一方、最もポピュラーな太陽黒点周期であるシュワーべ・サイクルは、20世紀以降は10年周期が多く、基本的にディケードの5年間の前半は下降し後半は上昇してきた(ただし、谷は後半5年間の前の方に付けている)が、今回の周期では谷がおそらく2009年と、ディケードの後半5年間の後ろの方に記録されたため、次の山は、前半の5年間の12年くらいとなってしまう(102ページ参照)。この動きと連動するとすれば、設備投資循環もしくは景気拡大期間循環として知られるジュグラー・サイクルは、不振に終わった2000年代後半の5年間に比べ、2010年代前半の5年間には期待ができそうである。設備投資の加速や景気拡大期間の伸長は2010年代前半にみられるのではないだろうか。

最後に太陽輻射熱サイクルとも考えられるエルニーニョ・サイクルは、気象庁の最新予測通りだとすると、2009年央頃から発生したエルニーニョ現象が、今後は10年の春まで続き、その後終了する(35ぺージ参照)。ただ、指標となる東太平洋海面水温偏差のピークは、09年7月であった可能性もあり、既に不順な気象を醸成して日本の景気に与えるダメージのピークは越えたと判断できると著者は考えている。すなわち、三年半周期のキッチン・サイクル(在庫循環)は上向きに転じていておかしくない。

現に著者は、別にエルニーニョ・サイクルから導き出したわけではないが、本業の景気予測の仕事で09年1-3月期が景気の谷で、その後回復過程に入っていくとの予測を08年末頃から一貫して述べてきているのだ。なお、次のエルニーニョ現象、ないしその指標となる東太平洋海面水温偏差の曲線がまた上昇(景気にマイナス)を始めるまでには、少なくとも一年間以上の時間がかかり、その点だけから景気の行方を論じるとすれば、2010年内は基本的に景気が大丈夫だということになる。

さて、ここで、冒頭の太陽活動と経済との間の「100年に1度」の関係に戻ろう。まず、注意しなければいけないのは、厳密にいうと、1929～33年の大恐慌が起きたのは81年前であって、97年前であったわけではないことだ。私たちは、マスコミの風潮に流されて、単に「100年に1度」だから、太陽活動と世界経済に全く同じことが起こっていると短絡してはならない。

また、大恐慌の底となった1933年と、今回の景気の谷が形成された2009年の共通点の一つは、確かに、両年とも黒点の極小年であった点だといえる。だが表にみるように、1913年以降、10.7年周期で繰り返された黒点極小年のうち、特に1933年が大きな減少年であったわけではない。つまり、「100年に1度」というのは、太陽の方にはほぼ成り立つといえても、経済については徴妙であり、むしろ、「100年に1度か、50年に1度の事態」と、年数の範囲を広くしたグリーンスパン発言を、額面通りにおおらかに解釈する方が、より正確といえるのである。

とはいえ、今回の世界金融危機がほぽコンドラチェフ・サイクルと呼ばれる平均50～60年周期の世界経済の長期波動の下降局面現象であると理解することはできる。歴史に刻まれた「大恐慌」に過度にこだわることさえなければ、例えば、アメリカの経済学者B・ベリーが唱えたアメリカのコンドラチェフ・サイクルの基準日付と、前述の東大・吉村宏和准教授発見の太陽活動のグランド・サイクル(五五年大周期)とが、山・谷の逆相関でほぽ対応しているという事実は重要な知見だ。

すなわち、本書第9章で詳述するように、私はコンドラチェフ・サイクルが気候変動等を介して太陽活動の吉村サイクルと逆相関で結びついているのではないかとの見方を提示している。地球温暖化の脅威が叫ばれ、人為的な温暖化ファクターであるCO(二酸化炭素)排出規制が世界的に強まり、これに伴うイノベーションともいえるエコカー(ハイブリッド・カー、電気自動車)や太陽光・風力発電などの新産業・エネルギーも登場し、排出権取引も本格化しようとしている昨今であり、それらの進展には大きな期待がもてよう。特に日本の鳩山由紀夫首相は、CO排出量を2020年までに1990年比で25%削減するとの目標を、09年9月の国連の気候変動サミットで、国際公約として表明した。

ただ、太陽に着目すると、今後の地球気温が温暖化一辺倒になるとも断言できないことがわかる。逆に、現状のような、ほぼ無黒点の時代がずっと続いて、17世紀半ばから18世紀初めの「マウンダー極小期」の約70年間に、テムズ川が結氷するなど、小氷河期(Little　Ice　Age　正確には1300年頃から1850年頃までの約550年間の寒冷期全体を指す)といわれるほど地球の寒冷化が進んで行ったことに注意を喚起する有カな科学者も多数いる。太陽活動の、ここへきての静けさは、C02温暖化説をも揺るがすほどの破壊力をもっているともいえる。ただし、やはり黒点数が非常に少なかった1954年の極小期の3年後の1957年には、観測史上最大の190台に達する極大期が到来していることを考慮すると、先行きの予測は非常に困難であり、話は一筋縄には行かないのである。

結局、行き着く一つのシナリオは、今後20～30年間に太陽活動は、五五年周期の吉村サイクルが下降局面を辿る中で、COによる温暖化圧力を相殺する方向で作用するというものである。つまり太陽自体は寒冷化圧力を地球に及ぼしながら、世界経済の長期波動であるコンドラチェフ.サイクルを浮上させて行くというシナリオだ。これだと、温室効果ガスであるCOの作用と相殺し合って、小氷河期のような極端な状況ではなく、緩やかな寒冷化、もしくは温暖化テンポの緩慢化という流れの中で、資源需給が徐々に引き締ま
って行くことも十分に想定され得る。

もっとも、C02は基本的に、主体は自然の産物であって、人為的なものは全体の中では僅かであり、海中に溶けていたものが湿暖化により蒸発して大気中で増加しているのだとの解釈もある。

一方、デンマークの宇宙線物理学者スヴェンスマルクにより1997年に提唱されたように、太陽活動の不活発化により、宇宙線粒子の地球大気中への侵入量が増加して雲が大量に発生し、日光の流入を遮断することにより起こると推測されている地球の寒冷化に対して、C02が果たしてどの程度の対抗力をもつのかは、現在の科学の水準でもよくわかっていないようだ。もちろん、一般の常識的な理解では、CO増加による温暖化圧力の方がはるかに大きいはずであるが、それについては実証的な成果にまつしかない。

このように、気象との関係でさえ、確定的なことをいうのが難しい太陽活動に関連して、生物としての人間という観点も含め、人問が営む経済活動の状態、つまり景気との対応について、1987年という比較的早い時期に、一介のエコノミストが大胆に研究したのが本書なのである。そうしたドン・キホーテ的な取り組みに、読考が何らかの興味と意義を感じていただければ、著者として、これに過ぎる喜びはない。

本書が刊行されてから、二三年つまり、二二年プラス一年経過した。二二年という年数は太陽活動のへール・サイクルの一周期であるので、昨今の太陽活動に対する学界や世間の関心の高まりも、サイクルの同じ位相で生じたことになる。何やら本書の再登板への期待のようなにおいを嗅ぎとることができよう。

略

本書『太陽活動と景気』が誕生した1987年は、10月にアメリカ発の株価大暴落(ブラックマンデー)が起こり、「すわ、世界大恐慌の再来か」と騒がれた年であった。そして、2009年もまた、08年9月のリーマン・ショックを契機に深刻化したアメリカの金融危機の波及により、「100年に一度か、50年に一度の事態」(グリーンスパン・前FRB議長)といわれるほど、世界的に厳しい経済状況の下で年が明けた。

同じ頃、地球のあらゆる生命力の源泉ともいえる太陽活動にも、100年に一度と称される異変が起こっていた。約11年周期で増減を繰り返す太陽活動の指標となる太陽黒点数が、前回の極小期から12年以上経つのに、なかなか立ち上がらず、08年9月の段階で、黒点が全く観測されない日が50日余りに達し、NASA(米航空宇宙局)は、まず「約50年ぶりの静かさ」と発表した。ところが、その後、ほぼ無黒点の状況は08年いっぱい続いた。さらに、09年に入っても、黒点活動の停滞は続き、国立天文台の観測によると、黒点が観測された日は、1月が4日、2月も1日という低調さだった。

最終的に、08年に黒点が出現しなかった日数は、ベルギー王立天文台の観測によるど、年間で266日となり、これは観測史上最も日数が多い311日を記録した1913年以来、95年ぶりのことで、1901年の287日や1878年の280日に次ぐ史上第四位の記録となった。黒点数も、08年は年間平均で2.9と、1913年の1.4以来、95年ぶりの少なさとなった。さらに09年8月には、月平均黒点数がゼロと、1913年6月以来、96年ぶりの最低を記録し、最終的に09年(1月～11月)の年間平均でも2.4と、やはり96年ぶりの低さとなった。「50年に1度」どころではない。

こうして、「100年に1度」という経済の厳しさを形容するフレーズが、NASAも「約100年ぶり」と修正したこともあり、太陽黒点についても当てはまることになった。
いよいよ太陽と経済との相似形が注目されてきたのだ。

このように、太陽活動とその指標である太陽黒点の動向は、いまホットな話題となっているわけだが、太陽がいかに重要であるかについては、今さらいうまでもない。太陽は"万物の母”と呼ばれ、地球が外部から吸収する光と熱の大部分を供給している。太陽と地球との距離は1億5000万キロもあるが、地表面1平方センチメートル当たりでわずか20分間だけの太陽からの放射エネルギーで、地球上で人間が営んでいる活動の一年分を賄える。つまり、人間の全エネルギー消費量の2万～3万倍のエネルギーが太陽から運ばれているのだから、「太陽光発電」に人類が着目するのも遅すぎたくらいだ。

09年7月22日に、奄美大島など日本列島でも観測された、僅か数分間の皆既日食でさえ、太陽の存在の重みと恵みとを再認識させるのに十分だった。もしも、太陽がその活動を停止したとしたら、水も空気も青空も、食料となる動植物も、そしてもちろん人類自身も、すべてこの地球上から消えてなくなることが明白だ。

その意味で、人類にとって、太陽ほど絶大な存在は他にない。現に、日常生活においても、人々は毎日、太陽の日周運動に伴う昼夜のリズムに合わせて昼に活動し、夜に眠っている。さらには、太陽の光度変化によって起こる四季ごとの寒暖の差に順応して、生活パターンを変化させている。にもかかわらず、人々はしばしば太陽の存在を忘れて物事を論ずる傾向がある。例えば、今日、経済学者やエコノミストが経済を論ずる場合、太陽やそれに伴う気象の変動について考慮することがほとんどないのは不思議というほかない。

ところが、太陽活動と経済活動とを結びつける考え方は、19世紀からあった。本書第2章で紹介するように、イギリスの独創的な経済学者で、隈界効用価値説を提唱して近代経済学を開拓したウィリアム・S・ジェヴォンズは、科学誌『ネイチャー』に発表した論文、「商業恐慌と太陽黒点」(1878年)の中で、当時の平均が10.45年と推定されていた太陽黒点周期が、彼の計測による1721年から1857年までのヨーロッパの恐慌の周期である10.466年と、ほぽ一致することを見いだした。そこで彼は、インドや中国の穀倉地帯の降雨量の増減がこれらの地域に飢饅と不況を周期的に生じさせ、当時、東インド会社を通じ、多くの企業が銀行借入れを利用して対印・対中貿易を行っていたヨーロッパ諸国の経済にも、周期的な商業恐慌や信用危機をもたらす、と結論した。

また、彼の死後の1909年、長男のハーバート・S・ジェヴォンズは、アメリカの穀物生産の周期が、インドやアルゼンチン地域の気圧変化と合致する、三年半の短周期であることを見いだしている。彼は、これが企業心理を介して2、3個累積し、7年や10年半周期というバリエーションができると説き、父の説を修正した。また、アメリカのヘンリー・L・ムーアも1914年、ミシシッピー川流域の降雨量と収穫量が8年周期で連動し、物価と景気循環も共変することを見いだした。

ところが1934年、権威ある『季刊経済学雑誌』(Q・J・E)の巻頭に掲載された、アルゼンチン大使館のC・ガルシア・マタとハーバード大学のフェリックス・Ｉ・シャフナーの論文「太陽と経済の関係」は、同じ太陽黒点説を標榜しつつ、穀物収穫説を否定して注目された。彼らによると、1876年から大恐慌の1932年までの56年間、アメリカの農業生産は太陽黒点数と無相関だったが、鉱工業生産は著しい相関を示した。

そこでマタらは、太陽からの紫外線放射の周期的増減で人間心理が生物学的経路で影響されている可能性に言及した。この意味で彼らの黒点説は、優れて自然科学的な景気循環論であったといえる。

私自身は、このマタ&シャフナーの論文の発表から半世紀が経過した1985年頃より、W・S・ジエヴォンズが1870年代に唱え、1930年代にマタ&シャフナーがもう一つの方向性を示唆した、景気循環の太陽黒点説の再構築という作業に着手(以前から太陽黒点と経済社会との関わりを指摘してきた加藤宏氏や西宮史朗氏といった民間の株式研究家を除くと、東亜大学の住田紘元教授も、独自に、嶋中とほぼ同時期に、同様の方向を目指した研究を展開し始めていたことが、後になってわかった。住田氏の『経済変動と太陽黒点』、ナカニシヤ出版、一九九〇年を参照)し、1987年に書いた本書をはじめ、本業ではないが、余暇を中心に楽しんで研究するような自分自身のライフワークとして、今日までに、多くの研究成果を発表してきた。

W・S・ジェヴォンズは10～11年周期のシュワーべ・サイクルと呼ぼれる太陽黒点サイクルと景気循環との対応にのみ着目したが、同時に、イギリスの経済統計学者ハイド・クラークが1847年に、ヨーロッパの飢饉と恐慌に関する54年周期の長期波動を発見していることも紹介している。このサイクルは、後に1979年に太陽物理学者の吉村宏和・東大准教授によって太陽活動の55年大周期(グランドサイクル。私の命名により、吉村サイクルとも呼ぶ)の存在が発見されたことで再び注目されることになった。また、前述したW.Sの息子のH.S・ジェヴォンズが1909年に、3.5年周期の気象変動(後のエルニーニヨ現象。H・Sは太陽輻射熱現象とした)を発見している。さらに、アメリカの気象学者W.O.ロバーツらが、アメリカ中西部での干ばつの周期的発生と太陽黒点の磁極周期であるへール・サイクルの22年周期との一致を実証した。

私は、本書やその後の研究の中で、こうした四つの異なる太陽活動の周期性が、各々、景気循環の四つの代表的なサイクルと対応することを見いだし、表のように体系化した。

また、太陽活動が景気循環に影響を及ぽす経路についても、私は次の三つの説の複合型とした。

①「農林水産物収穫説」。需要一定の下、太陽・気象サイクルにより、ある地域での農林水産物の供給が周期的に減少(増加)すれば、原材料価格の上昇(低下)により工業部門の企業利潤を低下(上昇)させるとともに、当該地域の輸入余力が弱(強)まって、工業地域からの輸出も減退(増加)する。ただ、本書第5章で論じているように、こうしたことが成り立つためには、太陽活動と気象、また気象と農林水産物の収穫との間に明瞭な相関関係がなければならないし、一般的には、商晶市況の上昇(低下)が景気の拡大(収縮)に対応しているという事実の説明も課題となる。

②「人間心理説」。太陽黒点数の変化は、生理的な意味での人問の電磁的平衡状態を狂わせ、企業家を含む大衆が抱く先行きに対する楽観と悲観の心理に周期的な変動を引き起こし、投資、消費、株価形成をも左右する。この背景には、太陽活動と人間の生理との間に何らかの関係がなければならないが、これについては第6章で論じた。

③「エネルギー需要説」。第10章で詳述するように、太陽活動に伴う周期的な寒暖の変化は、人間の体温維持に要するカロリー摂取量の変動を引き起こし、これが化石燃料消費や農林水産物需要を根底から揺り動かす。当然、一次産品全体の価格変動にも影響が及び、経済全体に波及していく。

私の新太陽黒点説は、このように四つの景気循環を、別々の太陽・気象サイクルと対応させ、各々の原因も三つに集約して、体系化したものといえる。ちなみに、各太陽活動サイクルの現局面について、ごく大雑把な位置の推定を行うと、以下の通りになる。

まず、約五五年周期の吉村サイクルは、吉村宏和准教授流の用語を用いれば、第Ⅵ大周期にある(203ぺージ参照)。つまり1976年を谷にして、おそらく2000年にピークアウトし、2033年頃に再び谷に向かうとみられる新たな五五年間の中にあるといえる。一方、アメリカの長期金利でみた世界景気(物価・イノベーション)の長期波動であるコンドラチェフ・サイクルは、吉村サイクルと逆相関を示しながら、1981年を山にして、2008年の谷まで下降し、2030年代前半くらいに新たなピークに達すると考えられる。したがって、これから長期的には、デフレよりもインフレの流れが強まることになるのかも知れない。

約22年周期のへール・サイクルは、1947年、1968年、1989年、2000年と続いた太陽磁極サイクルの谷からみて、次の谷は2012年、その次は2033年頃に迎えるとみられる(111ぺージ参照)。これを経済に引き直せば、磁極サイクルと循環の日本のクズネッツ・サイクル(建設投資循環)は、2012年に向けて上昇した後、2022年頃までは下降を続け、その後2033年頃に向けて上昇することになる。

ただし、これをもう少しラフに言えば、偶数年代の1960年代、80年代、2000年代に上向き、奇数年代の50年代、70年代、90年代に下向いたクズネッツ・サイクルが、再び2010年代に下向き、20年代に上向き始める転換点が、2012年頃と2022年頃ということになる。

2009/7/18 01:46 UTC − NASAは17日、先月19日にフロリダ州ケープカナベラル空軍基地から打ち上げた月観測衛星「Lunar Reconnaissance Orbiter（ルナー・リコネッサンス・オービター）」によって撮影されたアポロ月着陸船の映像を公開した。

  今回、公開された映像は、アポロ11号、15号、16号、17号のもので、11日から15日にかけて撮影されたもの。映像は最終観測高度に投入される前段階のものであるため、解像度は1メートル強と荒い出来となっているが、太陽が真横に射す時間帯を狙って撮影されたものとなるため、どの映像でも月着陸船がはっきりと確認できるものとなっている。

  NASAではLROが最終観測高度に達した場合は、今回、公開したものの2～3倍の解像度の映像が撮影可能だと述べており、近く、更に高解像度の映像が公開される見通し。