃料タンクと効率の良いAL-41エンジンによって拡大され、Su-27に搭載されていたAL-31エンジンよりも大幅に強力になった。新型フランカーは、複合材料の使用量を大幅に増やすことで大幅に軽量化、耐久性を高め、レーダー断面積は機体の単純な再設計により70％以上縮小され、機体の能力を損なうことなく、長距離での生存性を向上させた。これらの改良は、主にR-77、R-27の改良型、超音速R-37Mを含む新世代の対空ミサイルによって補完された。フランカーには次世代のアビオニクスと電子戦システムも搭載され、Su-37の多くの成功を基にして生まれたのが、2014年に就役したSu-35「4++世代」の航空優越戦闘機で、アメリカのエリート戦闘機F-22ラプターを含む既存のすべての欧米の戦闘機と真っ向勝負できるように設計されています。

  

Russian Su-35 '4++ Generation' Air Superiority Fighter

  

米国は当初、F-15の全艦隊を750機のラプターに置き換え、海軍の空母ベースのF-14トムキャット重戦闘機をF-22の空母ベースの派生機に置き換えることを計画していましたが、次世代ジェット機の運用コストが高く、膨大なメンテナンスが必要なため、このような大規模な艦隊を運用することは現実的ではありませんでした。F-15はすでに1時間あたり約31,000ドルの非常に高い運用コストを持っていたと、F-22は約60,0000ドル以上の1時間あたりでこれを倍増させました。これにより、新しいステルスジェットの取得予定数が75％削減され、187機になりました。米国と主要な敵対国との間の緊張が高まる中で、航空優勢のための大規模な競争の可能性が再び浮上しました。現役のF-15が35年以上経過して金属疲労に悩まされる中、米空軍は「4＋＋＋世代」のジェット機で重戦闘機を強化しようとしたのである。

  

このように空軍の要求を満たすために開発されたF-15Xは、ロシアのSu-35よりも初代イーグルとの類似性が高く、初代フランカーよりも大幅に改良されている。F-15Xは、強力な新型アクティブ電子走査アレイレーダー、先進的な新型電子戦システムとアビオニクスを統合し、オリジナルの8発から最大22発のミサイルを搭載した大幅に拡張された。新しいデータリンクは、ステルス性の高いF-35戦闘機とF-22戦闘機の支援を可能にするように設計されていますが、これらの戦闘機は、それぞれミサイル弾頭数が4発と8発と小さく制限されていました。新しいコンフォーマル燃料タンクは、戦闘機の耐久性も向上させた。おそらく最も重要なことは、戦闘機の運用コストとメンテナンスの必要性がオリジナルのイーグルよりも大幅に削減されたことで、低コストで多数の戦闘機を運用できるようになったことでしょう。

  

F-22 and F-35 Fifth Generation Fighters

  

Su-35とF-15Xの能力を比較してみると、前者はロシアの主要な前線の航空優勢戦闘機として設計されたため、デザインが大きく異なっている。F-15Xは114機が計画されており、大量に取得されることになっていますが、これらは主にF-35AやF-22ステルス戦闘機の大規模なフリートをサポートすることを目的としたものであり、ラプターに取って代わるであろう第6世代のジェット機、例えば貫通対空戦闘機や空軍優勢戦闘機のようなものもあります。とはいえ、ロシアがSu-35を大量に入手して増殖していることや、F-15X自体が海外に売却される可能性があることから、役割が異なるにもかかわらず、この2機が真っ向勝負する可能性は残っている。

  

F-15EX Conducts First Flight

  

目視範囲での戦闘では、Su-35は、オリジナルのフランカーから継承された操縦性の高い機体や、三次元の推力ベクトルエンジンで強化された機体など、多くの利点から利益を得ています。F-15Xには推力ベクタリング機能がなく、オリジナルのF-15は全距離で敵戦闘機と交戦するように設計されていたが、F-15Xは視覚的な範囲を超えた戦闘に重きを置いたものとなっている。Su-27には赤外線探索追尾システムが搭載されていたが、これはF-15の設計に新しい機能を追加したもので、近距離ではフランカーのようにレーダー信号なしでの運用を可能にしたことで勝率を高めている。目視範囲を超えた戦闘では、Su-35はその複数のセンサーとはるかに広い円弧内の目標を検出する能力のために優れた状況認識から利益を得ています-イーグルはラプターのようにその視野がより制限されています。フランカーもまた、ステルス技術が限られているためにレーダー断面積が小さく、F-15のステルス改造は開発されているが、F-15Xには適用されていない。

  

F-15X は、AIM-120D ミサイルを 22 発搭載し、180km の航続距離を持つことで、より多くのミサイルを搭載することができます。また、このプラットフォームは、まだ開発の初期段階ではあるが、次期空対空ミサイルAIM-260の最有力候補となっている。現在、Su-35 は 14 発のミサイルを配備しているが、より長い交戦距離と、いくつかのユニークなミサイル技術へのアクセスから利益を得ている。プラットフォームの R-27 と R-77 ミサイルは新型の AIM-120D に比べてかなり性能が劣るが、敵の反応時間を短縮するマッハ 6 の超音速と 400km の射程距離を持つ R-37M を配備することができる。F-15Xは現在、類似のプラットフォームミサイルへのアクセスを欠いており、Su-35は効果的に2倍以上の空対空交戦距離を持つことになる。このミサイルは 197km の射程距離を持ち、独自のアクティブフェーズドアレイアンテナ誘導システムを採用しており、 射程距離の限界付近で運用されている機動性の高い戦闘機であっても回避が非常に困難である。その他の目視範囲を超える弾薬は現在開発中であり、AIM-260 と同時期に就役する可能性が高い。中国人民解放軍空軍が配備している Su-35 戦闘機は、航続距離約 250km の PL-15 や AESA レーダー誘導、超長距離の PL-12D や PL-21 ミサイルなど、より高度なミサイルを配備する可能性がある。

  

R-37M Hypersonic Long Range Air to Air Missile

  

Su-35 の高い操縦性は、特に、ミサイルペイロードの低さを部分的に補うことができ、また、敵のミサイルを複雑な操作で回避する能力に優れているため、射程距離での生存性が大幅に向上しています。F-15X は脅威を無力化するために電子戦システムへの依存度が高く、特に K-77 や R-37M のような高度なミサイルに対しては脆弱である。しかし、Su-35 の生存性は将来的に低下する可能性が高いが、AIM-260 の就役が開始されると、このミサイルはフランカーの設計の拡散や Su-57 のようなより高度で生存性の高いジェット機の開発に直接対応して、超機動戦闘機を極大距離で攻撃することを意図していると報告されている。フランカーもイーグルも速度や高度が同等であることから、両機がミサイルに与える運動エネルギーは似たようなものである可能性が高い。

  

Su-35 and Su-57

 

 

最終的には、ロシアのSu-35とアメリカのF-15Xは、中国のJ-16とJ-11Dと並んで、開発された最も有能な第4世代のヘビー級戦闘機である最先端の戦闘機である。コストが高くステルス性に優れたSu-57やF-22に比べると能力は劣るが、この2つの設計は2050年代以降も存続可能であり、冷戦時代に就役した先代機よりもかなり優れている。この航空機は、現在開発中の最も先進的な次世代プラットフォームであるアメリカの貫通対空戦闘機と航空覇権戦闘機、そしてロシアのSu-57とMiG-41と並んで、支援ミッションを飛行するように設定されています。空の力のバランスは、第6世代の技術を統合したこれらのより高度な次期航空機によって決定される可能性が高くなります。進化するミサイル技術がSu-35とF-15の役割に影響を与える方法と同様に、ロシアと米国が第6世代の戦争で優位に立つかどうかは、依然として不確実なままです。

 

Russian Su-35 (left) and U.S. F-15X Air Superiority Fighters

A400M UAV launcher

エアバス社は、軍用輸送機エアバスA400Mの腹から無人航空機（UAV）を放出するためのランチャーを開発しました。

このUAVランチャープロジェクトの開発は、従来とは異なる方法で、わずか半年で行われました。このプロジェクトは、Airbus社がA400Mのインテグレータとして、Geradts社がランチャーを担当し、シュトゥットガルトのSFL社がUAVの統合を担当し、DLRシミュレーションのサポートを受けた結果として行われました。これには、A400M用のUAVランチャー試作機のコンセプト、開発、製造が含まれています。

"私たちは、飛行中のA400M機からドローンを発射するためのUAV発射機構を開発しました。複数の遠隔キャリアが必要な戦闘シナリオを想像してみてください。A400Mがあれば、それらを発射し、後に複数のUAVを発射することができます」と、UAVランチャーのプロジェクトリーダーであるAndreas Heckman氏は公式ビデオの中で語っています。

COVID-19の制限はさておき、チームが直面した課題について話し、飛行実証機を開発するのに6ヶ月しかなかったと語った。

"我々はシミュレーションを通してUAVとA400Mの安全な分離を行わなければなりませんでした...我々はすべての安全シナリオを評価し、乗組員のための安全手順を開発しました。我々はドイツとスペインの様々な場所で作業を行った」と関係者は述べています。

同氏は、統合テストを最終化し、飛行テストを実施するための努力が進められていると述べた。

A400Mランチャーの開発は、先月パイロットフェーズが終了した "Innovations for FCAS"（I4 FCAS）イニシアティブの一環として行われています。パイロット・フェーズでは、18人の革新的なプレイヤーが異なる分野で14のプロジェクトに取り組み、コンバットクラウド、コネクティビティ、新世代戦闘機、リモートキャリア、システム・オブ・システム、センサーなど、FCASの全要素をカバーしています。

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https://cgi.2chan.net/f/src/1611365754528.jpg

エアバス社のカーゴゼロテストセンターで飛行中のA400MからUAVを射出する試作機が試作されている。動画では射出するだけの試作機に見えたが、別の記事（下記記事）の画像には

カーゴ後部天井にドローンを収容するフックらしき機械が写っている。

また、別な記事の画像では無人機は3機セットで描かれているので、A400Mには3機搭載することが可能と推測される。

A400Mにて作戦空域手前まで運ばれ、自律飛行もしくは、有人機とランデブーして有人機のウイングマンとして作戦を行う。

CGの有人機は欧州の第6世代戦闘機FCAS

スウォーミングドローン

Maquetteéchelle1duprojetd'avion de fightdenouvellegénération（次世代戦闘機）faisantpartiedusystèmedecombataérienfutur（SCAF）、accompagnédeseffecteursdéportés。LesmaquettessontprésentéesaustanddeDassault AviationausalonduBourget2019。

米軍はC-130にてX-61AGremlin の射出回収実験をすでに行っている。

U.S. Military’s Gremlin Swarm Drone Clears Third Test

【DefenseWorld.net】  06:13 AM, January 23, 2021  

C-130 aircraft carrying Gremlin UAV.

米軍の無人機「Gremlin X-61A」が3回目のテストを終えた。

Leidosの100％子会社であるDyneticsによると、3回目のテスト飛行シリーズでは、Gremlins Air Vehicle(GAV)とGremlins Recovery Systemがさらに3回飛行したという。同システムは11月の間に計7回の飛行を行った。テストは、国防高等研究計画庁（DARPA）のためにユタ州のダグウェイ試験場で行われた。

12月、DARPAによると、X-61A Gremlinドローンは、C-130機の貨物室からアームを伸ばした状態で9回、自身を取り付けるのに失敗したという。

このテストシリーズは、自動化された手動の安全動作の実証と、複数回の空中ドッキング試行に向けた継続的な進歩という2つの目的に焦点を当てています。安全動作は、X-61A GAVが有人のC-130回収機と接近した状態で安全に運用されていることを実証しました。

"Dynetics GremlinsチームのプログラムマネージャーであるTim Keeter氏は、「当社の革新的な安全機能はGremlinsシステムの重要な部分です。"現在までに合計5回のフライトを行い、約11時間のフライトを記録し、徹底した規律あるテスト計画を実施したことで、システムの安全な運用に満足しています。これはGremlinsにとって重要なマイルストーンです。"

7月の2回目のテストの後、Dynetics GremlinsチームはGremlins自律ドッキングシステム（GADS）による複数回の空中ドッキングの試みに向けて前進を続けることができました。 チームは最終的に、プログラム史上初の空中ドッキングの試み、合計9回の試みを達成し、それぞれの試みはキャプチャのインチ以内に来ています。

"私たちの目標は、テスト目標をできるだけ達成し、データを収集し、それによってシステムを可能な限り成熟させることです。"もちろん、プログラムの究極の目標は、安全で信頼性の高い空中回収を4分30秒で実現することです。 我々はまだその目標を達成していませんが、飛行するたびに、我々はより良くなっています。"

7月の試験飛行と同様に、3機のGAVはパラシュートシステムを使用して地上での回収に成功しました。4機のGAVは現在、2021年初頭の次のシリーズ飛行に向けて準備を進めています。

Dyneticsは、2016年にGremlinsプログラムのフェーズ1契約を獲得した4社のうちの1社です。フェーズ2は2017年3月に当初の4社のうち2社に授与され、2018年4月にはフェーズ3が続き、Dyneticsがトップパフォーマーに選ばれました。X-61Aの初飛行は2019年11月に行われ、運用システムに異常はなく予想通りに飛行しました。