Ddogのプログレッシブな日々@ライブドアブログ(仮)

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タグ:その他自然科学


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互いを回りながら合体に向けて接近する二つのブラックホールの想像図(LIGO提供)
【ロンドン=岡部伸】スウェーデン王立科学アカデミーは3日、2017年のノーベル物理学賞を、世界で初めて重力波を検出した米国の3氏に授与すると発表した。物理学の重大問題だった重力波の存在を実証し、宇宙の謎に迫る新たな天文学に道を開いた功績が評価された。

受賞するのは米マサチューセッツ工科大のレイナー・ワイス名誉教授(85)、米カリフォルニア工科大のバリー・バリッシュ名誉教授(81)とキップ・ソーン名誉教授(77)。

重力波は重い天体などが動くときに、その重力の影響で生じた空間のゆがみが、さざ波のように周囲へ伝わる現象。アインシュタインが相対性理論で100年前に存在を予言したが、直接観測されていなかった。

3氏は米国の観測施設「LIGO(ライゴ)」で重力波を検出したと昨年2月に発表。ブラックホール同士の衝突で生じた重力波を捉えた。相対論の正しさを改めて裏付け、光や電波では見えないブラックホールを捉える天文学を切り開いた。

授賞式は12月10日にストックホルムで行われ、賞金計900万スウェーデンクローナ(約1億2500万円)の半額をワイス氏に、残りを2氏に等分して贈る。
まあ、重力波の検出は、妥当な所でしょう、大同特殊鋼顧問佐川眞人さん、細野東工大教授また来年、期待しましょう。

【ロンドン=岡部伸】スウェーデンのカロリンスカ研究所は2日、2017年のノーベル医学・生理学賞を、生物の体内時計の仕組みを解明した米国の遺伝学者でブランダイス大学のジェフリー・ホール名誉教授(72)、同じくマイケル・ロスバッシュ教授(73)、米国の時間生物学者でロックフェラー大学のマイケル・ヤング教授(68)に授与すると発表した。

3人は、キイロショウジョウバエの遺伝子を調べ、これが体内時計を調節できることを発見した。この遺伝子情報によって作られるタンパク質は概日(がいじつ)リズムに応じて変化することを解明した。

概日リズムとはほとんどの生命が地球の自転に同調して約24時間周期で変動する生理現象(体内時計)のことで、同研究所は3人が「分子レベルで体内時計が決まるメカニズムを発見した」ことを評価した。

ロスバッシュ教授は、同研究所からの授賞の電話にしばらく沈黙した後、「冗談だろう」と喜びを語ったという。

授賞式は12月10日にストックホルムで行われ、賞金計900万スウェーデンクローナ(約1億2500万円)は3氏で分ける。

(略)
本庶教授・・・ちょっと残念でした。
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今年のノーベル賞が2日から発表される。日本人が受賞すれば初の4年連続となる快挙だ。医学・生理学賞を中心に期待が高まっている。

【医学・生理学賞】2日

日本人で最も有力なのは京都大特別教授の本庶佑(ほんじょ・たすく)氏(75)だ。免疫を抑えるタンパク質「PD-1」を発見し、がん免疫治療薬「オプジーボ」の開発につなげた。

免疫分野では、免疫を抑制する「制御性T細胞」を発見した大阪大特任教授の坂口志文氏(66)も評価が高い。高脂血症治療薬「スタチン」を開発した東京農工大特別栄誉教授の遠藤章氏(83)、細胞内で異常な形のタンパク質を排除する仕組みを解明した京都大教授の森和俊氏(59)の名前も挙がる。

【物理学賞】3日

本命は重力波を検出した米国の観測施設「LIGO(ライゴ)」の研究チームだ。アインシュタインが100年前に相対性理論で存在を予言した重力波を初めて検出したと昨年2月に発表し、世界的なニュースとなった。

昨年に続いて物性物理から選ばれる場合は、日本人が受賞する可能性もある。世界最強の磁力を発揮する「ネオジム磁石」を開発した大同特殊鋼顧問の佐川真人氏(74)、鉄系超電導物質を発見した東京工業大教授の細野秀雄氏(64)らが期待される。

【化学賞】4日

生化学の分野から選ばれそうだ。日本人では植物が光合成で水を分解する際に働くタンパク質と触媒の構造を解明した大阪市立大教授の神谷(かみや)信夫氏(64)が注目される。将来の人工光合成に道を開く成果だ。

日本のお家芸とされる有機化学分野から選ばれる場合は、有機物を効率的に合成できる「分子性触媒」を開発した中部大教授の山本尚氏(74)が有望だ。東京大名誉教授の向山(むかいやま)光昭氏(90)、東大名誉教授の柴崎正勝氏(70)、大阪大名誉教授の村井真二氏(79)も期待されている。

【経済学賞】9日

日本人で最有力視されるのが、米プリンストン大教授の清滝信宏氏(62)だ。経済への小さなショックが世界的な「生産性低下」の広がりにどうつながるかのモデルを描いたことなどで知られる。

【文学賞】5日か12日?

毎年名前が挙がるのが世界的な人気作家、村上春樹氏(68)。英ブックメーカー(賭け屋)、ラドブロークスの受賞者予想で村上氏は2番人気。1位はケニア出身の作家、グギ・ワ・ジオンゴ氏だ。

【平和賞】6日

【ロンドン=岡部伸】ノルウェーからの報道によると、オスロ国際平和研究所は1日までに、2015年のイラン核交渉を合意に導いたイランのザリフ外相と欧州連合(EU)のモゲリーニ外交安全保障上級代表を最有力候補に挙げた。
明日のノーベル化学賞に期待したい、光合成の秘密を解いた神谷博士は妥当だと思います。化学賞がなければ、今年はノーベル賞の日本人授賞はない。

おそらく、今年も村上春樹は取れないでしょう、駄作とも呼ぶべき「騎士団長殺し」では、ノーベル賞には値しない。もうちょっと素晴らしい長編小説を書くまでは、お預けのままでよい。

オリンピックとノーベル賞は白人のためにつくられた
高山正之 中国と韓国は息を吐くように嘘をつく (徳間書店)

p99-101
 ヘンリー・ストークスは母国について「唯一の文明世界である白人世界で最大の栄華を極めた大英帝国」と書いている。

黒や黄色がいるけれど白人だけが優れている。だって洗濯だってそうだろう。黒いものを洗っていれば黄色くなり、やがて真っ白になる。一番洗練されている。

実際ヽ19世紀末の大英帝国はモンゴル帝国を超え世界の陸地の10分の1を占めた。英国ほどではないけれどフランスも根性悪のオランダも植民地を次々手に入れ、金持ちになっ
てヽその全て着飾って「俺たちほど優秀な民族はない」と浮かれていた。

彼らは色が白いほかに強いナルシシズムを持ち合わせた。白人は頭がいいし、ギリシャ彫刻を見ればわかるようにバランスの取れた長身と彫りの深い顔立ちは「扁平で無感動な」(ゴンチャロフ)日本人よりずっと格好いい。

で、それを自慢する機会を作った。一つがオリンピック。躍動する肉体美に金メダルを与えるべくクーペルタンが始めた。

もう一つがノーベル賞。有色人種どもにはちんぷんかんぷんの医学や物理学の凄さを世界に知らしめよう。

で、1901年、最初の医学賞の候補を探したらジフテリアの血清療法を確立した北里柴三郎と助手のドイツ人ベーリングの名が挙がった。当然、北里が受賞するところだが、それは白人の優秀さを誇示する賞の意図になじまない。賞はベーリングにのみ与えられた。

だから鈴木梅太郎が初めてオリザニン(ビタミン)を発見しても、賞は後追い研究したオランダ人エイクマンに与えられ、オリザニンの名も米人フンクが付けた「ビタミン」に置き代えられ、鈴木の業績はすべて消された。

高峰譲吉は副腎から神経伝達物質アドレナリンを抽出結晶化するのに成功した。しかし米国人エーベルが「俺が先に羊の副腎から抽出した」「高峰は俺の発見を盗んだ」と因縁をつけてきた。ずっと後、エーベルの抽出法が追試され、それが嘘と判明したが、米国では今もエーベルが名付けたエピネフリンを公式名にし、みんなが忘れたころ高峰理論をまとめた米国人アクセルロッドにノーベル賞が与えられた。

悪魔憑きとされてきた人たちの脳から野口英世が梅毒菌を見つけた。キリスト教徒が信じてきたエクソシストのアホさ加減を示す大発見だが、これも無視された。

山際勝三郎はウサギの耳にコールタールを塗ってがんが刺激で発生することを実証したが、デンマーク人の提唱した寄生虫原因説にノーベル賞が与えられた。

医学選考委員はもう日本人の顔を見るのも嫌だったろう。それは物理学でも同じ。「プラスの陽子とマイナスの電子は小豆ご飯のように混ざっている」という通説に対し長岡半太郎が「陽子の周りを電子が廻る」原子モデルを発表したが、これも無視された。それを参考に同じ理論を語った米国人ラザフォードにノーベル賞が与えられた。

差別の極みは昭和15年、TDKの武井武が発明したセラミック磁石フェライトをめぐる騒動だろうか。ビデオ磁気記憶装置や軍用ステルスの基となる発明にオランダのフィリップス社が強い関心を示し、武井からサンプルを取り寄せるとすぐ分解して調べた。

そして戦後、特許を横取りして、敗戦日本に特許を引っ込めさせた。武井理論は仏人ネールが横取りしてノーベル賞を取った。

まともな日本人ならフィリップスの髭剃りは使わない。

戦後で付け加えれば多収穫小麦農林10号は米国の役人が持ち去り、それを世界に広めてノーベル平和賞を取った。ドロボーの名はノーマンーボーローグ。

2015年は大村智、梶田隆章がノーベル賞を受賞した。どこかの評論家が米国は200近く取っている、20やそこらで大喜びするなと言っていた。この男は米国人の受賞の大半が日本人の功績を横取りしたことを知らない。

戦前と違ってこれだけ国際化すると世間の目は厳しい。だから東北大教授西沢潤一が画期的な光ファイバーを開発するとすぐには盗まない。まず支那系米人チャールズ・カオに盗ませて米コーニング社が特許を取るみたいな米支共同作戦もやった。

そんな手口もばれてしまって今は何も盗めない。となるともう日本人だけがノーベル賞を取る時代になったということになる。蛇足だが、この賞にはずっと無縁を通す韓国は「賞がはしければまた日本の植民地になるしかない」という書き込みがあった。日本はお前らとはもう関抑りたくないからその手は無理。考えられるのは北朝鮮を倒せばノーベル平和賞ぐらいは取れそうだ。同じ朝鮮人同士、談合してやってみたらどうか。

毎年、この季節となると韓国のノーベル症が発症するのだが、春の染井吉野起源説と共にすっかり季節の風物詩として定着したせいか、今年はノーベル賞記事の転載が少ない気がする。まあ、転載する側も、目新しい話ではなく、どうでもよい話しとなってしまったからかもしれない。ノーベルを日本人の誰かが授賞すれば、今年も盛大に韓国のノーベル症を楽しむ事が出来たのだが・・・

韓国では複数のメディアが「今度こそ高銀がノーベル賞を?」などと見出しを打ち期待感たっぷりの記事を報じているが、意外なことに、これに同調するネットユーザーの声がだんだん少なくなくなっているという。

さすがに・・「毎年毎年、ノーベル、ノーベル、ノーベル、本当にもうやめなよ」「こんな記事ばかり、こっちが恥ずかしくなる」「頼むから賞をください、と懇願してるみたいだ」「もう何十年も同じ話題を目にしているが…」「“ノーベル執念賞”でもできたのか?」といったコメントが並び、韓国人も毎年この時期に起こる「空騒ぎ」にうんざりしているとのことだ。日本語での韓国におけるノーベル症転載記事が今年は少ないのも納得できる。



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安全保障技術研究推進制度 防衛装備庁(ATLA)
我が国の高い技術力は、防衛力の基盤であり、我が国を取り巻く安全保障環境が一層厳しさを増す中、安全保障に関わる技術の優位性を維持・向上していくことは、将来にわたって、国民の命と平和な暮らしを守るために不可欠です。とりわけ、近年の技術革新の急速な進展は、防衛技術と民生技術のボーダレス化をもたらしており、防衛技術にも応用可能な先進的な民生技術、いわゆるデュアル・ユース技術を積極的に活用することが重要となっています。                     
安全保障技術研究推進制度(競争的資金制度※)は、こうした状況を踏まえ、防衛分野での将来における研究開発に資することを期待し、先進的な民生技術についての基礎研究を公募するものです。                             
※資金配分主体が、広く研究開発課題等を募り、提案された課題の中から、専門家を含む複数の者による科学的・技術的な観点を中心とした評価に基づいて実施すべき課題を採択し、研究者等に配分する研究開発資金。
防衛装備庁(ATLA)が推進する日本の基礎技術研究は日本の大学に巣食う非常識な左翼団体「日本学術会議」が、目の仇にする科学振興制度だ。

「日本学術会議」に所属するマッドサイエンティストの身勝手な信条と異なるからといって安全保障技術研究推進制度 軍事研究禁止を継承という声明案までまとめ反対する権利はないはずである。学術研究者は全員同じ左翼信条でなければならないというのが、「日本学術会議」の言い分だ。共産主義にシンパシーを感じることが平和を守ると言う、彼らの考え方はまるで論理的ではない、個々の信条を認めないと言う「日本学術会議」の行動様式はまさに例外を認めない専制的な共産主義国家と同じである

日本国民の生命と財産を北朝鮮や中国から守りたいと考える科学者の研究を妨げることは犯罪だ。

日本の科学技術振興と国家の関係は切っても切り離せない。国家=国民の利益なくしては国費を投入する意義がない。国費の投入なくして科学の発展は難しい。

科学者の自主性や自律性が尊重される民生分野の研究資金が欲しければ、自ら民間にスポンサーを求めるべきだろう。軍事研究禁止を継承という声明案己の能力が低く、民間からも国からも研究資金を回してもらえない三流学者がその嫉妬心を糊塗する為の遠吠えなのだ!



 (1)複合材接着構造における接着界面状態と接着力発現に関する基礎研究
 (2)大型構造物の異材接合に関する基礎研究
 (3)複雑な海域・海象における船舶等の設計最適化に関する基礎研究
 (4)赤外線光学材料に関する基礎研究
 (5)冷却原子気体を利用した超高性能センサ技術に関する基礎研究
 (6)大気補償光学に関する基礎研究
 (7)外乱に影響されないアクティブイメージング技術に関する基礎研究
 (8)高出力レーザに関する基礎研究
 (9)電波吸収材に関する基礎研究
 (10)高出力・高周波半導体技術に関する基礎研究
 (11)大電流スイッチング技術に関する基礎研究
 (12)高密度電力貯蔵技術に関する基礎研究
 (13)生物化学センサに関する基礎研究
 (14)音波の散乱・透過特性の制御技術に関する基礎研究
 (15)音波や磁気によらない水中センシング技術に関する基礎研究
 (16)地中埋殼物探知技術に関する基礎研究
 (17)非接触生体情報検知センサ技術に関する基礎研究
 (18)超小型センサーチップ実現に関する基礎研究
 (19)高速化演算手法に関する基礎研究
 (20)移動体通信ネットワークの高性能化に関する基礎研究
 (21)自動的なサイバー防護技術に関する基礎研究
 (22)対象物体自動抽出技術に関する基礎研究
 (23)人と人工知能との協働に関する基礎研究
 (24)人工的な身体性システム実現に関する基礎研究
 (25)生物を模擬した小型飛行体実現に関する基礎研究
 (26)従来の耐熱温度を超える高温耐熱材料に関する基礎研究
 (27)デトネーションエンジンの出力制御・可変技術に関する基礎研究
 (28)極超音速領域におけるエンジン燃焼特性や気流特性の把握に関する     基礎研究
 (29)航空機用ジェットエンジンの性能向上に関する基礎研究
 (30)水上船舶の性能向上に関する基礎研究
以上の研究テーマは将来いったい何に繋がるか?少々妄想してみたい。

(1)複合材接着構造における接着界面状態と接着力発現に関する基礎研究 

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炭素繊維複合材は、比重が鉄の4分の1と軽く、金属並みに変形しにくく丈夫です。最新式の飛行機は、機体の20~30%にこの炭素繊維複合材が採用されていて、その割合は新しく飛行機が開発されるごとに増えています。現在では圧力隔壁や尾翼、床材の一部などに使われていますが、最新鋭のボーイング787では、主翼や胴体も含め、機体重量の約50%に炭素繊維複合材が使われています。

現在開発されている近未来の航空機の形状は皆、翼と胴体が一体となったブレンデッドウィングボディ (Blended Wing Body, BWB) である。
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2016/2/13(土) 午後 11:51
こういった機体を製作実用化するには欠かせない技術が炭素繊維の接着技術ということになる。

(2)大型構造物の異材接合に関する基礎研究
 (2)は大型構造物への応用である。
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何に必要かといえば宇宙エレベーターのケーブルと地上のアースポート開発に使われそうですね。
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名古屋大、カーボンナノベルトの合成に成功
【EE Times Japan】2017年04月14日 16時00分

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itmedia
カーボンナノチューブは、軽い上に鉄の約20倍の強度があり、次世代材料として期待されている。これまでは、同じ直径と構造のカーボンナノチューブをまとめて製造することは難しかったが、カーボンナノベルトを使えば、特定のサイズのカーボンナノチューブを自由に作れる可能性があるという。 

(3)複雑な海域・海象における船舶等の設計最適化に関する基礎研究

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 ロシア海軍は19日、北極海の権益確保を狙い、ミサイルや艦砲を搭載した「世界で類のない」巡視用の砕氷船の建造を始めた。海軍のコロリョフ総司令官は式典で「今日はわれわれの北極圏を守る船の誕生日だ」と述べ、多機能の武装砕氷船の建造が「海軍史の重要な節目」になると強調した。

 国防省は昨年4月に計2隻を発注。サンクトペテルブルクの造船所で建造され、2020年末に引き渡される契約だ。

 建造を担う軍需企業などによると、全長約110メートル、排水量8500トンで、厚さ1・5メートルの海氷に対処できる。60~110人の兵員が乗り組み、戦闘や巡視活動だけでなく、海洋資源の監視、他の船の航行支援、救援活動、輸送も行う。ヘリコプターや無人機の発着が可能で、軍用の高速艇2隻も積まれる。(モスクワ共同)
 
(4)赤外線光学材料に関する基礎研究
 
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宇宙船の外側を覆う熱防護システムで、バック・シェルと呼ばれる宇宙船の側面部分は、これまで断熱タイルの色がそのまま出た黒色をしていたが、その表面に金属コーティングが施されることになり、全身が銀色になった。このコーティングにより、宇宙空間での太陽光の入射を抑制し、また宇宙船内の熱の放出も抑えられるようになるという。また航行時や大気圏再突入時の帯電も防げるという。

(5)冷却原子気体を利用した超高性能センサ技術に関する基礎研究
 
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米国立標準技術研究所(NIST)らが、小型の原子磁気センサによるヒトの脳波測定に成功したとのこと。心的プロセスの研究や神経疾患の病理解明など、バイオ医療分野への原子磁気センサの応用に道を開く成果として注目されます。
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小型原子磁気センサによる脳波測定のスケッチ。まばたきに関連する脳波は領域O1、手の刺激に関連する脳波は領域C3で測定される。センサ中央と頭蓋の距離は4mm未満 (S.Knappe et al.(2012) Biomedical Optics Express / DOI:10.1364/BOE.3.000981)



(6)大気補償光学に関する基礎研究
 
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この技術は絶対にハッキング出来ない量子通信の鍵を握る技術ではないか?
量子通信衛星を打ち上げたはいいが未だに通信実験に成功したと言うニュースが流れてこない中国。その成功できない核心技術の一つだろうと思います。

(7)外乱に影響されないアクティブイメージング技術に関する基礎研究
 
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これも量子通信量子レーダー技術に通じる核心技術の一つと思われます。

ここで水中でのアクティブイメージング技術は、福井晴敏の架空戦記『終戦のローレライ』に登場する索敵装置ローレライ・システムのように水中を可視化して対潜水艦作戦への応用が可能である。
音響技術を利用して地形や水中構造物の形状、潮流を3次元的に把握する機器および最新の観測・解析技術は現在でも日本は世界最先端である。現在水深300m~400mまでの地形や水流、魚群も探知可能であるから、潜水艦など丸見えである。更に1000m超も可視化する技術を国土環境研究所が研究している。
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(8)高出力レーザに関する基礎研究
 
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説明不要とは思いますが、高出力レーザー研究です。

(9)電波吸収材に関する基礎研究

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これも説明不要、ステルス技術ですね。

私が当ブログでF-35は駄作だと言い続けている理由は、レーザー反射を防ぐ無理な形状でコンピューターに頼って無理やりに飛行していることや、高出力単発エンジンに無理があることなのだが、もし高性能な電波吸収材が開発できれば、飛行するのに無理な形状をしなくても済むので、極端なことを言えば、背中にお皿を載せているAWACS機ですらステルス機化できる可能性がある。

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Artist´s impression of the KC-Z. Credit: Aviation Week

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(10)高出力・高周波半導体技術に関する基礎研究

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これは、アクティブフェイズドアレーレーダーやマイクロ波照射技術の基礎研究ですかね?レーザー核融合技術にも繋がる重要な基礎技術です。
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(11)大電流スイッチング技術に関する基礎研究

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パルス電源用スイッチは、マイクロ秒やナノ秒という短時間の瞬間的な大電力を出力するデバイスです。何に使うと言えば、近未来の主力兵器である、レールガンに欠かせない基礎技術です。
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(12)高密度電力貯蔵技術に関する基礎研究
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これは、潜水艦用の電池技術の基礎技術だと思う。

先日リチウムイオン電池の発明で知られるジョン・グッドイナフ氏が率いる研究チームが、画期的な「全固体電池」を開発したと発表した。この電池は現行のリチウムイオン電池の3倍ものエネルギー密度を実現でき、充電速度も大幅に短縮され長寿命、よりも低い温度でエネルギーを蓄積・伝送でき、低温環境でも動作、ショートの危険がない、おまけに低コストの世界的に潤沢にあるナトリウムを原料とすることが可能だという。将来全ガラス製になるかもしれないとのこと。

(13)生物化学センサに関する基礎研究

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北朝鮮の弾道弾に生物化学兵器がと弾頭に搭載されていると言う情報がある。VXガスはあっても、生物兵器はないと思う。しかし、生物兵器は北朝鮮工作員が、バイオ兵器を都心の人口密集地区や、水源地でばら撒くリスクは高く、国民の生命を守る為是非研究すべきテーマである。

(14)音波の散乱・透過特性の制御技術に関する基礎研究
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(15)音波や磁気によらない水中センシング技術に関する基礎研究

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執筆中

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「ついに来るべき時が来た!」 北朝鮮の弾道弾による日本本土攻撃という70年ぶりの悪夢が現実化してしまうかもしれない。

この緊迫した危機的状況にもかかわらず、マスコミや野党は国会で森友問題に終始し、一般市民は対象外の「テロ等準備罪」を「国民と日本社会の最大の危機」と主張したり、日本のバカ学者達の集まりは科学の軍事研究拒否とか、政治家やマスコミの無責任平和ボケは大和民族の大きな弱点である。

現状の日本における弾道ミサイル防衛はようやく初期段階に達したばかりで、同時に多数発射された弾道弾の飽和攻撃に対し今の日本の防御システムでは国民の生命を守るには、残念ながら依然不十分な体制である。

ノドン(射程1200km)やテポドン1(射程1500km)のような液体燃料であれば、燃料注入中に策源地攻撃を行い叩くことも可能であるが、スカッドER(射程1000km)やムスダン(射程2500km~4000km)は固体ロケットなので策源地攻撃はほとんど難しい。

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予算と時間さえあれば、現状技術でも SM-3ブロックⅡAイージスアショアAegis AshoreTHAADPAC3の重層化で対処可能であるが、予算も無尽蔵にあるわけではなく、経済的コスとパフォーマンスに合わない。


もう一つ現状BMD技術では対応できない由々しき兵器が「極超音速滑空飛翔体」である。
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大手マスコミのなかでは産経新聞系だけは唯一機能しているかもしれない。
イメージ 3「敵基地攻撃」が、やっと現実的な問題として議題になってきた。ただ、実際に能力を持とうとしても、情報衛星を打ち上げ、装備を整え、部隊を編成して訓練をするには、多大な経費と時間を要する。実現するには最短でも5年後だろう。能力を持っても、ミサイルが移動式ならば、目標の補足が困難で意味がないという見方もある。(夕刊フジ)

だからといって、このオプションは放棄すべきではない。報復攻撃能力を指す「懲罰的抑止」と、ミサイル防衛などの「拒否的抑止」の両方を持って、初めて本当の抑止力となるのである。日本は現状、懲罰的抑止力を独自ではなく米国に頼りきっている状態だ。

世界の軍事専門家は「防衛兵器に対する攻撃兵器の技術的な優位は当面続く」と分析している。迎撃よりも相手のミサイル数が多い「飽和攻撃」を受ければ対処できない点でも、ミサイル防衛は完璧ではない。

守るも攻めるも不確実性があるが、報復攻撃の方は「当たるかもしれない」という恐怖心を相手に与えることはできる。私たちが北朝鮮のミサイルに持つ感情と同じだ。

ただ、「敵基地攻撃」の検討は、今の国会を見る限り、建設的な議論ができるとは思えない。与党内でも公明党が壁になる。わざわざ、言挙げ(=議論を開陳)せず、粛々と能力保持を目指すべきではないだろうか。

日本には北朝鮮だけでなく、もっと保有数が多い中国のミサイルも狙いを定めている。最近、迎撃が極めて困難な「極超音速滑空飛翔体」の開発を進めていると報じられた。成功すればミサイル防衛も役に立たなくなる可能性がある。

もはや日本のスローペースでは防御も追い付かない。「喫緊の危機」を乗り切るには、米国が日本における懲罰的抑止を担う確実性を担保するしかない。

そこで大切なのは、日本が技術的貢献をすることだ。軍事技術は現在、中国とロシアがリードしつつあるといわれる。

米国は技術向上を図り、中露への優位性を保つべく「第3次相殺(オフセット)戦略」と称してブレーク・スルーを模索している。例えば、火薬ではなく電気を使って弾を加速し、数百発の連射が可能な「レールガン」や、レーザーでミサイルを無力化する兵器などの開発を急いでいる。

 「日本が技術で力を発揮することは十分に可能だ!」

そう意気込む関係者は少なくない。日本の得意分野を生かせれば日米の抑止力強化につながる。そのためには米国に対して、優位性を持てるレベルに高める必要がある。

米国は研究開発予算の約50%を国防総省が管理しているが、防衛省は政府全体の4%程度でしかない。思い切った研究開発への投資が求められる。「産官学」の連携もいいが、つれない態度の「学」を追いかけるだけでなく、「産」の能力開花にも目を向けてもいいのではないか。 =おわり


■桜林美佐(さくらばやし・みさ) 1970年、東京都生まれ。日本大学芸術学部卒。フリーアナウンサー、ディレクターとしてテレビ番組を制作後、ジャーナリストに。防衛・安全保障問題を取材・執筆。著書に『日本に自衛隊がいてよかった』(産経新聞出版)、『自衛隊の経済学』(イースト新書)など。
極超音速滑空飛翔体は弾道弾と違い、大気圏突入後軌道を描くのではなく自由滑空する為現状のBMDによる迎撃は非常に困難である。

しかし、米国も我が国もただ指を咥えて見ているわけではない。

中国の極超音速滑空ミサイルは破壊できるか? 
2017/2/26(日) 午後 11:20

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C-2機首に高出力レーザーを積んでみました(合成写真byDdog)


中国の極超音速滑空飛翔体に対して日米の切り札はレールガン(電磁加速砲)・高出力レーザー照射機(レーザー砲)・高出力マイクロ波兵器である。
ペンタゴンはこれまでも航空機搭載レーザーでミサイル防衛を狙い、レイルガンが2020年代初頭に実用化になる見込みだ。高出力小型レーザー砲の実用化は2030年代になる見込みだ。

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以上が開発配備となれば、中国の極超音速滑空飛翔体も迎撃可能であろう。
※マイクロ波兵器は更に下の段で解説しています。

さて、次に由々しきシナの兵器は宇宙配備レーザーである。

★★★中国は宇宙配備レーザーで衛星攻撃を狙っている
【航空宇宙ビジネス短信・T2:】2017年3月12日日曜日

 北朝鮮と比べると中国の科学技術水準は遥かに先を行っていますので対応も全く違ってくるわけですが、本来宇宙空間に武器は持ち込まないとの多国間約束事など関係なく、自分のやりたいことを進めるゴリ押し、無神経さ、世界の秩序の維持には全く責任を感じないところは北朝鮮並みですな。北朝鮮問題が解決したら次は中国が標的でしょうね。

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Bill Gertz

March 10, 2017
 http://nationalinterest.org/blog/the-buzz/how-chinas-mad-scientists-plan-shock-americas-military-super-19737


中国軍が強力なレーザー、電磁レイルガン、高出力マイクロウェーブ兵器を将来の「軽度戦」に備え開発中で宇宙空間に配備する。

中国が指向性エネルギー兵器開発に注力するのは米国の戦略優位性をなくし、精密攻撃を可能にしている米軍の情報通信航法衛星群を使用不能にするためだ。

まず宇宙配備レーザー砲構想は2013年12月の中国学会誌にレーザー兵器技術研究の中心長春光学精密机械与物理研究所の研究者3名の連名論文で明らかになった。

「将来戦ではASAT(対衛星)兵器の開発が重要となる」とあり、「その他レーザー攻撃装備が生まれれば高速速射、非干渉性能、高度破壊効果があり特に宇宙配備ASATとして期待できる。宇宙配備レーザーこそASATの開発の中心的存在だ」

筆者3名の提言は重量5トンの化学レーザーを低地球周回軌道に乗せ、戦闘装備とするもの。宇宙開発を担当する軍の予算が付けば、対衛星レーザーは2023年までに稼働できる。

同論文によれば宇宙空間の対衛星攻撃には地上レーダーで目標衛星を捕捉し特殊カメラで照準を合わせ進展可能な膜望遠鏡で目標衛星にレーザービームの焦点を合わせる。

同論文では2005年に中国が地上からレーザーで軌道上の衛星を「目潰し」したとも紹介している。
「2005年に50-100キロワット級のレーザー砲を新疆地方から発射し衛星機能停止に成功した。「標的は低軌道上中の衛星で傾斜距離600キロだった。レーザービームの直径は0.6メートルで捕捉、追尾、照準の誤差は5(マイクロラディアン)以下だった」

リチャード・フィッシャーは国際評価戦略センターの中国専門家で先月米議会で中国のレーザー兵器開発状況を証言した。上記論文の公表は中国に宇宙の軍事化を急いでいる様子を意図的に世界に知らせようとするものと注意喚起している。

中国の宇宙開発は軍民同時並行で、神舟Shenzhou 天宮Tiangongの各有人宇宙機は軍事用途にも使われる。宇宙ステーション、さらに月面基地の計画は軍用用途も想定している。中国が軌道上にレーザー兵器を科学モジュールと称し打ち上げるのは十分可能性がある。

「宇宙ステーションの真の目的を世界から隠すため宇宙飛行士の生命など犠牲にしても中国政府はなんとも思わないでしょう」(フィッシャー)「奇襲効果もあり、戦闘宇宙ステーションが米衛星の中核部分を攻撃しはじめます。これで米側は目を潰され、さらに多くの衛星を攻撃する中国衛星の打ち上げがわからなくなります」

戦闘用宇宙装備の開発は中国が目指す天空戦略の世界規模確立の一環でもある。フィッシャーは中国宇宙兵器の脅威は現実のものであり、米側も宇宙空間での戦闘能力整備で対抗すべきだと信じる。
中国は1960年代からレーザー兵器を開発し、2015年に人民解放軍が「軽度戦争」の表題の本を出版し、レーザーで将来の戦争を勝ち取ると述べていた。

同書では将来、勝敗を決するのはビッグデータ解析(中国軍サイバー部隊と人工知能)と指向性エネルギー兵器の組み合わせとある。同書はロボットレーザー兵器を宇宙空間に配備すべきとし、指向性エネルギー兵器は今後30年間で中心となるとある。

「おそらくPLAはすでにそのような新しい時代に適合すべく、新設の戦略支援軍の中核任務とし情報空間や外宇宙の軍事化を進めさせようというのだろう」(フィッシャー)

この中国の動きでこれまでの米国の指向性エネルギー兵器開発が無駄になるかもしれない。レーザー、電磁レイルガン、高出力マイクロウェーブ兵器だ。ペンタゴンはこれまでも航空機搭載レーザーでミサイル防衛を狙い、レイルガンが2020年代初頭に実用化になる見込みだ。高出力小型レーザー砲の実用化は2030年代になる見込みだ。

軍の情報統制に阻まれ中国のハイテクエネルギー兵器開発の全貌は不明のままだが、上記証言や刊行物から中国が相当の支出をしていることは明らかだ。
Space Law & Policy Solutionsのマイケル・J・リスナーは中国が指向性エネルギー装備で着実に進展中と見ており、「一部に諜報活動で集めた海外情報を活用しているのはまちがいない」という。

「完成すればASAT以外に弾道ミサイル防衛、艦艇局地防衛や戦場と、軍事応用は限りなく広がる」
中国が宇宙軍事化を公開すると米軍や同盟軍の作戦立案で大きな懸念材料となる。中国が新技術で世界の安定平和を捻じ曲げる可能性が生まれるからだ。

対抗策として米国も長年保持してきた宇宙空間に軍備を持ち込まない政策を変更せざるを得なくなる。
「中国が宇宙計画を軍用に使う意図をおおっぴらに示す以上、米国も潜在脅威を排除する、少なくとも脅威度を下げる選択肢は最低限もっていかねばなりません」(フィッシャー)■
宇宙空間にスペースデブリをまき散らしても屁とも思わない中国が開発資金を湯水のように使えば宇宙兵器は実用化は早いであろう。

日米もその気になれば対抗できるのだが、倫理と資金で後れを取っているが、トランプが大統領となったので、宇宙兵器開発は加速化するだろう。ただ、現時点では衛星の軌道を機動的に変更するしか対抗策はないが、レーザー搭載衛星を宇宙空間もしくは地上より迎撃するシステムで対抗可能と思われます。

中国の地上発射衛星迎撃レーザーは、まだまだ実用化に遠く、また防御兵器としてレーザー兵器防御シールド考えられている。

宇宙配備レーザーシステムSBLについては1980年代SDIスターウォーズ構想の一環として米国で研究済である。


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上の画像はレーガン大統領のSDIスターウォーズ構想時代のものであるが、私が提唱するのはJAXSAが開発中の宇宙太陽光発電システム(SSPS)とセットでのSBLです。

理研で現在スペースデブリ除去目的でレーザー照射システムを構想中である。
平均500キロワットの弱いレーザーパルスを100キロ以上離れたところから10秒程度照射すると、デブリ表面からプラズマが噴き出す「プラズマアブレーション」という現象が起きる。このアブレーションによる反作用(反力)でデブリが減速し、最終的に地球大気に突入させることができるという。 10センチサイズのデブリを大気に突入させることが可能としている。

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デブリの検出には口径2.5メートルの超広角望遠鏡を使い、高精度なレーザー光学系も最新の光学設計技術で十分実現できるという。 

一見平和利用に見えるが、その裏には日本版SDI構想に繋がる技術が集積されているのだ!猛スピードで軌道を回る数センチのスペースデブリを捕捉するということは、地球軌道上の宇宙空間に漂う物体は全て捕捉できることを意味し、数センチの物体にレーザー照射ができる技術があれば、ICBMにも照射可能である。

照射エネルギーを強めれば、ICBMを迎撃するレーザー迎撃衛星に発展する。

2015/4/25(土) 午後 2:24

SSPSには民生用の再生可能エネルギーとしての特徴のみならず、レーザーエネルギーを用いているため宇宙からピンポイントで送電することが可能であるので、軍事転用可能が見込めます。


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2013年6月11日、中国の有人宇宙船を搭載したLong March-2Fロケットが、中国甘粛省酒泉市にある発射台から発射された(VCG/GettyImages)
中国軍は最近、強力マイクロ波を用いた兵器の開発を進めている。これは遠方から、敵軍の軍艦、飛行機、ミサイル、戦車まで、あらゆる兵器の電子技術機能を無効化・破壊するために設計される。

英外交分析紙「ディプロマット」によると、強力マイクロ波砲を開発する中国北西原子力研究所の黄副所長ら研究チームは1月、このサンプルの制作に成功したという。

強力マイクロ波砲は、電子機器を破壊することができるとされる。飛行機から戦車、軍艦まで、今日のあらゆる兵器は電子制御に頼っており、これらを無効化させることができるこの兵器は、致命的なダメージを与えられるため、有事の際の「ゲームチェンジャー」となると考えられている。

注目するべきは、そのサイズだ。強力マイクロ波砲は「卓上サイズ」でも充分に効力があり、手で持って使用することが可能。ほかにも、ドローン、無人機、交通機関などに設置することで広範囲に影響をもたらす。

歴史を変えるゲーム・チェンジャー

この強力マイクロ波砲は、有事で、優れた技術力を持つ敵軍の危機を破壊するために開発される中国共産党政権と人民軍の計画「殺手鋒(殺しのほこ、アサシン・メイス)」の一部。

これまで想定された米中戦では、すべて米国の勝利に終わると考えられてきた。しかし、米国国防部の中国軍事戦略研究の権威マイケル・ピルズベリー氏は著書「100年のマラソン」で、中国の「殺手鋒」が登場したことで、従来の戦術・戦略を覆して、中国勝利の結果が導き出されるという。

アメリカの現代戦争専門家ピーター・ウォーレン・シンガー氏は、米紙デイリー・スターに強力マイクロ波砲について語った。「マイクロ波砲は小さいが、電子機器を完全に破壊するのには十分に強力である」とし、防衛と攻撃において新たな可能性をもたらす「新たな章」を作るものだという。

英紙ポピュラー・サイエンスによると、マイクロ波砲は電波の周波数が300~300000 メガヘルツの高エネルギーを持つ電磁パルスを標的に発射するため、標準的な防壁などを透過して破壊することができる。具体的な有事での使われ方は「標的の戦車や戦闘機を麻痺させ、無人機やミサイルを奪取できる」とシンガー氏は述べる。

また、シンガー氏は、中国はこの兵器を武器輸出する可能性も示唆する。「中国は明確な世界的覇権を掲げており、科学技術に多額を投資している。武器貿易ではロシアを追い越そうとしている」とした。

(英文大紀元記者ジョシュア・フィリップ、翻訳編集・佐渡 道世)
マイクロ波兵器はむしろ日米が先行しているかもしれない。
そして、目立たないが、すでに対抗策を地道にはじめている。
例えば最新対潜哨戒機P-1やC-2にはマイクロ波攻撃に耐えるよう、操縦系統は光ファイバーを使用したフライ・バイ・ライト (FBL) 方式を使用、電線を使用せず光ファイバーを世界で初めて使用している。現在開発中のF-2後継機や、新型ミサイルにも対マイクロ波攻撃を意識した設計となっている。
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高出力マイクロ波兵器はF-22のAESA レーダのAN/APG-77において初歩的な段階だが実用化している。
日本においてはほぼ実用化目前である。

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高出力マイクロ波(HPM:High Power Microwave)によるライト  スピードウェポンを開発しています。
これは、低出力時増幅器として進行波管(TWT:Traveling Wave Tube)を、フェーズドアレイレーダとして使い、高出力モード時には指向性兵器として高出力のレーザーや電磁波は瞬時に相手のセンサーや電子機器を無効化する兵器です。
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近年の装備品等に含まれる電子機器は高速処理化、低動作電圧化及び小型軽量化のため、高密度化が進み、高出力マイクロ波に対する脆弱化が加速している。一方、マイクロ波を使用するレーダ等の装備品では高出力化が進んでおり、将来戦闘機の開発ビジョンにも示されているように、高出力マイクロ波(HPM:High Power Microwave)によるライトスピードウェポンが有望視され、その研究開発が進められている。 

マイクロ波帯で高出力を発生する増幅器として、ガリウムヒ素や窒化ガリウム等の化合物半導体の開発が近年活発に行われているものの、HPMによる攻撃用途には、空中線電力が不足している。一方、高出力を発生する増幅器として進行波管(TWT:Traveling Wave Tube)による方式では、TWTの小型化と相まって、アレイ化可能なMPMとして研究が進められている。

TWTを増幅器とするMPMは半導体増幅器を用いたモジュールと比べ高出力化が可能であり、効率も高く、高出力化により増加する発熱量の抑圧にも有効であるため、航空機、艦船、車両等のように搭載容量、電源容量及び冷却容量の制限があるシステムへの適用が期待できる。

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TRDIでは旭化成と共同で電磁パルス(ElectroMagnetic Pulse)兵器を開発しています。

対テロ対策用に小型IED(無線操作型即席爆弾)対策の装置とEMP兵器を開発しています。
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3月6日、韓国の空港に到着したTHAADミサイル(United States Forces Korea via Getty Images)
専門家は、既存の戦争想定を覆すサイバー戦争、電子戦、宇宙戦争という「第5世代戦争」へのシフトに言及している。中国の軍事戦略分析を専門とする米研究機関「国際評価戦略センター」主任研究員リチャード・フィッシャー氏によると、中国共産党政権はそのシフトをけん引しているという。

習近平氏が行う軍事改革で、中国が2015年に示した戦略支援部がある。フィッシャー氏によると、これは「武器と兵器の情報機能を一手に担う」部隊であるという。

宇宙戦争への懸念は、特に米ソ冷戦時代に高まった。米国、英国、ソ連は1967年に宇宙空間の使用に関する法律「宇宙条約」に調印し、現在105カ国が批准している。ここでは、宇宙で核爆弾を使用することなどを禁じている。しかし、兵器のすべての使用を禁止するものではない。

中国は、特に、米軍の要となる衛星を破壊するか無効化するための兵器を開発してきた。国際外交紙「ナショナル・インタラスト」は3月10日、「中国軍は、衛星を用いた将来の宇宙戦争のために、強力レーザー、電磁波砲、強力マイクロ波砲を開発している」と伝えた。

THAADをはるかにしのぐ性能

同紙は中国軍事情報誌を引用して、中国軍は、地球の低軌道上に化学レーザーを備えた衛星を設置する計画を立てている。科学レーザは、強力な赤外線を放射することで武器となり、切断や破壊が可能となる。「将来の戦争では、『アンチ衛星兵器』の開発は非常に重要」と書いている。

外交紙「ディプロマット」は3月11に、中国の強力マイクロ波砲の開発は「最先端の米国のミサイルでさえも有効性を損なう」とし、「アンチ衛星兵器として、敵の防空網を破る」と述べた。

フィッシャー大統領は、世界で全体的に第5世代の兵器システムの脅威が増加しており、中国の軍事要綱と開発は大きく進んでいると指摘する。

「第五世代兵器システム」は、特に、中国との戦争シナリオでは「中国を標的にする軍隊との通信や、監視を行うために使用する衛星のすべての機能を奪われる可能性がある」とし、「非常に早い段階で戦力が失われ、中国からの攻撃に脆弱になりえる。もし米軍が弾道ミサイルで攻撃しても、これらのレーザーシステムは撃墜するだろう」と述べた。

フィッシャー大統領は、このシステムは、米国が現在、韓国に展開している高高度弾道ミサイルシステム(THAAD)をはるかに超えると警鐘を鳴らした。

(英文大紀元ジョシュア・フィリップ、翻訳編集・佐渡 道世)


中国のスパコンに対し最近三橋貴明氏は警戒感を持っているが、三橋さん安心してください、従来型のスパコンが一気に陳腐化する量子コンピューターで中国は出遅れています。

スパコンは2016年、性能ランキング「TOP500」で中国製スパコン太湖之光が一位を取った。ピーク演算性能が125.4PFlopsという規模で、これは前回トップであった天河2号の54.9PFlopsの約2.3倍の規模である。この巨大ハードウェアで、93PFlopsというLINPACK性能を叩き出している。これは天河2号の33.86PFlopsの2.75倍である。

だが、「TOP500」では『1+1=2』のような単純計算を、1秒間に何回繰り返せるかを競うので、実用化されているのか怪しい。1位の神威太湖之光、2位の天河二号も、ランキングのためだけのコンピュータのようである。

中国はこれらスパコンの中身をを国産CPU「神威」だと説明しているが、インテルは中国国内でCPUを生産していたので、インテルCPUを無断コピーしたものだと言われていている。

ゆえに、量子コンピュータを中国が実用化することはない。日米で実用化した後、コピーすることは得意だろう。
 世界のスーパーコンピューター性能上位ランキング「TOP500」で、純中国製スパコン「神威太湖之光」が初の世界1位を獲得するなど、中国は近年、スパコンの分野で著しい成果を挙げている。

しかし、近年はスパコンよりもずっと計算速度の速い「量子コンピューター」の開発が各国で進められており、米国はこの分野で一歩先を行っているようだ。中国メディアの電子工程網はこのほど、「量子コンピューター」の開発で中国が出遅れていることを指摘する文章を掲載した。

量子コンピューターは、従来のコンピューターで1000年以上かかる問題を数時間ないし数分で解くことができるほど計算が速いとされている。記事は、「既存のスパコンが通常ミサイルなら、量子コンピューターは核弾頭」と例えている。

仮に今後、量子コンピューターが実用化され、暗号解読などに利用されれば、現在世界中で使用されている「RSA暗号」の安全性は崩壊する可能性があり、各国政府のみならず、銀行や軍隊にとっても脅威となる可能性があると主張。量子コンピューターの実用化が世界に与える影響は「原爆の登場と同等」であると論じた。

一方、世界に大きな影響をもたらしかねない量子コンピューターの開発において、中国は大きく出遅れていると指摘。米国などでは量子コンピューターの研究は30年ほど前から始まっているとしながらも、中国はまだ研究が始まったばかりで、せいぜい10年程度しか蓄積がないと紹介、研究開発の遅れや実用化の遅れは中国の安全保障にとっても大きな脅威になりかねないことを指摘している。(編集担当:村山健二)
中国人は地道な努力をすることは馬鹿だと思っている。手っ取り早く成果の出る方が賢いとすら思っている。

それゆえ何十年も基礎技術を研究することは出来ない。近代中国は、パクッタ図面を3Dプリンターでコピーして形だけ真似ることは天才的だ。

だがそれをやっている限り、日米欧露を超えることはないだろう。


中国が世界初の量子科学実験衛星「墨子」の打ち上げを16日に成功させ、通信技術の専門家から「スパイ防止の技術開発で中国が飛躍する」(米メディア)と警戒の声があがっている。衛星はハッカーによる機密取得を阻止できる量子通信の実験を行う。国の威信をかけ巨費を投じたプロジェクトにより、中国はサイバー時代の先端テクノロジーで先頭に立つのか-。

衛星は16日未明、甘粛省の酒泉衛星発射センターからロケット「長征2号丁」を使って打ち上げられた。 「宇宙での量子実験に新たな道を開く」。英紙フィナンシャル・タイムズ(電子版)は、プロジェクトを統括する中国科学技術大学の潘建偉教授の声を伝え、実験が成功すれば、中国は世界がしのぎを削る新技術の最前線に躍り出ることになると伝えた。

量子通信は、量子力学の知見を基礎に、盗聴や暗号解読が困難な安全性の高い通信が可能になるとされ、欧米各国などが基礎研究を進めている。仮に通信傍受を試みたり、通信内容を書き換えようとすると、通信内容自体が“崩壊”する。理論的にハッキングはまず不可能とされることから、軍事機関も高い関心を寄せている。

量子通信の技術開発は欧州や米国、日本などが取り組み、地上での通信実験はすでに行われている。ただ「墨子」のように、宇宙と地上間の通信を介した実験は初めてとなる。

衛星打ち上げに成功した中国の取り組みについて、ジュネーブ大学のニコラス・ギシン教授は、米紙ウォールストリート・ジャーナルに対し、「中国は量子衛星レースに勝利する公算が極めて高い」と話した。同教授はその背景として、中国が国家プロジェクトとして大規模に開発に乗り出している点に言及している。

もっとも実験のアイデアは元来、ウィーン大学のアントン・ツァイリンガー教授が提唱したものだったという。英BBC放送(電子版)によると、ツァイリンガー氏が2001年、欧州が共同で宇宙開発を進める「欧州宇宙機関」(本部・フランス)に計画を持ちかけたが、実現しなかった。

墨子による実験の中心人物である潘教授の博士論文の指導教官は、ほかならぬツァイリンガー氏だった。教え子が先生のなしえなかった実験を継いだ格好になる。ツァイリンガー氏は現在、潘氏の計画に協力しているという。

潘教授は15日の中国国営テレビで、「われわれは世界中の研究室で技術をすべて吸収し、(中国に)持ち帰った」(ウォールストリート・ジャーナル)と語っている。中国の科学者が、各国が脈々と進めてきた量子通信の開発成果を取り込み、巨大な国家資本をバックに、一気に実験の実現に持ち込もうとする側面が垣間見える。

「通信を根本から変革する技術の夜明けを告げるプロジェクトだ」。米誌フォーチュン(電子版)は衛星実験をそう紹介し、サイバー攻撃をシャットアウトできる通信技術の開発競争が幕を開けたとした。

ただ、実験には多くのハードルがあるというのが専門家の共通した見方だ。そのひとつが、秒速数キロという高速で軌道を周回する衛星と地上との間で、量子通信を成功させるのが簡単ではない点だ。

これまでの実験で量子通信の最長距離は、光ファイバーを使った約100キロだった。潘教授自身、打ち上げ前の科学誌ネイチャーのインタビューで、太陽光をはじめさまざまな干渉要因がある環境下で、衛星と地上の間で量子通信を実現するのが「挑戦」だとしている。また、ある実験関係者は、量子通信の「光子」を衛星と地上でやりとりする難しさについて、「上空100キロから、回転している貯金箱の投入口に、コインを正確に投入するようなものだ」と語っている。

衛星を起点にした量子通信は、欧州やシンガポールなどの研究チームも研究を進め、着々と知見を重ねている。巨額の投資が可能な中国が、実験を成功させられるのかどうか、競争相手となる海外の研究機関は注意深く見守っている。将来的にどの程度の投資をつぎ込むのか、瀬踏みする判断材料にもなるとみられる。(塩原永久)
おかしなことに、半年が経った2017年4月現在世界初の量子通信衛星を打ち上げたが、衛星間量子通信に成功したと言うニュースが伝わってこない。僅かにサーチナには成功したと出ているが、もし成功したらもっと大々的に報道があるはずで、おそらく地上衛星間の量子通信に成功していないだろう。
イメージ 18 中国メディア・今日頭条は2日、日本や米国を超越し、中国が世界をリードしている7大技術を紹介する記事を掲載した。

 1つ目は3Dプリンター技術だ。記事は「近年中国の軍事技術が猛スピードで発展し、戦闘機をはじめとする各種最先端兵器が続々と登場する背景には、世界をリードする3Dプリンター技術を持っていることがあるという」と紹介している。また、3Dプリンターに欠かせないレーザー技術を2点目に挙げており「世界で唯一大型のチタン合金部品をレーザー形成する技術を持ち、応用している国である。中国の最先端戦闘機におけるチタン合金部品の割合は20%を超えている。国産旅客機C919にもこの技術が用いられている」と説明した。

 3点目は「スーパー鋼」技術だ。粒子が通常の鋼より細かく、銅などの元素を添加せずに低コストで高強度が実現できるこの技術は「鋼鉄分野における重大な革命と見なされている」とし、世界で唯一工業化生産を実現した国であると紹介。4点目に挙げたのは量子通信技術で、2016年8月16日に世界初となる量子通信衛星「墨子号」の打ち上げに成功し、「世界で初めて衛星と地上間の量子通信を実現した」と伝えている。

 さらに、5点目には人工太陽、6点目にはスーパーコンピューターを挙げ、7点目には高速鉄道技術を持ち出した。最後にスパコンと高速鉄道を挙げることから、この2つがいかに中国人にとって大切で誇らしいと感じているものであるかが伺える。

 記事を読んだ中国のネットユーザーからは、今後さらに多くの技術で世界をリードできるよう願う声が見られる一方で、「医療や教育コストの高さでも世界をリード」、「どぶ油技術、毒ミルク技術、ニセモノ技術もあるぞ」などと茶化すコメントもあった。先端技術の開発を続けると同時に、社会に山積する様々な問題を着実に解決しなければ、国内外における中国のイメージを変えていくことは難しいかもしれない。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)

まったく、頓珍漢な記事であり信憑性はかなり低いだろう。

2010年の記事ですでにチタン合金部品をレーザー形成する技術は日米独で実用化している。
最近,高性能なファイバーレーザの開発や粉末材料の開発などに伴い,高速で高密度・高精度の金属製品,とりわけこれまで難しいとされていたアルミニウムやチタン合金の製品や高硬度材料による金型などを製作できる装置の開発が,コンセプト・レーザ社やEOS社において行われ,ラピッドマニュフアクチャリング(RM : Rapid Manufacturing)技術,すなわち造形物をそのまま製品として利用できる技術として利用が拡大してきている。
>世界で唯一大型のチタン合金部品をレーザー形成する技術を持ち、応用していると書いているがという一文がまるで信憑性がない。
夢の3Dプリンターはもう失速【Newswek】2016年8月3日(水)16時00分
まあ、3Dプリント業界を駆け巡る熱狂は、もはや過去のもので、西側は3Dプリンター技術への期待が過剰であったと熱が冷めています

「スーパー鋼」?鋼鉄分野における重大な革命ならばこの記事以外でも検索できるはずだがまったく検索できないので、本当に鉄鋼分野の重大な革命なんでしょうかね?
人工太陽とは核融合のはなしであろうと思いますが?確かに中国は研究に打ち込んではいるが、はたして最先端であろうか?

下記関連記事を書いている段階で調べた中国のレベルは侮れないが大したことは無い。

もんじゅ廃炉に思う 2016/9/27(火) 午前 1:21

常温核融合再評価の動き  2016/10/10(月) 午後 6:24 


トリウム熔融塩原子炉 2016/4/22(金) 午後 11:20 


 中国は、「国家イノベーション駆動発展戦略綱要」や「第十三次五カ年計画」綱要の要求に従い、2030年に向けて、一連の国家戦略の長期発展と暮らしに密接にかかわる重要な科学技術プロジェクトと大がかりな重要プロジェクトを制定している最中です。これは万鋼科学技術相が11日、第12期全国人民代表大会第5回会議の記者会見で明らかにしたものです。万科学技術相は「これら2030年に向けた重要プロジェクトと2006年から実施されている国家科学技術重要専門プロジェクトとは、一つの体系をなすものになる」としました。

万科学技術相は席上、「電子情報分野では、2006年から実施されている大がかりな重要特別プロジェクトにはコアデバイス、ハイエンドチップ、基礎的ソフトウェア、超大規模集積回路、次世代無線ブロードバンド通信などが含まれている。今回、2030年に向けての計画に新たに量子通信と量子コンピューター、サイバーセキュリティ、天地一体化情報ネットワーク(衛星総合情報サービス)とビッグデータなど4つの重要プロジェクトが加わる。また、先進製造技術分野には、ハイエンド数値制御工作機械、大型飛行機という二大重要特別プロジェクトがあるが、今回は新たに航空エンジンとタービンエンジン、インテリジェント製造とロボット、重点新素材という三大重要大型特別プロジェクトが加わる予定だ」と話しました。

なお、人工知能は今年の「政府活動報告」に初めて書き記されたため高く注目されています。これについて、「科学技術省は一連の科学技術計画の作成により、人工知能の技術開発を積極的に推し進めていく。キーテクノロジーでの難関突破においては、インテリジェント・コンピューター、自動情報処理、インテリジェント交通システム、スマートグリッド、スマートシティなどのプロジェクトを重点的にサポートしていく」ということです。また、万科学技術相は「人工知能イノベーション発展計画は現在制定中で、全人代閉幕後にも発表される見通しだ」と明らかにしました。なお、中央財政はこれらの計画に向け、基礎研究、コアの汎用技術の研究をサポートする特別資金を設けるということです。(Yan、星)
確かに中国は軍事科学に多額の投資をしているが・・・・
まともに研究資金に回っているか非常に怪しい。

2016/11/23(水) 午後 5:56

最終的に、中国は異常な軍拡でまもなく破産するのではないか?
そう思えてならない。


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謎多き日本最大の科学研究所「理研」、その全貌とブッ飛びの研究成果 ここに日本の未来がある!
【現代ビジネス】2017.3.20 山根 一眞ノンフィクション作家/獨協大学特任教授

日本最大の科学研究所「理研」。1917年に設立され、湯川秀樹や朝永振一郎など日本の科学史を彩る研究者たちが参集した。100年目を迎える2017年には450の研究室、3000人の研究者を擁し、全国に研究施設を持つ。

そこでは今どんな研究が行われているのか? 研究者たちは何を目指しているのか?

その全貌を明かそうと仙台から播磨まで5拠点で70人にインタビューし、このたび『理化学研究所 100年目の巨大研究機関』を上梓したノンフィクション作家・山根一眞さんが、大興奮の研究成果をご紹介!

水でできたプラスチック?

「山根さん、面白いものを見せてあげましょう」と差し出されたのは、ちくわほどの大きさの半透明のぶにゅぶにゅした不思議な棒だった。それは「98パーセントが水」なのだという。水? こりゃ、いったい何なんだ?

3月20日、理化学研究所が創立100周年を迎える。

通称、理研。日本最大の科学研究所だが、その実態はほとんど知られていない。

私は、といえば、わかっているつもりだった。理研が完成させた巨大加速器「SPring-8」を取材したのはもう20年も前のことで、それ以降も、いくつかの理研による科学成果の取材は行ってきたのだから。

だが、100周年を機に「理研の科学力」を徹底して知ろうと取材を始め、呆然とした。研究室の数が約450、研究員は3000人にのぼっていたのだ。

理研のウェブサイトには詳しい「最新成果」が公開されているので、まずはそれに目を通してからと思ったが、その数は2800件を超えていた。

理研とは、「最新成果」にじっくりと目を通すことすら容易でない、まさに日本最大の巨大研究機関だった。

そこで、取材対象を絞りに絞ったが、それでも会った研究者は3000人のごく一部にすぎなかった。

そうして会った一人。毎年、ノーベル賞候補として名が伝えられる十倉好紀さん(理研・創発物性科学研究センター長)が差し出したのが、固体の水だった。


水は、固体なら氷と決まっている。だが、これは冷たくない。放置しても溶けて水にはならない。クラゲの体のようだが、長く放置しても干しクラゲにはならない。

ただの水にある粉を混ぜれば、5秒で作れる「水プラスチック」。水なので環境にはとてもよろしい。水が材料なので石油は不用で資源には困らない。そして、将来は今のプラスチックに代わる素材になる可能性が大。

いくら聞いても、既存の「プラスチック」や「水」の固定観念の延長腺上に、こんなものはイメージできなかった。

このぶにゅぶにゅした「水プラスチック」は、十倉さんが率いる創発物性科学研究センターの相田卓三さんが作り出した常識破りの成果なのだ。

相田さんによる「水プラスチック」の論文は、世界中から2万4000回も引用されていた。つまり、「世界の大期待物質」なのだ。

論文の引用回数はその研究の「凄さ度」を示すが、十倉さんとなると、さすが親方、その独創的成果は抜きん出ていて、論文の引用回数はじつに8万回だと知った。ノーベル賞候補とされるゆえんでもある。

……という十倉さんや相田さんは、理研の科学者、3000人のごく一部なのである。


スパコン「京」の知られざる成果


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三橋貴明 日本人が知らない日本製スパコン”京”の凄さ!中国の1位はまやかし                                                              「世界一になる理由は何があるんでしょうか。2位ではダメなんでしょうか」という蓮舫参議院議員(現・民進党代表)の歴史に残る迷言で危うく潰されそうになったのが、スーパコンピュータ「京」だ。

これも理研が作り、運用してきた大きな柱だ。

だが、それによる研究成果をすらすらと口にできる人は少ない。

無償で研究者が利用した場合は成果の公開が原則だが、企業が有償で駆使した場合は成果は公開しなくてよい。そのため、企業がスパコン「京」で開発した製品の多くは、ベールに隠されたままなのだと知った。

たとえば、自動車であれば、格段の空力特性で低燃費、衝突事故によるダメージを軽減するボディなど、スパコン「京」が大いに役立ったとしても、メーカーはそんなことは言わないからだ。

自動車の衝突実験を「実車」のみで行った場合と比べると、スパコン「京」によるシミュレーションによって日本の全メーカーは年間1000億円以上のコスト軽減ができているはず、とも聞いた。

一方、積極的に成果を公開している珍しいメーカーがある。住友ゴム工業だ。

住友ゴムは、スパコン「京」を駆使して自動車タイヤのゴムの分子の動きをシミュレーションし、理想的な省エネタイヤを開発、発売した。もし、日本中のクルマがこの省エネタイヤを使えば、日本全体でのガソリンの節約額は8000億円にのぼると試算されていた。

この省エネタイヤの開発のためには、ゴム内部の分子構造を見る必要があった。そのために利用したのが、理研の「SPring-8」と「SACLA」だった。

たとえ話だが、「電子顕微鏡の1億倍よく見える」と言われるX線分析装置が世界最大規模の「SPring-8」(放射光実験施設)で、さらにその1億倍よく見えるとしてデビューしたのが、世界最高性能の「SACLA」(X線自由電子レーザー施設)だ。

その「透視」で得た分子の挙動データをスパコン「京」にぶち込むことで、超省エネタイヤの作り方がわかったのである。

光合成の解明


「SPring-8」と「SACLA」を駆使して解明できた成果に、光合成の解明がある。

あらゆる生物が太陽エネルギーで生きているというのは、植物が光合成をやってくれているおかげだ。

植物は水と空気中の二酸化炭素を取り込んで、葉を茎や幹を作り果実を結ぶ。アマゾンの鬱蒼たる熱帯雨林もコシヒカリもフライドポテトもマスクメロンもイチゴの「あまおう」も、光合成による炭水化物の生産のおかげだ。光合成は酸素を放出してくれてもいる。光合成によって、私たちの命は支えられている。

光合成は、太陽光をエネルギーに使い水を分解して酸素と水素を作ってもいる。だが、その化学反応のメカニズムは複雑、かつ超高速で進められているため、長いこと人がとらえ知ることは不可能とされてきた。

だが、その壮絶工場の製造工程で必要な化学物質(触媒=タンパク)の正体が、「SPring-8」と「SACLA」で突き止められていた。岡山大学大学院教授、沈建仁さんの大成果だ。

その触媒を人工的に合成、化学反応の道筋をつかむことで、水と太陽光だけを原料に、タンクの中で水素エネルギーや食糧、燃料、建材、さらに肥料まで作れるようになる「日」が見え始めたというのだ。

石油不用のプラスチック、8000億円分のガソリン節約タイヤ、太陽光と水だけで生産できる人類の生命維持資源……。

今回の取材では、理化学研究所の研究成果のごく一部に触れただけだが、資源に乏しい日本が、資源輸入に頼らず、環境にダメージを与えず、豊かさを維持していく「持続可能な社会」という魔法を手にできるじゃないか、という確信をもった。

理研抜きに日本の科学は語れない


科学は難しい。最先端科学は理解できない、という人が圧倒的に多い。「日本人がノーベル賞受賞!」というニュースが報じられるたびに日本中が熱くなるが、それぞれの研究内容は一般の人には理解しがたい内容ばかりだ。

それは当然のことで、いずれも世界の最先端の科学での業績だからだ。

理研の最先端の研究を訪ね歩いたが、私自身、研究者が語る「用語」すら理解できないことがしばしばだった。

その「用語」を理化学の専門事典で調べても、収載されていないことが多かった。新しい発見や新しい考え方に対して創られたばかりの「用語」だからだった。

研究者たちはマイペースで、研究について、その成果について話し続けるのだが、それは、その分野の大学院の最先端の講義を聞いているようなもので、正直、何度も逃げ出したくなった。

しかし、仙台、埼玉県和光、横浜、大阪府吹田、神戸、兵庫県播磨と理研の研究拠点を訪ね、およそ70人の研究者に会いインタビューを続けながら、これはえらいことになっているぞ、という思いがどんどん強くなっていった。将来像が見えなかった持続可能な社会は作れるじゃないか、と思ったのはそのひとつだ。

理化学研究所は、2014年にSTAP細胞をめぐる不幸な事件に突き落とされ、皮肉にもあの事件によってその名が広く知られるようになった。理研を取材しているというと、「あの事件のことか」と聞かれることが多かった。それは、あの出来事が理研のすべてと受けとめらてしまっていることを物語っている。

それが、長年にわたり理研を取材してきた私には、何とも無念でならなかった。

日本の科学力を語るには、理解するには、理研抜きにはあり得ない。だからこそ、一度、きっちりと理化学研究所の全てを取材して歩きたいという思いがやっと叶ったのである(結果は、その片鱗を知るしかできなかったが)。

人類史に残る偉業


2016年12月、理研の実験核物理学者、森田浩介さんのグループは、日本の科学界の100年以上にわたる悲願だった新元素の合成、そして周期表への記載を、13年半におよぶ苦闘の末になしとげた。

「113番元素=ニホニウム」の合成成功は、アルファベットの26文字に新たな1文字を加えたのに匹敵する偉業だ。

3月14日、東京・上野の学士会館でその命名式典が行われ私も参列した。

臨席された皇太子殿下が、「高校時代に周期表を30枚も手書きして覚えた」というエピソードを紹介された。私は高校時代に、「水兵離別バックの船、なーに間があるシップ直ぐ来らー」の語呂合わせで覚えたが、皇太子殿下はどんな語呂合わせで覚えたのだろう。周期表の語呂合わせは20〜30種類はあって、世代によって異なるからだ。

続いて国際純正・応用化学連合(IUPAC)のナタリア・タラバソ会長が挨拶に立った。会場には、あそこにも、ここにもと、ノーベル賞受賞者を含めた日本を代表する科学者たちの姿があった。こんな厳粛な科学の会を見るのは初めてだった。

そして、タラバソ会長は、まさに「高らかに」こう締めくくった。

「IUPAC会長として、113番元素がニホニウムとして命名されたことをここに宣言します」

理化学研究所は、奇しくも100周年を迎える日の6日前に、日本の科学界の1世紀以上にわたる悲願を達成したのだ。

この命名宣言は、理研の101年目からの新しい日々の始まりだ。明日から、どんな成果が続くのか目が離せない。

* * *

理研はあまりにも巨大で、私一人でイタンビューを続けることの無力感にさいなまれたが、それでも理研が科学立国・日本の源泉であり、ここに日本の未来の姿があると確信した。

理研の研究者たちの取り組みを知らずして、日本の未来を考え、未来を描くことはできない。70人に続き、まだお目にかかっていない2930人のインタビューを行うことは到底不可能だが、1人でも、1テーマでも多く、日本の科学力を知るための取材を続けねばならないと身の引き締まる思いでいる。
理化学研究所は、国立研究開発法人理化学研究所として、自然科学の総合研究所として、物理学、工学、化学、計算科学、生物学、医科学などに及ぶ広い分野で研究を進めています。
スタップ細胞騒動と原子番号113・ニホニウム発見で世間の耳目を集めた理研だが、理研が現在研究している事案は世界を大きく変える発明を手掛けている。

21世紀に入っての量子力学の進展は目を見張るものがある。
先日紹介した
にあるように、人間がかつて宗教や哲学で扱ってきた心や宇宙の真理が解き明かされようとしています。

理研はを量子力学と少なからず関係がある。戦前の理研を代表する科学者仁科芳雄は量子力学を確立したニールス・ボーアの講演を聴いて物理学の新しい分野の研究に興味を持ち、1923年4月にコペンハーゲン大学のボーアの研究室に移った。ここでは研究員として5年半過ごした。 帰国後、1931年7月に理研で仁科研究室を立ち上げ、当時国内では例のなかった量子論、原子核、X線などの研究を行なった。翌年に中性子が発見されるとX線の代わりに宇宙線を研究対象に加えた。1937年4月には小型のサイクロトロン(核粒子加速装置)を完成させ、10月にボーアを日本に招いている。1939年2月には200トンもの大型サイクロトロン本体を完成させ、1944年1月から実験を始め、原子爆弾開発を目指したことは有名。

理研と並び日本の科学の中核を為すのが科学技術振興機構(略称JST)です。
日本の各研究機関を支援し、研究成果の社会還元とその基盤整備を担うわが国の中核的機関です。理研とも文部科学省傘下で、重複したいますが、ともに産学協同で科学振興の役割を担っています。

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グリーンイノベーション

エネルギー問題解決へ
光合成最大の謎を解明… …………………… 3 
沈 建仁 (岡山大学 大学院自然科学研究科 教授) 
光合成の明反応の流れ
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光合成は明反応と暗反応の2段階で成り立っている。明反応はその名のとおり太陽の光を利用して水を分解し、酸素や生命活動のエネルギーとなるATP(アデノシン3リン酸)などを合成する反応で、PSⅡはその最初の段階で水を分解して酸素をつくる触媒としてはたらく。
PSⅡの全体構造
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PSⅡは19個のタンパク質の複合体で、2つが左右対称につながっている。黄丸が触媒のはたらきを中心になって行う部分で、4個のマンガン原子などから成ると推測されたが、構造は解明されていなかった。
人工光合成技術の確立が実現すれば、石油や石炭のように二酸化炭素を発生させることのない、本当の意味でのクリーンエネルギーが実現するかもしれない。光合成は生命活動の根源であり、多くの生物がその恩恵にあずかってきた。これからは未来エネルギーの礎として、さらに私たちの暮らしを支えてくれることになるだろう。

新たなエネルギー変換技術の開発に道
内田 健一 (東北大学金属材料研究所 准教授) 
齊藤 英治 (東北大学原子分子材料科学高等研究機構/金属材料研究所 教授)
表面プラズモンを使った光–スピン変換
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  • 〈a〉 研究の概念図–この実験で使った素子の模型図
  • 〈b〉 走査型電子顕微鏡で撮影した金微粒子
  • 〈c〉 金微粒子近くの電磁場分布のシミュレーション結果
    左では強力な電磁場が発生、右では電磁場の補強効果は起こらない。
特定の金属微粒子を含んだ絶縁体磁石に可視光を当てることで、光のエネルギーをスピン流(磁気の流れ)に変換することに世界で初めて成功                                            
充電や交換、燃料補給なしで長期間エネルギー供給が可能な電源の研究開発において、現在、最大の課題が常時利用可能な動力源の確保である。単一のデバイスでさまざまなエネルギー源を同時に利用することができるスピン流は、未来を拓く大きな希望だ。内田准教授によって発見されたこの変換原理は、今後の研究の進展によって、表面プラズモンとスピン流を融合した新たな研究分野の誕生や、外部電源を必要としない電気、磁気デバイスの研究開発へ大きな貢献を果たすことだろう。


高い能力と経済性
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小江 誠司(九州大学 カーボンニュートラル・エネルギー国際研究所/大学院工学研究院 教授) 




貴金属を使わない人工触媒の開発に成功(日刊工業新聞 2013年2月8日)
近年、次世代を担うエネルギーキャリア(エネルギー貯蔵媒体)の代表として「水素」が注目され、官民でさまざまに議論されている。化石燃料の枯渇化が進行し、未曽有の事故を経験したいま、安全かつクリーンで、しかも持続可能なエネルギーの供給は21世紀の最も重要な課題の1つであるとの認識が、ようやく社会に定着してきたのである。

そんななかで、一貫してエネルギー源としての水素に着目し、酵素による水素活性化のメカニズムの解明、水素からの電子抽出、そしてエネルギー利用技術の開発に努めてきたのが、小江誠司教授の研究グループである。同グループは、すでに2007年、水素活性化酵素と同様の働きをする最初の「モデル化合物」を発表した。その後、2008年にCRESTに研究代表者として採択され、研究を重ねた結果、2013年2月には、ついに水素活性化酵素の「完全モデル化」に成功した。

自然エネルギーの決定版
塗るだけで太陽電池!… …………………… 9 
中村 栄一 (東京大学 教授)
連続塗布製膜プロセスイメージ図
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塗布型p-i-n三層型有機薄膜太陽電池の成膜プロセス



カラム/キャニオン構造を横から見たもの

カラム/キャニオン構造を上から見たもの
あらゆるものを太陽電池にできる魔法の技術

有機薄膜太陽電池と呼ばれるこの技術は、量産が進めば現在、安価なシリコン製の太陽電池と比較しても生産コスト抑制の点でそれを十分に上回るものが提供できる。これだけでも素晴らしい成果だが、何よりの特長は塗るだけで、その物質による太陽光発電が可能になる ということだ。つまり、屋根の瓦に塗ると外見はまったく変わらないにもかかわらず、家庭内の電気をすべて供給することができるという、夢のような話も可能になるというから驚きだ。さらに近い将来、自動車のボディなどの工業製品だけでなく、カーテンや壁紙など、これまで考えられなかったものでも発電できるようになるかもしれないのだ。 

大気中に浮遊する微小な物質の複合分析装置を開発
PM2.5 の実態解明に貢献!……………… 11 
竹川 暢之 (首都大学東京 大学院理工学研究科 分子物質化学専攻 教授)
小ささゆえに健康や気候へ重大な影響を引き起こし観測すらままならないのがPM2.5である。 PM2.5を構成する化学物質は多種多様で、その実態を解明するために必要とされる分析法が確立していないのが現状である。
小ささだけでなく「変わりやすさ」も研究の障害に このため、エアロゾルの実態を把握するには、化学組成をリアルタイムで計測することが必要だ。小さなエアロゾルをもれなく速やかに捕まえる。最大の課題の解決法として、竹川教授たちが試行錯誤の末にたどり着いたのは、「粒子トラップ」だった。各要素技術を効果的に組み合わせることで、単独では成し得ない新しい分析が可能になったのが立体的な格子の「粒子トラップ」で、リアルタイム分析が可能になった。

サハラ砂漠を地球の発電所に!
住友電気工業株式会社故 笛木 和雄(東京大学 名誉教授) 
故 北澤 宏一 (東京大学 名誉教授) 
故 前田 弘 (物質・材料研究機構 特別名誉研究員) 
紙すき技術応用の排ガス浄化装置… …… 15 
株式会社エフ・シー・シー北岡 卓也 (九州大学大学院農学研究院教授)
この送電ロスをゼロにできれば、世界的なエネルギー問題の多くを解決できるのだ。

その答えの1つが超電導を利用した高温超電導線材である。超電導とは特定の物質を超低温に冷やした際に電気抵抗がゼロになる現象を指し、この原理を利用すれば低損失の送電線が実現可能になる。

この技術を利用すれば地球規模の電気革命も起こせると考えられている。「サハラ・ソーラー・ブリーダー計画と呼ばれるその計画は、太陽光発電の巨大なシステムをサハラ砂漠につくり、その電気を高温超電導線材を使い世界中に送電するという夢のプロジェクトだ。計算上、サハラ砂漠の4分の1の面積で世界中の電力を賄うことができる。数千kmの送電が可能になれば決して不可能なことではないのだ。
半分の貴金属触媒で世界基準をクリア!
株式会社エフ・シー・シー/北岡卓也(九州大学大学院農学研究院 教授)
貴金属量の少ない浄化装置の開発が急務

自動車や自動二輪車の生産は世界中で拡大し続けている。今後も排ガス規制の強化は続くだろう。これまでの浄化装置は主に触媒として使っている貴金属を増やすことでしか、規制の強化に対応できなかった。しかし、この方法はすでに限界を迎えている。白金やロジウムなど有限な資源を今のペースで使い続けることはできないのだ。
貴金属使用量の少ない、効率のよい排ガス浄化装置の開発は緊急の課題であった。

紆余曲折を経てたどり着いたのは、セラミックスの粉末にパルプを加えた原料を手すき和紙などを作る要領で、シート状にするという方法「湿式抄紙製法」だった。さらに、それを巻き取り、ハニカム(蜂の巣)状に成形する。高温加熱してパラジウムとロジウムを触媒として加えることで新しい排ガス装置が完成したのだ。
貴金属の使用量はどうなったのか?なんと白金は使う必要さえなくなったのである。そして、これまでの約半分の貴金属量で、現在の世界基準、欧州自動二輪車の排ガス規制EURO3(一酸化炭素;2.0g/km、炭化水素;0.3g/km、窒素酸化物;0.15g/km以下)をクリアすることができたのだ。これで効率のアップはもちろんのこと大幅なコストダウンも実現できたことになる。従来の問題点であった耐熱性も高く、1000℃でも浄化性能が低下しないという大きな特性も持っている。
ペーパー触媒はすでにエフ・シー・シーによって製品化が実現した。紙すきという昔からの技術を利用して画期的な成果を生み出したのだ。

日本かおり研究所株式会社大平 辰朗 (国立研究開発法人森林総合研究所 樹木抽出成分研究室長)
トドマツの葉から抽出した精油が、NO2を除去する能力が圧倒的に高いことがわかった。トドマツに特に多く含まれるβ-フェランドレンやミルセンなどの成分が効果を発揮したのだ。
ではなぜ精油がNO2を無害化できるのか。調査の結果、精油に含まれる成分が空気中のNO2と引き合って「凝集(粒子が寄り集まってより大きな集合体になること)」することがわかった。

こうして「クリアフォレスト事業」が立ち上げられ、これまでは廃棄されていた間伐材の枝葉を活用し、省エネ&低コスト型の新抽出装置の開発に成功した。

北海道釧路市にプラント(生産設備一式)を設営し、地域の連帯による「トドマツの枝葉の収集から抽出まで」の連続したシステムが開発された。

トドマツの精油を効果的に抽出するため、今までの水蒸気蒸留装置とはまったく違う考え方の「マイクロ波減圧コントロール抽出装置」の開発を成功させた。この装置は抽出時間が短縮されるだけではなく、抽出温度や圧力の調整も簡単にできる。水蒸気蒸留ではないので、排水もなく手間がかからない。まさに省エネ&低コスト型の抽出装置なのだ。精油を抽出した後に残った葉にも脱臭効果があるので、消臭活性剤としての展開も今後期待できる。
森の資源を有効活用し持つ力をすべて使い切る。これは日本の森を再生させる、という面でも類を見ないシステムと言えそうだ。

ライフイノベーション

再生医療や創薬の発展に期待
iPS 細胞を樹立…………………………… 19
山中 伸弥 (京都大学 iPS 細胞研究所 所長 / 教授)
iPS細胞は多能性幹細胞である。多能性幹細胞とは培養すれば骨・心臓・肝臓・神経・血液など、その他人間の体を構成するどのような細胞にも分化する「万能性」を持った細胞のことである。今まで皮膚などを構成する細胞が多能性幹細胞になるということは考えられなかった。なぜならそれはタイムマシーンのように、時計の針を逆戻りさせて、細胞を受精卵と同様の状態に戻すことにほかならないからだ。
しかし、皮膚の細胞にわずか4つの遺伝子を導入するだけで、この時計の針を戻すという一見不可能な技術が実現できたのである。

世界初の快挙!
髙橋 政代 (理化学研究所 多細胞システム形成研究センター
網膜再生医療研究開発プロジェクト プロジェクトリーダー)
iPS細胞の登場から7年、実用化へのマイルストーン
世界に衝撃を与えた山中伸弥教授によるiPS細胞の樹立から7年後の2014年9月12日、滲出型加齢黄斑変性の患者に、患者自身のiPS細胞由来の網膜色素上皮(RPE)細胞のシートを移植する手術が行われた。iPS細胞から作製した組織を使用した臨床手術として、世界初の事例である。
今回の手術は、初期段階の臨床研究として行われた。主な目的は安全性の確認で、大幅な視力改善といった顕著な治療効果を期待するものではない。新規治療法として確立し、一般化されるまでには、今後長期にわたる臨床研究が不可欠だ。世界に衝撃を与えたiPS細胞は、人類に大きな恵みをもたらすための初めの一歩を踏み出した。
医薬品開発の研究にも貢献
谷口 英樹 (横浜市立大学 大学院医学研究科 教授)
ここで開発した技術を「臓器原基移植療法」と名付け、臓器移植の代替治療として提唱している。この技術に基づく治療が実現すれば、肝移植の待機中に死亡する患者を救済することができるのだ。そのため研究グループでは、今後は臓器原基の大量製造技術や最適な移植方法の検討を重ねて、肝臓疾患の患者を対象とする再生医療の実現化を図り、肝臓以外の臓器への応用の可能性についても研究を加速させるという。
一方、本研究の成果は、日本の創薬産業にも大きく貢献する可能性がある。現在の医薬品開発に利用される細胞のうち、最も重要で市場性が高いのはヒト肝細胞で、代謝安定試験・酵素誘導など、医薬品開発でのスクリーニング(新薬候補の選別)に役立っているが、残念ながら、その供給はほぼ100%を欧米に頼っているのが現状だ。そこで、今回開発した技術によりiPS細胞由来のヒト肝細胞・肝組織を大量に製造してスクリーニングに供することができれば、日本の創薬産業の国際競争力向上に寄与すると考えられるのである。

貼るだけで治療ができる!
奇跡の細胞シート… ……………………… 25
岡野 光夫 (東京女子医科大学 先端生命医科学研究所 名誉教授・特任教授)
「これは人類の宝だ」と言わしめた技術

ヒトの臓器は機能を失った場合、自然に元に戻ることはまずない。臓器移植は現在の医学では可能になったものの、倫理的な問題を含むことや、患者数に対してドナーの数が圧倒的に少ないという問題もあり、根本的な解決になっていない。人工的に臓器をつくり出すことができれば、より多くの患者を助けることが可能になるのだ。岡野光夫教授は、人類の夢とも言える人工臓器の作製に応用できる細胞シートの作製技術を確立した。
この細胞シートはさまざまな臓器の組織を対象とした基盤技術となり、筋芽細胞シート(ハートシート)は治験が終了し、世界初の心不全治療用再生医療製品として承認された。その他、食道、中耳、関節軟骨、歯根膜、角膜の臨床応用が国内外で進められている。心筋梗塞などの虚血性心疾患の治療だけを考えても、全世界で数百万人いるといわれる患者を救うことが可能になるかもしれないのだ。

患部に「貼るだけ」で治療ができる奇跡のシート

細胞シートの凄さは多くあるが、なによりその施術の簡易さが際立っている。基本的に患部に「貼るだけ」で良いのだ。縫合も必要ないため、医師にとっても患者にとっても負担の少ない治療と言えるだろう。角膜の手術も基本的に眼球に貼るだけで終わってしまう。また、心筋梗塞など、これまでは臓器移植しか方法がなかった治療も、壊死した部分に貼るだけで心臓が回復するという、これまでの常識では考えられないような治療法なのである。
また、患者の細胞を使用する細胞シートを使えば、これまでのようにドナーも必要なくなるため、すぐに治療を始めることができる上に、拒絶反応も起こらないという驚くべきものなのだ。

医学と理工学が一体となって実現する世界

現在の医療現場は昔と違い、医学だけでなく理工学との共同研究が求められている。先のシャーレの開発も、医学の世界だけでは解決できない問題だった。岡野教授は「神の手」と呼ばれるひと握りの特別な医師だけが救える命を、医学と理工学が協力し開発するテクノロジーにより、医師の経験に関係なく、より多く助けることができると考えている。
細胞が「自分を食べる」
水島 昇 (東京大学 大学院医学系研究科 教授)
飢餓状態の栄養補給と細胞の健康維持の役割についても解明

リアルタイムでの観察やノックアウトマウスなどの研究手法の開発を機に、オートファジー研究は飛躍的に進んだ。絶食させると全身でオートファジーが活発になることや、オートファジーに必要なAtg5遺伝子を欠損したマウスが出生直後深刻な栄養不良状態に陥って死亡しまうことなどから、オートファジーが飢餓状態の栄養補給に重要な役割を果たしていることがわかった。また、神経細胞特異的にAtg5遺伝子を欠損したマウスに運動障害が現れた。神経細胞内を観察するとタンパク質の異常蓄積と凝集化が起こっていたことから、オートファジーは、飢餓時のアミノ酸供給だけではなく細胞内の不要なタンパク質を取り除く恒常的な役割を持つことが明らかになった。
さきがけ終了後、研究代表者となったSORST「オートファジーによる細胞内クリアランス機構」では、不要タンパク質を取り除く役割に着目し、様々な組織におけるオートファジーの役割を調べた。例えば、マウスの受精卵では、受精後4時間以内にオートファジーが非常に活性化することを確認した。そして卵細胞特異的にAtg5遺伝子を欠損したマウスは、排卵、受精は正常に行われるものの、着床に至る前に発生が止まり死んでしまった。正常なマウスでは、受精直後にオートファジーが活性化することで、母親由来の不要なタンパク質を取り除くとともに、発生の過程で必要となる新たなタンパク質合成の材料となるアミノ酸を確保していたのだ。
飢餓状態にする修行が無意味でナンセンスではない科学的根拠がある証拠か・・・

免疫学の常識を覆す!
自然免疫の役割を発見… ………………… 29
審良 静男 (大阪大学 免疫学フロンティア研究センター 拠点長)
花粉症などの治療薬開発に貢献

審良氏の発見はすでに、自然免疫をターゲットとした創薬の研究開発に役立っている。例えば、日本全国で2,000万人以上の患者数がいるとされ、国民病とまで称される花粉症や、アトピーの治療薬の開発などである。また、ヘルペスなどの感染症治療薬は既に一部が実用化されており、審良氏の発見からわずか10数年で免疫学は大変なスピードで進化した。今後、さらに免疫機構が解明されれば免疫の異常反応系の病気だけでなく、がんなどの難病の治療も可能になると期待されている。
ノーベル賞が与えられてしかるべきだったのだが、
2011年に同分野の研究を行っていたジュール・ホフマンブルース・ボイトラーが受賞したため、同分野での受賞の可能性は事実上消滅し・・・非常に残念だ。

1細胞レベルでの観察を実現!
マウスを丸ごと透明化… ………………… 31
上田 泰己 (東京大学 医学系研究科 教授 / 理化学研究所 生命システム研究
センター グループディレクター)
0.5gの脳には約5億個近くの細胞がある。個々の細胞を見ることは、日本列島の外側から人間1人1人を見分けるよりも難しいことなのだ。

個体全身を一つのシステムとして総合的に解析するために、全身の細胞ネットワークや遺伝子の働きを1つの細胞レベルの解像度で3次元画像として取得するためのイメージング技術の開発に挑戦した。

脳の細胞を見ようとしても、細胞の中の水やタンパク質、脂質によって光が散乱するため、不透明でよく見えない。「見えないのであれば、透明にすればいい」と上田教授は考えた。光の散乱の原因となる脂質の除去、そして、組織内の屈折率の均一化によって、透明度の高い脳サンプルを得ることに成功する。

生物学や医学分野、睡眠・覚醒リズムの解明にも

上田教授らによって実現されたこの技術は、三次元病理解析や三次元解剖学への応用、免疫組織化学的な解析への適応も可能だ。この技術は個体レベルの生命現象とその動作原理を解明できることから、生物学はもとより医学分野においても大きな貢献が期待できそうだ。上田教授が進めている睡眠・覚醒リズムの研究においても、この技術は大きな役割を果たす。研究において大切な1個1個の細胞の活動を調べ、その仕組みを解き明かす助けとなるのだ。いずれはうつ病や総合失調症などの精神疾患を解明し、治療することも可能になるという。さらなる夢に向かって、共同研究グループの挑戦はまだまだ続きそうだ。

植物の受精卵分裂の撮影に初めて成功!
東山 哲也 (名古屋大学 WPIトランスフォーマティブ生命分子研究所 教授)
植物の「細胞再生能力」と「新たな細胞融合現象」を発見

このプロジェクトの代表的な成果は「細胞の再生能力」の解明である。被子植物では、受精卵の不等分裂によって頂端細胞(最終的に植物体を形成する)と基部細胞(胚への栄養供給を担う)が生じる。頂端細胞を前述のレーザー技術で破壊し、その後の影響を連続観察すると今まで知られていない驚きの事実が明らかになった。頂端細胞がダメージを受けると、すでに胚柄細胞になろうとしていた細胞が、頂端細胞を補うためにその役割を担う「細胞運命転換」が行われることが分かったのだ。これは植物の驚くべき再生能力の証明といえる。
さらに、まったく新しいタイプの細胞融合現象も発見された。植物が種子を作る際には花粉から伸びた花粉管が、種子の元になる組織に導かれる。この時、花粉管を誘い込むのが卵細胞の隣にある2つの助細胞だ。花粉管が助細胞に到達すると、先端から2つの精細胞が勢いよく放出され助細胞の一つが潰れる。そして、精細胞の一つは卵細胞と受精して胚に、もう一つは中央細胞と受精して胚乳になる。東山教授らは代表的な実験植物であるシロイヌナズナを使って、残った助細胞に起きる変化を調べた。その結果、助細胞と胚乳が融合して互いの中身が交じり合う細胞融合現象が観察されたのだ。これで助細胞の誘引物質が急速に薄まり花粉管の誘引を抑える。この研究によって、花粉管の誘引停止が起きる仕組みが明らかになった。
これまで植物の細胞融合は受精以外では知られておらず、この発見は植物細胞に対する見方を大きく変えるだけではなく、細胞の新たな機能を提示したことになった。これはまさに教科書を書き換える大発見といっても過言ではないのだ。

スプレーするだけでがん細胞を可視化
浦野 泰照 (東京大学大学院薬学系研究科・医学系研究科教授)
現在のがんの検診法で検出可能ながんは1cm程度が限界で、数mmサイズを見つけることは極めて難しい。がんの再発を防ぐためには、1mm程度の転移極小がんもすべて取り除く必要があるのだが、これまでは手術する医師の経験が頼りで、見落としや取り残しが問題となっていた。
研究加速で、浦野泰照教授と米国国立衛生研究所(NIH)の小林久隆主任研究員は共同で、短時間でがん細胞のみを検出する画期的な試薬の開発に成功した。生体内の物質を可視化する蛍光色素「有機小分子蛍光プローブ」を患部に少量スプレーするだけで、がんの部分だけを光らせることができるのだ。 局所散布するだけでがん部位が目に見えるほど明るく蛍光を発するようになるのは世界初の技術で、まさに画期的なものであった。

がん細胞のみを狙い撃ち!
分子標的療法で実現… …………………… 37
間野 博行 (東京大学 大学院医学系研究科 細胞情報学分野 教授)
がんを飲み薬で治すことも可能になる夢の研究

40年ほど前まで、「日本人のがん」といえば、圧倒的に胃がんだった。しかし時代が下るに従って肺がん死亡者数が急激に増え続け、2009年には男女とも胃がんを上まわって1位となった。この肺がんが飲み薬で治るかもしれないという、夢のような研究成果が発表された。本成果は、今後、肺がんだけでなく、がん医療全体の新たな道筋を示すものとして世界中から注目を浴びている。
間野博行教授らは、がんの原因遺伝子を発見するための新しい手法を開発し、CRESTで2007年に肺がんの原因遺伝子としてEML4-ALK融合遺伝子を、研究加速で2012年にRET、ROS1融合遺伝子を発見した。さらに、2013年にRAC点突然変異遺伝子を発見し、乳がん、悪性黒色腫、膵がんなどの原因遺伝子である可能性を示した。簡単にいえば、これらの遺伝子の活性を阻害する薬を投与することで、EML4-ALK融合遺伝子などが原因のがんを一掃できる。実際、2011年8月には、米国において奏効率61%という驚くべき治療効果を示したALK阻害剤クリゾチニブが、EML4-ALK陽性肺がんに対する飲み薬として初めて承認された。治療標的の発見から僅か4年での新薬承認は、世界の抗がん剤開発史上最速だ。日本においても、2012年3月に製造販売承認がおり、同年5月に薬の販売が始まった。現在では世界中で12,000人以上に、日本だけでも2,500人以上に使われている。また、国内で開発され、2014年7月に製造販売承認がおりたALK阻害剤アレクチニブは、奏効率93.5%というまさに夢のような治療効果を証明した。既に900人近い日本人が治療されている。今後、EML4-ALK陽性肺がんの治療への更なる貢献が期待されている。                           
遺伝子の故障が がんを生む

約60兆個ともいわれる我々の細胞を制御するのは、約2万からなる遺伝子である。細胞の制御はコンピューターの様な精緻な仕組みが働いているが、ごく稀に遺伝子が壊れ、異常な信号を発信し始めることがある。この遺伝子の故障が原因となり、がん細胞が生じる。遺伝子が壊れる原因は、ウイルス、化学物質への暴露、遺伝子複製中のミスなどさまざまある。EML4-ALK融合遺伝子の場合は、遺伝子の複製時などに、EML4遺伝子の一部とALK遺伝子の一部が入れ替わってしまう結果生じる。(略)
この遺伝子を抑える薬が1つあれば、がんの進行を止め、完治させることも可能になる。

副作用や経済負担の少ない医療を目指す
片岡 一則 (東京大学 大学院工学系研究科/医学系研究科 教授)
薬剤をがん細胞に届けるだけでなく、その核となる部分に直接作用させる事ができるため、大幅に副作用を低減することができる。しかも薬剤の量も遥かに少量で済むために経済的な負担も軽減することができるのだ。またこの技術では、薬剤以外に遺伝子を運搬することも可能なため、今最も注目されているiPS細胞を使用した再生医療と組み合わせることにより、体内で細胞分化を制御できるようになる可能性があるという。

移植後、早期に元の骨と一体化!
HOYA Technosurgical 株式会社
田中 順三 (東京工業大学大学院理工学研究科 教授)
弾力のあるスポンジ状!メスでも切れて周囲の骨にもすぐなじむ

今回開発された人工骨は、コラーゲンにハイドロキシアパタイトの細い結晶を生きた骨と同じ4対1の割合で混合し繊維状にした「スポンジ状」のものだ。これは生体内で吸収されやすい上、コラーゲンとの複合繊維にしたことで、これまでの人工骨にはない弾力性が生まれた。これなら手術の際にもメスやハサミで簡単に加工できる。さらに、骨の欠損部分が複雑な形状でも、人工骨自身が変形するので、簡単かつ確実に該当部分を埋めることができる。
さて、このスポンジ状の人工骨は生体内でもうまく機能するのか。動物を使った有効性確認のための試験が始まった。ウサギの脚の脛骨内に直径5mmの欠損を作り、そこに直径5mm厚さ3mmの人工骨を移植して、12週まで経過を観察した。この結果、開発された人工骨は生体内の骨代謝のサイクルに取り込まれ、骨芽細胞による人工骨周辺とその内部での「骨の形成」と破骨細胞による「人工骨の吸収」が同時に起こって、最終的に自家骨に置換することが確認された。最終結果としては、術後24週で6割以上が完治し、残りもほぼ周囲の骨に同化するという結果が得られた。安全面でも特に問題は見つからなかった。

医療機器から生活用品まで
中林 宣男 (東京医科歯科大学 名誉教授)
石原 一彦 (東京大学 教授)
日油株式会社
中村 耕三 (国立障害者リハビリテーションセンター 総長)
石原 一彦 (東京大学 教授)
京セラメディカル株式会社
MPCポリマーが医療を変える

ポリマーという言葉を知らない人はあまりいないと思うが、ポリマーとは何か?と問われると答えられる人はなかなかいないであろう。身近なところで言えば、紙おむつやペットシートなどに使用されている高吸水性ポリマーや自動車のポリマーコーティング等が有名なところであろう。同じポリマーという名がつきながら用途としてまったく違うのは、
もともとポリマーは一般的には高分子の有機化合物を指す化学用語であり、さまざまな種類があるためである。
このポリマーの一種が、医療の現場でも重要な役割を果たしている。中林宣男名誉教授と石原一彦教授が、長年共同研究として進めてきた「リン脂質極性基を有するポリマー(MPCポリマー)である。                        
医療用チューブやカテーテルの材料として使用されるシリコンやポリエチレンなどは、体内に入ると異物と判断され血液凝固などの拒絶反応を誘起するという大きな問題があった。この問題を解決したのがMPCポリマーなのである。MPCポリマー生体膜(細胞膜)の構成成分であるリン脂質極性基を導入したポリマーであり、シリコンやポリエチレンにコーティングするだけでタンパク質や血球等が極めて付着しづらくすることができるのである。
光学顕微鏡と質量分析計を融合
イメージング質量顕微鏡… ……………… 45
瀬藤 光利 (浜松医科大学 解剖学講座 細胞生物学分野 教授)
小河 潔 (株式会社島津製作所 基盤技術研究所 先進技術開発室長)
病理組織の「観察」と分子の「質量分析」を融合

2004年から質量顕微鏡の開発を牽引してきた瀬藤教授によれば、開発の根底には、生命現象を分子によって説明する「分子生物学」が1990年代に医学分野にもたらした、新しい発想があった。
顕微鏡を用いて「病変部のパターンを認識する」病理学のほか、経験的に得られた膨大な知見を体系的に構築し、発展してきた医学の世界に、「ヒトの体は分子でできている」という世界観が入り込んできたのである。言い換えれば、「病理組織を観察する」という従来の方法に、「その組織は一体どんな分子でできているのかを特定する」という新たな方法が加わったわけだ。そして、その「どんな分子でできているか」を明らかにすること、つまり試料に含まれる多様な分子の種類や性質を解き明かすには、それらの質量を測定・分析して答えを導き出す「質量分析」が適している。
こうして、病理学的な「観察」と分子生物学的な理解をもたらす「質量分析」を融合させ、分子のありかを地図のように画像化できるイメージング質量顕微鏡の概念が生まれた。
その2 へ







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中国人民解放軍のロケット軍が、日本や韓国などに配備されているミサイル防衛を突破するために、射程の短い極超音速兵器を開発している。中国の軍事動向に詳しい専門誌「漢和防務評論」(本部カナダ)がこのほど報じた。

 この兵器は「極超音速滑空飛翔体」と呼ばれ、マッハ5~10の速度で飛ぶ。核兵器に代わる次世代兵器とされ、米国やロシアも開発にしのぎを削っている。開発が進めば日本の防衛システムが無力化される恐れがある。

 極超音速兵器は弾道ミサイルに搭載して発射され、途中で分離して極超音速で滑空する。方向を変えることもできるため迎撃は極めて困難とされている。

 これとは別に、中国の国有企業、中国航天科技集団は「089プロジェクト」と呼ばれる極超音速兵器開発計画を進めている。長距離弾道ミサイルに搭載して米国本土のミサイル防衛に対抗するのが狙いで、実験が繰り返されている。

 米メディアによると、中国は極超音速兵器の実験を7回実施、うち6回成功した。米国よりも実験回数が多い。同誌の編集発行人、平可夫氏は「中国の開発が米国よりも進んでいる可能性がある」と指摘する。(共同)
スクラムジェットエンジンでマッハ6
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Artist´s Impression of DARPA’s Hypersonic Technology Vehicle (HTV-2) in flight. Credit: DARPA
DARPAが先行していた極超音速飛行体実験「ウエーブライダー」であるが、2004年より開発が始まり実験飛行は失敗が続いていたが、2013年5月の4回目の実験後一応の成果を得たとして、その後実験を行っていない。
それでも極超音速機については2023年までには、開発したいとのことだ。

米軍は極秘プロジェクトとして、極超音速やCSM非核弾道弾の開発を行ってきた。


日本においても極超音速機プロジェクトは進んでいる。

しかし、中国のDF-ZFが、中国軍の切り札として先行している。
中国メディアの新浪網は25日、中国が新型極超音速ミサイルの「DF-ZF(東風-ZF)」に関連する技術を完成させたとの見方が出ていると報じた。

 中国が開発した遠距離にある水上艦船を標的にできるミサイルとしてはこれまで、「DF-21(東風-21)」が注目されることが多かった。DF-21は実際にはた核弾頭も搭載可能な、陸上の標的を攻撃するための準中距離弾道ミサイルで、対艦弾道ミサイルは派生型とされている。

 DF-ZFはそれ自体がミサイルだが、DF-21に弾頭として搭載される。DF-21は発射後、まず大気圏外に出て弾道軌道を進む。分離されたDF-ZFは大気圏内に戻り、マッハ8-12の速度で目標に向かう。超高速であることと、大気圏内では進路の変更も可能なため、迎撃は極めて困難という。

 また、DF-ZFは低軌道の衛星も破壊できるという。軍事目的の情報収集衛星、いわゆるスパイ衛星は地上を観測するために低軌道を周回している場合が多く、DF-ZFが標的にできることになる。

 DF-ZFの情報は極めて少ないが、中国はこれまで繰り返し実験を行ってきたとされる。

 新浪網は、「中国はすでにDF-ZFに関連する技術を完成させた」との見方が出ていると紹介した。米軍はかつて、同ミサイル(弾頭)をWU-14のコードネームで呼んでいたが、現在はDF-ZFの呼称を用いているという。(編集担当:如月隼人)
中国の方が一歩先んじている印象だが、MaRV(機動式再突入体)は最終的な誘導にレーダーと光学センサーを併用搭載していると思われるが、米国でも開発に苦労しているのに、飛行誘導システムや機体の素材についてハッキングなしで米国を越えているとは信じがたい。

米議会調査局(CRS)の報告書では、中国軍が開発しているとされる対艦弾道ミサイル(ASBM)DF-21D同様は対処が不可能なものではなく、対抗手段を用意できると思われます。兵器とは古代から最高の剣が出ればそれを防ぐ最高の盾が出現し、その盾を破壊する剣が作られてきた。


現状では中間コースでどのような機動を行う代物かまだ分からないので、判明後に対応改修を施す事になりると思うが、実態次第では特に大気圏外迎撃用のSM-3改修の必要無く対応できる可能性もあるが、迎撃手段としてはSM-3改良型、大気圏内迎撃用の既に配備済みのSM-2ブロック4でも十分可能であり、電磁レールガン(EMRG )、自由電子レーザー砲(FEL)、固体レーザー砲(SSL)により迎撃は可能である。







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2010/2/21(日) 午前 0:36
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https://ja.wikipedia.org/wiki/AL-1_(%E8%88%AA%E7%A9%BA%E6%A9%9F)
YAL-1は最大600Km先上昇中の大型液体ロケット弾道弾の撃墜が可能で、中小型固体ロケットは300Km・・・どうやら日本海側から照射すれば韓国上空で撃墜可能だ
(笑)残念なことにオバマが開発を中止してしまった。

そこで、

【ZAPZAP】2016年10月08日
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▼ロッキード・マーティンのステルス輸送機 Speed Agile
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アメリカ空軍が将来運用を目指す空中給油機の仕様策定作業が既に始まっているとしており、機体の最低条件としてステルス機であること、そして自衛用のレーザー兵器を搭載することが求められているとしていますが、自衛というより積極的にYAL-1の実用化を兼務した空中給油機になる可能性が高い。

将来的には日本でも実用化して中国の極超音速滑空ミサイルに対抗すべきではないかと思う。

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C-2機首に高出力レーザーを積んでみました(合成写真byDdog)

次世代ミサイル防衛についての決定打は、SBL(SpeceBaseLaser)ではないかと思う。

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上の画像はレーガン大統領のSDIスターウォーズ構想時代のものであるが、私が提唱するのはJAXSAが開発中の宇宙太陽光発電システム(SSPS)とセットでのSBLです。

理研で現在スペースデブリ除去目的でレーザー照射システムを構想中である。
平均500キロワットの弱いレーザーパルスを100キロ以上離れたところから10秒程度照射すると、デブリ表面からプラズマが噴き出す「プラズマアブレーション」という現象が起きる。このアブレーションによる反作用(反力)でデブリが減速し、最終的に地球大気に突入させることができるという。 10センチサイズのデブリを大気に突入させることが可能としている。

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デブリの検出には口径2.5メートルの超広角望遠鏡を使い、高精度なレーザー光学系も最新の光学設計技術で十分実現できるという。 

一見平和利用に見えるが、その裏には日本版SDI構想に繋がる技術が集積されているのだ!猛スピードで軌道を回る数センチのスペースデブリを捕捉するということは、地球軌道上の宇宙空間に漂う物体は全て捕捉できることを意味し、数センチの物体にレーザー照射ができる技術があれば、ICBMにも照射可能である。

照射エネルギーを強めれば、ICBMを迎撃するレーザー迎撃衛星に発展する。

2015/4/25(土) 午後 2:24

SSPSには民生用の再生可能エネルギーとしての特徴のみならず、レーザーエネルギーを用いているため宇宙からピンポイントで送電することが可能であるので、軍事転用可能が見込めます。

基本民生用ですが、いざ有事には、JAXSA 得意の「そんなこともあろうかと・・・」 特別回路が開き、宇宙太陽光発電から、スペースデブリ除去衛生に膨大な電力をの送電が可能となる。もちろん、スペースデブリ除去衛星にも「そんなこともあろうかと・・・」特別回路が開き膨大な電力を受信しそのままICBM の弾頭にスペースデブリとは桁違いのエネルギーを照射迎撃可能となる極秘回路を用意しておくのだ!
有事には、こんなこともあろうかと、瞬時に迎撃衛星が誕生する!かもしれない。







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イーロン・マスクが火星移住計画発表                             
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人類が辿る道は2つしかない。ひとつは地球に永久に残って滅亡を待つこと。あとひとつは多惑星に住める種になることだ。

SpaceX創業者イーロン・マスクが火曜の国際宇宙会議でこのように語り、火星移住計画の詳細を明らかにしました。プレゼンはまさに驚きの連続です。今月1日、Falcon 9ロケットが打ち上げ準備中に爆発炎上し、「事故原因は窒素燃料漏れ、11月打ち上げ再開」と先週発表したばかりですけれど、それで終わるSpace Xではなさそうです。

まずは発表直前にリリースされたCG映像で、発射から着陸までのイメージをどうぞ。

    SpaceX Interplanetary Transport System


[動画の中身]

1. ケープ・カナヴェラル空軍基地の発射台「39a」から推力28,730,000ポンド(13,031トン)のすさまじい力でゴゴゴゴォオと飛び立つ惑星間輸送システム(ITS。旧称・マーズ・コロニアル・トランスポーター。全太陽系に範囲を広げ、数週間前にインタープラネタリー・トランスポート・システムに改名)

2. 切り離し後、宇宙船は軌道でひと休みし、ブースターは地上の発射台に戻ります。

3. 休む間もなく左の推進燃料タンクを上にぴょこんと載せ、また宇宙にゴゴゴゴォオと飛び立つブースター。

4. 軌道で待っていた宇宙船にドッキングして燃料補給。

5. 宇宙船は(地球)にさようなら~。ブースターは地上の発射台に戻ります。

6. 宇宙船から太陽光発電パネルが羽のように広がり、火星までの電力をこれで確保します。星間巡航速度は時速100,800km。

7. 火星の大気圏突入! 1700℃! 

8. やっと火星着陸!倒れません! 

9. ドアが開きます…。

ここで動画は終わっています。問題はここからなんだよね…。

植民地化のおおまかな構想

計画では火星に1回200人×1,000回に小分けにして人類を送り込み、植民化します。完全自給自足の文明が火星上にできるまでには、だいたい40年から100年かかるとのこと。

気になる予算は、ざっと100億ドル(約1兆円)もあれば間に合うのだそう。

家を買う感覚で火星行きの搭乗券も買えるところまでコストを切り詰めるアプローチは4つあり、ロケットエンジンを何度も使うこと、宇宙空間での燃料補給を可能にすること、従来のロケット燃料の代わりにメタン燃料(火星で調達可)を使うこと、などがそれです。

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火星で調達できる燃料となるとメタン(右)ぐらいになってしまう

ロケットの再利用はFalcon 9ですでに試行中です。ただ、帰還は何度もしているものの、まだ帰還したロケットで再度打ち上げ、というところまではいっていません。これが実現できないと宇宙への片道切符になってしまうので、ここはなんとしてもクリアしなければならないハードルです。

宇宙船のサイズですが、これはとんでもなく大きいです。ご覧くださいよ、同社の「Falcon Heavy」も、世界一の「サターンV」も目じゃないデカさ!

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火星までかかる日数は当初80日で、最終的には30日まで短縮するのが目標です。いくらデカいロケットでも200人の人類とキュウキュウで80日間は辛いものがありますが、イーロン・マスクはいたって楽観的。こう語っています。

「大丈夫だ、すごく楽しいよ、最高の思い出になるはずだ」
「死ぬ確率は高いけど。こればかりはどうしようもない。死ぬ用意ある?と聞かれてOKと答えられたら候補に残れる」


うまくいけば、チケットは1枚10万ドル(約1006万円)まで値下げできる見込みです。…え? もうそんな話はどうでもいい? いやいやいやいや…。

一番のネックはやはり1兆円ものお金をどう都合するかですよね。これについてもイーロン・マスクは、「個人資産はほかに特に使いたいこともないので、多惑星型生命体の実現にできる限り投じていきたい」と意欲満々。もちろんそれだけでは間に合わないので、「火星旅行に投資したい民間人は大勢いると思う。政府も注目してくれたらうれしい。最終的には官民一体の巨大プロジェクトになると思う」とラブコールを送ってます。

実現時期はひとえに投資の集まり具合によりますが、順調にいけば2023年には火星を目指せる模様です。ちなみにSpace Xが進めている、積載2~3トンで火星を目指す無人の「Red Dragon」飛行プロジェクトのほうは2018年実現という従来の目標をまだ変更していません。

一番気になる自給自足のインフラ整備の詳細は明らかにされませんでした。「このプロジェクトでSpaceXが目指しているのは輸送システムの実現だ」と前置きしたうえで、「精製所から火星のピザ屋の1号店まで造りたい人いない?」とおちゃめに会場に問いかけるイーロンなのでした。

ピザ屋より水、家、道、食料は!? 工事とメンテは誰が!? と疑問がいっぱいですが、上記の台詞から推測する限り、工事をやるのは移住者自身になりそうな気配ですね。

もちろんイーロン・マスクも火星には行きます。そのときには「途中で何かあって死んでも会社の継続に支障が起きないように、しっかり後継プランを用意しておきたい」と殊勝なことを言っていますよ。

「推力補給所が確保できたら、火星から木星に飛ぶのもノープロブレムだ。もっと広い太陽系にアクセスできる」と語るイーロン・マスク。特に今注目の衛星エウロパに行きたくて行きたくてしょうがない様子でした。夢はどこまでも大きく、ですね。

image: Flickr / Space X

source: SpaceX

Ria Misra - Gizmodo US[原文

(satomi)

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Raptor has 3x thrust of Merlin but same size because of 3x greater pressure. Credit: SpaceX
SpaceXは27日、同社が開発を続けてきた惑星間航行用ロケットエンジン「Raptor」の燃焼試験に成功したことを発表した。

Raptorは現在、Falcon 9ロケットのセカンダリーステージに使用されているMerlin 1Dエンジンの推力を6倍に増強したもので、同社が同時に開発を進めている火星飛行用の惑星間航行用大型有人宇宙船「Mars Colonial Transporter」では、合計9基のRaptorエンジンを装備することで、1度に100トンの物資を80日間で火星まで運搬することが可能となる見通しとなっている。

SpaceXは今回、Mars Colonial Transporterに搭載が予定されているRaptorの燃料タンクとなる液化メタンタンクの試作機の映像も公開。

Mars Colonial Transporterの燃料タンクは、これまでの無人による火星探査機のものとは比較にならない程、巨大なものとなっており、正に、惑星間航行用大型有人宇宙船と呼ぶにふさわしいものともなっている。

SpaceXでは、この巨大な燃料タンクとRaptorエンジン9基を搭載したMars Colonial Transporterを実際に2020年に2機打ち上げることで、2022年に予定している最初の火星植民地団が現地で使用するための物資に用立てることを予定している。

SpaceXは、その後、2022年頃に最初の火星植民地団を乗せたMars Colonial Transporterの打ち上げを行うことで、2020年代か2030年代後半までに火星植民地の人員を100名にまで増やすことを計画している。
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First development tank for Mars ship. Credit: SpaceX

太陽は今から50億年以内に自身のエネルギーを全て使い切り、赤色巨星となり膨張していく。その際の膨張により、大きさは現在の200倍~800倍になりその影響を地球は正面から受けることになる。

現在の研究では、膨張した太陽の大きさは地球軌道にまで達すると考えられるが、同時に太陽の重力が弱くなるために、地球の公転軌道は現在よりも外側に広がっていくと考えられるため、太陽に飲み込まれることは無いとされている。

しかし、5億年後から影響を受ける。まず植物の絶滅から始まる。地球が高温になり大気中の水蒸気の割合が上昇し、大気中の二酸化炭素が減ることで植物が減り、最終的には死滅する。
これは同時に食物連鎖の崩壊でもあり、植物の減少に伴て動物も滅んでいく。

その後も気温は上昇し続け、最後に地球の気温は140°にまで気温が上昇すると考えられ、やがては微生物を含むすべての生物が絶滅する。

だが、その前に巨大隕石の衝突、地殻変動、地底のマグマの大量噴出、全球凍結など多くの人類絶滅シナリオがある。

神がいようがいまいが、DNAには基本的に如何に増殖複製を続けるかが基本特性
を持っている。人は何ゆえに生きているのか?究極のところ自分のDNAをいかに残すかという目的の為に動いているのだ。神が命じたのか否かは別として、人類はいずれ地球から脱出しなけなければならない。

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イーロンマスクは、まるで、現代に出現した脱エジプト預言者モーゼのように人類を導くように見える。神の意志は地球から人類が飛び立つことそして、地球以外でも生存増殖することを可能とさせる為に、知恵を与え、科学を発達させてきたのだ。
神の意志を実現させる為にイーロンマスクを選んだのかもしれない。

因みに預言者と予言者は別物であることはご存じだと思うが年の為
神の言葉を預かって伝える者が預言者で、未来に起るであろうことを語るのが予言者である。

大半の日本人は日本列島から出ることは無いだろう。日本人はこの約束の地で活きるからこそ日本人であるのだ。一所懸命が日本人なのである。海外に移住した日本人の多くは海外に移住してからも故郷に錦を飾ることを願いながら働いた。

が、日本人は元々シベリアやマレーやシュメールから移り住んできた人々の子孫なのだ・・・そしてその兄弟達は更にアメリカ大陸へ渡っていったDNAが流れている。多くの日本人は火星への移住は考えないと思うが、必ず日本人の血に流れる最も古い血に導かれ、少なからずこのイーロンマスクの計画に応募して火星に移住する人達も出るでしょうし、イーロンマスクに続こうとする日本人は現れている。


でも、移住する決意をするのはキリスト教徒の米国人が大半だろう。米国はそもそも、8万年前にアフリカを出発した人類のうち最も遠くにやってきたネイティブアメリカンが住んでいた地なのである。そして、ピューリタント以降新大陸にやってきてフロンティア開発に邁進してきた人々のDNAを受け継いだのが米国人であり、キリスト教徒の米国人がこの計画の主体になるだろう。

キリスト教徒達の心の奥には必ずこの世に終わりがやって来るという終末思想が存在する。子供のころ刷り込まれた強烈な洗脳脅迫観念がキリスト教徒には存在すると思う。最後の審判で、この世の終りにに選ばれた者だけが、天国に行けるとされているのだ。


そして、南アメリカで生まれ米国にやってきたイーロンマスクはモーゼのごとく我々人類を宇宙へ導くのかもしれません。

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でもなぁ・・・

地球がどんな環境悪化しても、今の火星の環境よりどれだけ素晴らしいところか・・・
まだ、出地球をするには早すぎる気がします。



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5月26日、米疾病管理予防センターは、知られている抗生物質すべてに耐性を示す細菌への国内初の感染症例を報告した。写真はプラスミド上のコリスチン耐性遺伝子であるmcr─1を有する大腸菌。
CDC提供写真(2016年 ロイター)
[26日 ロイター] - 米疾病管理予防センター(CDCP)は26日、知られている抗生物質すべてに耐性を示す細菌への国内初の感染症例を報告し、この「スーパー耐性菌」が広がれば、深刻な危険をもたらしかねないと重大な懸念を示した。

トーマス・フリーデンCDCP所長はワシントンのナショナル・プレス・クラブでの講演で「ポスト抗生物質の世界に突入するリスクがある」と語った。

所長によると、ペンシルバニア州に住む49歳の女性がかかった尿路感染症は、「悪夢のような細菌」に最終的に投与される抗生物質コリスチンでも制御できなかったという。女性には発症前5カ月の旅行歴もなかった。

このスーパー耐性菌は、米国微生物学会の医学誌に掲載されたウォルター・リード陸軍病院の研究結果の中で報告された。それによると、プラスミドと呼ばれるDNAの小片を媒介して、コリスチンへの耐性を示す「MCR-1」遺伝子が取り込まれたという。

研究チームは「我々の知る限り、MCR-1が米国で見つかった最初の例だ」とし、「真に幅広い薬剤耐性菌の登場を告げるものだ」と指摘した。

ハーバード大医学大学院の上級講師である微生物学者のゲール・キャッセル博士は「適切に抑制されなければ、病院のような環境でもすぐに広がる可能性がある」と指摘。ただ、ペンシルバニア州の患者がどのように感染し、コリスチン耐性菌が米国や世界でどのくらい存在するかを調べなければ、拡散するスピードはわからないと述べた。
我々人類が誕生するはるか前から、病原菌やウイルスは動物の生命を脅かしてきた。しかし、病原菌やウィルスは宿主すべてを殺してしまうと自分達の生存も出来なくなってしまう。その為、病原菌やウイルスは生存を許す生物や固体を選別する。
病原菌やウイルスに生存を許された固体のみ生き延び、進化し、またある時期再び病原菌やウィルスによって大量死が起り、再び生存を許された固体のみ生き延びる。そうやって生物は進化を遂げてきた。進化した生物はやがて人類となり、現在人類は地球を覆い、地球の主として増殖している最中だ。

農耕が始まった1万年前人類は地球上にわずか100万~1000万人程度と推定されている。それが、西暦0年およそ2000年前は2~3億人に増えた。それから産業革命が始まったばかりの18世紀初頭は10億、第二次世界大戦前人類は20億人であった。感染症は人類の死亡の常に上位であった。

黒死病、天然痘、ペスト、ハンセン病...。これらの感染症に、人類は翻弄され常に劣勢に立たされていた。ところが、1928年、イギリスのセントメリー病院に勤務していた細菌学者フレミングが、実験中偶然にアオカビが、ブドウ球菌を殺す何らかの成分を作っていると直感し、それが何か研究を始めた。

 1940年、化学者フローリーは努力の末、この成分を純粋に取りだすことに成功し、ペニシリンと名付けた。ブドウ球菌などの細菌をきれいに殺してしまうのに、人間など高等生物にはほとんど害がないという魔法の薬でした。ペニシリンはさっそく大量生産され、第二次世界大戦の戦場で多くの兵士の命を救うことになった。

終戦後にもペニシリンは大きな威力を発揮し、1950-60年代にかけて人類の平均寿命は急上昇し、人類が大量増殖を始め、いまやわずか70年で人類は70億人にまで増殖した。

しかし、人類が優位に立てたのはほんの70年にしぎなかった。細菌は素早く逆襲を開始しました。あらゆる抗生物質が効かない「スーパー耐性菌」の出現は、人類の春の終わりを告げる恐ろしいニュースかもしれない。しかも、全く旅行歴が無い女性が突如罹患したということは、かなり耐性菌は世界に浸透している可能性を疑うべきだ。

 ペニシリン以前から用いられていた化学療法剤として、サルファ剤があった。
このサルファ剤は終戦直後の日本で赤痢が流行した際、有効な治療薬として有難がれ、あちこちで多用された。ところがしばらくしてサルファ剤の効かない赤痢菌が出現し始め、1950年頃にはもはや赤痢菌の80%がサルファ剤耐性菌となってしまったのでした。他の病原菌でも事態は同様で、現在では医療の現場でサルファ剤が使われることはほとんどない。

この赤痢の流行はストレプトマイシン、クロラムフェニコール、テトラサイクリンといった抗生物質の投入によってほぼ食い止められ、赤痢による死亡率は大幅に低下した。ところが1957年頃から赤痢菌はこれらの薬剤に対しても耐性を獲得し始め、後に導入されたアンピシリン(ペニシリンを改良したもの)やカナマイシンさえ効かない、六剤耐性菌というものまでが出現してしまった。その後赤痢だけでなく、腸チフスや淋病、化膿菌などあらゆる菌に次々と耐性菌が現れ、抗生物質の地位は揺らぎ始めた。

こうした耐性の広がりにより、黄色ブドウ球菌では98%、肺炎球菌でも37%がペニシリンに耐性になっている。

多剤耐性菌の出現メカニズムについても驚くべきことに、耐性菌は一剤ずつ順番に耐性を獲得するのではなく、一挙に多剤耐性となるための遺伝子を種の壁を超えてお互いにやりとりし、耐性を広げてしまうのだ。

たとえば四剤耐性大腸菌と普通の赤痢菌を混ぜておくと、やがて耐性遺伝子が受け渡され、赤痢菌も四剤耐性になってきます。抗生物質という多数の「魔法の弾丸」を手に入れて勝ち誇っていた人類に対し、細菌たちは弾丸の種類だけ「防弾チョッキ」を用意し、さらにそれを量産して友軍に横流しすることまでしているのだ。

 人類の側も決して手をこまねいているわけではなく、次々に新しい抗生物質を開発しては戦線に投入し、懸命の戦いを続けているのだが・・・・。しかし新たな抗生物質を開発しても開発しても耐性菌は出現し、そのいたちごっこには限りがない。

皮肉なことに、抗生物質の乱用こそが耐性菌の蔓延の原因となっているとも言われている。抗生物質が使用されるたびにほとんどの細菌は死滅するが、耐性を持ったものだけが生き残り、増殖してしまうからだ。家畜の飼料に混ぜたり、病気のたびに「念のため」と抗生物質は安易に使用されており、一説には、現在使用されている抗生物質の半分から3分の1は実際には不必要なものであるとも言われている。

我々自身が「弱い菌を滅ぼし、強い菌をいっそう鍛えている」皮肉な結果になっている。

 こうした耐性菌の中で、現在最も問題になっているのが、「メチシリン耐性ブドウ球菌」(MRSA)だ。メチシリンはβ-ラクタマーゼによって分解されにくい、耐性菌に強い抗生物質として登場しましたが、これさえも効かないブドウ球菌がMRSAだ。MRSAは抗生物質が多用される大病院などで多く発生し、「院内感染」として大きな問題になっている。

MRSAに対して安心して使える抗生物質はバンコマイシンだった。1956年の登場以来40年以上も耐性菌が出現せず、人間側の「最後の切り札」としての地位を守り続けてきたが、1997年、ついにバンコマイシン耐性腸球菌(VRE)の出現が報告された。

2000年リネゾリドとい完全に人工合成の化合物で、今まで知られている抗生物質とは全く違った機構によって細菌の増殖を抑えるかにみえたのだが、使用開始から半年ほどで早くも耐性菌が出現してしまっている。

1950年日本で発見された最終兵器コリスチン(2015年3月日本承認)も、早くも2015年11月コスチン耐性を持つ細菌を中国の養豚場で発見されてしまったのだ。この細菌は、あらゆる抗生物質が効かない時に医師が頼りにするコリスチンにも耐性を持つことから、「スーパーバグ(スーパー細菌)」と呼ばれている。

なお、スーパーバグはコリスチン耐性を示す「MCR-1」という遺伝子を持つことが確認されており、強い伝染能力を持つことが分かっている。

世界最大の抗生物質「乱用」国の中国、耐性菌対策を採らなければ2050年までに毎年100万人の死者―台湾メディア              【レコードチャイナ2016年5月24日 10時20分 (2016年5月27日 00時02分 更新)

2016年5月23日、台湾・聯合新聞網は世界保健機関(WHO)が21日に発表した世界で拡大傾向にある抗生物質の「耐性菌」問題に関する文章を引き、2050年までに抗生物質の耐性菌によって世界で毎年1000万人が亡くなると伝え、特に現在世界の抗生物質使用量の約半分を占める中国が有効な対策を採らなければ毎年100万人が早死するだろうと報じた。

抗生物質の効かない耐性菌は世界中の人々の健康を脅かす深刻な問題となっているが、とりわけ世界最大の抗生物質使用国である中国では、その過剰摂取(乱用)が専門家から指摘されている。たとえ現在は治療が可能な病気であっても薬の過剰摂取を続けていると、細菌の薬に対する耐性が強くなり、やがて人々の健康にとって大きなリスクとなる。

WHOは人々が抗生物質を服用する際の注意点として、その薬を用いた治療が本当に必要なのかどうかを考えるべきこと、医師が処方した抗生物質は使いきり、余っても他の人に与えたりしないことなどを指摘した。一方、医師に対しては、本当に必要な時だけ抗生物質を処方すること、新型の抗生物質の研究開発を支援すること、耐性菌問題についての宣伝や啓発活動を世界中で行うことなどを勧めている。さらに万が一世界中で協調行動が取られなければ、世界は「ポスト抗生物質時代」に入り、ありふれた感染症でも命取りになってしまうこともあると警告した。(翻訳・編集/矢野研介)

カナダのカルガリー大学のヨハン・ピッタウト氏という医学者が、

「もし、この新しく出現した衛生上の脅威を無視したなら、遅かれ早かれ、医学界はカルバペネム系抗生物質に耐性をもつ細菌との対決に晒される。それらは、様々な感染症を引き起こし、結果として、医療コストの膨大な増加によって治療不能の状態に導かれる可能性がある」
医学誌ランセットに記している。

今回の記事は、遅かれ早かれ、医学界は抗生物質に耐性をもつ細菌との対決に晒されたが、遂に最後の防壁が破壊され「医学界が負けてしまった」。
> 結果として、治療不能の状態に導かれる可能性
簡単にいえば、「近代医療の崩壊」である。

次に世界的に流行するかもしれないインフルエンザやエボラ出血熱・・・・未知の病原菌やウィルスで、あらゆる抗生物質が効かない病原菌やウイルスでパンデミックが発生すれば・・・人類が滅亡してしまう可能性すらあるのだ。

Gigazine.net
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                                                                                                                                                                                                By Maya West

抗生物質コリスチンに耐性を持つ細菌が中国で見つかるなど、近年、抗生物質の効かない耐性菌・スーパーバグが世界的に話題になっています。そんな抗生物質の効かない耐性菌による伝染病が2050年までに流行し、3秒に1人が死ぬ未来がやってくる可能性を示唆する報告書が、イギリス政府により公表されました。

Home | AMR Review
http://amr-review.org/

In 2050, superbugs may kill 1 person every 3 seconds, report warns | Ars Technica
http://arstechnica.com/science/2016/05/in-2050-superbugs-may-kill-1-person-every-3-seconds-report-warns/
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Global antibiotics 'revolution' needed - BBC News
http://www.bbc.com/news/health-36321394
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新薬や強力な薬品が、抗生物質の使用方法を大きく変えてきましたが、これに警鐘を打ち鳴らすような調査報告書をイギリス政府が公表しました。報告書は「2050年までに抗生物質の効かない伝染病が流行し、年間で1000万人(3秒に1人が死ぬレベル)を死に至らしめることで世界経済に100兆ドル(1京1000兆円)のダメージを与えるかもしれない」というショッキングな予測を行っています。

加えて、腸手術・帝王切開・移植手術・免疫療法などは、命に危険を及ぼすレベルの伝染病にかかる危険性が高いということで、行われなくなる可能性を報告書は指摘。さらに、強力な伝染病の出現により出産は非常に危険な行為と認知されるようになり、治療可能な病も伝染病拡大の恐れから処置不可能となり、不治の病になってしまう可能性があるとも指摘されています。

これらの推測内容は、KPMGとRand Europeという2つのコンサルティンググループにより作成されました。しかし、製作者は「推測値は恐らく過小評価である」と述べています。専門家によると現存する薬剤耐性を持つ菌は、世界規模で見ると年間で少なくとも70万人を死に至らしめており、この数値すらも過小評価かもしれないとのこと。なお、報告書には伝染病の拡大に基づく医療費の変化については詳細が述べられていません。

報告書では抗生物質の効かない伝染病で多くの人々が死に絶えるような恐るべき未来を回避するために必要なのは「抗生物質や抗菌剤の乱用抑制と、新薬開発の奨励、およびこれらの事実の周知」としています。
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By oliver.dodd

そして、これを実現するのに必要な10個のステップも記しています。

・抗生物質の乱用を世界的な一般認識として広めるようなキャンペーンを行う
・衛生面の改善と伝染病の防止
・農業で抗菌剤を使用することを止める
・薬剤耐性菌を監視するための体制を世界的に改善する
・抗生物質を使用すべきか否かを素早く診断するための新しい方法の奨励
・抗生物質の代替となる治療法や、ワクチンの奨励
・感染症の専門家を支援すること
・抗菌剤と耐性菌に関する研究を行うための世界的な組織を設立すること
・新薬の開発を奨励
・世界連合を組織すること

なお同報告書はイギリスのデービッド・キャメロン首相の要請で調査・作成されたもので、調査を率いたのは経済学者のジム・オニール氏。調査期間は2年に及んでいます。オニール氏はBBC放送に対して「我々は、抗生物質をスイーツのように扱うことを止めるよう、これまでとは異なる方法で世界中に知らしめる義務があります」と、調査報告書の重要性について語っています。


薬剤耐性菌 世界で拡大
 【中日新聞】(2015年2月24日) 【夕刊】

2050年 年間1000万人死亡予測                            
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 抗生物質などの薬が効かない薬剤耐性菌が世界で急速に拡大している。                 2050年には年間1千万人が耐性菌によって死亡するとの予測もある。                   抗生物質の使いすぎなどが背景にあるとされ、事態を重く見た世界保健機関(WHO)は対策を強化。専門家は危機に対応する国際的な枠組みづくりを呼び掛けている。

キャメロン英首相が立ち上げた耐性菌に関する調査チームは昨年12月に初の報告書を公表。効果的な措置を講じなければ、耐性菌による年間死者数は50年に現在の70万人(推定)の14倍以上に当たる1千万人になると予測した。

地域別ではアジアが473万人で最も多く、アフリカ415万人、南米39万2千人、欧州39万人など。耐性菌拡大に伴う医療費負担増大も懸念されている。

報告書は「効果的な抗生物質がなくなれば、手術の際に感染症の危険が大きく高まる」と指摘。「世界各国、特に(中国やインドなど)新興国にとって保健、経済上の深刻な結果をもたらす恐れがある」と警告した。

WHOも昨年4月の報告書で耐性菌の拡大に警鐘を鳴らした。同5月の総会で
は各国に早急な対策を促す決議を採択。今年5月の総会では耐性菌対策に関する行動計画策定に向けた議論が行われる。

だが一部の専門家は現行の取り組みでは不十分だと指摘する。米国や英国、ス
ウェーデンなどの専門家グループは2月、WHO機関誌に論説を発表、耐性菌対
策のための法的拘束力のある国際的枠組みづくりを訴えた。

耐性菌をめぐっては医療現場でメチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)や、ほとんどの治療薬が効かない多剤耐性緑膿(りょくのう)菌などが特に問題になっている。WHOは抗生物質の処方を最小限に抑えるよう医療従事者に勧告。一般患者には医師が処方した時のみ抗生物質を使うよう呼び掛けている。
(ジュネーブ・共同)

それでも一握りの神から選ばれた人類は必ず生き延びるはずだが・・・

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DARPAが「XS-1」の計画名の元で進めてきた再利用可能型スペースプレーン開発計画について、Boeing/Blue Origin、Masten Space Systems/XCOR Aerospaceなどの競合を抑えて、Northrop Grumman/Virgin Galacticによる開発計画案が採用となる見通しとなったことが14日、英専門誌「flightglobal」の報道で明らかとなった。

XS-1は、完全再利用可能型のスペースプレーンを使って重量が1,400~2,300kgの小型の衛星を低軌道上に打ち上げるというもので、DARPAでは一回の打ち上げコストを従来(Orbital SciencesのMinotaur IVロケット)の10分の1となる500万ドル以下に抑えるという条件を科すことで、小型衛星打ち上げのコスト破壊を図ることを狙ったものとなる。

この仕様条件の元で、Northrop Grumman/Virgin Galacticの企業連合は、この分野では既にSpaceShip One/Twoの実績を持つScaled Compositesに新しいスペースシャトル型無人機の設計を行わせていた。

Northrop Grumman/Virgin GalacticによるXS-1案は、1回の打ち上げコストを390万ドルに抑えることが可能というものとなる。

ロケット業界では既に、SpaceXが大型ロケットの分野でファーストステージの完全再利用可能に成功、また、小型の弾道ロケットの分野でもBlue Originが完全再利用可能に成功するなど、ロケット業界はこれまでは不可能とされてきた完全再利用可能型ロケットの実用化に向けて大きな前身を遂げていた。

今回、Northrop Grumman/Virgin Galacticの案が実用化された場合、大型/小型以外のマイクロ衛星打ち上げの分野でも再利用可能型ロケットが主流となることを意味し、衛星打ち上げ用ロケットは完全に再利用可能型へと移行を遂げることとなる。

Hugh Willis is contributing writer of the Business Newsline. Send your comment to the author


XS-1は低予算で、迅速に、そして継続した衛星打ち上げを可能とする新しい完全再利用可能型打ち上げ手段の実用化を目指したDARPAの新プロジェクトだが、Northrop Grumman/Virgin Galactic案が採用される見通しとなった。

DARPAが提示したXS-1の仕様条件は、1回の打ち上げ費用が5百万ドルで、10日で10回の打ち上げを行うことができる(予定)。

Northrop Grumman案は、スケールドコンポジット社(Scaled Composites)が開発を行い、現在、実フライト試験に向けた最終調整段階に入っている世界初の商用有人宇宙船「SpaceShip Two」の基本概念をベースにXS-1の開発する。


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ただし、Northrop GrummanではこのXS-1の発射方式については輸送起立発射機(Transporter Erector Launcher)を使用すると述べており、SpaceShip Twoのような航空機を使った空中発射方式ではないとのこと。

現在米国では起業家天才イーロンマスク率いるスペースX社のファルコン9とアマゾンを起業したジェフ・ベゾスブルーオリジン社など商用宇宙開発において再使用可能ロケットの開発がしのぎを削っています。
そこに参入するするのだから大きなコストカットが必要だ。スペースシャトルが結局コストに合わず失敗したシャトル方式だが、無人機とはいえはたして今度こそ成功するのか?シャトル方式に期待したい。


上記のリンクは日本の宇宙ビジネスに関することを記事にしている。
H-3ロケットは再利用可能なロケットに対して競争力を維持できるかという問題点を書きましたが、もしXS-1が成功した場合、小型衛星ビジネスではまったく歯が立たないことになるとになることが必至だ。日本もスペースプレーンを構想しているが、このXS-1が成功すれば開発を加速しなくてはならないかもしれない。


米国にはすでには無人ミニスペースシャトルX-37Bがあり、軍事用として利用されている。任務ははトップシークレットである。

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X-37Bはスペースシャトルよりも長期間軌道上を飛行することができる。シャトルの16日に対し270日滞在可能となっているさらに、軌道試験2号機においては、1年間を超える476日の軌道飛行を行った。
X-37Bを165-180%のサイズに大型化したX-37Cが計画され、5から6名の人員を運ぶことができるとしている。
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X―37はNASAとボーイングチーム。XS-1はDARPAとノースロップ・グラマンチーム、この二機種は確かに使用目的は異なるがりそうだが、同一機体でも使用できそうであり、単なるセクト争いのような気がしてならない。今後米予算委員会で精査さてるだろう。


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 宇宙から届く「重力波」を米国の研究チームが世界で初めて検出したことが11日、関係者への取材で分かった。アインシュタインが100年前に存在を予言しながら未確認だった現象で、新たな天文学や物理学に道を開く歴史的な発見となった。今後の検証で正しさが揺るがなければ、ノーベル賞の受賞は確実だ。

検出したのはカリフォルニア工科大とマサチューセッツ工科大などの共同研究チーム。米国の2カ所に設置した大型観測装置「LIGO」(ライゴ)の昨年9月以降のデータを解析し、重力波をキャッチしたことを確認した。

重力波は重い天体同士が合体するなど激しく動いた際、その重力の影響で周囲の空間にゆがみが生じ、さざ波のように遠くまでゆがみが伝わっていく現象。アインシュタインが1916年、一般相対性理論でその存在を示したが、地球に届く空間のゆがみは極めて微弱なため検出が難しく、物理学上の大きな課題になっていた。

チームは一辺の長さが4キロに及ぶL字形のLIGOで空間の微弱なゆがみを検出。ブラックホール同士が合体した際に発生した重力波をとらえた。信頼度は極めて高く、検出は間違いないと判断した。欧州チームも研究に協力した。

重力波の観測装置を望遠鏡として使えば、光さえのみ込んでしまうブラックホールなど、光や電波では見えない天体を直接とらえることができる。また、重力波は減衰せずに遠くまで伝わる性質があるため、はるか遠くを探ることで宇宙誕生の謎に迫れると期待されており、宇宙の研究に飛躍的な進展をもたらす。

重力波の検出は1990年代以降、日米欧が一番乗りを目指して激しく競ってきた。米国は装置の感度を従来の数倍に高める工事を行い、昨年9月に観測を再開したばかりだった。

日本は東大宇宙線研究所が昨年11月、岐阜県飛騨市神岡町に大型観測装置「かぐら」を建設したが、米国と同水準の高感度で観測を始めるのは早くても約1年後の予定で、一歩出遅れた形となった
1916年に、一般相対性理論に基づいてアルベルト・アインシュタインによってその存在が予言された後、100年近くにわたって検出が試みられた重力波を初めて観測したと、米国の研究チームが発表した。
日本の東大宇宙線研究所の重力波望遠鏡「かぐら」が3月より観測を開始し始める直前だけに嬉しいやら残念やら・・・
 だが、数億年後必ず滅びる地球から人類が脱出する為の知に大きな飛躍をもたらす歴史的な快挙だ。最大限の称賛を贈りたい。
 観測できる重力波は、地球と太陽の距離(約1億5千万キロ)に対し、水素原子1個分ほどのゆがみだという。研究チームは「直接観測は不可能」とも言われた、わずかなゆがみを捉えた。
 光や電磁波が届かないブラックホールの構造や誕生直後の宇宙の姿は、重力波によって観測の扉が開かれる。原始宇宙で空間が急膨張したとされる「インフレーション理論」、重力波や「暗黒物質」、宇宙を加速膨張させる「暗黒エネルギー」はいずれも正体不明だが、重力波が解明の糸口になるかもしれない。
それより、重力波がどういうものか解明することにより、2016年の現在では想像もできないSFのような画期的な発見や発明が数年後、数十年後出る期待が高い。

「重力波観測」の特報に胸が高鳴る6つの理由
【日経ビジネス】山根 一眞2016年2月15日(月)

(略)

私にとって重力波の発見が「大変だ!!」の理由はいくつかある。

1)アインシュタインの一般相対性理論で予想した重要な物理現象であること。
2)だが、この100年間、確認できなかった最後の課題であること。
3)重力波は空間をゆがませるが、それは想像を絶するほどとてつもなく小さいこと。
4)よって重力波をとらえるなんて、まず、不可能じゃないかと思っていたこと。
5)この分野では日本が新しい観測装置で観測を開始する直前であること。
6)そして、日本がその初観測をなしとげてくれればなぁと期待していたこと。

重力波は「波」の一種だが、100年間、発見されなかったほどの「波」なのだから、私たちにとって身近さはゼロだ。「そりゃ、一体何だ?」と、わからなくて当然(私だって、よくわかっちゃいない)。だが、「大変だ!!」ということはわかる(という思いで、このコラムを書いています)。

「電波の発見」に匹敵

 専門家も、重力波をわかりやすく伝えるのには苦労しているようだが、以下は、とってもわかりやすい説明です(「KAGRA 大型低温重力波望遠鏡」のウェブサイト)。

 人類は、太古よりつい最近まで可視光でしか自然を観察できませんでした。しかし19世紀に入って電波やX線が発見されると、遠くに一瞬で情報を伝えたり、人体や物質の中の様子が観察できるようになりました。そのため今まで全く未知だった世界への扉が開かれ、人類の知識の増大・世界観の変化に大きく役立ちました。

 そう、電波(電磁波)という「波」だって、人は152年前までは存在すら知らなかったのだ。

1864年 英国のマックスウェルが電波(電磁波)の存在を理論予想。
1888年 ドイツのヘルツが電波を飛ばす実験に成功。
1895年 イタリアのマルコーニが無線による通信に成功。
1895年 ドイツのレントゲンがX線の存在を実験で報告。

 電波もX線も、かつては存在すら知られていなかった「波」(電磁波)だが、今、一般の人たちはその理論なんてまったく知らなくても、テレビ、スマホ、カーナビ、がん検診と、これらの波なしにはあり得ない日々を送っている。

 その後も赤外線・紫外線やガンマ線など、次々と新しい「観測手段」が発見されるごとに、未知なる世界が人類に解き放たれています。これらはすべて「波動現象」を利用した情報伝達による自然観察と言うことができます。従って電磁波と同じ「波動現象」である「重力波」も、この歴史にならって新しい観測手段となり人類に未知なる世界を垣間見ることを可能にするであろうと期待されるのです。

 この説明を拡大解釈するなら、重力波の観測・発見は、電波の発見に匹敵するほど、「大変!!」なことなのだ(と、私は受けとめた)。

(略)
マックスウェルが1964年にその存在を予想するまで人間は電磁波の存在を知らなかった。そしてその30年後マルコーニが無線を発明した!

その成果はすぐに役立つわけではないが、もしかしたら30年後重力波を研究することで、人類は今から想像できないような成果を受け取るかもしれない

もしかしたら重力場や重力波を調整する方法が発見されたのならば、時間と空間を制御する方法を人類は手にするかもしれない。もしそうなれば、重力場や重力波を応用してタイムトラベルや、UFOのような画期的な発明を手にするかもしれない。

これは夢物語かもしれないが・・・・人類にとってかなり画期的なことではなかろうか? 


13億年前のブラックホールの合体によって発生した重力波を、米国の研究施設LIGOが世界で初めて検出した。LIGOによる説明動画を紹介。

LIGOのビームチューブの最初の部分。実験施設の直径は4km。LIGOは2002年から2010年の最初の運用では重力波の検出ができなかったため、5年間で改良を行い、2015年9月、総額6億2000万ドルをかけた「世界最大の重力波施設」が完成した。                                                         
レーザー干渉計重力波検出器「LIGO」(Laser Interferometer Gravitational Wave Observatory)を使った実験を続けている科学者らが2月11日(米国時間)に大規模な記者会見を開催し、重力波を世界で初めて検出したことを明らかにした。重力波とは、重力の強い相互作用が生み出す時空のさざ波のことだ。
この波は、ブラックホールの合体が起きる最後の瞬間に発生したもので、2015年9月14日午前5時51分(米国東部時間)に地球に到達し、ルイジアナ州リヴィングストンとワシントン州ハンフォード・サイトに設置されているLIGOの検出器によって捉えられた。ルイジアナ州の検出器の方がこの信号を数ミリ秒早く捉えた(以下の画像)ため、この重力波を発生させた事象は南半球の方向で起こったことになる。



LIGOの研究チームは、検出した信号の解析結果から、今回の重力波の元になった事象が起こった時期を13億年前と推定している。このとき、質量が太陽の29倍を超えるブラックホールと、36倍を超えるブラックホールが、らせん状にぶつかって合体。この合体が起きた直後に、太陽の3倍に相当する質量がエネルギーに変わり、重力波となって放出されたという。この信号が発生した事象によって、ほんの一瞬の間に、可視宇宙の残り全部が合体したときよりも強力なエネルギーが生み出されたことになる。
このような事象が発生することはきわめてまれだ。だが、そのひとつの検出に成功したという事実は、今後同じような事象がいつ発生しても捉えることのできるハードウェアを手にしたことを意味する。新しい波長を観測する能力を手にしたようなものだと言えるかもしれない。
ブラックホールの専門家であるキップ・ソーンは次のように述べている。「今回の新しい発見により、われわれ人類は驚くべき新たな探求の旅に乗り出すことになる。これは、宇宙の“ゆがんだ側面”を探求する旅、つまり、時空のゆがみによってつくり出される現象を探求する旅となる」
LIGOでは、この天文学研究の精度をさらに高めるため、同じようなアプローチで研究を行っている欧州の検出施設「VIRGO」と提携する予定だ。また、日本も同様の検出施設「KAGRA」を計画しているほか、インドにLIGOのような検出施設を建設する交渉が進められている。4つの検出施設が稼働すれば、重力波を発生させた事象について、「南半球のどこか」ではなく、さらに正確な場所を発表できる日が来るかもしれない。



天文学に新たな道を開く重力波の初検出。大発見の背景と今後の展望を探る。



「重力波を検出した。われわれはやった」

研究チームを率いる米フロリダ大のライツィー教授は会見でこう話し、笑顔で両手を広げた。会場から一斉に歓声と拍手がわき起こる。アインシュタインが100年前に示した予言を、米国が実証した“勝利宣言”の瞬間だった。

「ガリレイは400年前、望遠鏡を空に向け現代の観測天文学を開いた。それと同じくらい重要な成果だ」。ライツィー氏は誇らしげに意義を説明した。

中継映像を見ていた大阪市立大の神田展行教授は「すごいことだ。重力波のみならず、ブラックホールを人類が初めて直接観測した大快挙で、ものすごく感動している」と語った。

日本の研究者は歴史的な偉業に賛辞を惜しまない。だが胸中には、無念さもあるはずだ。東大宇宙線研究所が岐阜県に建設した大型装置「かぐら」が来月に観測を開始する矢先の出来事だったからだ。

「悔しさよりも、重力波天文学がエキサイティングな時代に入ったことを、よかったと思う」。同研究所長の梶田隆章氏は12日の会見で、こう語った。

■ ■ ■

米国チームが重力波をとらえたのは大型装置「LIGO」(ライゴ)。一辺の長さが4キロに及ぶL字形の巨大施設で、ワシントン州とルイジアナ州に計2台ある。1992年に建設計画がスタートし、2002年に稼働した。

日本はなぜ米国に先を越されたのか。宇宙論の佐藤勝彦東大名誉教授は「実力の差が大きかった」とみる。「米国は日本よりずっと以前から、長い時間をかけて、多くの人と金を使ってきた圧倒的に巨大な組織。一番乗りしたのは自然なことかもしれない」

LIGOの総工費は約1千億円で、チームが発表した論文には千人もの研究者が名を連ねた。これに対し日本のかぐらは総工費155億円、研究者は約250人で大きな開きがある。

ただ、装置が本格稼働したときの性能はほぼ同水準で、日本がもっと早く観測に入っていれば同時に検出できた可能性もある。

日本学術会議は平成17(2005)年、「大型装置の早期実現を望む」と表明したが、国の予算がついたのは22年。4年後の観測開始が計画されたものの、東日本大震災でトンネルの掘削工事が約1年中断し、さらに遅れを招いた。

東大の安東正樹准教授は「予算がついていれば、という思いはある。しかし、技術的に可能だったかというと、何ともいえない。力不足もあった」と明かす。

米国は装置の感度を10倍に高める工事をしていたが、いったん中断。昨年9月、数倍に向上した段階で観測を再開し、その直後にブラックホールの合体で生じた重力波が地球に届いた。運も味方した形だが、佐藤氏は「準備した者には幸福が訪れるということだ」と話す。

■ ■ ■

米チームは米国立科学財団(NSF)から資金援助を受け、技術に磨きをかけてきた。財団のコルドバ長官は「資金援助は大きなリスクだったが、NSFはリスクをとる機関だ」と話す。基礎研究を支える体制も日米で差があった。

世界初の栄誉は逃したかぐらだが、価値を失ったわけではない。重力波は1台の装置で検出しても、それが宇宙のどこから来たのかは分からない。日米欧が協力して複数の装置で観測することで、発生源の方角を特定できるからだ。

一番乗りを目指してしのぎを削ってきた日米欧はライバルであると同時に、科学の真理を追究する同志でもある。日米欧の計4台の装置が力を合わせることで宇宙と天体の理解を進めることができると、ライツィー氏は強調した。

かぐらの近くにある素粒子観測施設での研究でノーベル賞に輝いた梶田氏。かぐらでもノーベル賞級の成果を狙うのかと聞かれ、こう答えた。

「やってみないと分からないので予言は難しいが、科学者なら当然だ」

暗黒世界の扉を開く…重力波は鳥のさえずりのような不思議な音色だった


「アインシュタインは正しかった! 重力波の検出おめでとう。宇宙を理解するための突破口だ」

米オバマ大統領は米チームの発表直後、ツイッターで歴史的な快挙を祝福した。

ニュースは世界中を駆け抜けた。闘病を続ける英物理学者のホーキング氏は「観測結果は私が1970年代に行ったブラックホールの理論研究と一致している。自分の予言が実際に観測されるのを、生きているうちに見ることができ、わくわくしている」とネット上で心境を明かした。

ホーキング氏が胸を躍らせたのは、これまで直接観測できなかったブラックホールを、重力波で初めて「見る」ことができたからだ。

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ブラックホールは非常に重い天体で、その巨大な重力で全てのものを吸い込んでしまう。光さえも脱出できない「黒い穴」のような存在だ。光や電波を観測する望遠鏡では、決して見ることはできない。

だが米チームは2つのブラックホールが衝突、合体する際に生じた重力波をキャッチ。そのダイナミックな“実像”を映し出す驚くべき成果を挙げた。

日本の観測装置「かぐら」チームの安東正樹東大准教授は「ブラックホールの合体は、すぐに見つかる可能性は低いと考えられていたので予想外だ。新しい天文学が幕を開けた」とたたえた。

重力波は「聞く」こともできる。米チームは空間のゆがみである重力波を、空気の揺らぎである音波に変換して公開した。はるか13億光年離れた場所から、地球に届いた宇宙の響き。それは鳥のさえずりのような不思議な音色だ。

大阪市立大の神田展行教授は「重力波の観測は、目で見るより耳で聞くのに近い感覚だ。寺の鐘の音が高ければ小さい鐘、低ければ大きい鐘と想像できるように、星の重さなどを推定できる」と解説する。

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重力波研究のターゲットはブラックホールなどの天体だけではない。最も期待されるのは宇宙誕生の謎の解明だ。

宇宙は138億年前の誕生直後、ビッグバンと呼ばれる現象で超高温の火の玉になったと考えられている。空間は物質の原料となる素粒子で埋め尽くされ、光は邪魔されて真っすぐ進めない状態になった。その後、宇宙は徐々に冷えて素粒子同士が結合し空間に隙間ができ、38万年後には光が差し込む「晴れ上がり」を迎えた。

望遠鏡で見ることができるのは晴れ上がってからの宇宙で、それ以前の「暗黒時代」を観測する手段を人類は持っていない。だがこの原始宇宙は、空間が急膨張した時期でもある。空間のゆがみの痕跡を重力波として観測すれば、暗黒時代の重い扉が開かれる可能性があるのだ。

特に注目されるのは、ビッグバンの直前に起きたとされる加速度的な急膨張の解明だ。「インフレーション理論」で提示されたシナリオで、これが実証されると宇宙誕生時の姿が見えてくる画期的な発見になる。

原始重力波は宇宙膨張によって引き伸ばされ、ブラックホールなどの場合よりも長い波長で届く。非常に微弱で地球では検出できず、より高感度観測が可能な宇宙でとらえる構想が進んでいる。

インフレーション理論の提唱者の一人で東大名誉教授の佐藤勝彦氏は「原始重力波の直接観測は今世紀末までには必ず実現し、宇宙誕生の現場を描き出すだろう」と期待を寄せる。

宇宙はどのように誕生し今日の姿になったのか。人類が古来、抱き続けてきた大いなる疑問だ。重力波はその謎を解く究極の鍵として、重要な手掛かりを与えてくれるだろう。



この企画は草下健夫、黒田悠希、伊藤壽一郎が担当しました。




宇宙の謎に挑む究極の手段

 アインシュタインが100年前に存在を予言し、宇宙の謎を解く鍵として注目される「重力波」。その直接観測に挑む取り組みが国内外で加速している。成功すればこれまで観測が不可能だった天体現象や、原始宇宙の解明に迫る大きな成果が期待されている。(草下健夫、黒田悠希)

物体の周りの空間は、その重力によってゆがめられている。物体が動くと、空間のゆがみはさざ波のように周囲に広がっていく。これが重力波だ。アインシュタインが1916年、一般相対性理論でその存在を示した。

重力波は人が腕を動かしても生じるが、波動が小さいため観測できない。検出可能なのは中性子星という非常に重い星同士の合体やブラックホールなど、巨大エネルギーを放つ天体現象によるものだ。

光や電波と違って全ての物質を貫通し、減衰せずに伝わっていく。このため天体の内部や、はるか遠くの原始宇宙で発生した場合でも地球に届く。検出できれば、人類は宇宙の究極の観測手段を手に入れることになる。

成功ならノーベル賞

米国のハルスとテイラーは79年、互いに回転し合う2つの中性子星の運動の変化から重力波の存在を間接的に証明し、93年にノーベル賞に輝いた。直接観測に成功すれば、これもノーベル賞は確実だ。

重力波が到達すると空間にゆがみが生じ、距離がごくわずかに伸びたり縮んだりする。そこで考案されたのがL字形の観測装置だ。中心から2方向にレーザーを発射し、先端に置いた鏡で反射して戻るまでの時間に差が生じれば空間がゆがんだと分かり、重力波の検出につながる。

日本は99年、小型の装置を東京都三鷹市に設置し観測を開始。今世紀に入ると米国に1辺の長さが4キロ、イタリアに3キロの大型装置が完成し、高感度の観測が始まった。だが検出可能な天体現象は150年に1回程度しか起きない。地上に建設したため風や人間活動による振動で感度が低下した影響もあり、期待薄の状態が続いてきた。

日米欧の競争激化

世界初の検出を目指す東大宇宙線研究所は昨秋、岐阜県飛騨市神岡町に大型装置「KAGRA」(かぐら)を完成させた。固い岩盤の地下に建設したのが最大の特徴で、地上と比べ振動は1%以下と少ない。3月中旬に試験観測を開始。2017年度に本格観測に入れば、1年以内に検出できるとみている。

米欧も負けじと振動対策やレーザーを強化する改良を進めており、年内にも工事を終える。日米欧は本格観測時にほぼ同水準の性能になりそうで、競争の激化は必至だ。

重力波の観測装置は宇宙の神秘を探る新たな望遠鏡の役割を担う。ノーベル賞を昨年受賞し、同研究所長としてかぐらを統括する梶田隆章氏は「一刻も早い検出を目指し、重力波天文学を国際協力で創成したい」と話している。

地下空間に独自技術の結晶

観測装置「かぐら」の現場を昨年11月に訪れた。国道から車で山道に入ると、ほどなくトンネルに到着。ヘルメットを着けて中へと歩いた。

時折、自転車に乗った研究者とすれ違う。観測チームの三代木伸二准教授は「ここを走れるのは電気自動車と自転車だけ。トンネル内に排ガスがたまると体に悪いから」と話す。

5分ほど歩くと、L字形装置の中心部である中央実験室に到着。地中なのでひんやりした空間を想像していたが、セ氏22度と暖かい。機器に悪影響を与えるほこりを徹底的に除去するため100台超の空気清浄機が稼働しており、その発熱が原因という。

ひときわ目立つのが高さ約4メートルの冷却装置。本格稼働時には、ここに直径22センチのサファイアの単結晶でできた鏡を収納する。氷点下253度に冷やし、熱による鏡の振動を極力抑える独自の工夫だ。

中央実験室の先には、レーザーが行き来する真空パイプが3キロ離れた先端へ真っすぐ延びていた。かぐらは7億光年かなたから届く重力波もキャッチするという。人類の宇宙の探究は、ここからどんな展開を見せていくのだろう。

原始宇宙の急膨張を検証

重力波観測のターゲットは天体現象だけではない。宇宙創生の謎を解き明かすため、初期宇宙で発生した「原始重力波」を探す試みが世界的に進んでいる。

南米チリのアタカマ高地。標高約5千メートルの砂漠で、望遠鏡を使った「ポーラーベア」と呼ばれる観測が行われている。原始重力波の痕跡を世界に先駆けて検出しようという日米欧などの国際プロジェクトだ。

宇宙は約138億年前の誕生直後、アメーバが一瞬で銀河サイズになるほどの急激な膨張を起こしたと考えられている。「インフレーション理論」と呼ばれる仮説で、佐藤勝彦自然科学研究機構長らが1980年代初頭に提唱した。観測で証明されればノーベル賞受賞の期待が大きい。

残念ながら現代の地球で初期宇宙を直接見ることはできない。光が直進するようになったのは、宇宙誕生の38万年後に「宇宙の晴れ上がり」という現象が起きた後のことだからだ。このときの光は「宇宙背景放射」と呼ばれる。

太古の宇宙で起きた急膨張は時空をゆがませ、重力波を発生させたはずだ。この原始重力波は、偏光という特殊な電波を宇宙背景放射に残したと考えられている。ポーラーベアが探すのは、この現象に特有の渦巻き模様だ。

観測に携わる高エネルギー加速器研究機構の羽澄(はずみ)昌史教授は「インフレーション理論が検証できるだけでなく、宇宙の全く新しい概念や根本的な原理が見えるかもしれない」と声を弾ませる。

羽澄教授は米国と共同で渦巻き模様を地上より高精度に観測するため、「ライトバード」という衛星を日本主導で打ち上げる準備も進めている。「時期は未定だが2025年頃と予想する。世界1位の感度が得られるはず」と意気込んでいる。

宇宙で直接観測の構想も

原始重力波の直接観測を目指す動きもある。日本の大学や国立天文台などの研究者が提案する「DECIGO」(デサイゴ)は地表の振動の影響を受けず、超高感度の観測が可能な宇宙空間で原始重力波をとらえる構想だ。

3基の観測機を打ち上げ、1辺が1000キロに及ぶ巨大な正三角形の頂点に1基ずつ配置。互いにレーザーを発射して距離を計測し、地球では検出できない微弱な原始重力波をとらえる仕組みだ。成功すれば、インフレーション理論の詳しい理解につながる。

2030年頃の実現を目指すが、実証機の開発が昨年、宇宙航空研究開発機構(JAXA)の内部選考で落選してしまった。

東大の安東正樹准教授は「宇宙の誕生と進化の謎を解き明かすことは、科学の究極の目標の一つだ」と観測の重要性を訴えている。

米首都ワシントンのナショナルプレスクラブで開かれた記者会見で重力波の初観測について発表するLIGOのデービッド・ライツェ所長(2016年2月11日撮影)〔AFPBB News
「重力波検出」の報道があり、深く静かに衝撃を受けています。

 最初に経済誌コラム的な部分を書けば、この業績が事実と認められたら間違いなくノーベル賞を取るに決まっています。

 あれは毎年出るもので、珍しいものでも何でもない。日本国内で基礎科学の賞として話が通りやすいのでノーベル賞、ノーベル賞と言いますが、今回のケースは、そんなレベルにとどまる話ではなく、事実ならば画期的な新たな一歩を私たち人類の宇宙理解にもたらすことになります。

 それに関連していくつか記してみたいと思います。

何が素晴らしいのか?

 最初に、この業績の何が画期的で素晴らしいのかを端的に記しておきましょう。

 「ブラックホールが直接観測できるようになる」という、私が生きている間には不可能ではないかと思っていた、新しい科学の世界の扉が開いた。正直相当びっくりし(あまりにあっけなく突然だったので)また心底嬉しくて仕方がありません。

 中学高校生以来、あるいは大学で物理学科の学生時代以来の、ある知的興奮を抑えることができない。

 と言うのは、これ、何に似てるかというと、小柴昌俊さんのカミオカンデの第1報にちょっと似てるんですね。

 私たちが子供の頃、「ニュートリノ」というのは「見えないもの」、何でも突き抜けてしまう電気的に中性な微粒子(中性微子)と習っていたわけですが、ちょうど大学の物理学科に在学していたとき、最初の超新星爆発によるニュートリノを古い方のカミオカンデが捉えた。

 世界で始めてニュートリノの直接観測だ、というので沸き立ちましたが、世の中の報道は「ニュートリノとは何であって・・・」みたいな話が出回ったりした。

 そうじゃない、ニュートリノが何か、以上に、ニュートリノを捕まえることができたテクノロジーが素晴らしい。

 また、それによって可能になった新しい世界、宇宙から降り注ぐニュートリノを観測するニュートリノ天文学が創始されたことが素晴らしく(小柴氏のノーベル賞受賞理由はこれ)、また今までは幽霊でしかなかったニュートリノを実際に捕まえられるようになったので、その物理的性質を調べることで、物理法則の究極を確かめることが可能になった。

 そこで問題設定してチャレンジが成功したのが、この間、東京大学の梶田隆章さんにノーベル賞がやって来た「ニュートリノ振動」ニュートリノ質量の観測という本質的な仕事だったわけです。

全く同様に述べていくなら

 私たちが子供の頃、「ブラックホール」というのは「見えないもの」、何でも吸い込んでしまう宇宙の暗黒天体と習っていたわけですが、今回ちょうど、最初のブラックホール連星系の融合に伴う重力波を(今後間違いなく古い方の、と言われるようになる)LIGO干渉計システムが捉えた。

 世界で初めて重力波の直接観測だ、というので沸き立ちましたが、世の中の報道は「重力波とは何であって・・・」みたいな話ばかりでしょう。科学を本質的にあまり分かっていない、と言うより、たぶんあまり興味のない科学担当の方が作ったのでは、と思うような記事ばかり目にします。

 例えば、NHKの一報を再度リンクしておきましょう。

 そうじゃない、重力波が何であるか以上に、重力波を捉まえることができたテクノロジーが素晴らしいし、また、それによって可能になった新しい世界、宇宙から頻繁に押し寄せる重力波を観測する重力波天文学が創始されたことが素晴らしいんでしょう? 

 もっと分かりやすく言えば「ブラックホール観測天文学」です。

 これはすごいことです。どれくらいすごいかと言うと、今までは幽霊でしかなかった重力波を実際に捉まえられるようになったので、その物理的性質を調べることで、一般相対論ならびにそれに量子力学を適用した基礎理論から、宇宙の究極を確かめることが可能になったのです。

 そこで今こそ、無数の問題設定が可能になり、このあいだ梶田さんに降ってきたみたいな重力の本質的問題にもアプローチが可能になり、ここから本当の意味での物理法則の統一理論、つまり重力を含む超統一理論に向けての、最初の実験結果、ファクトが得られたという、生きている間に遭遇するとは思っていなかった朗報に出くわし、静かな知的興奮ですがどうにも抑えることができません。

「ブラックホール」の最初の直接観測

 先ほどのNHKの解説など最低最悪と思うのは、こんなアホダラ経ではせっかく子供たちがこういう歴史的な発見に触れても、その躍動感も感動も宇宙への憧れも究極の科学への情熱も何も得ることができないからです。

 なぜって、これを歴史的発見と理解できず、躍動感も感動も宇宙への憧れも究極の科学への情熱もへったくれも何ももってない人が書いたと一目で分かる原稿だから・・・。実際に引用してみましょう。

 「重力波は、ブラックホールなどの天体によって生み出された宇宙空間の『ゆがみ』が波となって伝わる現象で、研究チームによりますと、2つのブラックホールが合体するときに出た重力波を去年9月に観測したということです」

 「2つのブラックホールは、質量がそれぞれ太陽の29倍と36倍と極めて大きく、観測された重力波は13億年前に出たものだと説明しています。重力波はこれまで直接観測されたことがなく、アメリカだけでなく日本やヨーロッパなど世界の科学者が観測を目指していました」

 こんなふうに書いてしまうと「ブラックホールありき」になってしまうでしょうが。違うんです。理論的には存在すると思われる「ブラックホールと思しい天体」は20世紀後半から少しずつ増えてきました。

 でも以前はあくまで傍証だけであって、ブラックホールそのものを直視することはできなかった。それが発するX線など傍証で見ていたに過ぎず、それをもって「ブラックホールなのだろう」と解釈していた。

 言ってみれば、暗闇で向こうから人がやって来た。顔は見えないけれどドギツイ香水の臭気を発しているので誰それと察せられる、というような状態ですね。

 今回のシグナルはそうではない。露骨に2つのブラックホールがぶつかって合体し、1つに融合するとき、ゆがみがだんだん速くなってピークが出て・・・という動き、ダイナミクスが見えている。もう、こんな知的興奮を味わうのは相当久しぶりというくらに驚くべきデータが公表されている。

 ところが何も理解せず、右から左に、小学生のできの悪い作文みたいなものが、天下の報道機関から発信されている。

 「観測に成功した『LIGO重力波観測所』は、アメリカの西部ワシントン州と南部ルイジアナ州の2か所に施設があり、研究チームを率いるカリフォルニア工科大学のデビッド・ライツィー教授は会見の冒頭で「重力波を観測したぞ!」と叫び、喜びを表していました」

 この後半の作文としての救いようのなさは、もう言及する価値もないので捨て置きましょう。問題は、それと同レベルに救いがたい前半部分にあります。「米国西部ワシントン州と南部ルイジアナ州」という言葉が無意味に並んでいますが、これをきちんと斟酌しなければ、報道する価値は一切ありません。

 ワシントン州というのはシアトルなどのある米国最西北端で、すぐ北にはカナダのバンクーバーなどがあるところです。

 一方、ルイジアナ州はメキシコ湾に面してテキサスとアラバマに挟まれた東南部、正確な距離をどう表現すればよいか分かりませんが3000キロは余裕で離れており、日本列島を定規に見立ててワシントン州に北海道を宛がっても、九州南端の鹿児島はまだルイジアナに届かないくらいの距離があります。

 今回の測定が、まず間違いなく重力波であろうと結論されるポイントを端的に言うなら、網走と沖縄くらい離れた2か所で、完全に独立して、同じ精密の粋を尽くした機器=干渉計で重力波を検出しょうとしたら、運転2日目で全く同じと解釈される信号が出てきたことから「事実であろう」つまりファクトと考えられるというわけです。

 逆に言えば、今現在の状態は「2つのデータが同じ形だよ」という段階にとどまっているわけで、本来ならその形、つまり重力波とされる信号の波形ですね、これは今から13億年ほど前に、質量がおのおの太陽の29倍と36倍という、太陽系の尺度から言えば途方もない巨大なブラックホール同士が合体、融合し、その結果歪んでしまった時空間のひずみが、そのまま伝播してきて、全く別の場所で同一の信号として観測されたよ、と言っているわけですね。

 2か所の距離が長く取ってある理由など、ほかにも基礎的な事柄がいくつもあり、またNHKの原稿も、ずっと尻尾の方に行くと、少しは解説めいたことが書いてあるのですが、ヘッドラインしか読まないプライムタイムのニュースでは、前記の何も言っていないのと同様の文言しか放送されないわけで、これでは何の意味もありません。

 従来はあくまで、周りから発せられる香水のにおいならぬX線などから、間接的にその巨大な質量や内部、外部での(常識を完全に超越した一般相対論的な、さらには量子竜力理論的な)すさまじい現象を推察するにとどまっていたのが、本当に巨大密度の質量同士が亜光速で引きつけ合うとき、あたかも弾性体のように「ボヨ・・・ヨヨヨン」と加速しながら時空間を歪ませている「らしい」という、すさまじい結果を淡々と示すことに成功した。

 「君はブラックホールを見たか? 僕らは重力の波、時空のひずみという新しいヒカリで、初めてブラックホールの揺らぎを直接見たんだぞ!」

 というのが、このニュースを物理の目と科学に惹かれる少年の心で見るとき、ナイーブな感想の1つ(私はそう思った、というだけですが)だと思います。

 こんなレベルの作文を報道と称して散布して、子供の理科離れもへったくれもあるものか。久々に・・・一昨年のSTAP詐欺はあまりにレベルが低く、心など全く動かされませんでしたが、そんなもの比較にならぬほど・・・メディアの質の低下に若干の怒りすら覚えています。

 科学というのは「ファクト」です。そしてその正確な「出来事」を観察できる、新しい「顕微鏡」技術が確立された。その事実に素直な心で驚かねば、こんな歴史的な事態を前に、あまりにもったいないし、特に子供には柔らかな心をもって、しっかり受け止めて感動してほしい。

 これから地球上の様々な場所に、重力波干渉計が設置され、日常茶飯事としてブラックホールを直接観察するという、全く新しい未曾有の時代がすぐにやってくるでしょう。

 単に天文学と言うにとどまらず、宇宙の大域的構造から、私たちの宇宙が従う物理法則の根幹にいたる、決定的なファクトが、この新しい技術の先で見出されていくでしょう。

 あたかも、ひずみなく正しくものを拡大できる顕微鏡が発見されたことで、多くの病原菌が見出され、またその病原菌を退治する抗体療法や抗生物質など、あらゆる医学生命科学の発展がその先で可能になったように・・・。

 少し予定を改め、次回もこの科学史的な大転換に関連して、もう少しお話してみたいと思います。





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夢の素材といわれるセルロースナノファイバー(CNF)の実用化が進んでいる。植物から作られるCNFは、環境負荷が少ないうえ、鉄よりも軽くて強いといった、さまざまな特長を備え、幅広い分野で利用が見込まれている。森林資源の豊富な日本の企業にとって、原料調達が容易というメリットもある。2030年には関連市場が1兆円に達するとの予測もある中、製紙会社などが研究開発や用途開拓を加速している。

                 ◇

 CNFは植物繊維を化学的、機械的に解きほぐしたものだ。繊維1本の直径は数ナノ~数十ナノ(1ナノは10億分の1)メートルしかないが、鉄の5分の1の軽さで強度が5倍と、炭素繊維に迫る性能を備える。しかも透明で、熱を加えても膨張しにくいほか、化粧品などに加えると粘りを出すこともできる。

 このため化粧品以外にも、ソフトクリームの形を保ったり、ガラスの代わりに利用するといった、さまざまな利用法が考えられている。中でも樹脂と混ぜて自動車部品に使えば、1台あたり20キロの軽量化につながるといわれる。

 この分野の研究で世界をリードしているのが日本だ。9月29日には、森林分野のノーベル賞といわれる「マルクス・バーレンベリ賞」を磯貝明東大教授ら日本人研究者3人が受賞。特定の酸化反応を使い、木材繊維を20分の1以下のエネルギーでナノレベルまでほぐす方法を発見したことが評価された。

 こうした中、とりわけ実用化に熱心なのが製紙会社だ。

 日本製紙は、傘下の日本製紙クレシアからCNFのシートを挟み込んだ大人用紙おむつを1日に発売した。CNFに含ませた銀などの金属イオンが、不快な臭いを吸着する仕組みで、消臭機能を従来の3倍に高めた。CNFを使った商品の発売は世界で初めてだ。

 販売開始に伴い、生産体制も強化。これまで山口県岩国市の工場に年間30トンの試験生産ラインはあったが、2016年度に初の量産ラインを設け、生産能力を10倍程度に拡大する方向で検討している。

                  ◇

 CNFは紙の原料である木材パルプから作れるため、関連ノウハウのある製紙会社は有利な立場にある。早くから磯貝教授や京大の矢野浩之教授と研究に取り組み、商品化で一番乗りを目指してきた同社は「まずは消臭機能を活用したが、今後は他の特長も生かしつつ、さまざまな分野に広めたい」と意欲をみせる。

 王子ホールディングスは2013年3月、CNFを使った透明なシートを三菱化学と共同開発した。高温状態でも縮みにくく、薄くて折りたためるため、曲げられる次世代のディスプレーや太陽電池に使えるとして、16年以降に実用化する計画だ。さらに今年8月には、化粧品の原料を手がける日光ケミカルズと、CNFを使った新たな原料の開発で合意している。

 製紙大手では、九大と研究を進めてきた中越パルプ工業も生産増強を計画しているほか、大王製紙も愛媛大と包装材料などへの応用を探っており、一気に普及しそうな気配だ。

 もっとも、CNFは夢の素材といわれる分、技術的課題が少なくない。たとえば、樹脂とCNFをなじませることは、水と油を混ぜるようなもので、高度な技術が求められるという。また、現在の製造コストは1キロあたり数千~1万円と、炭素繊維の3000円程度より高い。

 ただし、価格については量産効果で一気に下がる可能性がある。実際、20年ごろには1000円程度まで下がるとの予測があるほか、潜在的には500円以下に抑えられるともいわれる。

                 ◇

 日本は国土の7割を森林が占めているにもかかわらず、ほとんど活用されず、眠ったまま。CNFの普及は、森林資源の有効活用や過疎化の防止に道を開く。

 一方、製紙各社は人口減やIT普及によるペーパーレス化を背景にした紙需要の減少に苦しんでいる。日本製紙連合会によると、紙と段ボール原紙の板紙を合わせた国内需要は、00年の3196トンをピークに減少を続け、14年は2743万トンまで落ち込んでいる。安価な輸入紙の流入や、円安による原材料費の上昇にも苦しむなか、海外進出や低コスト化を進めつつ、新たな事業の柱を育てて「紙頼み」から脱却することが不可欠だ。

 政府が昨年打ち出した日本再興戦略で研究促進が明記されるなど、CNFの重要性は広く認識され始めている。製紙各社としては、追い風が吹く間に夢を現実させたいところだろう。(井田通人)

セルロースナノファイバー(CNF)関連が株式テーマの銘柄一覧


梅雨の湿った空気を吹き飛ばすように300人を収容する会場は熱気で溢れていた。

 2014年6月9日の午後。「セルロースナノファイバーは無限の可能性を持っている。日本の豊かな森林資源を活用するためにも、国家的プロジェクトとして取り組みたい」。ナノセルロースフォーラムの設立総会が、来賓として出席した松島みどり・経済産業副大臣の力強い祝辞から始まった。

植物の繊維から鋼鉄より軽くて強い素材が生まれる


イメージ 1

セルロースナノファイバーは、鋼鉄の5分の1の軽さで、その7〜8倍の強度を有する幅4〜20nm(ナノメートル)のナノ繊維である(図1)。

 線熱膨張はガラスの50分の1。石英ガラスに匹敵する。こう書くと極めて特殊な繊維のように思われるが、この地球上に1兆8000億トンあると言われている木質バイオマス資源の約半分を占める、とても身近な素材である。
                           図1 木材細胞壁中のセルロースナノ
                           ファイバー(京都大学・粟野博士提)

 木材や竹といった植物の細胞はセルロースナノファイバーが鉄筋となりリグニンがコンクリートの役割を果たしている。そのコンクリートを取り除いて、細胞一つひとつに解したものが、コピー紙の原料となるパルプである。

 我が国では、年間2000万トン近い紙用パルプが流通しているが、それらはすべてセルロースナノファイバーの集合体である。

 電子顕微鏡の開発によってナノの世界を見ることができるようになると、植物細胞壁が均一な結晶性のナノ繊維でできていることが知られるようになった。

 京都大学の桜田グループによるX線解析からは結晶弾性率は鋼鉄の3分の2の140GPa(ギガパスカル)と見積もられた。カナダ・紙パルプ研究所のペイジ(Page)氏は、パルプを1本引っ張って1.7GPaの強度(自動車用鋼板の5倍)があることを30年も前に報告している。

 同じ時期に、楽器用木材の研究では、細胞壁中におけるセルロースナノファイバーの配列(配向)が、用材としての好適を決めていることが報告されている。

 しかしながら、それを木質バイオマスから抽出し、ナノ繊維として利用するという研究が盛んになったのはナノテクノロジーが言われ出した2000年代に入ってからである。ナノ素材としての研究の歴史は、まだ10年ほどと言ってよい。

しかし、この10年の動きは目覚ましい。軽量、高強度、低熱膨張といった優れた特性を示すセルロースナノファイバーは、次世代の大型産業資材あるいはグリーンナノ材料として注目され、2004年以降、論文発表や特許出願はうなぎ上りに増えている。

透明基盤から自動車、人口血管まで用途が幅広い高機能素材

 中心となっているのは、森林資源が豊かで製紙産業が盛んな北欧、北米、そして日本である。最近は、中国のキャッチアップも無視できなくなっている。2011年からは、フィンランド、カナダ、米国の主導で国際標準化の議論も始まり、まさに国家レベルでの競争の様相を呈している。

 セルロースナノファイバー、セルロースナノクリスタル(パルプやセルロースナノファイバーを高濃度の硫酸で処理して得るセルロース純度の高い結晶性素材)の、高比表面積、可食性、軽量・高強度、低熱膨張性、生分解性、生体適合性などの特徴を生かし、様々な用途開発が進められている。

 可視光波長(400~800nm)に比べ十分に細いセルロースナノファイバーは可視光の散乱を生じないため、アクリル樹脂、エポキシ樹脂などの透明樹脂を、その透明性を大きく損なわずに補強できる。

 高強度で低熱膨張、しかも自由に曲げることができる透明の繊維強化材料である(図2)。有機ELディスプレーや有機薄膜太陽電池の透明基板として研究開発が進んでいる。

イメージ 2
図2 セルロースナノファイバー補強透明材料(左)とそれを基板に用いた有機EL発光素子(右)
(写真提供:筆者)

TEMPO*触媒を用いた酸化処理により幅10nm以下にまで解繊したセルロースナノファイバーのフィルムは、それだけで高い透明性を示す。適度な透湿性を保ちながらPETやPVCの100分の1以下の酸素ガス透過性を示すことから、包装容器のコーティング素材として検討されている。

*2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-1-オキシルラジカルの略称

 軽量・高強度繊維の特性を生かした構造用途への検討も進められている。ナノファイバーシートにフェノール樹脂を注入後、積層、硬化すると繊維率約90%で鋼鉄の5分の1の軽さで鋼鉄なみの強度の成形体が得られる。

 また、化学変性したセルロースナノファイバーを熱可塑性プラスチックに10%混ぜると、強度は2~3倍向上する。目指す用途は、軽量、高強度の特性が求められる自動車など輸送機用の構造部材である。

そのほかに、紙の表面平滑化や紙力増強、食品・化粧品用添加剤、人工血管や人工腱といった医療用途、触媒等の担持体、フィルター素材、二次電池(蓄電池)セパレーターへの応用についても開発が進んでいる。

 細胞壁中のリグニンとセルロースナノファイバーの相互作用や細胞構造をうまく利用することで、より高機能で安価な材料の開発も可能であろう。

日本人の「自然に対する感性」が強みになる先進的バイオ素材の開発

 植物材料に基づくグリーンイノベーションは時代の要請である。セルロースナノファイバーには、それを可能にするポテンシャルがある。その際、植物が環境に優しいプロセスの中で作ってくれたものを、人間が使わせていただく、という姿勢が大事である。

 すべての生き物を尊敬してその力を借りる、という姿勢である。言い換えれば、セルロースナノファイバーをはじめとする木質バイオマスの利用研究は、その作り手である樹木の力の借り方と言ってもよい。

 どのようにこの材料を使うのが作り手の思いに添うのか、樹木はどうありたいと思ってこの構造を作り出したのか、ということを一生懸命考え、その機能を借り受ける。

 その際、生物材料の構造や特性には、生物が長い進化の過程で作り出した必然があることを忘れてはいけない。その必然を損なうことなく材料の形を変えていくことで、省エネルギー的に高機能材料を製造することができる。

 インターネットを通じて情報を等しく得ることができるこの時代、先進的バイオ素材の開発のカギを握るのは、自然に対する感性である。

 日本人には、自然と調和したものづくりについて、西洋文明が入ってくるはるか昔から、長い時間をかけて培ってきた感性がある。豊かな四季折々の自然の中で、体に染み付いてきた独特な感性である。

 それを大切にして、先進的バイオ素材を作っていくことで、日本のプレゼンスを世界に示すことができる。国土の7割が森林に覆われた日本には、そのための資源もあることも忘れてはいけない。

 日本には資源も知恵もある。
鋼鉄の5倍強く、5分の1の重さ。熱にも強いうえ、プラスチックよりもさらに軽くて、透明材料にもなる。炭素繊維(カーボンファイバー)の6分の1程度のコスト。
そんな夢のような素材の原料が日本中にある木材から作ることができる。

これは、現在素材の主流である炭素繊維を駆逐する可能性がある。
炭素繊維は世界シェアの7割が日本製である。炭素繊維は炭素繊維で進化している。

日本に資源が無いばかりに、夢のような素材が次々作り出されている。
まさに、人材こそ日本の貴重な資源なのかもしれない。





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画像は、ANNnewsより
「大きな発見」は、それまでの常識を覆したところに生じる。発見が偶然から生じることも、歴史上に多くあることだ。今回紹介する「発見」も、そうした偶然から生まれたものだった――。

 現在、福島で行われている「除染」。それは、福島第一原発事故によってまき散らされた放射性物質が付着した表土を剥ぎ取り、あるいは枝葉などを集めて袋に詰める、という果てしない作業だ。福島で原発に近い地域に行けば、巨大な袋がたくさん積み重ねられた光景に出くわす。放射性物質を袋の中へ移しているだけであり、「除染」ではなく「移染」と呼ぶべきだという声も多い。


 そんな中「放射能そのものを消す」という、これまでの科学の常識を覆す技術に注目が集まっている。この技術の普及に奮闘しているのは、聖環境開発株式会社の代表取締役である宮本祥一氏だ。

 宮本氏は科学者や技術者ではなく、半導体に関わるセールスを行っていた。ふとしたきっかけから、ある機械から生み出される特殊な電解水に、宮本氏は着目した。

                                   
宮本氏近影         「細菌感染して弱っている猫がいて、 試しにその電解水を飲ませたら、元気になったんです。それで、なんかあるって思いました」
                     
                    
 試行錯誤を重ねて宮本氏は、この特殊な電解水が放射能に効果があるとの考えに至る。そして2011年7月から福島県に入り、電解水を生成する装置を開発。それが「放射性物質低減化装置 GFX11―MA001」だ。

GFX11―MA001

■放射能が消える? 実験内容

   画像は、実際の実験の様子
 放射能汚染された、土、石、稲わら、コケ、キノコなどを用いて実験が繰り返される。それらを電解水に浸けるのではなく、上から電解水を噴霧すると効果があることが分かった。放射能汚染された土壌に、その電解水を噴霧した結果について、2014年2月、公益財団法人「原子力バックエンド推進センター」で測定が行われた。土壌そのもの、水道水を噴霧した土壌、2種類の電解水をそれぞれ噴霧した土壌の4種類が、密封されたプラスチック容器に入れられ、セシウム-137の濃度について測定された。

 土壌そのものの濃度は、1Kgあたり898、000ベクレル。電解水Aを噴霧された土壌の濃度は、1Kgあたり542,000ベクレル。電解水Bを噴霧された土壌の濃度は、1Kgあたり611,000ベクレル。ちなみに、水道水を噴霧した土壌は960,000ベクレルで元に戻っていた。

画像は、原子力バックアンド推進センターで行われた測定結果。確実に数字に現れているのがわかる

 電解水Aの噴霧で39%、電解水Bの噴霧で31%、放射性濃度が低減している。右上の画像を見れば一目瞭然だが、密封された容器内で放射能はどこにも行きようがない。つまり、空中に散布された可能性や土中に埋まった可能性も否定される。まさに「放射能が消えた」としか言いようがない結果なのだ。もちろん、「放射能が消えるメカニズムは不明」。だが、何度実験を重ねても「消える」のだ。

■電解水を噴霧しての除染実験でも驚きの結果

  加藤鉄工株式会社での除染結果
 2012年9月には、福島県福島市の福島工業団地内の加藤鉄工株式会社の敷地で、電解水を噴霧しての除染実験が行われ、地上33カ所が計測された。作業前に最も高かった場所は、毎時7.52マイクロシーベルトであった。それが作業後の2013年11月には、毎時0.37マイクロシーベルトまで下がっている。また噴霧から約3年後になる2015年8月には0.18マイクロシーベルトまでさらに下がっている。これは現在の大阪辺りと同じくらい低い値だ。その後、加藤鉄工には行政による除染作業が行われたが、その時の事前のモニタリングで、「なぜここ(特殊な電解水を散布した場所)だけ、こんなに濃度が低いんだ」と担当者は不思議がったという。

 2013年10月には、福島県伊達市の北部日本自動車学校で、同様の実験が行われた。13カ所の計測で、最も高かった毎時2.40マイクロシーベルトだった場所が、作業後には0.83マイクロシーベルトに下がっている。計測を行ったのは、独立行政法人「日本原子力研究機関機構」だ。

「高エネルギー水素水」を使った放射線除染の記録


■従来の除染との革新的な差 各大学も注目

 従来の水で洗い流す「除染」では、水が放射能汚染されるので、水をさらに処理する必要がある。また、作業中に汚染水が飛散してしまうこともある。しかし、この電解水を噴霧する方法に、さらなる作業は必要ない。その点だけでも、極めて画期的と言えるのではないだろうか。

 現在、宮本氏の研究には、広島大学、奥羽大学、東北大学を含む複数の大学研究者が関心を寄せている。奥羽大学の研究者は、飼い猫にその電解水を飲ませてみると、19歳と高齢でよだれを垂らしているような状態だった猫が、尻尾をピーンと立てて部屋中を歩き回るようになったと言うし、広島大学と共同で行われた「鶏に特殊な電解水を飲ませる実験」では「特殊な電解水は、水道水に比べて、体内からの放射性物質排出促進効果が高い」という実験結果も出ている。さらに、東北大学では原子核工学出身の学者が関心を寄せているという。


厚生労働省が報告した電解水の水質検査では、環境や人体に影響がない水であることが明らかになっている

■これからの除染研究に大切なこと

 原子力や物理学の研究者にとって、データに示された「放射能が消えている」という事実はそう簡単に受け入れられるものではない。だが、「自然環境を壊さずに、簡単な方法で除染をしたい」という目的は科学者も宮本氏も同じだ。これからの森林や山の除染に最適な方法について、常識に縛られすぎない研究が求められる時代にきているといえるだろう。

 福島第一原発では、今も1日約300トンの汚染水が発生し、貯蔵タンクは約1,000基にまで至っている。「放射能が消えるメカニズム」が解明されれば、汚染水や、日本や世界中にもある放射性廃棄物の問題の解決にもつながるかもしれない。日本、そして世界に少しでも安全で綺麗な土地が増えることを願って、今日も宮本氏は実験を続けている。
(取材・文=深笛義也)

※現在では文中の「特殊な電解水」という呼び名を改め、高エネルギー水素水と呼ばれている(聖環境開発で商標登録済み)
「放射能が消えるメカニズムは不明」では申し訳ないが、かなり怪しい情報だと思う。ガセネタである可能性も高い。ただ、放射能を移動するのではなく除去する科学的方法を持たないわけだから、メカニズムが不明というのもある意味でもしかしたらという可能性もある。結果的に本当に除去できるのならまったく無視できない情報でもあるので、あえて転載した次第であります。

30年近く社会人をやっておりますので、その間にガンに効く物質とか、M資金とか、政治ゴロ、右翼の先生、かなり怪しい人物とお付き合いした経験があります。
この記事には怪しい匂いがプンプンする話ではあるが、科学的なデータも無しに「科学的でない」とするのは逆に科学的な態度ではない。 

「常識的に考えて」ありえないと思うが、その常識を疑うのが実は科学的な態度だという
。ひょっとすると何か大発見があっておかしくないかもしれないと思うのであります。

権威がある大学教授しか大発見しかできないと思うのもおかしい。日本の活力は無数の中小企業が開発した技術によるものだ。次に紹介するの話は信頼できそうだ。

納豆菌から開発した水質浄化剤で開発途上国を支援(日本ポリグル株式会社・会長 小田兼利氏) 月刊「ニュートップL.」 2012年3月号 吉村克己(ルポライター)

納豆のねばねば成分から独自に開発した水質浄化剤を低価格で販売し、世界の開発途上国の人々に貴重な飲み水を提供している小さな世界企業が大阪にある。                         

日本ポリグルの小田兼利会長は年齢を感じさせないバイタリティーで世界を飛び回り、貧しい人たちのために安全な水を作り出し、同時に現地の人々に水質浄化剤の販売を手伝ってもらうことで雇用を生み出し、貧困の撲滅をめざしている。

◇    ◇    ◇

アオコで濁った水が入ったビーカーに1さじの粉を入れてかき混ぜると、あっという間に汚れが固まり、それが沈殿すると、きれいなうわ水が残った。
日本ポリグルを創業した小田兼利会長(71歳)はその水を布で濾過してコップにあけると、グイと飲み始めた。

「いつも目の前でこれをやると皆さん驚くんですよ」と小田会長はいたずらっぽく笑う(以下、発言は同氏)。

小田会長が開発した「PGα21Ca」という凝集剤は、納豆のねばねば成分であるポリグルタミン酸を主原料とし、カルシウム化合物を添加した水質浄化剤である。
水中の汚れや重金属類などの毒物を短時間で凝集させ、「フロック」と呼ばれる微細粒子の集合体に変える魔法の粉だ。
フロックは水に比べて比重が重いのですぐに沈殿し、透明で無毒な水を作り出す。

「通常では汚れの粒子にマイナス電荷がかかっており、互いに反発してくっつかないのですが、カルシウムなどの無機成分はマイナス電荷を中和し、ポリグルタミン酸が粒子間を接着してフロックを形成するのです。ただし、殺菌効果はないので、飲み水として用いるには煮沸するか塩素を入れたほうが安全です。とはいえ、大腸菌などの雑菌類はほとんど除去され、うわ水には残りません」

PGα21Caは、1グラムで10リットルもの水を浄化できる。
汚れた池にこの粉を溶かした水を噴霧するだけで、たちまちきれいになる。
テレビで何度も実験風景が放映されたので目にした方もいるのではないか。


セシウムを除去できる磁性体凝集剤も開発


PGα21Caは工場の排水処理用として、自動車や製鉄業界などで幅広く利用されている。
海外からの注文も多く、現在、40か国に出荷しており、2011年度売上高10億円のうち、50%が海外である。

同社は、ポリグルタミン酸に磁性体をもたせた凝集剤「PG‐M」も発売している。
フロックが磁性をもつので、電磁石などを併用すれば、汚濁物質を引き寄せて回収することが可能だ。
PG‐Mとゼオライトを用いれば、放射性物質であるセシウムをほぼ100%除去できることが東京工業大学の研究で明らかになった。
ウクライナ政府もPG‐Mに関心を抱いており、チェルノブイリ原発事故現場から流れ出したストロンチウムなどの除去に同社が協力していくことが先頃、決まった。

「実は東京電力などの幹部とも会い、福島第一原発の汚水浄化でこの技術を使用する話が進んでいたのですが、その後頓挫し、何の音沙汰もなくなってしまいました。われわれだけでなく、日本にはこの悲惨な状況を救える中小企業が多くあります。国難なのになぜオールジャパンで取り組もうとしないのか理解できません」と小田会長は憤(いきどお)る。

海外から高い評価を受けている日本ポリグルだが、ここに至るまでには小田会長の粉骨砕身の努力があった。
海外に目を向けるきっかけは、04年に発生したスマトラ沖地震だった。同社に在籍していたタイ人社員を通じて、タイ政府から要請があり、大きな被害を受けた現地に飲み水を作るため、PGα21Caを無償で提供した。

数千万円するフランス製浄水装置がうまく作動せず困っていたなかで、日本ポリグルの魔法の粉はたった30分で大量の飲み水を生み出し、現地の人々から大いに感謝された。


バングラデシュで活躍するポリグルレディ

07年にはバングラデシュをサイクロンが襲い、多くの死者が出た。
ダッカの国際ライオンズクラブはPGα21Caのことを耳にしたのだろう、100キロ提供してほしいと要請があり、小田会長は無償で送った。

すると、その威力に驚いたのか、300キロを買いたいと注文が入った。
だが、小田会長はむやみに販売すると、現地で困っている貧しい人たちの手に届かない価格になるのではないかと心配し、まずは自分の目で現地を見に行くことにした。

現地を訪れ、小田会長は衝撃を受けた。日本人には考えられないような汚れた河川の水を飲料水や料理に使っている。下痢が原因で死亡する乳幼児も多かった。
この人たちにおいしい飲み水を届けたい。だが、いつまでも無償で提供していては同社の経営が立ち行かなくなるし、何より現地の人たちが自立した生活をできなくなると考えた。
「バングラデシュの平均月収は3,100円ほど。PGα21Caを1グラム1円程度にすれば、1円で10リットルもの安全な水を手に入れられるので買ってもらえるだろうと思いました。ですが、汚いとはいえ、これまでタダで手に入れていた水におカネを支払うという感覚を、現地の人々には理解してもらえなかった。そこで、現地の女性による実演販売を始めました」

汚れた水にたった1さじの粉を入れるだけで浄化され、おいしい水に変わる。目の前でそれを見せて、実際に皆に飲んでもらった。
「ポリグルレディ」と名付けた女性販売員の活動が功を奏し、次第に売れるようになっていった。
現在、100グラムを125〜150円ほどで販売しており、ポリグルレディは同国内で75人に増えた。
彼女たちは月平均5,000円近く稼ぎ、大きな副収入を得ている。ポリグルレディは、一般的に地位が低いとされる女性たちの経済的、精神的な自立に大きく貢献。
いまでは、ミャンマーにも20人のポリグルレディがいる。

小田会長はこれまで30回以上もバングラデシュを訪問し、現地の人々と交流してきた。持ち前の明るさもあって現地で人気者だ。

バングラデシュでの売上は昨年度の2,500万円から、今年度は7,500万円と3倍増。支社の職員も85人に増え、すべての業務を現地のスタッフに任せているという。

「5年間辛抱したら、発展途上国のビジネスは大きくなります。ポリグルレディを日本に招いたとき、そのうちの1人が『自分たちはこれまで夢を見ることはできなかったが、いまは見られるようになった』と言ってくれたのがうれしかった。貧困をなくすには現地で起業家を育てることが大事。日本の中小企業には、それを実現する力があると確信しています」


ポリグルタミン酸の量産に成功

小田会長は工学博士号をもち、大学卒業後は現在のダイキン工業に勤め、エアコンの自動制御を担当した。
15年ほど在籍した後、仲間11人を引き連れて独立・起業。
包装袋を切る機械の精度を上げるために使用する「光電マーク」を発明して大ヒットした。現在、光電マークは世界的に普及している。

次に開発したのが、数字を合わせて解錠するオートロックだ。
シャープがこのアイデアに興味をもち、20人もの社員を配置して共同開発を始めた。
完成すれば自社の知名度が高まると小田会長は期待したが、完成寸前に消防署から「火災時にどう解錠するのか」と指摘され、開発は中止。
負債を抱えて、1970年に倒産してしまった。

しばらく休養した後、技術コンサルタントとして活躍し、様々な開発に携わった。
一種の発明家と言えるだろう。

だが、95年に発生した阪神・淡路大震災を機に、再び経営者として歩み始めることになる。
自身も大阪で被災して飲み水に困るなか、濁った池を見て、この水を飲用にできないかと考えた。
研究を進めるうちに納豆のねばねば成分であるポリグルタミン酸の存在とその浄化作用を知った。
簡単な実験をすると水の浄化に成功。
ただ、ポリグルタミン酸は当時、高価だった。そこで、ねばねば成分を大量に作る納豆菌の株の開発に着手。3年を要したが、見事に成功した。

こうして、98年にPGα21Caを売り出した。マスコミにも多く取り上げられ喜んだが、当初はまったく売れなかった。
下水処理に使えると考え、自治体などに売り込んだが、公共工事に無名の零細業者が入り込むことはできなかったという。

02年に日本ポリグルを設立。04年、前述したスマトラ沖地震の被害を受けたタイで実績を挙げたことから海外に着目するようになった。

その後、メキシコ、バングラデシュなどへ無償でPGα21Caを提供しはじめると、水不足に悩む途上国から引き合いが増えていった。
小田会長はサンプルをバッグに詰め込み、海外を巡って、各地で実演して見せた。そのうち、評判を聞きつけた他の国々からも注文が入るようになり、いまでは中国、オーストラリア、カナダなどの工場排水処理にも使われている。

海外に普及すると国内企業からも引き合いが増え、ビジネスは軌道に乗った。08年には20億円の売上を記録したが、そのとき事件が起きた。

国内事業を任せていた役員と社員併せて8名が結託し、大手商社も絡んで、小田会長をオーナーの座から追い落とそうとする動きが起こったのである。架空売上を計上され、6億8,000万円も使い込まれたという。

銀行から融資も受けられず、経営危機に陥った。やむなく65人ほどいた社員を半分に減らして資産を売却し、国内営業に力を入れて踏ん張った。
だが、反乱した社員がインターネット上で根拠もなく誹謗中傷するなど、小田会長は精神的に追い込まれ、自宅マンションから飛び降りようと思ったこともあった。

「自宅の部屋の壁に貼っていた世界地図を目にしたとき、各地で親しくなった人たちの顔が浮かんできたんです。この仲間たちに喜んでもらうためにも負けてはならない、と肝が据わりました。海外の貧しい人たちに助けられたようなものです」

その後、経営危機は免れたが、国内の大手得意先からは取引を止められた。否応(いやおう)なく、小田会長は海外や途上国ビジネスに力を入れるようになった。


BOPビジネスこそ日本の中小企業の出番

期せずして小田会長が取り組むことになった開発途上国向けのビジネスを「BOPビジネス」と呼ぶ。
BOPとは「ベース・オブ・ザ・エコノミック・ピラミッド」の略で、経済ピラミッドの底辺を占める低所得者層を指す。
この層は約40億人おり、その市場規模は年5兆ドルといわれ、日本の実質GDPに匹敵する。
一人当たりの購買力は小さくても集まれば大きな市場となるのだ。

BOPビジネスは世界的にも注目されており、小田会長はその担い手こそ日本の中小企業だと力説する。

「日本人はやさしく努力家で、技術や品質へのこだわりをもっている。ほどほどの利益で、相手を大切にしながら、楽しくBOPビジネスができるのは日本の中小企業だけだと思います。日本ブランドへの信頼も厚いし、経営者はどんどん途上国へ出て行くべきです。あきらめずに続ければBOPビジネスは必ず儲かるようになります」

厳しい経済状況が続く昨今、ボランティアをやる余裕などないという経営者も多いだろうが、小田会長自身、当初は社会貢献という気持ちよりも海外市場での成功を考えていたという。
だが、生活環境が悪くともたくましく生きている人々に実際に会うことで、次第に本腰を入れるようになった。
現在では、BOPビジネスを推進する経済産業省や外務省が同社を支援しているという。

最近ではコーヒー豆の果実をくるむ皮に凝集効果があることがわかり、皮のエキスを使ったより安価な浄化剤を開発中だ。

「たとえば、日本の中小企業100社がBOPビジネスに乗り出せば、世界にとって光明となるでしょう。そうしたところにぜひ目を向けてもらいたいと思います」
20年前常温核融合のニュースが駆け巡り、再現実験ができないと擬似化科学とされてきましたが、最近再び脚光を浴びてきた。

放射性廃棄物の無害化に道? 三菱重、実用研究へ 
2014/4/8 7:00日本経済新聞 電子版

 三菱重工業は重水素を使い、少ないエネルギーで元素の種類を変える元素変換の基盤技術を確立した。原子炉や大がかりな加速器を使わずに、例えばセシウムは元素番号が4つ多いプラセオジウムに変わることなどを実験で確認した。将来の実証装置設置に向け、実用化研究に入る。放射性セシウムや同ストロンチウムを、無害な非放射性元素に変換する放射性廃棄物の無害化処理に道を開くもので、原発メーカーとして実用化を急ぐ。

■百数十時間で元素変換

    クリーンルームで元素変換の実験に取り組んでいる(三菱重工の先進技術研究センター)
       
 3月下旬、米ボストンのマサチューセッツ工科大学の講義室。世界から集まった100人以上の研究者を前に、三菱重工・先進技術研究センターの岩村康弘インテリジェンスグループ長は「元素変換はマイクロ(100万分の1)グラム単位で確認できた」と報告した。多数の質問を受け、同社の実験を説明する理論の提案も数多く発表されたという。

 三菱重工の横浜市の先進技術研究センター。700を超える幅広い製品群を擁する同社の次世代研究を一手に引き受ける秘密基地だ。研究棟の1階の約3分の1を占めるクリーンルームで研究者が白衣に身を包み、約25ミリ四方の薄膜の金属板を装置にセットする。超高温や超高圧をかけることなく、数日で内部で元素が変わり、新たな元素が生まれてくる。


 具体的には厚さが数十ナノ(ナノは10億分の1)と極めて薄い金属のパラジウムと酸化カルシウムの薄膜を交互に積層した多層膜に変換したい金属を付ける。この膜に重水素を透過させると百数十時間で元素番号がそれぞれ2から4、6多い元素に変わった。

 セシウムはプラセオジウムに、ストロンチウムはモリブデン、カルシウムはチタン、タングステンは白金に変わることを確認した。特殊な薄膜に重水素を透過させる独自技術は日本での特許に続き2013年、欧州でも特許を取得した。

 先進研の石出孝センター長は「ここ数年で研究が大きく加速した」という。様々な手法で重水素の濃度を高めることで、新しい元素の収量がナノグラムからマイクログラムへ3桁増えた。測定精度も上がり、1平方センチメートル当たり最大数マイクログラムの元素変換を確認したとしている。

 セシウムの元素変換率は、ばらつきはあるものの100%近いものもあるという。元素変換を示唆するガンマ線も微量ながら検出している。同社はセシウムの場合、パラジウム多層膜の内部で4個の重水素が1個のセシウムの原子核に十分近づき、陽子4個と中性子4個が加わりプラセオジウムになったとの仮説を立てている。ただ、詳しいメカニズムや理論は分かっていない。

 元素変換は「エネルギー収支が合わず、従来の物理学の常識では説明できない」などの指摘がある。新しい元素の量が少なく「外から混入した可能性も完全には排除できない」との声もある。

■未知の現象を解明する実験

                   三菱重工が開発した金属の薄膜
 もともと低いエネルギーで元素が変わるのは、1989年に提唱された常温核融合と同じ考え方。1億度などという超高温でなくても核融合が起こり、過剰熱が発生するという夢の現象を再現しようと世界中で再現実験が研究されたが、ほぼ否定された。

 三菱重工も当時から研究を始めた。途中からエネルギーの発生を証明するより、元素の変換を示す方が実証しやすいのではないかと考え、元素変換に的を絞った。微量の元素が生まれたことは、兵庫県にある世界最高水準の物質分析技術を持つ大型の放射光施設「SPringー8」を使っても確認している。

 同社の研究に協力した独立行政法人物質・材料研究機構の西村睦水素利用材料ユニット長は「現在まだ解明されていない新種の元素変換反応の可能性を示唆している」としている。トヨタグループの研究開発会社、豊田中央研究所(愛知県長久手市)も元素変換の研究を続けており、成果が出ているようだ。

 昨年12月の東京工業大学。元素変換や低温核融合などをテーマに研究する研究者や技術者が全国から集まった。三菱重工のほか、大学の発表も行われた。岩手大学工学部の成田晋也教授もその一人。「未知の現象の解明を進める」ための実験を続けている。

       2009年、三菱重工の元素変換研究を視察した有馬朗人元文科相(中)
      
 岩村氏は「元素変換を確信できる量が取れた。理論的なメカニズムはわかっていないが、我々はメーカー。次のステップに進みたい」という。大学の研究者の間でも「もっと変換の量が増えれば、文句がつけられなくなる」との声がある。

 三菱重工は実験の規模を拡大し、収量を増やし実用化のメドを付ける方針。これまで小規模な体制で先進技術研究センターで研究していたが、他の事業本部や外部の大学や研究機関との共同実験を増やす。

 金属薄膜を大きくしたり、ハニカム構造にして表面積を大きくしたりする方策などを検討している。放射性元素の変換の実験はまだ始めていないが、例えば放射性のセシウム137はユーロピウムに変換する可能性があるという。

 放射性廃棄物の処理以外にもレアメタルなどの希少元素の生成や、新エネルギー源としての応用を想定している。ただ、レアメタルや新エネルギーは既存技術があり経済性との比較になる。

 岩村氏は「現在、決定的な解決策がない放射性廃棄物の無害化は価値が最も高い。当社は原発メーカーでもある。10年後には実用化したい」という。

《記者の目》細々と続けてきたのが実情

 3年前の東日本大震災。放射性物質を拡散する東京電力福島第1原子力発電所の光景を前に、ある三菱重工業関係者は「元素変換をもっと大規模に研究していれば」と叫んだ。三菱重工は約20年、元素変換を研究してきたとはいえ、予算も人員も「細々と何とか続けてきた」というのが実情だ。

 三菱重工は1990年代前半に元素変換の研究を始めた。一般に内容が知られたのは、関連学会の論文誌に岩村氏が論文を発表した後の2002年ころだ。ただ、常温核融合の負のイメージもあり「現代の錬金術」との見方もされ、同社は対外的なアピールに慎重だった。

 岩村氏は技術統括本部のインテリジェンスグループ長という肩書を持つ。「技術もマーケティングが必要」との考えから10人のチームを束ね、エネルギー・環境分野を中心に他社の技術開発動向を探る。

 「グループ長の仕事に専念してほしい」と遠回しに元素変換の研究からはずれるように言われたこともある。社内の研究予算はついていたが「07、08、09年ごろはけっこう危なかった」という。

 岩村氏は「この10年で研究の精度が飛躍的に上がり、世界で研究仲間も増えてきた。中国の大学は我々そっくりの装置で研究している」と元素変換の認知度向上とともに、競争の激しさを実感している。

 10年前から大がかりな研究体制をとれば、現時点で放射性廃棄物処理の具体的な実証実験ができていた可能性がある。しかし、実態は「基礎から実用研究へ移行できそうな段階」にとどまる。

 元素変換は重工幹部も時折、「おもしろい研究をしているんだ」と口にする。「あんな研究を続けられるのも重工くらいだよねぇ」という外部の声もある。研究を途切れさせなかったのは三菱重工の懐の深さだが、現状の体制で、10年後に大きな成果が期待できるのか。そろそろ企業として腹をくくる時だ。

(企業報道部 三浦義和)


原子核反応を起こすには、原子核を高エネルギーに加速することが必須です。ところが、1989年に、英国と米国の電気化学の研究者が、Pd電極を 用いた重水の電気分解により異常な発熱現象を見出し、Pd電極中でD+D核融合が生じている可能性を提起しました(いわゆる「常温核融合」)。このような 「凝縮系中での超低エネルギー核反応」の研究を推進しようと、2015年4月に、電子光理学研究センターと株式会社クリーンプラネットが設置したのが、こ の(産学連携)共同研究部門です。

 常温で核反応が生じることは、従来の核物理学の常識から大きく逸脱しています。しかしながら一 方では、凝縮系が超低エネルギー核反応にどんな影響を及ぼしているのかは、十分に調べられていません。これまで世界各国で、金属中での低エネルギー核反 応、Pd電極の重水電気分解・Pdナノ粒子の重水素ガス吸蔵での異常な発熱現象、重水素ガスのPd薄膜透過に伴う核変換現象等を中心に、研究が展開されて きました。観測された現象が未知の核反応によるものであれば、原子核反応の概念に大変革をもたらします。また、「凝縮系核反応」は、社会的にもクリーンな 原子核エネルギーとして、将来の産業構造に大きな変化をもたらすと期待されています。

 本共同研究部門では、以下の研究開発に取り組んでいます。


  1.    「凝縮系核反応(CMNR)」の学術的基盤データの増強と機構解明
  2.    将来のクリーンエネルギー技術としての可能性追求
  3.    革新的放射性廃棄物処理技術に向けた基礎研究

 


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アベノミックス五本目の矢

宇宙エレベーター建設を国家プロジェクトとして承認



この度政府の諮問委員会である国家長期成長戦略会議(座長:理科学研究所 小保方教授)においてアベノミックスの長期国家成長戦略の目玉として2030年着工2035完成を目指し宇宙エレベータを世界に先駆け沖ノ鳥島に建設することを決定した。



宇宙エレベータにより劇的な大気圏離脱コストダウンにより宇宙発電所、宇宙工場、月面資源開発、宇宙観光等の新産業が21世紀中盤以降日本を背負う機関産業へ発展する可能性が予想される。

また、核廃棄物を大気圏外に宇宙エレベーターによって搬出し、そこから電磁カタパルトにて地球軌道圏外へ射出。核廃棄物の最終処分も可能である。


莫大な建設コストが掛かるがウルトラCがある。建設を予定している沖ノ鳥島近海は、レアメタル(希少金属)などの資源が眠る「宝の島」として注目されている。
 沖ノ鳥島を中心とする日本のEEZは、日本の国土より広い約40万平方キロ。国交省などによると、周辺の海底には「マンガンクラスト」と呼ばれるアスファルト状の地質が存在する。マンガンクラストには、リチウムイオン電池などに使われるコバルトや、ニッケル、白金などの金属が多く含まれるとみられている。採掘に成功すれば1000億円を超える利益を生むとの試算がありその資金を基金として、宇宙エレベータの建設資金に充当する。また、日本の排他的経済水域(EEZ)を認めない中国を牽制(けんせい)する狙いもあり、政府が国家プロジェクトとして宇宙エレベータの基地として調査・開発を急いでいた。
30日午後に転覆した沖ノ鳥島の桟橋については総事業費約750億円をかけて、沖ノ鳥島に桟橋を含めた係留施設を設置する計画。海上保安庁や民間企業などが使用する海洋防衛や海洋開発の拠点であるともに宇宙エレベーターの基礎工事だった。
 資源発掘を進める本格的な地質調査の拠点とするために始められたのが、沖ノ鳥島に港を建設する事業だ。海上ステーション建設用の桟橋などを造ることが目的だった。
いずれにしても宇宙エレベーター建設計画が遅れることになってしまった。

申し訳ございません。上記記事はエイプリルフールネタです、悪しからず。
2014.4.02.記
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政府は、新型万能細胞「STAP(スタップ)細胞」の論文を発表した小保方(おぼかた)晴子・研究ユニットリーダーが所属する理化学研究所の改革を、安倍晋三政権が重視する6月の新成長戦略の一環と位置付けていた。だが、今回の事態を受けて、理研を軸に描いていた技術立国構想は出はなをくじかれる形となり、第3の矢の成長戦略にも影を落としそうだ。

政府の総合科学技術会議(議長・安倍首相)は12日、世界最高水準の研究を目指す新設の「特定国立研究開発法人」(仮称)の対象候補を、理研と産業技術総合研究所に決めた。だが、正式な決定は見送られた。政府関係者によると、論文の疑惑が浮上する前は、同日の会議で正式決定の運びだったという。

小保方氏がSTAP細胞の存在を発表すると、政府は世界的なニュースとして歓喜した。首相は1月31日の衆院予算委員会で「若き研究者の小保方さんが柔軟な発想で世界を驚かせる万能細胞を作り出した」と称賛。下村博文文部科学相は同日の記者会見で「将来的に革新的な再生医療の実現につながりうる」と述べ、理研をはじめ基礎研究分野への予算配分強化の方針を打ち出した。

14日、菅義偉官房長官は記者会見で「理研は国民に一日も早く結果を示す必要がある」と述べるにとどめ、理研の対応を見守る方針だ。山本一太科学技術担当相は記者会見で「関心を払わずにはいられない。しっかり意見も言っていかなければいけない」と指摘した。

政府としては、新成長戦略の当てが外れることになりかねないばかりか、論文に故意の不正があったと判断されれば、組織体制をただすなど理研に厳しい対応を取らざるを得ない場面も想定される。
当初STAP細胞発見のニュース直後テレビに登場した小保方さんの若くて純真そうなSTAP細胞を熱く語る割烹着姿を思うと、この研究そのものが不正に満ちたものだったとは信じたくはないが、現時点の報道を聞く限りでは限りなく黒に近いグレー。「世紀の大発見」も一旦白紙に戻ったと考えた方がよさそうである。
この問題が出始めた際、私は日本人特有の「出る釘は打たれる」ようなヤッカミが根底にあると思い、捏造疑惑に関心を払いませんでした。
非東大で私立大学出身若い女性で、小奇麗な研究者がノーベル賞級の発見をほんの思いつき程度で取ってしまっては多くの日の当たらない研究者達がヤッカムのも当然である。だが、捏造疑惑が出始めると燎原の火のごとく問題は広がりました。
ネットでは2月中旬から日本語によるブログSNSで疑惑が広がり日本語を使用する人達(日本人)によって多くの指摘が行われた。
証拠になった写真の「使い回し」などを本人が認めて、小保方さん自身が論文の取り下げに同意しているので、研究者としての「甘さ」や「不適切な処理」があったことは間違いない。
万能細胞であるSTAP細胞そのものが存在するのかしないのかは今後の第三者機関などによる検証に待つほかないが、今回のSTAP細胞論文取り下げ問題は、逆に日本の健全性を示す結果と思う。 
今回の疑惑に関してもかなり高度な問題でさえ、ネットで疑問が提示されれば様々な角度から専門家、素人を交え分析され論文が丸裸にされる。恐ろしいほどのネットの力だ。

日本は再生医療で世界のリーダーを目指している。その推進や安全性を確保する法整備も進む。この流れに水を差し、海外から日本の研究全体にも不信を持たれかねない。国益や国際的体面よりも学問的真実が尊いことが優先され、理研の対応も早かった方だと思う。
2005年に韓国ソウル大の黄禹錫(ファン・ウソク)元教授が胚性幹細胞(ES細胞)の論文を捏造していたことが発覚した時、韓国は国家をあげて隠ぺいにかかったが隠蔽しきれず世界中から指摘を受け捏造を認めた。世界に与えた衝撃は大きく、韓国は万能細胞研究から遅れをとってしまった。

だが、この時期捏造ではあるが黄教授のES細胞の特許申請はNYで特許申請が認められた。どうもバイオ利権のおぞましい影を見るようだ。

理研を追い込んだ〝ネット捜索隊〟
【msn産経】2014.3.14 

新型万能細胞「STAP細胞」論文をめぐっては、インターネット上で疑問点が活発に指摘され、理化学研究所が中間報告に乗り出す契機ともなった。

「再生医療に新しい光をもたらした」と評価された小保方晴子・研究ユニットリーダーの論文発表が行われたのは1月末。その約2週間後の2月13日に英語で書かれた論文検証サイトと、日本語で書かれたブログで「異なる条件で作ったはずのマウスの胎盤の画像が似ている。使い回しではないか」と疑問が示された。

掲載された経緯は不明だが、日本語のブログはノバルティスファーマ社の論文不正問題を追及してきた“実績”もあり、指摘は他の掲示板やツイッターなどのソーシャルネットワーキングサービス(SNS)で一気に拡散した。理研は同日、調査に乗り出した。

また理研がその後、3月5日に詳細なSTAP細胞の作製方法を公開するまで公的な説明をしなかったのに対し、ネット上の指摘は加速度的に拡大した。

論文中に、ドイツの研究者の論文とほぼ同じ記述があることや、STAP細胞から育ったとされた筋肉細胞などの画像と、小保方氏の早稲田大時代の博士論文の別の細胞画像が酷似していることなど、理研が今回調査対象とした疑問点が次々と指摘された。

STAP細胞論文の問題点を指摘するには、高度な専門知識が必要となるが、ネット上では科学者らがSNS上で行う意見交換に、一般の人が加わるシーンも現れた。

14日の会見で、理研の野依良治理事長は、ネット上で検証が広がったことについて「現在のITの革新は10年前には考えられなかった。いい面はあるが、影もできる。高等教育がそれについて行けていない。当惑しているのが今の心境」と述べ、簡単に文章をコピーできると同時に、世界中の文献の中から類似の文章を検索できる状況に困惑の表情を浮かべた。

インターネットに詳しい神戸大大学院工学研究科の森井昌克教授(情報通信工学)は「世界中でスムーズに情報共有ができたため、議論が加速した。閉ざされた場所で行われていた高度な議論に、専門家から一般人までが参加できるようになった」と評価する半面、「問題が単純化されたり、デマが混在したりすることも起きている」とマイナス面も指摘した。

理研の対応については「調査が決して遅いわけではないが、ネット時代のスピードに対応するよう(調査の)体制を考え直す必要があるだろう」と話している。
ここで、新規の思い切った研究が途絶えるようなことがあってはならない。

執筆中





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イプシロン 搭載カメラ映像

2013.9.21 14:25
宇宙航空研究開発機構(JAXA)が開発した新型固体燃料ロケット「イプシロン」初号機の打ち上げが14日、成功した。小惑星探査機「はやぶさ」を積んだ「M(ミュー)5」ロケットの2006年の打ち上げ以来途絶えていた固体燃料ロケットが7年ぶりに復活したことになる。宇宙開発を前進させる技術革新や小型衛星を比較的低コストで打ち上げる道を開いたことが意義とされる。ただ、意図せざる結果ではあるが、イプシロンが日本の平和に貢献していることも知っておいた方がいい。その証拠に、韓国や中国のメディアから、大陸間弾道ミサイル(ICBM)に転用可能ではないかと警戒する声が挙がっている。

ICBM転用に警戒

共同通信によると、中国の国営中央テレビは14日、「イプシロンの技術は弾道ミサイル製造に転用できるため、軍用目的についての憶測を呼んでいる」と伝えた。韓国の有力紙「朝鮮日報」電子版も14日、「ICBMへ転用可能」と報じた。この電子版には、8月22日にも、イプシロンを日本の軍事大国化の一例とする記事が掲載された。

戦後、自国の平和を損なうほど過剰な「平和主義」をとってきた日本に対して、よくここまでいえるものだとは思う。日本にICBMを持つ意図はない。

そもそも政府は、憲法9条によって「性能上専(もっぱ)ら相手国国土の壊滅的な破壊のためにのみ用いられる、いわゆる攻撃的兵器を保有することは、直ちに自衛のための必要最小限度の範囲を超えることになるため、いかなる場合にも許されない。ICBM、長距離戦略爆撃機、攻撃型空母の保有は許されない」(2013年版『防衛白書』)との立場をとっている。

防衛省自衛隊は、C4ISR(指揮・統制・通信・コンピューター・情報・警戒監視・偵察)や衛星防護の分野で、宇宙利用を進めているが、そこまでだ。

そんなことを百も承知の近隣諸国から警戒の声があがるのは、固体燃料ロケットの技術が、核兵器の運搬手段であるICBMや中距離弾道ミサイル(IRBM)などを開発するための中核的技術でもあるからだ。ロシアは戦略ロケット軍に配備していたICBMを、人工衛星打ち上げロケットへ商用転用している。

侮られないための保険

宇宙ロケット、特に固体燃料ロケットの技術は、発射が迅速にできることなどから、弾道ミサイルと裏表の関係にある。筆者は、2013年1月5日の「安倍政権考 維持された核オプション」でも記したが、自前の技術に基づく平和利用のための原発は、核オプション-核武装するかどうかの選択の自由-を担保している。それと似た構図であり、固体燃料ロケットの技術は核オプションの構成要素でもある。

日本の固体燃料ロケットには長い歴史があり、イプシロンが初めてではない。1963年にはL(ラムダ)ロケットの最初の打ち上げに、70年にはLロケットで人工衛星の軌道投入に成功した。60年代後半以降、日本は核兵器およびその運搬手段であるICBMなどの製造能力を潜在的に持つ国だと見なされてきた。

イプシロンの安全保障上の意味合いは、核オプションを構成する固体燃料ロケット技術を日本が持ち続けることを意味する。そこで、近隣諸国がICBMを連想したのだが、これは日本にとって悪い話ではないかもしれない。

日本は非核兵器国であり、米国の核の傘に依存している。核の傘を日本へ真剣にさしかけるよう米国に促すためにも、その他の核兵器国や非友好国が日本をこれ以上侮らないためにも、平和利用の発電・宇宙開発の副産物である核オプションという保険はあった方がよいだろう。

(論説委員 榊原智)
イプシロンロケットについて2012.09.30にCSM(Conventional Strike Missile)非核ミサイルを対中国抑止力として日本は配備せよ という記事を書いた。日本のロケット軍事転用については、糸川博士が1954年ペンシルロケットの実験成功以来ずっと議論され続けてきた。6月には防衛省が短距離弾道ミサイルの開発の検討に入ったことが報道され、
イプシロンロケットの軍事転用について発射直後から特亜諸国で騒がれだした。

イメージ 1ロケットとミサイルに技術的共通点が大きいのは事実です。冷戦時代の米ソの宇宙開発競争は、同時に弾道ミサイル開発競争でもありました。

朝日新聞の記事では「固体ロケットは、ICBMと共通の技術が使われ、積み荷を換えればミサイルに早変わりする」 という私と同じ視点であるが左側から見たイプシロン報道でした。

しかしイプシロンあくまでも宇宙ロケットであってICBMではなく、ボタン一つでICBMに転用できるものでもない。

実はイプシロンの能力は対中国攻撃用の中距離弾道弾とし使用する場合オーバースペックです。朝鮮半島に対してももちろん長距離すぎます。

極論を言えば1段目の固形ロケットだけ利用すればより実用的な中距離弾道弾になるかもしれません。でもこのことは隠しておきましょう。

核弾頭を積むことができる固体燃料ロケット技術を日本が保有しているのは事実だが、特亜諸国が勝手に日本はICBM運用能力を保有したと思い込んでくれれば、これは日本にとって十分な抑止力となる。






政府は、日本の安全保障には核兵器、核抑止力が必要だと認め、それを米国の核の傘で充てている。米国の核の傘に日本があるかぎり、イプシロンの軍事転用の必要はないが、ひとたび米国の核の傘が外れるような事態がおきれば、核を持たない日本には-ミサイル防衛(MD)は完全ではなく安心できないため-核攻撃を抑える術がなくなってしまう。日本は核武装もしくはCSMを配備する必要が生じる。その時このイプシロンの存在は日本にとって大きな保険となる。

先ほども述べましたが、ロケットとミサイルに技術的共通点が多いのは事実です。しかし、同じロケット打ち上げであっても、日本の打ち上げは国際社会からは何も言われないのに対し、北朝鮮が打ち上げると大量破壊兵器 開発だ、国連決議違反だと国際社会から抗議を受けます。この違いは北朝鮮が核やミサイル等の大量破壊兵器開発について、過去に国際的取り決めを破り、違反 を繰り返していたため、北朝鮮に対する国際社会の信用が皆無な点から来ています。北朝鮮のロケット開発は、大量破壊兵器開発を意図したものであると国際社会から見做されており、その為にロケット発射も弾道ミサイル関連技術だとして安保理決議で禁止されているのです。 

国際社会から信用を失っている北朝鮮に対し、幸いなことに日本は信用に恵まれ、ロケット開発にあたっても、直ちに大量破壊兵器開発に繋がらないと国際社会は認知しています。警官が持っている拳銃と全裸中年男性が持つ出刃包丁、どちらも凶器であることには変わりありませんが、どちらが危険であるかは明白でしょう。日本政府は北朝鮮の飛翔体発射を非難するにしろ、日本の宇宙開発の正当性を主張するにしろ、どちらも矛盾の無いロジックを用意し、それを世界に説明することで、信頼をより強固にする必要があるかと思います。既に一度ロジックが崩れたのは痛いですが、このまま「人工衛星と称する事実上の弾道ミサイル」を続けるのもよろしくないでしょう。 

なお、
イチャモンつけてきた当の韓国ですが、ロケット開発についての信用が特にアメリカからありません。韓国の宇宙開発の始まりである盧泰 愚政権時の人工衛星打ち上げ計画公表の際、アメリカは韓国へのミサイル部品の輸出を一時取り消しています。また、韓米ミサイル覚書と呼ばれる2国間協定により、韓国の弾道ミサイル開発は大きな制約を受けていますが、この協定を韓国は度々破っており、アメリカからその度に抗議を受けています。この他にも玄武-2の開発にあたり、ロシアから諜報活動で入手した技術情報を基にしたとされており、なかなか手癖がよろしくありません。 

韓国も隣にイチャモンつける前に、まずは自分の手癖の悪さを治して信頼を得るのが良いと思います。
今話題の池井戸潤氏の2012年の直木賞作品下町ロケットを読まれるとがあるだろうか?ロケットは「ハイテクの集大成ではなく「超アナログの世界」な世界です。下町ロケットでは液体ロケットのバルブ開発ベンチャー企業の話でしたが、ロケットの部品は、ミリの1/1000単位で部品同士をつなぐ溶接面の微かな凹凸からでも、大爆発は誘発されてしまう(スペースシャトル・チャレンジャー号は、寒さによってわずかに縮んだゴム部品から、発射直後に空中分解してしまった…)。その打ち上げも熟練エンジニアたちが、神経をすり減らしながら精密緻密にロケットの発射準備を整えていくハイテク製品ではなく工芸品でした。
いま話題のTVドラマ池井戸潤氏の「半沢直樹」を私(Ddog)はTVをあまり観ないので当然ほとんど観ていない。(「あまちゃん」も観ていない・・・・残念ながら)

しかしながら、イプシロンは工芸品を工業製品にする画期的なロケットのように思います。イプシロンは、最短わずか一週間の打ち上げ準備。ノートパソコンでエンターキーを押すだけで、イプシロンは宇宙に飛び立つ。究極のモバイル管制は画期的です。


車の場合ドイツが発明し、米国が量産化に成功し日本が故障しない車を作った。
宇宙ロケットも日本が信頼できる画期的なロケットを開発したのである。


しかし、低軌道への安価な衛星投入はイプシロンよりスペースプレーンの方が有利かも知れない。英国と日本では 空気吸い込み型ロケットエンジンを開発中である。


2013年現時点でもし全ての開発計画が承認されれば、2019年には最初の試験飛行が実施され、2022年には国際宇宙ステーション (ISS) に到達する計画である。打ち上げ能力は高度300 kmの赤道軌道に15トン、ISS軌道では11トンと見積もられており、これは欧州補給機 (ATV) より約45%多い数字である。


 
 










JAXSAのマッハ5極超音速機 はX51そのものではないか!
 



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イメージ 1






ロボットとの融合はどこまで進むか?
p147-149
ロボット研究の先駆者、ハンス・モラヴェックは、さらに何歩か進んで極端な状況を思い描いている。われわれが、自分たちのつくったロボットそのものになるという状況だ。彼は私に、脳のニューロンをすべてロボットのトランジスタに取り替える脳手術によって、人間がロボットと融合するさまを語ってみせた。手術でまず、われわれは脳のないロボットの体と並んで横になる。外科医ロボットは、われわれの脳の灰白質をかたまりごとに全部、トランジスタ唯位で複製し、ニューロンをそのトランジスタにつなぎ、そうしたトランジスタのかたまりを空っぽのロボットの頭蓋に収める。ニューロンのかたまりはそれぞれ、ロボットヘ複製されると捨てられる。この複製手術がおこなわれるあいだ、われわれは完全に意識がある。その途中、脳の一部は元の体にあるが、残りは新しいロボットの体のなかにあって、トランジスタでできている。手術が終わると、脳は完全にロボットの体へ移ってしまっている。われわれはロボットの体だけでなく、ロボットのメリットも手に入れる。完璧な容姿をした超人的な体で、不死になるのだ。これは二一世紀中には不可能だろうが、二二世紀にはひとつの選択肢になる。

究極のシナリオでは、われわれはお荷物の体を完全に捨て去り、ついには人格をコードした純粋なソフトウェアプログラムとなる全人格をコンピュータに「ダウンロード」するのだ。あなたの名前を人力してボタンを押すと、コンピュータはあなたがメモリのなかにいるかのようにふるまう。些細な癖まで人格がことごとく回路内にコードされているからだ。われわれは不死になるが、コンピュータのなかに閉じ込められて過ごし、ほかの「人間」(つまりほかのソフトウェアプログラム)と何か巨人なサイバースペースやバーチャルーリアリティで交わるようになる。身体としての存在は捨てられ、この巨大なコンピュータのなかでの電子の動きに置き換えられるにこのシナリオで、われわれの究極の運命は、そのばかでかいコンピュータプログラムのコード群になり、肉体の感覚らしきものはみなバーチャルの楽園で跳ねまわっている。われわれは、コンピュータにおけるほかのコード群と深い考えを共有し、この大いなる幻影を生きていく。新世界を征服する勇ましい大手柄をなし遂げても、自分が何かのコンピュータのなかで跳ねまわる電子にすぎないことに気づいていないっそれももちろん、だれかが「オフ」のボタンを押せば終わる。

しかし、こうしたシナリオを進めすぎた場合のひとつの問題として、前に紹介した「穴居大の原理」があるごすでに触れたとおり、われわれの脳の構造は、一〇万年以上前にアフリカに現れた原始的な狩猟採集民のものと変わらないい。われわれがもつ最も基本的な欲求はすべて、アフリカの草原で捕食者から逃れ、獲物を狩り、森のなかをあさり、配偶者を探し、たき火を囲んで楽しく過ごすうちに形成されたのだ。

われわれの思考の素地に深く埋め込まれた最優先事項のひとつは、とくに異性や仲間の目に良く映ることであるにわれわれの可処分所得のうち、娯楽に次いで圧倒的に多くが、外見を良くすることにあてられているっだからこそ、整形手術、ボトックス、身づくろいの製品、お洒落な服がずいぶん人気を呼んできたわけだし、今風のダンスのステップを覚えたり、筋トレをしたり、最新の音楽を購入したり、フィットネスに励んだりすることが盛んになされるのだ。こうした全部を足し合わせると、アメリカ経済のかなりの部分にあたる個人消費のうちでも、非常に大きな割合を占めることになる。

すると、たとえほとんど不死の完璧な体を作り出せても、頭からインプラントが飛び出て不格好なロボットのようだったら、われわれはきっとロボットの体をもちたいとは思わないだろう。だれも、SF映画から出てきたような姿は望まない。われわれが強化した体を持つとしたら、異性を惹きつけ、仲向内の評判も高めるようなものにちがいない。そうでなければ拒絶するだろう。強化されても不恰好になるのなら、どこのティーンエイジャーが望むだろう?

一部のSF作家は、人類がみな身体から離れてコンピュータのなかで生き、深い思考をする純然たる知能という不死の存在になるアイデアを楽しんでいる。だが、だれがそんな生き方をしたいと思うだろうか?

われわれの子孫は、ブラックホールを記述する微分方程式を解きたいなどとは思わないかもしれない。将来、人は、コンピュータのなかで生きながら素粒子の運動を計算するよりも、前時代のロックミュージックを聴いて過ごしたがる可能性だってあるのだ。

カリフォルニア大学ロサンジェルス校(UCLA)のグレッグーストックはさらに、人間の脳をスーパーコンピュータにつないでもほとんどメリットがないことを見出しているっ彼はこう語る。「私の脳とスーパーコンピュータを実際につないでどんな得があるかと考えてみた場合、ふたつの基準を要求すると行き詰まってしまう。その基準とは、メリットはほかの非侵襲的な手段で容易に得られるものであってはならないということと、メリットは脳手術のつらさに見合うものでなければならないということだ」

したがって、未来の選択肢はいろいろ考えられるが、私としては、一番可能性が高いのは、善意のあるフレンドリーなロボットをつくり、われわれ自身の能力をある程度高めながら、穴居入の原理に従うというシナリオだと思う。われわれは、サロゲートによって一時的にスーパーロボットとして生きる考えは受け入れるが、永久にコンピュータのなかで生きるとか、見る影もなくなるほど身体を改変するとい゜だ考えには抵抗を覚えるだろう。
特異点の前にある障害
p149-152
 ロボットがいつ人間並みに賢くなるのかは、だれにもわからないっだが私としては、いくつかの理由でその時期を今世紀の終わり近くとしたい。

第一に、これまでコンピューターテクノロジーの目覚ましい進歩は、ムーアの法則に従っていた。この進歩は今後減速しだして、二〇二〇~二五年ごろには止まりさえするかもしれない。だから、それ以後のコンピュータの計算速度を正確に見積もれるかどうかはわからない(ポストシリコンの時代について詳しくは第4章を参照)つ本書では、コンピュータの性能は向上しつづけるが、そのペースは落ちるものと仮定した。

第二に、コンピュータが一秒間に10の16乗回といった途方もない速度で計算できても、必ずしも人間より賢いことにはならない。じっさい、チェスをするIBMのマシン「ディープーブルー」は、一秒間に二億通りもの配置を分析でき、世界チャンピオンを破った。ところがディープーブルーは、そんな速度と計算能力をもちながら、ほかには何もできない。真の知能は、チェスの駒の配置を予測するよりはるかに高度であることを、われわれは知っている。

たとえばサヴァン症候群の人は、記憶や計算でとんでもない離れ業を演じる。ところが、靴紐を結んだり、仕事に就いたり、社会的な役割を果たしたりすることはなかなかできない。故キムーピークは、非凡すぎてその驚くべき半生をもとに映両『レインマン』が作られたほどの人物で、一万二〇〇〇冊の本に書かれたすべての単語を暗記し、コンピュータでしかチェックできないような計算ができた。それでも彼は、IQが七三で、人と会話するのが難しく、生きるためにつねに助けを必要とした。父親の介助がなければ、ほとんど何もできなかった。

つまり、未来の超高速コンピュータはサヴァン症候群の人のように、大量の情報を記憶できるが、ほかは無理で、現実世界を自力で生きていくことはできないのである。 コンピュータが脳の計算速度に匹敵しだしても、なんでもさせるには、まだ必要なソフトウェアやプログラムが足りない。脳の計算速度に匹敵するというのは、あくまで最初の一歩にすぎないのだ。

ロボットが人間並みになる時期を今世紀末あたりと考えた第三の理由は、ロボットが元のものより賢いコピーをつくれるかどうかわからないからだ。自己複製するロボットの数学的土台は、ゲーム理論を発明し電子計算機(コンピュータ)の開発に一役買った数学者、ジョン・フォン・ノイマンによって初めて考ええ出された。ノイマンは、「機械が自分自身のコピーを作れるようになるための最少の前提を決定する」という問題をいちはやく検討した。しかし彼は、「ロボットが自分より賢いコピーを作れるか」という問題には取り組まなかった。実のところ、「賢い」の定義そのものに問題がある。「賢い」の普遍的に認められた定義は存在していないからだ。

確かにロボットは、アップグレードしてチップを増やすだけで、それ自身より多くのメモリや処理能力をもつコピーを作り出せるだろう。だがこれは、コピーが元より賢いということなのか、それともただ処理が速くなるだけなのだろうか? たとえば電卓は、メモリが莫大で処理速度も速いと、人間より何百万倍も速く計算できるが、決して人間より賢くはない。したがって、知能は単なる記憶やスピードにとどまらないのである。

第四の理由は、ハードウェアが急激に進歩できても、ソフトウェアはそうでないためだ。ハードウェアは、ウェハーにエッチングするトランジスタをどんどん小さくできることによって進歩してきたが、ソフトウェアはまったく違い、デスクでコードを書く人間が必要になる。人間がボトルネックなのだ。

ソフトウェアは、人間の創造的活動の例に洩れず、間欠的に進歩する。あるとき見事なひらめきがあったかと思えば、長いこと退屈な作業が続いたり停滞したりする。単にシリコンにエッチングするトランジスタの数を増やして、スムーズに進歩するのと違い、ソフトウェアは、人間の創造性や思いつきという予測のつかないものに左右される。そのため、コンピュータの性能がずっと急激に向上しっづけるという予測はみな修正する必要がある。鎖の強さはそのなかで最も弱い環によって決まるのであり、この最も弱い環こそが、ソフトウェアと、人間のするプログラミングなのである。

工学の進歩はたいてい急激で、とくにシリコンウェハーにエッチングできるトランジスタの数を増すなど、効率向上の問題にすぎなければそうなる。ところが基礎研究となると、運と技能と突然のひらめきが必要なので、進歩は「断続平衡」的になる。長期間たいしたことが起こらずに過ぎて、いきなりその分野全体を一変させる突破口が開かれるのだ。ニュートンからアインシュタインを経て現在に至る基礎研究の歴史を眺めると、断続平衡がより正確に進化の仕方を表していることがわかる。

また第五の理由になるが、脳のリバースーエンジニアリングにかんする研究で見たように、プロジェクトの莫大なコストと純然たる規模ゆえに、きっと今世紀の牛はまでずれ込むだろうとも考えられる。しかも、大量のデータの理解にまた何十年もかかり、脳のリバースーエンジニアリングの完了は今世紀の終わりごろになる可能性がある。

第六の理由は、機械がいきなり意識をもつようになる「ビッグバン」は起きないにちがいないからだ。前に述べたとおり、意識の定義に、未来をシミュレートすることによって未来のプランを立てる能力も含めたら、意識にもいろいろな段階があることになる。機械はこの段階をゆっくりのぼっていくから、われわれ人間に、備える時間をたっぷり与えてくれる。これは今世紀の終わりへ向けて起きることなので、われわれにとりうるさまざまな選択肢を議論する時間は十分にあるのだ。また、機械の意識にはきっとそれ特有のものがあるにちがいない。ならば純然たる人間の意識でなく、ある種の「シリコンの意識」がまず生まれるはずだ。
「2100年の科学ライフ ミチオ・カク/著(NHK出版)」を読む
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