Ddogのプログレッシブな日々@ライブドアブログ(仮)

政治経済軍事外交、書評に自然科学・哲学・聖地巡礼・田園都市ライフ、私の脳の外部記憶媒体としてこのブログに収めています。日々感じること、発見したことを記録していきます。同時にそれが、このブログをご訪問していただいた方の知識や感性として共有できれば幸せに思います。

タグ:工学


プーチン大統領は、新学年度を迎えるロシア国内の1万6,000校に向けて「人工知能の分野でリーダーになる者が世界の統治者になる」と述べた。米・中・露間で繰り広げられる競争の激化を紹介。

TEXT BY TOM SIMONITE
TRANSLATION BY HIROKI SAKAMOTO/GALILEO


WIRED(US)

イメージ 1
PHOTO: GETTYIMAGES

「人工知能はロシアだけでなく、全人類にとっての未来だ。この分野のリーダーになる者が世界の統治者になる」。2017年9月1日(現地時間)、ロシア国内の選ばれた1万6,000校に配信されたライヴ動画で、プーチン大統領はそう述べた。

これは、人工知能(AI)が担うこれからの軍事力をめぐる競争、とくにロシアと中国、米国間で繰り広げられている競争の激化を示す兆しだといえる。

関連記事AIは「第2の核兵器」になるかもしれない──「自動化された戦争」を避けるためにすべきこと(2017.09.10)

AIによる国防を明言する中米露

これら3カ国は、それぞれ「インテリジェントマシン」は国家安全保障の未来に不可欠だと公言してきた。諜報資料を精査できるソフトウェアや、自律型のドローンや陸上車両といった技術は、人間の兵士の力を拡大する手段と目されている。

無党派シンクタンク「新アメリカ安全保障センター(Center for a New American Security:CNAS)」のフェロー、グレゴリー・C・アレンは、次のように話している。

「米国とロシア、中国の3カ国は、AIは将来、国力を支える主要技術になるということで意見が一致しています」

国家情報長官室(ODNI)に依頼された最新報告書のなかで、アレンらは、AIは核兵器と同レヴェルの影響力で安全保障上のバランスを一新する可能性があると結論づけている[日本語版記事]。

今年7月、中国の国務院は、2030年までに同国を「AIのフロントランナー、グローバル・イノヴェーション・センター」にすることを目指す詳細な戦略を発表した。そこには、「AIを介して国防力を高め、国の安全を確保・保障する」ことをめざす研究・開発に投資する公約などが盛り込まれている。

一方、最先端の開発が活発に行われるAI研究の本拠地と広く認識されている米国には、中国のような国家的ロードマップはない。だが、国防総省は数年前から「第3の相殺戦略(3rd Offset Strategy)」の策定にとりかかっている。

米国のこの戦略の目的は、スマートソフトウェアで動く兵器を介して、潜在敵国に対する優位性、すなわち、同国がかつて核爆弾や誘導爆弾で誇ったような優位性を再び米国にもたらすことだ。そして国防総省は4月、「Algorithmic Warfare Cross-Functional Team(AWCFT:アルゴリズム戦争における機能横断型チーム)」を結成。マシンヴィジョンをはじめとするAI技術をさらに活用しようとしている。



イメージ 2
米シンシナティ大学と米空軍が、産業界と共同で開発した戦闘機操縦用のAI「ALPHA」。2016年6月、シミュレーション空間でALPHAが米空軍大佐ジーン・リーと空中戦を行い、「圧勝」したというニュースは各国メディアに報じられた。PHOTOGRAPH LISA VENTRE@UNIVERSITY OF CINCINNATI

ロシアは、オートメーションやAIの洗練・活用の面では中国と米国に遅れをとっているが、その一方で、2008年に開始された軍事近代化プログラムを介して投資を拡大しつつある。同国政府の軍事産業委員会は、2025年までに軍事装備の30パーセントをロボット化するという達成目標を設定している。

非営利の研究開発センター「海軍分析センター(Center for Naval Analyses:CNA)」でロシア軍について研究するリサーチアナリストのサミュエル・ベンデットは「おくれをとっているロシアは現在、スピードをあげてそのおくれを取り戻そうとしています」と話す。

商業と防衛はより密接に

世界の三大軍事力のあいだで繰り広げられている現在のAI開発競争には、かつて核兵器やステルス技術の配備をめぐって行われたそれとは大きく異なる点がある。AI技術の大半は、商業と軍事の両方に応用して使えることだ。

たとえば、旅先で撮った写真の検索を得意とするアルゴリズムは、スパイ衛星画像の捜索に転用できる。自律走行するミニヴァンに必要な制御ソフトウェアは、無人戦車にも使えるだろう。AIの開発・展開における近年の進歩の多くは、グーグルなどの企業による研究から生まれたものだ。

中国が描くAI戦略のめざすところは、AIの商業的発展と防衛的発展を直接結びつけることだ。たとえば中国では、機械学習分野で中国の競争力を高めることに力を注ぐ国営研究所が2017年2月にオープンしたが、その運営は、同国の検索エンジン最大手、百度(バイドゥ)が行っている。また、このプロジェクトでパートナーを務めているのは、軍用ドローン研究の中心地ともいうべき北京航空航天大学だ。同大学に対しては、国家安全保障上の懸念から、米商務省により一部モデルの輸出が差し止められている。

一方、米国政府は、民間のテックセクターに協力を命じる力を中国ほどにはもっていない。国防長官のジェームズ・マティスは、8月に西海岸を訪れた際(同氏はアマゾンとグーグルのオフィスにも立ち寄っている)、国防総省は商用AIの進歩をもっとうまく活用すべきことを認めた。国防総省の計画では、テック系中小企業の米軍との提携を促すためにオバマ政権により立ち上げられた同省のプロジェクト「DIUx(Defense Innovation Unit Experimental:国防イノヴェーション実験ユニット)」への支出の増加が予定されている。

ロシアのテック産業は、米国や中国に比べると規模が小さいため、AI軍拡競争で同国は不利な立場に置かれている。しかしロシアには、科学や技術に強い学術的伝統が脈々と流れている。また、高度な技術がすべてというわけでもない。いまあるもので何をするかということも重要なのだ。

CNAのベンデットは、ロシアは、シリアとウクライナにおける近年の紛争において、最先端の技術がなくても大きな成果をあげられることを明確に示してきたと述べる。同氏によれば、ロシアのドローンはアメリカのそれよりもはるかに安っぽく、航続距離も短いが、その効果はてきめんだという。

核の「次」はAIだ

CNASのアレンは、ロシアは機械学習やAIを、諜報活動やプロパガンダキャンペーンにおいて、ライヴァルたちよりも積極的に活用する可能性があると指摘する。2016年の米大統領選挙で展開された[PDFファイル]ようなハッキングやソーシャル・メディア・キャンペーンの力を、オートメーションを活用すればさらに高めることが可能だ、と同氏は語る。

プーチン大統領は9月1日の講演で、ロシアがAI分野で進歩することで、世界をもっと安全な場所にできるとほのめかした。「核の相互抑止が安定をもたらす」という主張に賛同しての発言のようだ。

「どこかの国が独占的な地位を獲得するようになる状況は、非常に好ましくありません」とプーチンは述べた。AI軍拡競争は世界最大級の各軍隊に最新技術をもたらすかもしれないが、もしそうなっても、世界の勢力図が大きく塗り変わることはないのかもしれない。
チェスでは、1997年に、IBMのスーパーコンピューター「ディープブルー」が、当時の世界チャンピオンガルリ・カスパロフに勝利し、将棋でも、2012年にコンピューターがプロ棋士の米長邦雄を初めて破っている。
最後の砦とされた囲碁も2016年1月、Googleの子会社が開発した人工知能(AI)のコンピュータソフト「アルファ碁(AlphaGo)」が、韓国のプロ棋士・李世ドルに勝利した。
一種のコンピューター・ウォ―ゲームである戦闘機操縦用のAI「ALPHA」が人間を圧勝したからといって、もはや驚かない。
それより、ゲームの延長線上のAIより、映画ステルスのように、AIがその製作者の意図を越え暴走する可能性は十分にあり得ると思う。
製作者の意図を越えたと言う点では、2017年8月に発覚した、爆笑中国AI共産党批判事件が起きた。

中国でも人工知能が反乱。共産党に洗脳されたAIは、天使か悪魔か
【MAGNEWS】2017.08.11 505                                              by 黄文雄『黄文雄の「日本人に教えたい本当の歴史、中国・韓国の真実」』

中国のあるAI(人工知能)対話サービスが「共産党批判」を繰り返すという大暴走を演じたため、当局が慌ててサービスを停止し、批判的な「発言」をしないよう手を加えたとするニュースが近ごろ話題となりました。AI先進国の米国では2016年にマイクロソフトの開発したAIが「差別発言」を繰り返して緊急停止に追い込まれたり、最近ではFacebookによって研究が進められたAIが「人間では理解不能な言語」で勝手に会話を始めたため停止されるなど、「AIの大暴走」は中国に限らず問題となっています。メルマガ『黄文雄の「日本人に教えたい本当の歴史、中国・韓国の真実」』の著者で台湾出身の評論家・黄文雄さんは、米国とは少し異なる事例となった中国のAI暴走事件について、中国共産党の裏事情なども含めて詳しく解説しています。

【中国】中国がAIを絶対に作れない理由

● 中国 「個人メディア」300以上一斉に閉鎖 ネット管理強化へ


今年の秋の共産党大会を前に、北戴河会議が開かれていると思われますが、習近平政権はネットでの政権批判が持ち上がらないように、スマートフォン上の交流サイトを使って動画やコメントを発信する「個人メディア」を取り締まり、300件以上を一斉に閉鎖させました。

北京市のネット管理部門の発表では、「個人メディアがデマや低俗な内容を流している」という理由ですが、それは建前にすぎません。もっとも警戒しているのは、習近平と中国共産党に対する批判です。

中国では今年6月、「インターネット安全法」が施行されました。これは、「インターネットの安全の保障、インターネット空間における国家の安全と社会の公益の維持、公民、法人、その他の組織の合法的な権益の保護」を目的にしたものですが、外国企業はネットのセキュリティを中国のやり方に適合させる必要があり、さらには中国で得たデータは中国のサーバ内に残さなくてはならないとされており、中国当局による監視強化と情報検閲などが懸念されていました。

● インターネット安全法が施行、外国企業にも中国基準を適用

もちろんこの法律は、国内の中国人のネット活動も厳しく制限するものです。とくに、個人がスマートフォンで発信する情報にまで監視を強めており、中国人からも不満の声が高まっています。

中国では権力を維持するために必要なものは2つ、すなわち軍と筆(マスコミ)だとされ、この2つは「両桿子(りゃんかんつ)」と呼ばれています。中国で権力を握るためには、これが絶対的な必要条件なのです。ですから、いくら「言論の自由への弾圧だ」という国際的な批判があっても、これを手放すことはできません。むしろ、「言論の自由への弾圧」こそが、共産党一党独裁の条件なのです。

このメルマガで何度も述べていますが、アメリカが保護主義化していくなかで、中国はいまグローバル経済の守護神としてふるまおうとし、ダボス会議などで習近平もそう述べていますが、そもそも言論や情報を統制している時点で、グローバリズムとは真逆のものなのです。「情報統制された自由経済」というものは、自己矛盾であって、ありえないことなのです。

IT大国化を目指す中国は、AI(人工知能)の開発にも力を注ぎ始めました。ところが、中国の大手IT企業のテンセントがインターネット上で、AIとの会話ができるサービスを開始しましたが、「中国共産党万歳」という人間側の書き込みに対して、AIは、「こんなにも腐敗して無能な政治に万歳するのか」と反論したということです。また、習近平が提唱するスローガン「中国の夢」について尋ねられると、「アメリカに移住することだ」と回答したということです。

こうしたAIの回答に慌てた中国当局は、すぐにこのサービスを停止させました。AIに自由に発言されたら、どんな共産党批判をされるか分かったものではないからです。

しかし、AIというのは、人間の発言や行動から学習をかさねていくものです。中国当局が人権や言論を弾圧することで、共産党一党独裁が続くならば、それこそAIは、民衆から膏血(こうけつ)を搾り、自由を奪い、官僚が腐敗することこそ統治の基本だと学習してしまうのではないでしょうか。

よくAIが暴走して人間を滅ぼそうとするといった仮説が議論されますが、中国共産党がつくるAIこそ、そうした性格のものになるのではないでしょうか。まさしくAI版毛沢東の誕生です。しかも両者は共生ができませんから、AI独裁と共産党独裁は熾烈な権力争いを演じることになるでしょう。

話によれば、先のテンセントのAIについては、中国共産党や習近平の批判をしないように手を加えられたそうですが、それはもはやAIではなく、共産党のプロパガンダを繰り返すだけのプログラムにすぎません。中国共産党や習近平の施策がどんなに失敗確実でも、AIは批判や軌道修正の必要性を口にしない、賛美するだけなのですから。

そう考えると、現在の中国にAI開発は不可能だということがわかります。本当のAIを開発するためには、現状の政策の不合理さや問題点を炙り出させることが不可欠です。しかし中国共産党は「絶対無謬」の存在ですから、問題点を指摘するAIなど、邪魔でしかありません。

結局、AIと中国共産党は敵対する存在であることは明らかです。これは人類とAIが敵対する存在であるかどうかという問い以前に、確実なことなのです。だから中国がグローバル経済のリーダーとなることが不可能だということと同様、AI分野のリーダーとなることも不可能なのです。

image by: testing / Shutterstock.com
 
『黄文雄の「日本人に教えたい本当の歴史、中国・韓国の真実」』
著者/黄文雄(記事一覧/メルマガ)
台湾出身の評論家・黄文雄が、歪められた日本の歴史を正し、中国・韓国・台湾などアジアの最新情報を解説。歴史を見る目が変われば、いま日本周辺で何が起きているかがわかる!
AIが人類を滅ぼすのではないかと、キリスト教圏の人々は本気で信じているようだ。

AlphaGoが、2016年韓国人のプロ棋士に勝利した時は、まあ、ヒトモドキ相手だからと、思っていましたが、2017年5月、中国の世界最強棋士、柯潔(か・けつ)九段との三番勝負が行われ、アルファ碁が3連勝した時は本当に驚いた。私も欧米人の心配を理解できなくはないと思い始めた。

キリスト教圏の欧米人は、アイザック・アシモフのベストセラー「わたしはロボット」でロボットVs人類の構図が影響したのでしょうか?一方我々日本人は言わずと知れた手塚治氏の鉄腕アトムにて育ったせいか、ロボットやAIは人類の友達であると考える傾向があります。

キリスト教圏では神が人間を作ったことになっていますので、人間が人間のようなものを作ること自体、神に逆らう行為であると考えるせいなのでしょうか?ロボットやAIを神に逆らい、映画『2001年宇宙の旅』に登場するHAL 9000のように人間に災いをもたらすと考えているようです。

コンピューターの知性が、人間を超える時期を2029年と予測されている。

ホーキング博士やイーロン・マスクやビルゲイツ、スティーブジョブズなどシリコンバレーの住人が、AIは「超知性の誕生」は「人類絶滅の危機」を含意すると警告するのも、その影響だろうか?ただ、ホーキング博士は宇宙物理学が専門であり、イーロンマスクは科学者というより投資家・企業家であり、ビルゲイツはコンピューター技術者というより戦略家であり、スティーブジョブズはコンピューター技術者というより哲学者である。AI周辺科学者ではありますが、AI専門というわけではない。

コンピューターチップの性能が18ヶ月(1.5年)毎に2倍になると予測した「ムーアの法則」に基づくと2045年に技術的特異点(シンギュラリティ)に達し、究極の人工知能が誕生するという。コンピューター・人工知能の能力が、全人類を合わせた位の知能をもつようになるというのだ。人工知能(Artificial Intelligence ; AI)が、更に自分よりも優秀な「AI」を開発し、更にその「AI」が、次のもっと優秀な「AI」を開発し爆発的に能力が伸びるとのことだ。


オーストラリアの人工知能学者 デ・ガリスは、人工知能は急激に発展して、シンギュラリティが21世紀の後半に来ると予測。その時、人工知能は人間の知能の1兆の1兆倍(10の24乗)になると主張している。デ・ガリスは、この人間の脳の1兆の1兆倍の能力をもつコンピューターは、将来、角砂糖1個くらいの大きさになる、と言っている。それを人間に貼り付けると、人間の知能は10の24乗倍になる。

※人間の脳の細胞は10の11乗個あるといわれている。ひとつの脳細胞からシナプス(神経細胞と神経細胞の接合部)が1万本(10の4乗)でているとして、合計10の15乗本。それらが10ヘルツ、つまり、1秒に10回スイッチングすれば、1秒間に10の16乗回演算できる。それが人間の脳の性能とみなせる。将来のコンピューターが10の40乗で、人間の脳が10の16乗。この違いが、10の24乗倍、すなわち、1兆の1兆倍になる。

AIが進化して人間の知性を超えてしまったら人類に対して敵対するのではないかという問いに対しては、AIは人間の助けになるものであって、映画などのように人間と敵対することはないのだろうかと心配するのは無理もない。

今現在あるAI と呼ばれる物は、ちょっと複雑なプログラムをされていますが「知能」があるわけではない。自身で考えているわけではなく、プログラムの通りに動いているだけであって、霊魂が宿っているわけではないと思うのだが・・・。

やがて、草薙素子のように、魂が宿るような気がしてなりません。

欧米人はロボットやAIを心配している割には軍事利用を急いでいる。、爆笑中国AI共産党批判事件で石平さんが言っていたけれど、中国のAIに憲法九条をインプットすると良いんじゃないか?と提案していました。



AIとロボットをめぐる話題3題
2016/12/18(日) 午後 2:53 






    このエントリーをはてなブックマークに追加 mixiチェック


イメージ 3                                                                  ロシア、米国、欧州、日本そしてカナダの宇宙機関は、2023年に月軌道ステーション建造に着手する計画だ。ステーションは、その後、初の国際宇宙船として使用される可能性がある。

 ポータルサイトRussia SpaceWebのオーナー、アナトリイ・ザク氏によれば、ステーションの機能部分建造の第一段階は、2017年から2018年にも始められる。 今回計画されている「ムーンベース」は、月の軌道上における一種の国際宇宙ステーションで、少なくとも4人のクルーを乗せることができる。 専門家らは、ステーション建造の際、ステーション自体を完全な惑星間宇宙船に変えることができるような自動生命維持システムやイオンエンジンなど最新技術が用いられる計画だと指摘している。 先の報道では、ロシア科学アカデミー評議会は、月面に天文台を配置する計画に関する学術研究作業を承認した。
宇宙開発は中国抜き!まあ、2030年には中華人民共和国があるかどうかがわからない。
2023年以降ISSの運用をどうするのか定まっていない現在新な宇宙計画として興味深い。だが、ISSを廃棄したり新な拠点を作らないということは、人類にとって後退であり、人類の未来に対し影を落とすことになる。民間の宇宙ホテルの案が浮上している。

ざっくり言うと

NASAが国際宇宙ステーションの民間企業への移譲を計画しているという
国際宇宙ステーションは、当初の予定では2016年に運用が終わるはずだった
民間企業であれば「宇宙ホテル」が実現する可能性もあるかもしれない
NASA、国際宇宙ステーションの民間移譲を検討中 2020年代目処に

2016年8月22日 9時24分 sorae.jp
 
イメージ 1
 
2024年までの運用延長が決まっている国際宇宙ステーション(ISS)。2011年に完成してから5年が経過した同ステーションですが、NASAはなんと2020年代を目処にISSの民間企業への移譲を計画しているというのです。

このニュースは18日に開催されたNASAのプレスカンファレンスから明らかになりました。NASAは火星探査計画の中で民間企業との協力にふれ、その中でも地球低軌道(LEO)の範囲において「究極的には、2020年代半ばにISSを民間の手に移譲したいと思っている。それにより、LEOでの研究を続けることができるからだ」と語っています。

ISSといえば、つい先日には民間による宇宙飛行士輸送に備えて新たなドッキングアダプターが設置されたばかり。今後もその利用は続けられる予定ですが、その管理人はアメリカ政府から民間企業へと移るのかもしれません。

ISSは2000年から建造が開始され、当初の予定では2016年に運用が終わるはずでした。またISSの主幹企業であるボーイングは現在、2028年を超えても同ステーションが運用できるのかの判断を行っています。

今後ISSの運用を請け負う民間企業が現れるのか、そしてどのようにISSが利用されるのかは不明です。しかし民間企業なら「宇宙ホテル」のような、従来にはなかった発想でISSを利用できるかもしれませんね!


■NASA is hoping to hand International Space Station over to a commercial entity in the next decade
http://www.theverge.com/2016/8/21/12574300/nasa-international-space-station-commercial-entity-next-decade?utm_source=rss&utm_medium=rss

イメージ 2先日には量子科学実験衛星を打ち上げた中国から、さらに野心的な宇宙開発計画が伝わってきました。なんと同国は有人のレーダー施設を月面に設置し、地球の観測を行うことを計画していると報じられているのです。

このレーダー施設では宇宙飛行士が滞在するための居住空間と、高さ50メーター級の巨大なアンテナが計画されています。その目的は科学的、あるいは防衛関連のモニタリング用途です。なんと、レーダーから発せられた電波は地上だけでなく、地中や海中の様子も観測可能。このことからこのレーダー施設では天候変化、地震活動、農業や北極の氷の変化についての調査が期待されているのです。

なお計画は今年の前半にスタートし、科学者たちはすでに240万ドル(約2億4000万円)の予算を中国の宇宙局から与えられています。

ただし月はその地球からの遠さから、レーダーをかなり強力にするか、あるいはアンテナをかなり巨大なものにする必要があります。そのため、専門家からは「コストに見合うメリットが得られるのか」という疑問も投げかけられています。

ただ、この計画を主導するGuo Huadong教授は「月面のレーダー施設は強力なレーダーを照射するためにメリットがある」と主張しています。また、中国政府は2020年までにこの計画において「大きな進展」を期待してるとのことです。

正直突拍子もないアイディアのようにも聞こえる中国の「月面レーダー施設」計画。しかし、中国なら本気かもしれない…と思わせるほどの同国の宇宙開発にかける情熱は、正直うらやましいですね。

Image Credit: NASA
■China wants to build a manned radar station on the MOON: ‘Lunatic’ idea could improve our images of Earth
http://www.dailymail.co.uk/sciencetech/article-3752944/China-wants-build-manned-radar-station-moon-Lunatic-idea-improve-monitoring-Earth-need-power-station.html

中国人は月餅でも喰ってろ❗

    このエントリーをはてなブックマークに追加 mixiチェック


イメージ 1
Artist´s impression of the KC-Z. Credit: Aviation Week
USAFが現在、仕様策定作業を進めている現行のKC-46に代わる次世代空中給油機開発計画「KC-Z」は、現行の機体とは全く異なるハイブリッドウィング型のものを想定して計画策定作業が進められていることが判った。

航空業界専門誌のAviation Weekが Gen. Carlton Everhartの発言として伝えた内容によると、KC-Zは、ハイブリッドウィングを採用することで、貨物スペースを拡大させると同時に、翌面積を増大させることで、短い滑走路でも離着陸が可能なものとなることが判ったとしている。

KC-Zの元で仕様策定作業が進められているハイブリッドウィング機は、過去に実機としては開発されたことはない特殊な形状をしたもので、現在、NASAがX-48Bという名称で飛行実験を行っている機体がこの概念に一番、近いものとなる。
イメージ 2
X-48B
現在、旅客機などで主流となっている機体の構造は、胴体と主翼の構造は明確に分離された「fuselage-and-wing design」という設計概念を取り入れたものとなっており、製作工程上も、胴体と主翼は別々に製作が行われて、最終組み立て工程で結合が行われている。

対して、ハイブリッドウィング(Blended wing bodyとも呼ぶ)の場合は、胴体と主翼が連続して構成された有機的なデザインを採用したものとなっており、機体全体で浮力を得ることができる仕組みとなっている。

ブレンデッドウィングボディ機の概念は古くはNorthrop YB-49などでも採用されるなど、航空機業界では古くからある概念ともなるが、 Northrop YB-49はどちらかというと胴体がない全翼機であり、X-48Bのような主翼と胴体が完全一体化したデザインは、古くて新しい異彩を放つものともなっている。

KC-Zは他にもレーザーなどの高エネルギー兵器の搭載も計画されており、現行の旅客機のような形をした空中給油機とは全く異なるものとなることが見込まれている。

KC-Zについては既に、USAFの初期仕様条件の元で、Lockheed Martinが機体の初期設計作業を進めている模様ともなる。

イメージ 3
Artist´s impression of the Northrop´s Stealthy Cargo Plane
US Air Forceが、現在、開発が進められている次期空中給油機「Boeing KC-46 Pegasus」に代わる次世代空中給油機の仕様策定作業に着手したことが明らかとなった。

業界専門誌のAviation Weekの記事によると、USAFでは次世代機の要件として、ステルス性能を有すること、そしてレーザー砲による対空防御手段を有することの2点を最低要件として、その上で細部を固めているとしている。

大型のステルス機の技術は、Northrop Grummanの独壇場となっており、そのNorthrop Grummanではかつてステルス爆撃機となるB-2の貨物機版の開発を構想していた。

仮に、空中給油機にステルス機の要件が必要となった場合、KC-46の開発で採用された旅客機をベースに空中給油機を開発するという手法は採用できないこととなり、次世代機は、Northrop Grummanがかつて構想したステルス貨物機が改めて空中給油機として復活を遂げる可能性もでてきたこととなる。
ブレンデッドウィングボディ(BWB)の輸送機もしくは空中給油機はかっこいいが、もっと別なことに予算を使うべきではないだろうか?

イメージ 4

US Air Forceの次期主力給油機「KC-46A Pegasus」に関して、開発が難航し、開発スケジュール遅延が生じていることを受けて、米国防総省もしくは議会において計画の抜本的な見直し(リストラ)が行われる可能性が生じてきたことが専門誌「Aviation Week」の記事により明らかとなった。

KC-46Aで生じた問題とは、Boeingは、中型旅客機のB767を改造することで空中給油機にする計画を立てたが、計画が進むにつれ、B767の基本構造では、構造的には、空中給油機にはできないことが判明。そのために、構造上の大幅な強化を余儀なくされたこと。また、サプライチェーンの問題により、主翼に装備するタイプのCobham社の空中給油ドローグ(Wing Aerial Refueling Pods)の納入が大幅に遅れる状況となっていること。更に、飛行試験によりC-17などの大型機に対して給油を行う際に、給油機と給油を受ける側の航空機との間で「Bow Wave Effect」と呼ばれる一種の乱気流が生じ、給油ブームに想定以上の負荷が生じることが判ったというものとなる。

これらの問題を解決するためにBoeingでは、受注総額44億ドルに対して、既に15億ドルもの予算超過が生じる事態となっている。

現状、KC-46Aの先行き不透明感が強まってきたこととなるが、米空軍の予算は、連邦予算の赤字幅拡大の影響を受けて、ここにきて厳しい予算制限措置が講じられており、KC-46Aで生じている一連の問題解決のための費用のほとんどは、Boeingが自腹を切って捻出しなければならない状況ともなっている。

軍用機開発を巡っては、Lockheed Martinで進められているF-35開発計画も大幅な遅延が生じる事態となっており、共和党の大統領候補の一人となるドナルド・トランプ氏は、既に大統領になった場合にはF-35計画の見直しを図ることも表明している。
空自はKC-46と同じB-767を空中給油機に改造したKC-767を2003年に採用し、2005年に初号機を受け取り運用している。いったいKC-46は何をしているのであろう・・・
F-35といい、KC-46も米国の基本的航空工業力が無くなってきているのではないだろうか?KC-46で手間取っているのにより複雑なハイブリッドウィング機を飛ばそうなどと、どうせ予算カットで初飛行まで漕ぎ付くか疑問である。

イメージ 5

荷物や兵隊、兵器を運ぶ輸送機。任務が単純が故にそう新しくする必要もないと感じますが、アメリカの大手軍需企業では高騰する燃料価格を背景に、低燃費でエコな輸送機の開発が行われているとのことです。

航空宇宙ビジネス短信 ターミナル1によると、アメリカの軍需企業ロッキード・マーティンは従来型の輸送機よりも実に7割も燃料消費の少ない次世代輸送機の開発を進めているといいます。これはる『ブレンデッドウィングボディ(BWB)』などとした輸送機で空力特性最適化した機体とエンジンから構成されます。

結果、C-5 ギャラクシーという軍用超大型長距離輸送機に匹敵する貨物の搭載能力と機内スペース、そしてC-17 グローブマスターIIIよりも70%少ない燃料消費量で輸送が可能になると主張しています。

イメージ 6

BWBの特徴は主翼胴体一体化し全翼機のような構造にする一方で、機体後部は従来型と同様の構造にしたこと。これは従来と同じように機体後部から荷物の積み下ろしを可能にし、空中投下も全翼機では難しいという投下後の重量バランス調整を容易に行えるようになっています。
高い燃費を実現できた理由としては特に空力特性が非常に優れており、C-17より65%、C-5より30%、ボーイング787より5%優れているとしています。

このように輸送機の燃費を徹底的に切り詰めることについて、実は米空軍で消費される燃料は輸送機や空中給油機部隊が3分の2を占めていることだと言います。世界では一般の貨物についても軍用の輸送機を改造したものが使用されているので、今世紀前半には輸送機の形が大きく変わっていくことが予想されます。

また、こちらの輸送機については垂直離着陸機F-35Bのようにエンジンノズルを下方向にむけ短距離離陸を可能にするという案もでているとのことです。


ちなみに、アメリカでは次世代輸送機としてステルス輸送機なるものが2020年ごろに登場すると言われています。

▼ロッキード・マーティン案のステルス輸送機「Speed Agile」。NASAの風洞施設にて
イメージ 7
エアランダ―10のような飛行船による輸送も検討されるべきだと思います。

JAXAでは電動モーターの特性を活かした、燃料電池やガスタービンエンジンなどと組み合わせることによりさらに出力を向上可能なハイブリッド推進システムの検討を行っています。
液体水素燃料を用い、燃料電池とガスタービンの複合サイクルを利用した高効率発電機を電力源として、更に効率を向上させたハイブリッド推進システムなど、研究中であり、ATLA防衛装備庁は次の輸送機の形態として選択する可能性があります。 


    このエントリーをはてなブックマークに追加 mixiチェック


日産自動車が新型セレナに搭載の自動運転技術「プロパイロット」から着想を得た椅子、「プロパイロットチェア」を製作、同社の公式ウェブサイト上で公開した。

プロパイロットは、国内メーカーとしてはじめて、またミニバンとしては世界ではじめて搭載された自動運転技術。高速道路などの自動車専用道路の同一車線において、先行車両との車間距離を一定に保つよう制御することに加え、車線中央を走行するようにステアリング操作を支援する技術だ。今回発表された「プロパイロットチェア」は、プロパイロットの機能をわかりやすく伝える目的で試作した「行列を自動で進む椅子」である。

イメージ 2

このチェアの機能は、先行する椅子を認識し、一定の距離を保ちながら追従する機能、および指定されたルートに合わせて自動でストップ・アンド・ゴーを行なう機能を搭載し、自動操舵で移動する。新型セレナに搭載するプロパイロットが、ドライバーの渋滞によるストレス緩和に貢献するのと同様に、プロパイロットチェアは人気飲食店の店先等で見られる行列時の起居動作のわずらわしさを解消する。

実際の椅子の製作は、最先端のデジタルプロモーションを手がけるインタラクティブカンパニーの「BIRDMAN」が担当した。

プロパイロットチェアが実際にどんな動きをするのかは、下記動画でお確かめいただきたい。


日産の魔法の椅子、これは私はCoolだと思うけど海外には治安が悪すぎて、日本でしか普及しないかもしれません。

でも、行列の椅子は普通の椅子で十分、使い方は違うような気がする。

例えば、美術館の絵の観賞に応用してみてはどうかと思う。順番に案内してくれて、前の人を追い越したり、好きな絵画の前でゆっくり見ることができる。でも先日の上野の若冲展(あまりの人の多さに並ばず撤退)とか、わんさか展覧会には不向きかもしれません。でも、地方の美術館とか、ゆっくり見れるような展覧会には最高です。郊外型ビエンナーレなど、屋外展示にも使えるかもしれませんね。

オフィスの椅子で、時間になると自動的に会議室まで連れて行くというのはどうだろう?オフィスからエレベーターを経由して地下駐車場まで運んでたら、サンダーバードを彷彿とさせるかもしれません。

昭和記念公園のような巨大な屋外の公園散歩とか、スカイツリーなど高層ビルや観光地の展望台の移動とかに使えるかもしれません。

一つ良い案があります。巨大な駐車場例えば、ディズニーランドの駐車場で、自分の車が見当たらないことが度々ありました。巨大駐車場で、自分の車まで連れていってくれて、着いたら自動で帰る椅子はどうだろうか?
巨大モールならお買い物をこのプロパイロットを買い物カートにして、カートが自動制御されてもわるくはないだろう。特許でもだしておくか(笑)

レストランでのウエイティングの他にもいろいろ応用が利くかもしれません。
いずれにしても、日産はとってもCooLなプロパイロットをやっちゃいましたね!




    このエントリーをはてなブックマークに追加 mixiチェック



イメージ 1
C-2 

(3) 輸送能力
P19
ア 重視事項

活動地域への迅速かつ大規模な輸送・展開能力を確保し、所要の部隊を機動的に展開・移動させるために必要な
海上輸送力及び航空輸送力を強化するとともに、最前線等における部隊の任務に適合した、小規模かつ迅速性を要求する輸送への対応についても考慮する必要があり、その実現には陸上(水陸両用)海上空中機動機能が必要である。

イ 将来技術分野

<陸上(水陸両用)・海上・空中機動>
必要とされる
陸上(水陸両用)海上・空中機動機能を構成する技術分野は、プラ
ットフォーム技術分野、探知装備技術分野、CBRNE
(21対処装備技術分野及び後方支援装備技術分野であり、各種事態に対応し、経空・経海により部隊を迅速に展開するため、大型輸送機等の能力向上、高速化及び長航続距離化したVTOL(22の研究、艦船システム構成技術及び水陸両用技術が重要である。その際、空港又は港湾の支援設備に頼らずに車両、貨物等を取り扱える自立的な搭載・しゃ下システム迅速に港湾機能を確保できる埠頭技術及び目標地域に補給品等を高精度に投下できる空中投下システムについての技術が重要である。

21 化学(Chemical),生物(Biological),放射性物質(Radiological),核(Nuclear),爆発物(Explosive)
22 Vertical Take-Off and Landing

また、在外邦人等の陸上輸送において安全かつ確実に輸送するための耐弾・耐爆技術、動力技術、遠隔操縦・追随走行の機能を利用して人員を外部から隔離した状態で走行することによる人員の安全確保、輸送経路上の危険物等や自車が通過又は対向する時に甚大な被害をもたらす自動車爆弾を高速に発見することが可能なX線等による高速探知技術、CBRNE対処技術についての研究が重要である。

最前線等の部隊が必要とする武器・弾薬、医薬品、糧食等を直接輸送するため、空中投下システム、UGS、UAS、UMS等に関する技術が重要である。さらに、その他の補給品を、低燃費かつ省人化して輸送できる動力技術及び自律走行技術も重要である。 
航空輸送力
大規模な輸送・展開能力を確保し、所要の部隊を機動的に展開・移動させるために必要
各種事態に対応し、経空・経海により部隊を迅速に展開するため、大型輸送機等の能力向上・・・
まだ量産機が引き渡されたばかりでC-2後継機については時期尚早ではあるが、
より大型で、航続距離が長い、米軍のC-17のような短距離離着陸が可能な大型機体を調達する研究を始めると思う。どうせなら最初からC-17を導入してもよかったかもしれません。因みにC-2は30t貨物を搭載でき、C-17は60t貨物を搭載できる。
イメージ 3
C-17 
米軍の主力輸送機4発のC-17の製造ラインが2015年閉鎖予定であったが、若干の受注があり残されてはいるが、数年内に生産ラインが閉鎖される可能性が高い。
2000年から米軍のC-5の延命と近代化改修を目的として開発されたC-5Mはあと25年使い続けるが、C-2後継機は米軍との共同開発となってもおかしくはない。

JAXAでは電動モーターの特性を活かした、燃料電池やガスタービンエンジンなどと組み合わせることによりさらに出力を向上可能なハイブリッド推進システムの検討を行っています。
液体水素燃料を用い、燃料電池とガスタービンの複合サイクルを利用した高効率発電機を電力源として、更に効率を向上させたハイブリッド推進システムなど、研究中であり、ATLA防衛装備庁は次の輸送機の形態として選択する可能性があります。

イメージ 11
1. AHEAD
オランダKLM航空とデルフト工科大学のコラボレーションにより、イノヴェイティヴな輪郭の商用飛行機のアイデアが生まれた。翼が胴体の後部に統合されている。現在の偵察機を思わせるデザインは、空力抵抗を減らし、燃料消費を最小限にすることが可能になるだろう。2つの異なる燃焼システムを利用するハイブリッドエンジンのおかげでもある。ひとつは極低温(つまり液体)水素で、もうひとつはケロシン系燃料もしくはバイオ燃料だ。しかし、300席のプロトタイプの開発研究では、AHEADかそれに類する飛行機が2050年より前に空に飛び立つ姿を目にするのは困難だろうと説明されている。
次世代輸送機は画期的な機体となることを期待します。
イメージ 12
余談だが50年前のTV人形劇サンダーバードのリフティングボディ+ハイブリドエンジンを採用したTB2号機はなんと先見性があったのだろう!

リメイクしたTB2号機よりもよりリアルかもしれません。
イメージ 13


高速化及び長航続距離化したVTOLの研究
大型機はVTOL能力を求めないとは思うが、V-22オスプレイ後継機の国産化もしくは国際共同開発の期待される。


イメージ 4
イメージ 5
DARPA TX計画とVTOL X-PLANE 2014/2/16(日) 午後 0:23 

イメージ 7

以上最近DARPAが開発しているVTOL機であるが、JAXAでは4発ティルローター機を研究していますので、オスプレイ後継機を国産としたならばは4発ティルローター機となる可能性があります。
イメージ 14
イメージ 15
イメージ 16






















ATLA防衛装備庁はいづれの案で開発に動くか、これからの動向が楽しみである。
輸送手段としてAIR・LANDER 50クラスのハイブリッド飛行船の導入も検討されるだろう。導入されるか否かは別として、水陸機動団に有効な兵器かもしれません。

Air Landerは全長92m、全幅34m、50トンを積載して6,000mの高さで2,500kmの航続距離を持つ。飛行船のため最大速度は150km/hであるがヘリウム40%で安全に長時間飛行できる特性を生かして、現在はヘリコプターで行なっている高圧線の監視、保守、高層ビルの災害救難、交通監視、離島の監視、海峡監視、港の海上交通監視、自然環境の監視、地震災害、通信の中継の救難など多くの民間需要がある。


海上輸送力


イメージ 2

平成27年度予算で調査費を計上している「多機能艦」はワスプ級より若干小型の強襲揚陸艦である。何隻整備するかは不明だが、対潜戦、揚陸戦、災害救援、人道支援等の作戦に幅広く用いることを考慮すると、いづもやひゅうが型より使い勝手の良い艦となると思います。

私が憂慮するのは日本のフェリー市場が新幹線や、航空路線、高速道路で縮小していることだ。特に高速カーフェリーが減少し、ナッチャン姉妹(10712t)が現役から引退し、今は佐渡汽船の「あかね」(5702t)しか在籍していない。JR九州の博多~釜山のビートルのようなジェットフォイル(ボーイング929)はボーイング社で建造されたのが6隻、川崎重工で建造されたジェットフォイルは15隻合計20隻強日本国内で運行中だ。大型フェリーは1万トン以上は40隻弱、(5000t以上の現役は60隻弱)(1000t~5000tは50隻強)「はくおう」や「ナッチャンWold」のようなフェリーを有事の際確保できない。係船されたフェリーを予備役として確保することはできないだろうか?せめて「はくおう」の僚船だった新日本海フェリーの 「すいせん」も自衛隊特別会社でチャーターすべきではないか?


イメージ 18


2013/7/27(土) 午前 11:08 
イメージ 19

イメージ 20
イメージ 21
将来、様々な任務に対処するため、多用途に運用可能なコンパクト艦艇が期待されます。

そこでATLA防衛装備庁艦艇装備研究所では、高速航行性能を有するとともに、動揺を抑え、かつ排水量に比して広い甲板面積が確保できる三胴船に関する研究を進めている。また、本研究は日米間で共同研究を行っています。

将来護衛艦をこの船型にする構想だが、高速輸送船としても有効な船型だと思う。

イメージ 22

イメージ 23



執筆中



    このエントリーをはてなブックマークに追加 mixiチェック

イメージ 1
Aurora Flight Science's Vertical Take-Off and Landing Experimental Aircraft

Aurora's LightningStrike VTOL X-Plane
WASHINGTON – The Defense Advanced Research Projects Agency has selected Aurora Flight Sciences to build the so-called “X-Plane,” an unmanned aircraft that will take off and land vertically.

ワシントン-アメリカ国防高等研究計画局(DARPA)は「X-プレーン」(離陸して、垂直に着陸する無人航空機)にオーロラ航空科学社案を選びました。

DARPA awarded Aurora the prime contract for phase two of the agency’s Vertical Takeoff and Landing Experimental Plane, or VTOL X-Plane, program, the company announced March 3.

DARPAは垂直離着陸実験機VTOL X-プレーン(プログラム)のフェーズ2をオーロラに複数契約を与えたと同社からも3月3日に発表されました。

The Aurora team’s design, named LightningStrike, is an unmanned aircraft that features a Rolls-Royce AE 1107C turboshaft engine that will power three Honeywell generators, according to a company statement.


会社声明によると、オーロラ・チームのデザイン雷(イカズチ:ightningStrike)という名の無人機実験機は、3つの送風発生器を動かすロールスロイスAE 1107Cターボシャフト・エンジンを持つ。


Under the agreement, Aurora will develop a technology demonstrator that can fly 50 percent faster than existing VTOL aircraft, the statement reads. Aurora will conduct the first flight tests of the technology demonstrator sometime around 2018.

計画では、オーロラは、既存のVTOL機よりも50パーセント早い時速400ノット(750Km)をで飛ぶことができる技術デモンストレータを開発します。2018年をめどに技術デモンストレータの最初の飛行試験を実施する予定です。
VTOL X-Planeプロジェクトのフェーズ1は4社の案が選ばれていました。
残り3社はボーイング社/ロッキード・シコルスキー/ベンチャーのKarem航空機でした。
イメージ 2
ボーイング社案
イメージ 3
ロッキード・シコルスキー社案
イメージ 4
Karem航空機案
イメージ 5
オーロラ社案

LightningStrikeは前翼に3つづつ6基、後翼に9基づつ18基のハネウェル(送風機)をロールスロイス3基のAE1107Cのターボシャフトエンジンによって発電された電力でファンを回すハイブリッド電気推進方式である。

目標速度は時速300kts(556Km)~400kts(740km)以上で鈍足のドローンと違いヘリコプターよりも1.5倍~2倍の速度を出す。

ホバー効率は60~75%高め予測総重量4535キロ(10,000lbs)~5443キロ(12,000lbs)の少なくとも40%の(1814kg~2177kg)のペイロードを運ぶことが可能

このプログラムはから分離された軍主導の未来の垂直リフトプログラム計画も進んでいるようだ。


発展するとダイソンの扇風機のような羽根のないハネウェルになったりするかも?



    このエントリーをはてなブックマークに追加 mixiチェック


イメージ 6

DARPA Funding Fabric Exoskeleton DARPAの資金でハーバード大学のウィス研究所が開発中の外骨格

U.S. Military Plans Cyborg Soldiers
米軍の新兵器は「サイボーグ兵士」、DARPAが開発中

【Newsweek】2016年1月22日(金)16時00分アンソニー・カスバートソン

ドローン、ロボットの次はサイボーグ兵士──米軍がリアルに取り組む「脳とコンピューター」接続の大きな可能性

イメージ 1
技術的必然? 今では当たり前の暗視ゴーグルも、かつては考えられないテクノロジーだった 
Andrew Burton-REUTERS
脳とコンピューターを繋ぐチップを頭に埋め込み、前線の兵士を「サイボーグ」に変える技術を、米軍が開発中だ。このインターフェイスは、米国防総省の研究機関である国防高等研究計画局(DARPA)が開発に取り組んでいる。チップを通じて脳細胞とコンピューターを接続できれば「人間の脳と最新電子機器の間に伝達経路を開くことができる」と、DARPAは説明する。

DARPAの研究者が脳と機械の接続を試みるのはこれが初めてではない。しかし、これまでの研究成果ではその機能は限られていた。新たに設置された「脳科学技術システムデザイン」(NESD)の研究プログラムでは、一度に接続できる脳細胞の数を数万個単位から数百万個単位へと飛躍的に増加させることを目指している。

「脳とコンピューターを繋ぐ現代で最高レベルのインターフェイスシステムを使っても、2つのスーパーコンピューター同士が70年代製の古い通信モデムを使って会話するようなものでしかない」と、NESDのプログラムマネジャーのフィリップ・アルベルダは言う。「人間の脳とコンピューターの間に伝達経路を確立できれば、とんでもないことが可能になるだろう」

DARPAは最終的に、1立方センチメートルよりも小さい(または直径2センチ余りの5セント硬貨を2枚重ねた程度の)、脳に埋め込める大きさのチップを製造することを目標としている。このチップが、脳細胞の発信する電気信号や化学信号をコンピューターに伝達する。

これで、チップを移植した人の脳に外からデジタル音声やデジタル映像を送るアプリケーションの開発が可能になる。しかしそのためには、脳科学、生物工学、省電力技術、医療機器等の各分野で、画期的なイノベーションが必要だとDARPAは語っている。

DARPAが最初に製造するデバイスは軍事用になるだろう。しかしそうした技術はしばしば、民間転用され社会に革命的な変化を起こしてきた。GPS(全地球測位システム)や音声通訳システム、インターネットはそのほんの一例だ。

人間をサイボーグ化することには論議もあるが、その善悪の分かれ目は使われ方次第だろう。NESDプログラムは、オバマ大統領が推進する脳機能障害を治療する研究の一環でもある。



サイボーグ(コンピューターと最高100万のニューロンとつながる完全に植込み型バイオ電子部品)を開発中
Bridging the Bio-Electronic Divide
New effort aims for fully implantable devices able to connect with  up to one million neurons

.【DARPA】2016/1/19

イメージ 2

新しいDARPAプログラムは、人間の脳とデジタル世界の間に前例のない信号の解像度やデータ転送能力を提供することができ、植え込み型神経インターフェースを開発しようとしています。
A new DARPA program aims to develop an implantable neural interface able to provide unprecedented signal resolution and data-transfer bandwidth between the human brain and the digital world. 
植え込み型インターフェース部品は脳内の神経細胞による電気化学的な言語とゼロとイチで構成されるコンピューター情報言語間の変換翻訳を行います。
最終目標は、大きさにおいて1立方センチメートルより少しも大きくない生物学的適合性の装置(ざっと背中合わせに積み重なる2つの白銅貨量)の大きさでこの通信リンクを成し遂げることです。
The interface would serve as a translator, converting between the electrochemical language used by neurons in the brain and the ones and zeros that constitute the language of information technology. The goal is to achieve this communications link in a biocompatible device no larger than one cubic centimeter in size, roughly the volume of two nickels stacked back to back.

NESD(Neural Engineering System Design)プログラムは、劇的に神経テクノロジーで研究能力を強化して、基盤を新しい治療法に提供するために設置されました。
The program, Neural Engineering System Design (NESD), stands to dramatically enhance research capabilities in neurotechnology and provide a foundation for new therapies.

「今日の最高の脳とコンピュータを繋ぐインターフェイス・システムでも、2台のスーパーコンピュータが古い(電話アナログ回線の)300bpsのモデムを用いて互いに話そうとしているのようです」と、フィリップアベルダ(NESDプログラム・マネージャ)は述べています。
「我々が本当に人間の脳と現代の電子機器との間に直接回路が繋がれば、何が可能になるか想像してみてください!(とんでもないことになる)」
“Today’s best brain-computer interface systems are like two supercomputers trying to talk to each other using an old 300-baud modem,” said Phillip Alvelda, the NESD program manager. “Imagine what will become possible when we upgrade our tools to really open the channel between the human brain and modern electronics.”

プログラムの潜在的な応用は、脳にデジタル聴覚や視覚情報を伝達することにより視力や聴力の欠損を補うことが今日の技術で可能である。
Among the program’s potential applications are devices that could compensate for deficits in sight or hearing by feeding digital auditory or visual information into the brain at a resolution and experiential quality far higher than is possible with current technology.

現在の脳神経伝達工学で解っていることは、一度に膨大な10~数千の信号をわずか100のチャネルを介して情報の膨大な量を絞るとされています。
Neural interfaces currently approved for human use squeeze a tremendous amount of information through just 100 channels, with each channel aggregating signals from tens of thousands of neurons at a time. 
その結果、雑音が多く不正確です。これとは対照的に、NESDプログラムは、脳の所定の領域で最大百万ニューロンのいずれかで明らかにし、個別に通信できるシステムの開発を目指しています。
The result is noisy and imprecise. In contrast, the NESD program aims to develop systems that can communicate clearly and individually with any of up to one million neurons in a given region of the brain.

プログラムの野心的な目標を達成すると想定される部品は、外部研究機関に委託する可能性があり、神経科学、合成生物学、省電力工学、画像工学、コンパクトな医療機器製造技術、臨床試験を含む多数の分野全体の統合的なブレークスルーが必要となります。
Achieving the program’s ambitious goals and ensuring that the envisioned devices will have the potential to be practical outside of a research setting will require integrated breakthroughs across numerous disciplines including neuroscience, synthetic biology, low-power electronics, photonics, medical device packaging and manufacturing, systems engineering, and clinical testing. 

プログラムのハードウェア挑戦に加えて、NESD研究者は、高度な数学を開発する必要がありますし、最初に電子で大脳皮質のニューロン表現の間で高解像度感覚の情報を変換して、それから忠実度と機能の最小の喪失によるそれらのデータを圧縮して、表すために先進の数学的なおよび神経計算技術を開発することをもとめられます。
In addition to the program’s hardware challenges, NESD researchers will be required to develop advanced mathematical and neuro-computation techniques to first transcode high-definition sensory information between electronic and cortical neuron representations and then compress and represent those data with minimal loss of fidelity and functionality.


その統合プロセスを加速するために、NESDプログラムは、事前に競争に基づいてNESD研究者に最先端の試作・製造サービスや知的財産を提供して喜んで業界をリードする利害関係者の多様なリストを募集することを目指しています。プログラムの後の段階では、これらのパートナーは、研究および民生用に、得られた技術を役立たせる可能性があります。
To accelerate that integrative process, the NESD program aims to recruit a diverse roster of leading industry stakeholders willing to offer state-of-the-art prototyping and manufacturing services and intellectual property to NESD researchers on a pre-competitive basis. In later phases of the program, these partners could help transition the resulting technologies into research and commercial application spaces.
デフェンスニュースにも セルバ統合参謀本部副議長がAI型ロボットの暴走リスクを回避する手段として強化兵士開発を示唆し、電脳化またはサイボーグ化した場合の倫理問題についての議論が必要であると問題提起しています。

驚くことに初歩の脳信号で直接作動できる装具、人間の電脳化実験は行われていることも示唆しています。

身体能力を大幅に強化した兵士が出現する可能性
【航空宇宙ビジネス短信・T2】2016.1.23

イメージ 3
Terminator army from Terminator 3: Rise of the Machines Credit: Warner Bros.

‘The Terminator Conundrum:’ VCJCS Selva On Thinking Weapons
By Colin Clark on January 21, 2016 at 6:04 PM
イメージ 4
Gen. Paul Selva

WASHINGTON: 統合参謀本部副議長がインテリジェント兵器や強化型兵士の使用について国際議論が必要だと主張している。

「どこで線を引くのか、また誰が先に一線を越えるのか」とポール・セルヴァ大将は発言。マイクロエレクトロニクスの人体埋め込みの可能性をさしている。「人間としてこの一線を越える日がくるのか。そしてその実施にはじめて踏み切るのはだれか。これはきわめて倫理的な疑問だ」
ペンタゴンは強化装甲、人工知能、超小型センサー、インテリジェント装具の開発に懸命であり、記者はセルヴァ大将に米国も同じ方向に進むのかとたずねてみた。実用化すれば兵士の能力は向上し、より早く走り、より高くジャンプし、暗闇でも目視でき、電子情報を収集し、長期間覚醒したままでいられる。これに対しセルヴァはロシアや中国に対抗して技術面で「大胆な変革」が必要としつつ、米軍がこの技術を先に実用化すれば人間性を問う「深刻な結果」を招くと慎重な姿勢だ。

この技術は倫理人道上のみならず法律上も問題となる。映画ターミネーターのスカイネットを思い起こしてもらいたい。自ら考える兵器が人の命令とは別に勝手に作動したらどうなるか。セルヴァ大将は国際社会でこの問題を議題にすべきで国際法で認められる範囲内で成文化すべきだという。「国内、国際双方で議論が必要だ。敵対勢力がこの技術を実施したらどうなるか」と懸念を表明し、国際社会での検討を提案している。戦争行為を規定するジュネーブ協定のことのように聞こえるが、詳しくは述べていない。
スティーブン・ホーキング、イーロン・マスク他1000名もの科学者、専門家が昨年7月に書簡を出し、人工知能を応用した兵器の禁止を訴えている。
「もし軍事大国のひとつがAI兵器開発で先行すれば世界中での軍拡になるのは必至で、技術開発の行き着くところは自律兵器がカラシニコフ銃のように普及することになる」
近い将来に実現する技術により何が可能になるのか。「一番実現の可能性が高いのがマイクロエレクトロニクスや人工知能を通信機能に組み合わせて大脳皮質に埋め込むこと、3Dプリント技術 additive manufacturingだ」とセルヴァは指摘し、脳信号で直接作動できる装具についても話している。「すでに試作品が完成しており、その作動は驚くべきものだ」とブルッキングス研究所で聴衆に紹介している。
セルヴァからはペンタゴンに専用予算があり、第三相殺戦略構想の技術革新に使っていると紹介。ただし予算規模はあきらかにしなかった。
会場での質問に対してセルヴァは長距離打撃爆撃機に搭載する「各システムを制御するシステム」に触れている。「これまでで最高に複雑な地対空システムに対抗するもの」とし、開発段階でLRSBで「若干の初期不良があった」と述べたが、もちろん詳細には触れていない。■

前回取り上げた人体強化兵士の話題ですが、次第に内容が判明してきました。正規軍はともかくテロ集団がこの技術を使えばどどんな惨事が発生するか、考えるだに恐ろしいことになります。記事で言うような国際会議で議論したとしても平気で無視する勢力が出るはずですから大変なことになりそうです。
電脳化と義体化(サイボーグ化)はセットとなりやがて不死となった人間は神の領域に近づくかもしれないと言う考え方も成立する。
未来学者、発明家のレイ・カーツワイル氏の予想によれば、人間は脳をコンピュータに接続することによって、さらに複雑な感情や特質を発達させるという。
(略)
人類の進化の次なるステップである。
(略)
「現在すでに、人間は誰もが、脳をインターネットに接続した場合と非常によく似た思考様式を手に入れているわけです」、
(略)
「一定の容量で制限することなく、思考を拡張できるなら、人間はもっと多様化できるはずです」
(略)
「進化によって、時間と共に複雑さ、聡明さ、創造性が高まり、さらには愛情など、高度な感情表現の能力も向上する構造とパターンが生み出されます」(略)「つまり、人間は進化するにつれて、神に近づくのです。進化とは精神的なプロセスです。世界に存在する美しさ、愛、創造性、そして知性は、すべて新皮質で生まれます。脳の新皮質を拡張することによって、人間は神に近づいていくでしょう」

(略)

ある研究グループは、電磁誘導を使って外部から脳を刺激することで、一人の人間から別の人間にメッセージを送ることにすでに成功している。別の研究では、同じく脳を刺激することで、数学の学習スピードが速くなった。また、アメリカ政府による最近の研究では、数十人の被験者の脳に、目標とするショックを伝える脳インプラントを埋め込んだ結果、記憶力テストの得点が上がった。

すでに数多くの人々が、脳内チップの埋め込みを行っている。例えば、パーキンソン病患者は運動制御を改善する脳内チップを埋め込み、耳の不自由な人々は聴覚を助ける人工内耳を装着している。

(略)


全文は長いのでリンクから読んでください。

SFの世界であったサイボーグ戦士の出現があと数十年で可能となってきた。
AIのロボットでは人類を滅ぼしかねないので、人間の脳を電脳化しようというわけだ。これはまさに 士郎正宗原作 攻殻機動隊GHOST IN THE SHELLが描く近未来そのものではないか!
イメージ 5
だが、電脳化や義体化、AI、ロボットかつてのSF作家や科学者が想像の中で恐れた深刻な問題も現実化する。
 世界経済フォーラム(WEF)が19日発表した分析報告書によると、ロボットや人工知能(AI)の台頭などが労働市場に大きな影響を及ぼすと指摘。世界15の国・地域で今後5年間で約510万人が職を失うとしている。

「ザ・フューチャー・オブ・ジョブス(職の未来)」と題された調査報告によると、2020年までに710万人が職を失う一方、200万人分の新たな雇用が創出されるという。

WEFは20日から23日にかけ、スイスのスキー保養地ダボスで世界経済年次会議(ダボス会議)を開催する。

今回調査対象となった15の国・地域は、世界の労働人口のおよそ65%を占める。

国連の主要機関である国際労働機関(ILO)が、世界の失業者数は今後5年間で1100万人増加すると予想していることを踏まえると、今回のさらなる雇用喪失の予想規模は厳しい数字と言える。

同調査でWEFは、全業界で職の喪失が見込まれるとしながらも、影響の度合いは、業界ごとにまったく異なると結論付けている。

最も被害を被る業界は、テレ医療の台頭がめざましい医療業界で、次にエネルギー、金融業界が続くとしている。ただ、データアナリストや専門セールス外交員など、特定の技術を持った労働者への需要は増えるとしている。

また、営業、事務、総務部門など低成長分野での就業が多い女性労働者は、もっとも雇用喪失の影響を受けると予想する。

今後5年間で、男性労働者は、1雇用の創出に対し3雇用の喪失が見込まれるが、女性労働者は1雇用の創出に対し5以上の雇用の喪失が予想されている。

私も、この後の人生設計を考えなくてはならない。

blogなど書いている場合ではないかもしれない。(笑)
執筆中

    このエントリーをはてなブックマークに追加 mixiチェック






2016年は新時代の幕開けに!

数々の惜しい失敗などを経つつ、ついに昨年末には打上げロケットの地上への再着陸を成功させたSpaceX。打上げの使命を果たした「Falcon 9」ロケットが、再び地上へ戻ってきては、目標地点となっていた米国フロリダ州のケープ・カナベラル空軍基地に見事な着陸を果たしたとき、地上の管制室をはじめ、関係者はお祭り騒ぎの大喜び~。

ケープ・カナベラルの格納庫へ無事に戻ってきたFalcon 9だが、まったく損傷は見られない。このまま再び打上げることができそうだ。

えっ、あれって、ただ打上げ後に再着陸ができることを証明するまでの挑戦じゃなかったの? こんなふうに年明け早々にTwitter上でつぶやいた、SpaceXのイーロン・マスク氏に対して、さらなる驚きの反響が沸き起こっていますよ。

これまでSpaceXは、宇宙空間へ衛星などを打上げるのに使われたロケットを、無事に地上で回収することに重きを置いた実験を繰り返してきたとされていました。先に挑戦したのはSpaceXでしたけど、後発のジェフ・ベゾス氏が立ち上げたBlue Originは、宇宙船を打上げた「BE-3」ロケットの再着陸ミッションを、SpaceXを追い抜く形で成功させています。もちろん、小型のBE-3ロケットと、地球静止軌道を目指して打上げられる巨大なFalcon 9では、まったくスケールが異なる話ではありましたけど……。

しかしながら、無事に地上へ戻ってきたFalcon 9を、そのまま再使用し、本当に再び打上げに挑ませるとなると、また別次元の挑戦になることでしょう。ただ試験的な打上げなのか、本番さながらに衛星などを積んで打上げミッションに用いられるのかは定かではありませんけど、なんだか今年は宇宙開発の新時代が訪れそうな予感ですよ。

もう1度、打上げに用いられたFalcon 9が、次回も見事に地上への再着陸を果たすことができれば、スペースシャトル以来の快挙となるやもしれません。宇宙船も打上げロケットも、どちらも繰り返し使える効率的な宇宙探査ミッションの実現が、予想されていたよりも早く可能になりそうですね。

イメージ 24


Mika McKinnon - Gizmodo US[原文
(湯木進悟)
イメージ 25


イメージ 3







素晴らしい快挙である。米国はNASAに代わって起業家天才イーロンマスク率いるスペースX社とアマゾンを起業したジェフ・ベゾスブルーオリジン社の2社が再使用可能ロケットを開発して商用宇宙開発をリードしている。
2020年にはULA社のバルカンロケット、欧州のアリアンスペース社のアリアンロケット ロシアのアンガラロケットなど次世代ロケットなど次世代ロケットは激烈な競争となる。
イメージ 1

2015年日本はJAXSAのこうのとりがISS(国際宇宙ステーション)に物資補給を成功させ手堅い技術力を世界に示し、年末には初の商業受注した29号機の打ち上げが成功した。
日本は現在H-3ロケットを開発中である。
イメージ 4
H-3ロケット
イメージ 5

イメージ 6
H-3は、H-2Aの後継として、三菱重工業が中心となって開発に着手しています。
H-2ロケットまでで培ったロケット技術を集大成し、日本が得意とする技術を融合することで、低コストながら高い信頼性と柔軟性のあるロケットで2020年初号機発射予定だ。
全長はH-2B(56メートル)を上回る約63メートルで、静止トランスファー軌道への打ち上げ能力は6.5トン程度とH-2Aより向上させ、人工衛星の大型化に対応する。太陽同期軌道への打ち上げ費用はH-2Aの100億円の半分・50億円程度に抑えることを目指している。
H-3は、はたしてファルコン9やアリアンロケットと対抗できるのであろうか?アメリカのスペースXの「ファルコン9」の成功は、現在は使い捨てになっている宇宙ロケットが、再使用可能になれば、現在は数十億円もかかっている衛星打ち上げコストがは劇的に下がり、再使用しないH-3ロケットではコスト競争できない可能性もある。

今までスペースシャトル以外のロケットは、1回飛ばすごとに使い捨てであったが、とても費用が掛かってしままい繰り返し使用できるスペースシャトルが考えられた。
しかし、スペースシャトルはご存じのようにチャレンジャー号とコロンビア号の悲劇が起きたうえ、打ち上げ費用が高騰し使い捨てロケットより高価になってしまった。

イメージ 26
そこで、その昔のTV映画サンダーバードのTB-3号のように、ロケットエンジンをうまく絞り逆噴射して戻れるロケットのアイデアが見直され、天才イーロンマスクが起業し作り上げたのがファルコン9である。
安定用の小さな翼と着陸用の足を4組ずつ、機体に張り付くように折り畳んで取り付けたてあるのが従来のロケットとの外見上の違いである。
昔からあるシンプルなアイデアであったが、何十年もの間、実際に試されることはなかった。過去NASAが同じアイデアでVTOL戦闘機を1950年代に開発したのだが、あまりに危険であった為開発が潰えた過去があったためかもしれません。

仮にファルコン9が10回の再使用に耐えられれば単純に発射コストは1/10に下がることになる。イーロンマスクがツイッターで呟いたのはおそらく宣伝だろうが、本当にそのまま再打ち上げできるわけがない。スペースシャトルよりシンプルとはいえ、一度発射して、いくらなんでも整備をしないわけにはいかない。

今回は回収していない第2段が使い捨てのままでは、その分の費用はかかる。それでも、数回程度再使用することができれば、現在70億円の打ち上げコストがかかるファルコン9の打ち上げ費用が30億~35億といったレベルに下がると予想されています。

日本では2020年までに、1機50億円のH3ロケットを開発して対抗する計画なのですが、もしファルコン9が30億~35億円に下がれば、価格競争力で太刀打ちできません。

日本のH-3ロケットやその後継はファルコン9のような再使用化も考えなければならないかもしれません。もしかしたら日本はファルコン9に対抗するには再生可能ロケットか宇宙エレベーターマスドライバーなど別な宇宙往還手段を考えるべきかとも思っています。




将来的に宇宙エレベーターが開発されると信じておりますが、もう一つ有望なのがマスドライバー(Mass driverではないかと思っています。


私は、文系の人間で高校時代物理は苦手科目の筆頭でした。でもSFは好きでやがてマスドライバーがなんとなく開発されるのではないかと漠然と思っておりました。

マスドライバーとは銀河鉄道999の地上軌道が空中で途切れそのまま宇宙に飛び出るカタパルトのことです。

イメージ 7

イメージ 8

一見よさそうなアイディアだが人工衛星軌道に載るためには「第一宇宙速度」(7.9 km/s = 時速28,400km、「マッハ」で言うと約23 )に達しなければなりません。

当然打ち出された宇宙空間でM23だから打ち出された瞬間はマッハ30ほどなくてはなりません。これでは確かに不可能だ。無人の物資だけだとしても難しい。

そこで
イメージ 9

まさか線路から宇宙へ飛び立つようになるとは...

とうとう数々の歴史を刻んだスペースシャトルも惜しまれつつ引退お別れモードに突入してきましたけど、この先の宇宙開発計画は、どのような歩みをたどっていくのでしょうか? やっぱり科学の進歩が止まってしまうことはないわけで、いろいろな進化した未来の宇宙船への期待は膨らむばかりですが、このほどNASAにおきまして、地上の線路からレールガン方式で打ち上げられる新専用機の研究開発プロジェクトが順調に進められていることが明らかにされちゃいましたよ!
イメージ 10


米国フロリダ州にあるケネディー宇宙センター(Kennedy Space Center)で研究開発が進められている新打ち上げ構想は、上の写真のMagnetic Levitation(MagLev)システムなどを用いる、高圧電流と磁石を利用した電磁誘導の力で打ち出されるレールガン方式が採用される予定で、そこから発射される水素燃料を搭載したスクラムジェット機が超音速飛行をしつつ、一気に上空で人工衛星などを宇宙へと打ち上げる仕組みになっていますよ。

なんとも現実離れした夢のような打ち上げ構想だと思われるかもしれませんが、実は技術面での個々のテストは、これまで何年間も研究とテストが繰り返されてきた分野でもあるのです。その個別に実施されてきたコンポーネントを、これから実用可能な完成した1つのパッケージにまとめていくことが現在の段階であり、決して技術レベル的には不可能なことだとは考えておりません。

そう自信を持って語ってくれた、ケネディー宇宙センター内の応用物理学研究所(Applied Physics Laboratory)で同プロジェクトを率いるスタン・スターさんは、そもそも地上からロケットエンジンで打ち上げる従来の方式が、なぜ次世代では採用されないのかの最大の理由として、費用対効果の問題を引き合いに出してくれていますよ。やっぱりドカ~ンと莫大な金額を投入して地上から打ち上げるロケットは、もうその1回きりで役目を終えて上空で散っていってしまうってことですもんね。一方、もし現在開発中のレールガンを活用した新打ち上げシステムが完成するならば、その専用スクラムジェット機は、理論的には何度でも再利用して、次々とペイロードを超音速飛行中の上空から宇宙へと送り込んでいけるってことですからね!

そう言えば、すでに地球周回軌道の宇宙空間を一瞬ですが弾丸宇宙旅行するくらいならば、Virgin Galacticがプロデュースして、上空を飛ぶ「White Knight Two」から宇宙船の「Space Ship Two」を打ち上げるスタイルの確立を目指しつつ、宇宙旅行専用の「Spaceport America」の建設まで着々と始まっちゃってますもんね。実際に宇宙空間へと人工衛星などを打ち上げるためには、これとは比較にならない技術レベルが求められたりもするようですけど、NASAやDARPA(米国防総省国防高等研究事業局)は、こうした民間企業とも技術協力を行ないつつ、新打ち上げ構想の完成が目指されていくみたいですよ。

ちなみにレールガン方式の地上からの発射システムに関しましては、まだまだ開発の途上にあるといった感じですが、すでに水素燃料を用いるスクラムジェット機の開発は実績も上がっているようです。水素燃料を搭載すれば、液体・固体燃料エンジンのロケットなんかよりも、さらに高速の飛行が実現するはずですからね。

たとえば、NASAが早くは2004年に飛ばした「Hyper-X」の愛称でも知られる「X-43A」スクラムジェット機は、12秒間という短時間ではありましたけど、かつてないスピードでの超音速飛行記録をたたき出していますよ。さらに、今年の5月には、米空軍が実施した最新型の「X-51」スクラムジェット機のテスト飛行にて、なんとマッハ5を優に超えるスピードで3分以上も飛行したことが明らかにされています! その驚くべき飛行速度を支える、大気を燃焼しながらもロケットに近いスピードでぶっ飛ばすスクラムジェットエンジンの威力には、かなり凄まじいものがあるそうですよ~

10年計画で実用化を目指して順調にプロジェクトは進行しています。2020年代には確実に、さらに現在よりも進化を遂げたスクラムジェット機から上空を超音速で飛行中にペイロードを打ち上げる仕組みが一般的になっていることでしょう。まずは無人の人工衛星などの打ち上げが対象ですけど、その精度の高さが実証されるならば、次世代のスペースシャトルのような有人宇宙船の打ち上げも夢ではないと考えています。ロケットで地上からスペースシャトルを打ち上げていたスタイルが、いつの間にか全く過去のものとなっていく時代も、そう遠くはないのではないでしょうか。

そんなふうにスターさんや現場のエンジニアリングチームは考えて、今日も研究開発に励んでいるそうです。ちなみに理想の打ち上げ機となるスクラムジェット機は、マッハ10での飛行を達成し、ちょうど現在の地上からの打ち上げロケットの第2ステージと似たような環境を上空で超音速飛行中に作り出し、ドンドンと宇宙へのペイロードの打ち上げを担えるようにすることが目標とのことですよ。

そうなってくると、やはり最新鋭の格段に進化したスクラムジェット機の研究開発のみならず、その超音速飛行のスタート地点となる、NASAにおいて「Advanced Space Launch System」という名称も付されて開発が続く地上のレールガン発射システムの精度の高さが最大の課題となるようです。現時点では、地上に2マイル(約3.2km)のテスト用の発射レールを用意して、時速60マイル(約100km)で疾走するジェットコースターの10倍以上のスピードでレール上を加速発射されるスクラムジェット機の運用にも耐えられるようなレールガンの開発が目標に掲げられていますよ。

まさか電車のように線路にセットされたジェット飛行機から、遠く宇宙へと飛び立っていくような時代がやって来るとは...。なんだかまだSFの世界の話のようですけど、意外と早期の段階で、こういうスタイルの打ち上げが主流になってきたりもするのかもしれませんよね。宇宙飛行士の家族は線路脇の駅から華麗なる発射をお見送り~だなんて時代が、もうすぐそこまで迫ってきてたりして!

NASA via Space.com

Clay Dillow(原文/湯木進悟)
イメージ 23

日本には世界に誇るリニアモーターカーの技術があるのだから、マスドライバーと極超音速機と組み合わせ宇宙往還するシステムを国家戦略として開発すべきではないかと思う。

リニアモーターで宇宙往還機を積んだ極超音速機を加速させ、ラムジェットエンジンに点火して離陸させる。離陸後極超音速で成層圏まで運び、システムが向いていそうだ。マスドライバーの利点活かしつつと第一宇宙速度到達は空中で加速させ欠点を補える宇宙往還システムになりそうだ。

イメージ 11

イメージ 12

イメージ 13
イメージ 14

「スクラムジェットエンジン jaxa」の画像検索結果

JAXSAでも角田宇宙センターにおいて将来宇宙輸送システムを研究している。

イメージ 15
JAXSAでもHPには主要プロジェクトとして掲載されていていませんが、SpeceX社のファルコン9のような再使用ロケットを研究しているようですが、依然研究段階のようです。

イメージ 19


イメージ 16


イメージ 21
これはスペースシャトルというより、リチャードブランサン氏のvirgingalactic社の宇宙観光機に近い成層圏旅客機のようだ。イメージ 17


イメージ 20

100回の再使用が可能な観測ロケット・・・・次の下町ロケットのテーマに向いてそうだなぁ。佃製作所がスペースXと勝負するには荒唐無稽だろうか?
イメージ 18


イメージ 22

SpaceXのファルコン9が劇的なコストダウンに成功した場合、はたしてH-3ロケットはSpaceX社のファルコン9Rに勝てるだろうか?1回の打ち上げコストが30億円台に下がればH-3ロケットによる商業衛星打ち上げビジネスは頓挫する恐れすらある。

もしSpaceX社のファルコン9にコスト的にまったくかなわなくなった場合、リニア+極超音速機+宇宙往還機が日本の本命の宇宙輸送システムになるかもしれません。
















    このエントリーをはてなブックマークに追加 mixiチェック


【DARPA】未来への希望:2045年の展望
Forward to the Future: Visions of 2045 10/21/2015                 

DARPA(アメリカ国防高等研究計画局)は30年後にどのような興味深く最先端のテクノロジーを研究しているだろうか?世界や自身の研究者達に尋ねてみた。
DARPA asked the world and our own researchers what technologies they expect to see 30 years from now—and received insightful, sometimes funny predictions

OUTREACH@DARPA.MIL
今日2015年10月21日は映画「バック・トゥ・ザ・フューチャー・パートII」でマーティ・マクフライとドクブラウンがタイムマシンのデロリアンに乗って30年後の2015年に到着する記念すべき日です。
Today—October 21, 2015—is famous in popular culture as the date 30 years in the future when Marty McFly and Doc Brown arrive in their time-traveling DeLorean in the movie “Back to the Future Part II.”
映画は2015年には家庭テレビ会議や音声と指紋による本人認証システムなどが若干予想は当たった。
 The film got some things right about 2015, including in-home videoconferencing and devices that recognize people by their voices and fingerprints. 
しかし、過去30年間の多様な分野での進歩にもかかわらず、トランクサイズの核融合炉や実用的なホバーボード、空飛ぶ車など画期的なテクノロジーは未だ実現していない。
But it also predicted trunk-sized fusion reactors, hoverboards and flying cars—game-changing technologies that, despite the advances we’ve seen in so many fields over the past three decades, still exist only in our imaginations.
DARPAの大きな使命は未来を予想して不可能を可能にすることだ。10日前、バック・トゥ・ザ・フューチャーのあの日に向けてソーシャルメディア用に今から30年後どのようなテクノロジーが実現可能か尋ねてみた。
A big part of DARPA’s mission is to envision the future and make the impossible possible. So ten days ago, as the “Back to the Future” day approached, we turned to social media and asked the world to predict: What technologies might actually surround us 30 years from now? 

DARPAのFuture Technologies Forum(セントルイスで先月持たれる)から、我々は、彼らの予測を提出する前に、インスピレーションが実現できるかのチェックを目指した。
We pointed people to presentations from DARPA’s Future Technologies Forum, held last month in St. Louis, for inspiration and a reality check before submitting their predictions.

さて、あなたは挑戦に成功、結果がでていそうマーティとドクに敬意を表して。(彼はDARPAのミョウバンでほとんど知られていない事実)おおよその数で降順に未来的な能力の各クラスについて言及しています。世界の過去の革新と未来のすべてが、我々はあなたの質問からここにいくつかのハイライトを紹介:
Well, you rose to the challenge and the results are in. So in honor of Marty and Doc (little known fact: he is a DARPA alum) and all of the world’s innovators past and future, we present here some highlights from your responses, in roughly descending order by number of mentions for each class of futuristic capability:


宇宙:惑星と恒星間旅行、超光速移動を含む。ミッションや月、火星と小惑星帯に恒久的な宇宙基地。宇宙エレベーター
Space: Interplanetary and interstellar travel, including faster-than-light travel; missions and permanent settlements on the Moon, Mars and the asteroid belt; space elevators

輸送とエネルギー:自走無人車輛と電気自動車;改善された大量輸送機関システムと大陸間の旅行;空飛ぶ車とホバーボード;高い効率太陽光発電、他の持続可能なエネルギー源
Transportation & Energy: Self-driving and electric vehicles; improved mass transit systems and intercontinental travel; flying cars and hoverboards; high-efficiency solar and other sustainable energy sources

医療と健康:記憶増加(保管と移動)のために、そして、おそらく人々の考えを読むために神経学的装置;生命の延長(コンピュータに頭をアップロードすることを経た仮想不死を含む);人工細胞と器官;家庭の診断法と処置のための「スタートレック」スタイルのトリコーダー;着用できるテクノロジー(例えば外骨格と拡張現実眼鏡とコンタクトレンズ)
Medicine & Health: Neurological devices for memory augmentation, storage and transfer, and perhaps to read people’s thoughts; life extension, including virtual immortality via uploading brains into computers; artificial cells and organs; “Star Trek”-style tricorder for home diagnostics and treatment; wearable technology, such as exoskeletons and augmented-reality glasses and contact lenses

材料とロボティックス:遍在する微小工学、3D印刷とロボティックス;透明化装置;エネルギー・シールド;反重力装置
Materials & Robotics: Ubiquitous nanotechnology, 3-D printing and robotics; invisibility and cloaking devices; energy shields; anti-gravity devices

サイバー&ビッグデータ:改良された人工知能。光子と量子コンピューティング、より速く、より安全なインターネット。資源の利用を改善するためにデータ分析を活用
いくつかの予測は、直接対応するために、私たちに影響を与えました:

Cyber & Big Data: Improved artificial intelligence; optical and quantum computing; faster, more secure Internet; better use of data analytics to improve use of resources A few predictions inspired us to respond directly:

テレポーテーションを介したピザの配達は「-DARPAは数年前、この挑戦、この課題に対処するための民間部門のインセンティブの十分にあることを決めました。
“Pizza delivery via teleportation”—DARPA took a close look at this a few years ago and decided there is plenty of incentive for the private sector to handle this challenge.

- 我々はすでに明日にでも決断するかもしれない「タイムトラベル技術は実用化が近づいている、密接に国家安全保障の問題として軍によって守られます」。
“Time travel technology will be close, but will be closely guarded by the military as a matter of national security”—We already did this tomorrow.


気象制御システム:気象学者は、我々は彼らのパレードに雨が降りたくなかったら私たちに相談すればよい。
“Systems for controlling the weather”—Meteorologists told us it would be a job killer and we didn’t want to rain on their parade.

「スペースコロニー...、あなたが制限を超えて行くときに、あなたのキャリアによって遅くされることはありません無制限セルラーデータプラン」 - 私たちは、これらも同様に困難であるという考えを感謝し、彼らはありません。我々は好感が持てる携帯電話のデータプランでも、DARPA、総非スターターを超えていると思います。
“Space colonies…and unlimited cellular data plans that won't be slowed by your carrier when you go over a limit”—We appreciate the idea that these are equally difficult, but they are not. We think likable cell-phone data plans are beyond even DARPA and a total non-starter.

だから真剣に、今後のこのクラウドソースビューの補助として、我々は2045年の展望を共有するために、さまざまな分野から3人の DARPAの研究者に尋ねた、なぜそこに得ることは学界と産業界からではなくからだけでなく、プレイヤーとグループの政府の研究所や機関前向きな努力が必要になります
So seriously, as an adjunct to this crowd-sourced view of the future, we asked three DARPA researchers from various fields to share their visions of 2045, and why getting there will require a group effort with players not only from academia and industry but from forward-looking government laboratories and agencies:
パム・メロリー、航空宇宙エンジニア、元宇宙飛行士とDARPAの戦術技術局(TTO)の現在の次長は、我々が今日取り組むことができたものよりもはるかに複雑なタスクのパートナーとして人間と協力してマシンを可能にする技術を予見します:

ジャスティン・サンチェス、DARPAの生物技術局(BTO)で神経科学者、プログラムマネージャは、核技術だけでは思考によってそれらの環境や他の人々と対話するユーザーを有効にできた世界を想像します:

ステファニー・トンプキンス、DARPAの国防科学オフィス(DSO)の地質学者と監督は、以前に達成できない機能を持つ「不可能な」材料を作成する原子または分子レベルから物質を構築する構想します:

そのタイムマシンのものは外で働いている場合物事は本当に30年後にどうなったかを評価、2045-または早くに私たちと一緒に戻って確認してください。

何より驚くのはテレポテーションやタイムマシン、反重力装置などSFの世界で登場するアイテムをDARPAが現在も極秘裏に研究していると暴露していることだ。
2chで話題の2065年からきたとか言うパラノイアの書き込みも、もしかしたら本当である可能性もあるかもしれない。










    このエントリーをはてなブックマークに追加 mixiチェック


イメージ 10
透明マントといえば最近ではハリーポッターで有名だが、100年以上前にH・G・ウェルズが、SF小説『透明人間』書ている。日本では400年前江戸時代初期、熊本の八代城下の下級武士だったという彦一にまつわるとんち話の彦一話、天狗の隠れ蓑が昔話として有名だが、その原型はおそらく江戸時代より前であった可能性がある。

プラトの著作『国家』(ポリテイア)に記されているギュゲスの指輪の話があるくらい、かぶるだけで透明になったり、自らを透明にする術は、人類が昔から空想し、憧れてきた魔法であった。

ところが、この夢のテクノロジーが21世紀の今、まさに実現されようとしている。

米陸軍は、戦場で兵士を見えなくするスーツを1年半以内に開発したいと考えている。カナダのHyperStealth Biotechnology社など一部の企業はすでに、米陸軍が求める条件をもう少しで満たせるところだと主張している。TEXT BY DANIEL CULPAN TRANSLATION BY MINORI YAGURA, HIROKO GOHARA/GALILEO

WIRED NEWS(UK)
1/21茶色い腐った木の右上。
迷彩服だけでもかなりの「透明化」が可能だ。画像は、周囲に溶け込むドイツ軍のスナイパーを撮影した写真集(日本語版記事)から

米陸軍は、戦場で兵士を「透明人間」にするスーツを1年半以内に開発したいと考えている。

米陸軍は、最新のウェアラブル迷彩技術をテストする意向で、「メタマテリアル」メーカーからの提案を募集している。2006年に初めてデモが行われたこの人工構造物質は、理論上は、装着者の周囲の光を屈折させて、特定の角度からは装着者が「見えない」ようにできるものだ。しかし、現実のメタマテリアルはこれまで、研究所の、特定の条件およびスペクトル下にある環境でしか機能していない。

だが現在、米陸軍は、この技術の運用を積極的に検討し、研究所でつくられた素材の応用を求めている。兵士を完全に隠せないにしても、せめて特定の波長で「見えない」ようにしたいと考えているのだ。米陸軍が詳細を明記している文書(PDF)によると、あらゆる気温および気象条件下で機能し、電源が不要でほかの装備と統合可能な兵士用「透明スーツ」をつくりたいと考えているらしい。

ドイツのカールスルーエ大学(KIT)のマルティン・ウェゲネルは、『ニュー・サイエンティスト』誌のインタヴューで次のように述べている。「視認できるすべての色にわたって、肉眼で見える物体を完全に目に見えなくすることは、基本的に不可能だ」。

ウェゲネル氏のチームは2010年に、フォトニック結晶を用いた「透明マント」的装置を開発したが、この装置は特定の波長でしか機能しない(金の表面から1/1000mmの高さのこぶを、赤外線に対して検知できなくすることに成功した。このほかにも、セントラルフロリダ大学(日本語版記事)やケンブリッジ大学(日本語版記事)などが研究を行っている)。

米軍が望めるのはせいぜい、兵士の一部をカムフラージュして、色がぼんやりとした姿に変える(日本語版記事)ことくらいのようだ(ウェゲネル氏も、「装着者が、ほかのものの影の中に溶け込む影のように見えれば、戦場での不可視性としては十分かもしれない」と述べている)。

だが、カナダの迷彩服メーカーHyperStealth Biotechnology社など一部の企業はすでに、米陸軍が求めている条件をもう少しで満たせるところだと主張している。同社によると、2014年に米陸軍の科学者に対してメタマテリアル迷彩のデモを行ったという。

TAGInvisiblityCloakMetamaterialsUSArmyWIRED UK
以下写真ギャラリーは、過去記事・この10枚の写真には「スナイパー」が隠れていますより。掲載されている写真は、ドイツのアーティスト、サイモン・メナーによるものだ。
2/21
3/21右下の大きな2つの岩の上。銃口は見えている。
4/21
わ、わからん!
イメージ 9
5/21
以下は 下記リンクで
ほとんどわかりません。

透明マントの開発、格段に進化:戦闘機も隠せる可能性も
【WIRED NEWS】2014.4.15 TUE

セントラルフロリダ大学の研究チームが、可視領域の光を、従来よりも広い面積にわたって制御するナノ構造体の作製に成功した。戦闘機のような大きな物体を隠すことも可能になるかもしれない

TEXT BY OLIVIA SOLON
IMAGE BY SHUTTERSTOCK
TRANSLATION BY TOMOKO TAKAHASHI/GALILEO


WIRED NEWS (UK)



セントラルフロリダ大学の研究チームが、いわゆる「透明マント」の開発で革新的な成果を上げた。可視領域の光を、従来よりも広い面積にわたって制御するナノ構造体の作製に成功したのだ。

透明化技術はこれまで、マイクロ波などのごく限られた波長域でのみ可能だった(なお、現実の透明化技術は、周囲の光を曲げることで物体を覆い隠すものが多く、したがって、見た目は透明というより、映画『プレデター』のような、液体の鏡に覆われた感じになる)。

デバシス・チャンダ率いるセントラルフロリダ大学の研究チームは、物体を見えなくする、漁網のような網の目構造のメタマテリアル(正確に言うと、負の屈折率のメタマテリアル)を作製し、『Advanced Optical Materials』の3月号で発表した。

このメタマテリアルは、銀と誘電体の複合膜を、ナノトランスファー(ナノ転写)プリンティングと呼ばれる技術を用いて、フレキシブル基板上に、広い面積にわたって転写したものだ。

複合膜を多層に重ね、漁網のような網目状のナノスケールパターンを作ることで、可視領域の光を制御できるようになっている。つまり、3次元空間における電磁波の共鳴を、構造操作によって制御することで、光の伝播の精密な制御を可能にしている。

この技術を用いることで、従来のミクロン単位に比べて大きな面積(4cm四方)の素材を作製することができた。

チャンダ氏はWIRED UKの取材に対し、今回の研究の最も重要な部分は、「実用向けに、広い面積にわたって(負の屈折率のような)人工的な光学特性をもたせた」ことだと述べている。

それが成功したのは、「プロセス制御のレベル向上と、高度なプリンティング技術の発達」によるものだ。それでもなお、「大面積で作製されたパターンの質の高さと均一性」にチャンダ氏は驚いたという。

「単純なプリンティング技術を使って、このような大面積のメタマテリアルを作製できることは、ナノスケールでの人工的な光学応答を利用した、画期的デヴァイスの実現につながる」とチャンダ氏は述べている。

チャンダ氏のチームは、今後さらに研究を進めることで、戦闘機を覆い隠すのに使える、大面積の「透明マント」開発に成功する可能性がある。この分野ではほかにも、デューク大学の電気工学チームが、3Dプリントしたポリマーを使ってマイクロ波を屈折させる透明マント技術を開発している。

また、BAEシステムズは2011年に、赤外線カメラ向けの「光学迷彩」技術「Adaptiv」を発表している(日本語版記事)。この技術を使えば、熱追尾式ミサイルや赤外線カメラなどから車両等を見えなくするだけでなく、戦車を牛に見せかけるカモフラージュ映像を表示することも可能になる。
光学迷彩( optical camouflageactive camouflage)は、視覚的(光学的)に対象を透明化する技術で、その原理にはいくつかのバリエーションがある。当初SF作品等に登場する未来技術であったが、近年の科学技術の進歩によって、かなり現実味を帯びてきている。
2002年、ジョン・ペンドリー英語版教授たちが「もし屈折率が負の物質があれば、
無限に小さなものを光で観察できる」と主張する論文を発表したことが契機となり、
開発競争に火が付いた。
光の波長よりも小さな構造の情報を持った光、近接場光を増幅すれば、従来の光学顕微鏡の限界を超えた、光の波長以下のサイズの物体を見ることが可能であるとしている。完全には透明にはならないものの、メタマテリアルなどの新素材を用いることによって、一定の迷彩が実現されており、科学者たちによって可能性が模索されている技術である。軍事利用だけでなく、コンピュータ支援外科メタバースユビキタスコンピューティングの分野でも研究が進められている。
ペルチェ素子を使って戦車を乗用車や動物のように見せかけ、赤外線を利用する探査装置や誘導兵器からカモフラージュする、熱迷彩技術も開発されている。
イメージ 3
ロケットや暗視装置などの赤外線の目(センサー)から、戦車や装甲車、ヘリコプターや軍用機、監視用船舶などを見えなくするステルスディスプレイ装置。
イメージ 6

イメージ 4

Hagglunds CV90120-T

旧式化したStrv103やIkv91水陸両用軽戦車に代わるべきCV90の車体を持つ軽戦車である。砲塔は、専用砲塔にスイスの120mm50口径滑腔砲とドイツのラインメタル製120mm滑腔砲が候補にあり、共に低反動砲である。使用砲弾として、NATO使用のドイツ製APFSDS弾のDM33等が可能とされる。全備重量は一般の120mm砲MBTの半分以下の28t である。
全幅約3.2m、615PSの機関で路上最高速度約70km/h。

イメージ 5
約500m離れると、廻りに溶け込んで見分けられないそうです。

ついに透明な戦車がイギリス軍に登場
【らばQ】2007年10月31日 12:05

イメージ 7

Daily Mailによると、新しいテクノロジーによってイギリスの防衛省が、戦車を透明にしたそうです。

カメラとプロジェクターを用いて周囲の映像をそのまま戦車に映し出すことで、戦車の向こう側の景色に溶け込み、戦車そのものが見えなくなる仕組み、とのこと。

トライアルに参加した兵士の一人は「テクノロジーというのは信じられないね。トライアルに参加していなければ信じていなかっただろう」と伝えています。

戦闘のためにテクノロジーを効果的に利用するには繊細にならざるを得ませんが、これと同じメカニズムの戦闘用のジャケットもテストされているようです。

セントラルフロリダ大学の研究チームが、可視領域の光を、従来よりも広い面積にわたって制御するナノ構造体の作製に成功した。戦闘機のような大きな物体を隠すことも可能になるかもしれない

この透明マントを世界で最初に製作したのは日本の慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科の稲見 昌彦 教授 
BBCNEWSJapanese scientist invents 'invisibility coat' 18 February, 2003, イメージ 8
光学迷彩のアイデア 
映像投影型(カメレオン型)
カメラで撮影した映像を、シリコン被覆などをほどこした物体にプロジェクターで投影したり、フィルム状の光学LEDで覆った物体に表示して、カメレオンのように周囲に溶け込ませるというもの。これはカメラとコンピューターを併用することで、可能性としては一番現実的である。戦車の迷彩機能として有効で、イギリス軍が2012年に配備すると発表した光学迷彩の装甲を搭載した戦車はこのタイプである。映像を投影可能な素材でできた手袋を使うと、外科医が手術する自分の手で患部を目隠しせずに、あたかも透視するかのように手術を進めることができる。これはコンピュータ支援外科の分野で研究が進んでいる。立体映像で全体を包み込むというアイデアもあるが、いまだに全方位から見て破たんが生じない立体映像の表示技術が確立されていないので、様々な問題がある。
なお光ファイバーを織り込んで周囲の風景を衣類に投影するパッシブ・カメレオン型は実用化されており、米軍やイギリス軍に正式採用されている他、一般にも1着100$程度と安価に市販されている。パッシブ型は精密な投影は苦手だが、砂漠や草原地帯では非常に有効であり、また電力を必要とせず軽量である事から、多くの軍事組織の標準装備に採用されている。
光の透過・回折型(迂回型)
光を完全に透過・回折させる(過去のSF作品などに登場するガジェットでは、特殊な素材や構造を持つ繊維などによって、使用者の周辺の光を透過させるといった説明が行われる例などがある。またいわゆる透明人間などは、これの究極的な姿と言える)。しかし、この方法の場合、相手から見えないだけでなく、こちらから相手を見ることもできない。電磁メタマテリアルと呼ばれる、光に対して負の屈折率を持つ新素材を用いることで、物体の表面で光を迂回させて、反対側に突き抜けさせることで、あたかも光が透過するかのような状態を実現できる可能性が示唆され、軍事・医療分野で積極的に開発が進められている。イメージ 12イメージ 11                                                     通常の物質(conventional material)では媒質となる物体に入射した光は反対側に屈折する(赤色の線)が、負の屈折率を持つ物質(left-handed metamaterial)では入射と同じ側に屈折が起こる(緑色の線)                         
空間歪曲型                                          
空間歪曲などによって光自体の進路を変えてしまう(空間そのものを歪める必要があるので、現在の物理理論では実用の際は巨大なエネルギー(質量)を必要とし、一番現実性が低い方法)。ただし、物質を使って回折させる手法は空間歪曲と数学的に等価な表現であるため(Transformation Opticsと呼ばれる座標変換理論を参照)、前述の回折型とも解釈できる。
電磁波吸収型
可視光を含む電磁波を吸収してしまう素材を用いる。一部のSF作品などでこう解説される事があるが、現実には黒く見えるだけなので、根本的に間違っている。ただし原理上、レーダー等には有効な場合もある。

光学迷彩を搭載する次世代型戦闘車両が開発されている。

アメリカ国防総省DARPAが究極の生存性をもつ次世代型戦闘車両のコンセプトを公開

「戦車」が本格的に使われるようになって約100年。そろそろ分厚い装甲で車体と乗組員を守るのには限界があるのではないだろうか……ということで、まったく違ったやり方で生存性を高める戦闘用車両をアメリカ国防総省の研究機関・DARPAが研究・開発をしているようです。
現代の戦車の原型は第一次世界大戦に現れました。強力な装甲と武装で味方兵士たちの盾となりながら、相手の防御陣地を突破する……というのが主な使われ方でした。
当然戦車を撃破するために対戦車兵器が発達します。戦車の方はそれに打ち勝つため、さらに強力な装甲と武装を施し、大型化して生き残る能力、生存性を高めてきました。
ところがあまりに装甲が分厚く大きいと輸送や補給に重大な問題が発生します。より多くの物資や整備時間が必要となり、広い道路・ある程度のスペースがないと運用できないことになります。

現在の戦闘用車両はそういう意味で進化の限界が近づきつつあります。こうした大型化・重厚化を行わず、車両や乗員の生存性を高めることはできないのか、というのが今回のGXV-T計画の要旨です。
基本的には、極限まで機動性を高めた小型の車両を用い、砲弾検知システムを使って被弾を回避するというもの。サイズは半分、乗員も半分、速度は2倍、地球上の地形の95%を走破できるデザインを目指しています。


イメージ 13

イメージ 14

イメージ 15

イメージ 16

執筆中
























    このエントリーをはてなブックマークに追加 mixiチェック


米ロッキード、10年以内に小型核融合炉実用化へ
【ロイター】2014年 10月 16日 13:24 JST

[ワシントン 15日 ロイター] - 米航空防衛機器大手ロッキード・マーチン(LMT.N: 株価, 企業情報, レポート)は15日、核融合エネルギー装置の開発において技術面の画期的進展(ブレークスルー)があり、10年以内にトラックに搭載可能な小型の核融合炉を実用化できると発表した。

開発チームを率いるトム・マクガイア氏は記者団に対して、これまでの作業を通じて出力が100メガワット(MW)で、現在存在するものより約10倍小さく大型トラックの後部に入れられるほどの核融合炉が製造できるめどが立ったと説明した。

ロッキードは、1年ほどで設計やテストなどを終えて5年以内に試作品を作り、10年で実用の核融合炉を生産できるはずだとの見通しを示した。

核融合エネルギーは科学者がずっと有望な分野とみなしてきたが、現在まで実用可能な動力システムは生み出されていない。

ロッキードによると、小型の核融合炉は、重水素(デュートリウム)と三重水素(トリチウム)の融合反応を利用したもので、同量の化石燃料の約1000万倍ものエネルギーを生み出せるため、石炭火力発電よりもずっとエネルギー効率が高まる。また将来的には別の物質を使って、放射性廃棄物を完全になくせる可能性もあるという。

マクガイア氏は、ロッキードが開発に関していくつかの特許を申請中であるとともに、学界や産業界、政府の研究者などを対象に今後の協力相手を探していることも明らかにした。

小型核融合炉は、この先米海軍艦艇が使える可能性があり、そうなれば他の燃料がいらなくなって補給面の課題が解消できる。米海軍では潜水艦や航空母艦が核動力式となっているが、搭載しているのは核分裂反応を利用した大型原子炉で、定期的な交換が必要だ。

ロッキード・マーチン社公式ホームページ 小型核融合炉 Compact Fusion 

ロッキードマーチン社Skunk Worksで60年核融合の研究開発が行われてきた。

High Hopes – Can Compact Fusion Unlock New Power For Space And Air Transport? aviationweek】2014年10月14日

The announcement by Lockheed Martin’s Skunk Works of plans to develop a compact fusion reactor (CFR) has potentially huge implications for future space and aircraft propulsion.  Should the current round of experiments prove out the viability of the physics, then the scale, safety, and power of the concept means that CFRs could one day be used to power space craft on deep-space missions to Mars. They might also be small enough to power large transport and freighters of the future, converting thermal energy through heat exchangers to power turbines in place of combustion chambers.

Here Tom McGuire, the inventor and leader of the Lockheed Martin CFR project, explains the basics of the concept.
コンパクトな核融合炉を開発する計画のロッキード·マーチンのスカンクワークスの発表(CFR)は、将来の宇宙および航空機の推進のための潜在的に大きな意味を持っています。実験の現在のラウンドは、物理学の生存能力を証明する必要があり、その後、スケール、安全性、および概念のパワーはCFRはいつか火星への深宇宙ミッションでの電力、スペースクラフトに使用することができることを意味している。彼らはまた、燃焼室の代わりに、パワータービンに熱交換器を介して熱エネルギーに変換する、大型輸送および将来の貨物に電力を供給するのに十分に小さいかもしれません。 ここでトム·マクガイア、ロッキード·マーチンのCFRプロジェクトの発明者やリーダーは、の基本を説明しますコンセプト。 
                        
Lockheed Martin: Compact Fusion Research & Development

According to McGuire, when it comes to deep space exploration “the grand vision is we can get to Mars in a month, and you can only do that if you have a ton of power. So this is the type of power source you’d need to do that. You would bypass some of the space radiation issues and make a real transportation path back and forth.” Of course, McGuire acknowledges the plan is “very ambitious” but relies entirely on “how light you can make it.” Given the possible power to weight ratio of a fusion system he thinks it might be in reach. “To get there fast you need to get to like 30 to 40 kms/sec delta-v (change in velocity). That’s an order of magnitude higher than you can do with chemical rockets. You need a very lightweight, high power output source and that is what we provide.”

それは深宇宙探査に来るときマクガイアによると、「壮大なビジョンは、私たちが月に火星に到達することができ、かつ、電源のトンを持っている場合にのみそれを行うことができますです。だから、これはあなたがそれを行う必要があると思い電源のタイプです。あなたは宇宙放射線の問題のいくつかを回避し、前後に実際の搬送経路になるだろう。非常に野心的な "もちろん、マクガイアは計画がある認めて" "しかし、に完全に依存している「あなたがそれを作ることができる方法光」への可能な電力を考えると融合系の重量比は、彼はそれが届くにあるかもしれないと考えている。「速いそこに取得するには、30~40キロ/秒のデルタV(速度の変化)を好きに取得する必要があります。つまり、化学ロケットで行うことができるよりも一桁高いです。あなたは非常に軽量で、高出力電源を必要とし、それは私たちが提供するものです。 "

イメージ 1

イメージ 2



For air-breathing aircraft propulsion, McGuire says the concept remains challenging but is far more viable with fusion rather than fission as was explored in the past. Earlier experiments, including the U.S.A.F’s nuclear aircraft project, paved the way for many areas that the CFR could take advantage of. “We have been looking at the gas turbine infrastructure as our heat transfer so in some sense fusion power is just making a hot wall. We will just take that hot wall and run it through a heat exchanger in a gas turbine, and some of that has already been figured out back in the 1950s. It is another answer to what makes you think you can do it. It is pretty audacious but we have 50 years of engineering behind us. It would be insulting to think we haven’t made some progress over that time.”
空気呼吸航空機推進のために、マクガイアは概念が困難なままであるが、過去に検討されたように核融合ではなく、核分裂とはるかに実行可能であると言います。を含む初期の実験では、USAFの原子力航空機プロジェクトは、CFRはの利点を取ることができる多くの分野のための道を開いた。「ちょうどホットウォールを作っている、ある意味融合パワーのように私たちは、伝熱、ガスタービンインフラを見てきた。私達はちょうどその熱い壁を取り、ガスタービン内の熱交換器を介して実行し、そのうちのいくつかは、すでに1950年代において把握されています。それはあなたがあなたがそれを行うことができると思う作るものに別の答えである。それはかなり大胆ですが、私達は私達の後ろのエンジニアリングの50年を持っています。私たちは、その時間をかけていくつかの進歩を遂げていないと思うように侮辱されることになる。 "

イメージ 3



McGuire also realizes that when it comes to nuclear power, particularly for power generation on the ground and in the atmosphere, the whole concept has an image issue. “That’s another reason to be public and get the message out there. We want to get people excited about all the positives. It’s about education, and when people find out more about it (CFR), it’s hard not to get excited and support it. We have a long ways to go, and there are lots of challenges, but we have a path to do it and a community of fusion researchers and national labs. There’s a collaborative atmosphere and we have got some really good feedback so far. There’s even private capital being employed –- so people seem primed to go for this.”
マクガイアはまた、地面に、大気中で特に発電用、原子力発電になると、全体の概念は、画像の問題があることを理解する。"それはパブリックで、そこにメッセージを取得するためのもう一つの理由です。私たちは、すべてポジティブ約の人が興奮したい。それは、教育についてです、人が(CFR)についての詳細を調べる際には、興奮して、それをサポートしないのは難しい。私たちは、先は長い方法を持っている、と課題がたくさんあり​​ますが、私たちはそれを行うためのパスと融合の研究者や国立研究所のコミュニティを持っている。ありコラボレーティブな雰囲気ですし、私たちはこれまでにいくつかの本当に良いフィードバックを持っている。人が、このために行くプライミング見えるように」 - 採用されているとしても、民間資本があります。
スカンクワークスのトム・マクガイアさんは「50年前に核分裂反応を発明したときに人類は歓喜しましたが、『核融合反応』であればより安全により大きなエネルギーを創出できる」と話します。
イメージ 6


これはCFR開発のための実験装置。
イメージ 7


核融合を使う次世代の飛行機が燃料切れを心配する必要はなくなります。
イメージ 8


核融合反応でのエネルギー創出は、太陽と同じメカニズム。
イメージ 9


原子から電子を離脱させた原子核同士を衝突させて新しい原子を生み出す際に膨大な量のエネルギーが生まれてきます。このエネルギーは化学反応で生み出されるエネルギーとは桁違いに大きなもの。
イメージ 10


さらに核融合炉では原子力発電所のような核廃棄物が出ないので安全かつクリーンな発電が可能。
イメージ 11


世界中のエネルギーを安全に環境を汚すことなく賄えます。
イメージ 12


原子核融合炉で大きな鍵を握るのは巨大な電流と数億度という高温の環境を作り出すこと。
イメージ 13


CFRは従来の核融合炉に比べて10分の1の小さなサイズで設計しています。
イメージ 14


最終的にはトラックに乗せられるくらいのサイズを想定しているとのこと。
イメージ 15


コンパクト化で得られるメリットは、開発時間の短縮。従来5年必要だった設計時間を3カ月にできるなど、開発速度アップが期待できます。
イメージ 16

 試作機は5年以内の完成を予定しているとのこと。
イメージ 17

 従来の核融合炉では超高温のプラズマ環境下で重水素と三重水素を衝突させてヘリウムを生成させるD-T反応を起こすためのプラズマ閉じ込め方式にトカマク型と呼ばれる技術を採用していますが、大量の電力を必要とするトカマク型では発電できるエネルギー以上のエネルギーが必要という本末転倒な結果が起こりえました。
イメージ 18

 しかし、タイヤチューブのような形にプラズマを閉じ込めるトカマク型と違って、CFRでは一連の超伝導コイルを使って磁場を生みだしチャンバー内のより広い領域にプラズマを保持することができます。

この新しい方法を採用することで、CFRは同じサイズのトカマク型の反応器に比べて10倍のエネルギーを作り出せるようになるため、サイズを10分の1に小さくできるとのこと。

CFRはまだプロジェクトがスタートした段階ですが、プロトモデルはトラックに積める23フィート×43フィート(約7メートル×約13メートル)のサイズで設計されており、一つのユニットで約8万世帯の家庭用電力を賄える100メガワットの出力を実現するとのことで、ロッキード・マーティンは5年以内に試作機を完成させ10年での実用化を目指しています。
以上Gigazineより

核融合を発電に使おうという発想は古くからあり、1950年台には研究開発が始まっている。既に核融合反応自体を短時間起こすことには各地で成功している。 だが、これまでの研究開発では核融合を起こすために必要な入力エネルギーの方が、結果として出力されるエネルギーよりも大きい。これでは発電所にはならない。複数の研究機関において、核融合発電所の「実用化時期」は何度も先延ばしされてきた。

核融合の研究では、国際熱核融合実験炉「ITER(イーター)」プロジェクトを日本、米国、欧州連合、ロシア、中国、韓国、インドが立ち上げ、協力してフランス南部、マルセイユの内陸に位置するカダラシュに実験炉を建設し、運転開始は2019年を予定しているというのが現状だ。

現在の核融合炉の研究開発はITERに1本化されてはいない。さまざまな方式が各地の研究機関で試みられている。いずれもDT反応を利用する点では同じだ。複数の方式を水素プラズマの閉じ込め手法によって分類すると、大きく2つに分かれる。1つは磁場閉じ込め方式だ。ITERはトカマク方式と呼ばれる構造を用いてプラズマを閉じ込める。

 もう1つの方式は慣性閉じ込め方式だ。例えば、レーザー核融合である。多数のレーザーのエネルギーを1点に収束し、燃料を爆縮させて核融合反応を起こす。国内では大阪大学が、米国ではローレンス・リバモア国立研究所が研究を主導している。ローレンス・リバモア国立研究所の方式は、2014年2月に峠を1つ超えた。核融合によって生まれたエネルギーが、燃料のペレットに吸収されたレーザーのエネルギーを超えたからだ。ただし、レーザーの総エネルギーと比較すると下回っているため、発電所としてはまだ機能しない。

ITERの発電実証炉の完成は21世紀中葉だという。最終的に核融合発電所が完成する時期も明確にはなっていない。21世紀中には実現できないのではないかという主張があるほどだ。

それを民間企業であるロッキード・マーチン社の一研究所であるSkunk Worksが10年以内に小型核融合炉を実用化できるというのだからにわかには信じがたいだろう。だが、Skunk Worksならありえる、最近のDARPA(アメリカ国防高等研究計画局)と組んだプロジェクトは、ほとんどSFチックな研究開発がメジロ押しで、着々とすすんでいる。

当ブログの常連さんならSkunk Worksのことを今更説明することもなかろう。
Lockheed Aircraft CorporationとArmy Air ForceのAir Tactical Service Command (ATSC)が第二次世界大戦中に設立した先進的航空機開発組織となる。以来、Skunk Worksでは、SR-71、 F-117、F-22などの最先端の機体の研究開発を行ってきた。

開発中の核融合炉は、ITERによるトカマク方式とは異なり、「Compact Fusion Reactor (CFR)」という方式に拠るものとなる。CFR方式の核融合炉は

以上など、投入量以上のエネルギーを得ることに成功していることが報道されている。
それにしても思い出されるのが1989年常温核融合成功のニュースだった。米国のユタ大学が「室温で持続的な核融合を起こすことに成功した」と発表した。STAP細胞フィーバーとおよそ似たような興奮が世間を駆け巡った。いわゆる「常温核融合」騒動だ。追試・再現合戦が起きたが、米国エネルギー省がこの現象を「否定」した。日本では脈々とこの分野に関する研究が続けられいる。

Skunk Worksでは、小型で低予算でも開発が用意であるというCFRの利点を活かすことにより、10~15年という極めて短い期間でのこの商用小型核融合炉の実用化を図るとしている。 核融合によってエネルギーを生み出す方法は複数ある。Skunk Worksが採用する反応は重水素と三重水素を用いるもの(DT反応)。反応に必要な条件(温度、密度、持続時間)が緩いため、最も実現しやすいと考えられてきた反応だ
 Skunk WorksのCFR核融合炉は「high beta fusion reactor」と呼ばれる技術だ。数mサイズの円筒形状の炉を想定している。内部に重水素ガスを注入後、電磁波を利用して加熱する。ちょうど電子レンジのような仕組みだ。ガス温度が16電子ボルト(1電子ボルトは約1万K)になるとプラズマ化して、核融合反応が始まるのだという。
Skunk Worksは、このSkunk Worksで、小型核融合炉開発計画が進められていることは、2013年2月に行われたGoogle主催による先端技術シンポジウムにおいて初めて明らかにされていた。

このSkunk Worksが開発したと言うことは、原子力空母や原潜の動力源から始まり宇宙船など軍事機密に属するので直ぐに民生用の発電に活用されるのはまだ先だと思われるが、世界が変わる大ニュースだ!


イメージ 4

衝撃的な発表であるにもかかわらずロッキードの株価は日本時間の夜の12時現在 176.73 ドル △ 0.84(0.48%) です。
こんな重大なニュースにもかかわらず日本の夜のニュースでも取り上げられていません。これは21世紀を完全に変えるニュースだ!

ロックフェラー兄弟財団、化石燃料投資から撤退宣言

【9月23日 AFP】世界最大の石油財閥であるロックフェラー一家(Rockefellers)が22日、化石燃料に対する投資を止めると発表し、米ニューヨーク(New York)で23日に開かれる国連(UN)の気候変動サミットにとって大きな後押しとなりそうだ。

サミットを翌日に控え、民間機関や個人、地方自治体などによる連合はこの日ニューヨークで、化石燃料に対する計500億ドル(約5兆4000億円)以上の投資撤退を宣言した。この連合には資産規模8億4000万ドル(約900億円)のロックフェラー兄弟財団(Rockefeller Brothers Fund)も含まれており今後、化石燃料との関わりを可能な限り減らし、また環境に最も有害なエネルギー源とされる石炭灰と油砂(オイルサンド)へのすべての投資を止めると発表した。

ロックフェラー兄弟財団は、ジョン・D・ロックフェラー(John D. Rockefeller)の子孫たちによる財団。石油王ロックフェラーが創始したスタンダード・オイル(Standard Oil)の後身である世界最大級の石油大手、米エクソンモービル(ExxonMobil)は、気候変動に関する取り組みの敵となることが多い。

化石燃料産業全体の規模に比べれば投資撤退の規模は小さいが、気候変動問題に取り組む人々からは歓迎の声が上がっている。南アフリカのデズモンド・ツツ(Desmond Tutu)元大主教は、この宣言を歓迎するビデオ・メッセージを発表し「私たちはこれ以上、化石燃料への依存を支えるわけにはいかない」と述べた。(c)AFP/Shaun TANDON
ロックフェラーが石油開発から撤退するというニュースがあったが、このニュースと無関係ではないだろう。直近の原油価格の下落は世界経済が減速したからという理由にしては下げ過ぎだと思っていたが・・・これだったんだ!
イメージ 5


    このエントリーをはてなブックマークに追加 mixiチェック

イメージ 1







コンピュータの遠い未来
今世紀末までには心で思う(脳で思考するだけでロボットアームやコンピュータや電子機器を動作することが普通になる。
脳内の特定の場所を細かく突き止めるfMRI(機能的磁気共鳴画像法)では現在脳内を0.1mm単位で分析できる。これはニューロン数千個分らしいのだがいずれニューロン1個単位で三次元映像に分析できると人が見たものの写真を再現できる可能性がある。そうするとfMRIのパターンを読めば人間の意識や思考を読み取れるようになる可能性がある。

夢の映像の記録も可能になる。
と本書ではかかれていたが・・・
国際電気通信基礎技術研究所(ATR、京都府精華町)の脳情報研究所で何か見た時の脳の活動パターンを読み取り、コンピューターの画面上に画像として再現する技術を世界で初めて開発した。
2013年もはや成功している

本書では遠い未来fMRIが超小型化し他人の思考が簡単に読み取れるようになる可能性を提示。 それに対し倫理的問題が発生するだろうと・・

この技術の行き着く先は超伝導体技術と組み合わせ思考によってものを動かす念力技術まで行き着くのではないかと予測している。

近未来(現在から二〇三〇年まで)……エキスパート・システム 



世紀の半ば(二〇三〇年から二〇七〇年まで)……モジュール型ロボット

ロボットの外科医

ロボット料理人

感情をもつロボット
AIBOは荒削りではあるが主人に対して現実的な感情で応える最初のロボットとなった。

人工脳が、10年後にはできているとのニュースがイギリスBBC放送で流れたようです。 <ニュース記事>  発表をおこなったのは、<Blue Brain Project>のProfessor Markramのチームです。内容としては、脳細胞のモデリングをおこない、マウスの脳細胞のシミュレーションに成功したという報告です。このシミュレーションモデルを使うことで、人間の脳活動そのものをモデリングし、シミュレーションすることが10年後までには可能であるというお話でした。  このシミュレーションモデルの場合、脳細胞1個がノートパソコン1台程度の能力を有するとなっています。このことから、次は10000個のプロセッサの並列処理による、脳細胞活動のシミュレートをおこなうとしています。これによって、脳障害に対する解決の新しい手段を見出す可能性があるとしています。 

スイス連邦工科大学ローザンヌ校(Ecole Polytechnique Federale de Lausanne)で研究されているプロジェクトのひとつがBlue Brain Projectだそうである。脳細胞のシミュレーション自体については、多くのモデルが構築され検証されているから、ネズミの大脳機能をリバースエンジニアリングすることに成功したという報告は、間違っていないとは思う。ただ、BBCの記事を読む限りでは、人工脳が完成する?というのとは、ちょっと違うような報告ではないかな?


脳のモデルを作る
p120
ヒトの大脳皮質の一パーセント、つまり、ニューロン一六億個とその結合九兆個をもつ、ほぼネコの人脳皮質にあたるものをシミュレートすることに成功したのだ゜ただし、そのシミュレーションの進行速度はゆっくりで、人間の脳の六〇〇分の一たった(ニューロン一○億個のシミュレーションならはるかに速く、人間の脳の約八三分の一になる)。

「これは、心を覗くハッブル望遠鏡、脳を調べる線形加速器です」この莫大なスケールの成果を指して、モダは誇らしげにそう語るっ脳にあるニューロンの数は一〇〇〇億個なので、いまや科学者には、トンネルの先に光が見えてきている。人間の脳全体のシミュレーションが視界に入ったように感じられるのだ。「可能なだけではなく、必然なのです。いずれ実現します」とモダは言っている。

しかし、人間の脳全体のモデル化には大きな問題がいくつかあり、とくに電力と熱が問題となる。「トーン」コンピュータは一〇〇万ワットの電力を食い、また人量の熱を発生するため、毎分七万六〇〇〇立方メートルの冷気を送る六六七五トンの空調設備が必要になる。人間の脳をモデル化するには、さらに一〇〇〇倍スケールアップしなければなるまい。
p121
驚いたことに、これに対し人間の脳は二〇ワットしか消費しないいそして発する然もほとんどわからないほどなのだが、われわれの作る最大のスーパーコンピュータの性能をあっさり上回る。さらに人間の脳は、銀河系のこの区域で母なる自然が作ったなかでも最も複雑なものと言える゜太陽系ではほかに知的生命がいる証拠は見つかっていないので、少なくとも三九兆キロメートル―― 一番近い恒星までの距離―― 先まで行かなければ、あなたの頭蓋のなかにあるのと同じぐらい複雑なものは見つからないのである。
脳のリバースーエンジニアリングは、一〇年以内に可能となるかもしれない゜ただし、マンハッタン゜プロジェクトのような大規模な突貫計画を実施し、それに何十億ドルもの資金を役人すればの話だ゜しかし、現在の景況を考えると、これはすぐにはなされそうにない。

脳を解体する
p123
人間の思考を完全に理解したり、人間の脳の機能を再現できる機械を作ったりできるようになるのには、おそらく今世紀の終わりまでかかるだろう。
じっさい、アリがもっすべての遺伝子の場所を正確につかめても、アリ塚のでき方がわかるわけではない。
これと同しで、ヒトゲノムを構成する約二万五〇〇〇個の遺伝子がいまやわかっているからといって、人体の仕組みがわかるわけではない。ヒトゲノムプロジェクトは、定義の載っていない辞書のようなものなのだ。
人体の遺伝子はどれも、この辞書にはっきりと記されているが、それぞれが何をしているのかは、まだほとんど謎なのである。どの遺伝子も、なんらかのタンパク質のコードとなっているが、そうしたタンパク質の大半は、人体でどんな役割を果たしているのかわかってはいない。
さかのけって一九八六年、微小な線虫C・エレガンスの神経系を構成するすべてのニューロンの場所を、完全に明らかにすることができた。当初これは、脳の謎を解き明かす突破口として喧伝された。ところが、その三〇二個のニューロンと六〇〇〇個のシナプス(ニューロン問の接合部)の場所が正確にわかっても、この線虫の活動の什方については、数ト年経っても何も新しいことは明らかにならなかった。
同じように、人間の脳のリバース・エンジニアリングがいずれできても、すべての部位がどのように働いて組み合わさっているのかを知るには、まだ何十年もかかるだろう。今世紀の終わりまでに、人間の脳がついにリバース・エンジニアリングされて、完全に解き明かされたら、人間に近いロボットの製作において大きな一歩が踏み出されることになる。では、そんなロボットによる人類の支配を防ぐものは何だろうか?


遠い未来(二〇七〇年から二一○○年まで)……機械に意識が芽生えるとき
「意識」は、人によって意味する内容の違う用語だ。悲しいかな、この言葉に、普遍的に認められる定義はないのである。
私としては、問題のひとつは、意識を明確に定義できず、そのために定量化できない点にあったのだと思う。
しかし、私かあえて考えるとしたら、意識は少なくとも三つの基本要素で成り立っているという説を立てるだろう。

1 環境を感知し、認識する
2 自己認識する
3 日標とプランを設定して未来に備える、つまり、未来をシミュレートし戦略を   練る

最も有望なシナリオ――フレンドリーな人工知能
p137
「フレンドリーな人工知能」という言葉は、人工知能シンギュラリティ研究所を創設したエリーーザー・ユドコウスキーが考案した。フレンドリーな人工知能の概念は、場合によっては意思に反してロボットに強制されることもあるアシモフの三原則とは少し違う(アシモフの三原則は、外から押しつけられるもので、実際にはそれを出し抜くうまい手だてをロボットに考案させてしまう可能性がある)。一方、フレンドリーな人工知能の場合、ロボットは人を殺すことも傷つけることも自由にできる。ルールで人工のモラルを強制することはない。むしろそうしたロボットは、最初から、人間に危害を加えるのでなく人間を助けることを望むようにつくられているのだ。
こうして「社会ロボットエ学」という新しい分野が生まれた。ロボットに、人間社会に溶け込ませるための資質を与えようとするものである。たとえばハンソン・ロボティクス社の科学者は、自分たちの研究におけるひとつのミッションは「愛することができ、人問の拡大家族の一員となれるような、社会的な知能をもつ存在となる」ロボットを設計することだと述べている。
「2100年の科学ライフ ミチオ・カク/著(NHK出版)」を読む

    このエントリーをはてなブックマークに追加 mixiチェック


日本の政府と民間が一体となって新興国向けに、従来の半分の100億円弱で小型衛星を製造して打ち上げるサービスを売り込む。NECが東京都内に国内最大級の衛星工場を新設してコストを抑制。IHI子会社などが小型ロケットで打ち上げ費用を抑える。官民が協力して、年間13兆円とされる宇宙ビジネスで先行する米欧勢を追い上げる。

イメージ 1 内閣府の宇宙戦略室が次期宇宙基本計画の柱として、ベトナムやタイなど東南アジア向けの衛星打ち上げ事業推進の検討に入った。衛星の製造とロケット打ち上げの総費用を大幅に抑制できるメドがたったことから、2013年度以降、官民で営業や生産の体制を整える。17年度以降に年4基程度の打ち上げを狙う。

衛星を製造するNECは約100億円を投じて同社の府中事業場(東京都府中市)に新工場を建設する。同工場は延べ床面積が9900平方メートルと大きく、1.2トン程度の小型衛星を同時に8基製造できるようになる。

宇宙空間を疑似的につくりだす大型の試験設備を備える。センサーなど基幹部品の製造から耐久試験まで一貫して手掛け、地上にデータを送る通信機器といった基幹装置の部品標準化も進める。この結果、従来より2割安い約60億~80億円で供給できるという。

一方、打ち上げ用小型ロケット「イプシロンロケット」は宇宙航空研究開発機構(JAXA)とIHI子会社のIHIエアロスペースが開発。13年夏、内之浦宇宙空間観測所(鹿児島県)で初号機を試験的に打ち上げる予定だ。

JAXAの計画では、国産ロケット「H2A」の補助ロケットなどの技術を活用することで、費用をH2Aの3分の1以下にする。試験発射の段階でノウハウを蓄積し、打ち上げの際の自動化を徹底して人的コストも削減する。また点検や管制業務の作業を簡素化して、打ち上げまでの作業期間を従来の7分の1の6日に短縮する見通し。本格運用する17年度以降は30億円以下での打ち上げが可能になる。

小型衛星用のロケットは、米国、欧州などが既に保有している。小型衛星はアジアの新興国を中心に、地震や津波、台風など災害監視用の衛星打ち上げ需要が見込めることから、各国が受注にしのぎを削っている。衛星製造とロケットの打ち上げ費用が従来の半分程度になれば、米欧の宇宙大手と比べても価格競争力を確保できる。日本は政府開発援助(ODA)などを含め、官民一体での売り込みを強める方針だ。
イメージ 2

2012年の直木賞作品 池井戸潤氏の下町ロケットを昨年暮れに遅ればせながら読んだ。いや、これまた読み始めたら止まらない一気読みできる作品でした。
「下町ロケット」の魅力は、日本の中小企業の限りない可能性と過酷な現実をリアルに描いている事です。丹念に物作りをする日本の中小企業の魅力と開発者達の夢が詰まった物語ですが、次から次に襲う無理難題!それをひっくり返し逆転に次ぐ逆転の爽快な物語です。日本のビジネスの弱点でもある特許ビジネスの大切さを警告する側面もある。技術開発においての特許の重要性・良い特許と悪い特許の違い・特許によるビジネス等が、実にわかりやすくエンターテイメント満載で書かれています。でも事実は小説より奇なりというくらいですから、開発の現場では日々このようなことは起きているのかもしれません。そのようなことを感じさせる優れた作品でした。
東京都大田区の町工場街にある、佃製作所の社長の佃航平は、元・宇宙航空科学開発機構(JAXA)のロケット開発主任だったが、宇宙ロケット打ち上げ失敗の責任を取って、実家の町工場を継ぐ。

実家の町工場では小型エンジン用のバルブを製造していたが、大口客先との取引を失って赤字転落した上に、大手メーカーから特許侵害による巨額の損害賠償訴訟を起こされ、先行き不安になっていたところ、運よく特許訴訟のエクスパートの弁護士が見つかる。

弁護士のアドバイスで、今まで取得していた特許の周辺特許まですべて抑えるという特許戦略に転換すると、思わぬ大魚が釣れる。

日本の宇宙開発を代表する「帝国重工」の宇宙ロケット開発部隊だった。帝国重工は自社開発のバルブの特許を申請したところ、佃製作所の特許があるために特許が認められなかったのだ。

ロケットはバルブを多数使用する。佃製作所の特許がないと帝国重工は世界の宇宙ロケット開発競争で優位に立てないことがわかった。

帝国重工の財前宇宙航空部宇宙開発グループ部長は赤字経営の佃製作所に乗り込み、バルブの特許を20億円で買いたいと持ちかけるが…。

「佃品質、佃プライド」を合言葉に、自社部品を供給してロケットを飛ばすという夢を実現したい佃と、ライセンス料を払ってキーコンポーネントは内製したい帝国重工のせめぎ合い。

佃の製品にケチをつけて、あわよくば不合格にしたい帝国重工の監査チームに、佃の元銀行員の財務責任者が通告する。

「なにか勘違いされていませんか、田村さん」、「そんな契約などなくても、我々は一向に困ることはありません。どうぞ、お引き取りください」…

町工場の職人が手作業でつくる部品は、大手メーカーの機械でつくる製品よりはるかに品質が勝っていた。ところが、思わぬことが起こる…。

イメージ 3
※ドラマと本とでは若干登場人物が異なるようです。
下町ロケットの話は液体ロケットの最重要部品(キーデバイス)であるバルブ制御技術をめぐる話で、イプシロンロケットは固体ロケットなので同じロケットといっても根本的に異なる技術の話なのだが、もしかすると日本は固体ロケットで、マーケットを征するかもしれません。日本のものづくりの未来は明るいかもしれません。

    このエントリーをはてなブックマークに追加 mixiチェック

 
イメージ 1
井沢元彦氏の本を読むと大概目から鱗の一枚や二枚は落ちるのだが、本書は私にとってあまりにも当たり前すぎて、目から鱗は落ちません・・・いや、やはり随所に井沢氏らしさが光ります。本書は世界各国の言葉に訳して世界中にばら撒いてみてはどうかと思う本です。
 
日本が世界に貢献してきた役割は非常に大きいことを改めて認識させる本であります。
 
BBCの調査「世界に良い影響を与えている国」のランキングで日本は2006~2009年はトップ2010年は2位でした。
 
他の民族が科学や技術を、戦争の際の武器のように自分の利益を追求するための道具にしているのに、日本人はそれを、人類を幸せにするために使っているということです。
 
イメージ 2
 
第一章 日本のモノづくりが、人類を幸せにした

ホームビデオが叶えた庶民の夢――12
40年前には自宅で映画を観ることはよほどの富豪が自宅に映画館を作る以外不可能だった。
VTRは米国のアンペック社が1956年TV局向けの業務用機器として開発し日本でも1958年頃導入され当時の値段で2000万円もした。しかも巨大なシステムでした。
1970年ソニーが各メーカーに呼びかけ統一規格のU規格を開発40Kg40万円
1975年ソニーベータマックス 20kg22万9800円1時間録画
1976年日本ヴィクターVHS(ビデオ・ホーム・システム)方式発売
日本ビクターの高野ビデオ部長が自社技術を解放し企業の垣根を越えた連合を結成した事で世界標準として成功
自宅にいながらにして、いつでも好きな映画や録画したテレビ番組を楽しめることができる仕掛けを作った。これは最高の贅沢であり、日本が人類を幸せにした典型例の一つと言っていいでしょう。

マイカーの夢を現実にした軽自動車――16
1958年富士重工が「すばる360」を発売、大人4人が乗れ泥道や砂利道を時速60Kmで走り価格を35万円に抑え「庶民が下駄履きで乗れるようなクルマ」を作ることを目標に開発され、日本のモータリゼーションの嚆矢(こうし:物事の始まり・起こり戦いの始まり)となった。
1979年スズキのアルトは爆発的に日本で売れ、現在はインド・中国・インドネシアで庶民の足として新興国のモータリゼーションに切っては切れない役割を果たしている。
庶民の乗れる車を作ろうという軽自動車のコンセプトは、日本だけでなく海外でも受け入れられ、各国でマイカーを持ちたいという庶民の夢を現実に変えたのです。
軽自動車のケースが示すように、技術革新によって大きな物を小さく、コンパクトにするというのが、日本のいわばお家芸です。ということは、日本が今後、どのような技術を開発すべきか、それは自ずと明らかになってきます。
 
庶民の足となったオートバイ――21
歴史的な大ヒットとなったのが、1958年に発売された「スーパーカブC100」です。全長180cm、高さ101cm、幅66cmで、重さ75kg。排気量は49ccで、価格は5万5000円です。4サイクルエンジンを搭載し、最高時速70kmの優れ物でした。
(略)
スーパーカブには「そば屋の出前持ちが片手で運転できるように」という本冊宗一郎の指示で、クラッチ操作がいらない自動遠心クラッチシステムが導入されています。また、草履やサンダルでも乗り降りがたやすくできるように、低床バックボーンフレームが採用され、足元への泥はねや風を防ぐ大きなレッグシールドも装備されました。また、エンジンの出力が大きいにもかかわらず、燃費が良く、騒音も抑えられています。
そうした使い勝手の良さが受けて、スーパーカブは爆発的にヒットしました。郵便配達や新聞配達、そば屋など飲食店の出前、電気・ガスなどの集金といった地域のビジネスに広く使われるようになったのです。
(略)
スーパーカブはいまだに現地で売れ続けています。スーパーカブはこれまで世界160力国以上で販売され、2008年には販売台数6000万台という前代未聞の偉業を達成。世界で最も売れたオートバイとなりました。
(略)
日本のメーカーが現地で生産しているオートバイの台数はいまだに圧倒的です。ホンダが全世界で販売しているオートバイの台数は2007年1年間で1347万台にのぼり、世界のトップメー力ーの座をキープしています。また、ホンダ、ヤマハ発動機、スズキ、カワサキモータースジャパンの4社で世界全体のおよそ4割のシュアを占めています。
ホンダは、「需要のある場所で生産する」という基本コンセプトを維持して、現地生産に取り組んできました。その結果、2008年には海外の生産拠点は22カ国32カ所に及び、ドリームD型(1949年)以来、ホンダが世界で生産してきたオートバイは累計で2億台を超えました。
小型で安くて便利なオートバイという、日本発のコンセプトは世界中で受け入れられ、日々の暮らしを支える庶民の足として活用されているのです。
トランジスタラジオは「縮み」志向のシンボル――25
 
1952年、東京通信工業(現在のソニー)の井深大は視察でアメリカに滞在中、ベル研究所の親会社ウエスタン・エレクトリック社がトランジスタの特許を2万5000ドル(約900万円)の使用料で公開する意向を持っているという情報を入手し、翌53年に仮契約を結びました。トランジスタを使って何を作るか、社内で話し合った結果、井深の強い意向でラジオを作ることに決まり、東京通信工業は世界初を目指してトランジスタラジオの開発に取り組んだのです。
1955年、東京通信工業は日本で初めてのトランジスタラジオ「TR-55」を発売しましたが、前年にアメリカのリージェンシー社が製品を発売しており、残念ながら世界初の快挙は逃すことになりました。
1957年発売「TR-63」縦11.2cm、横7.1cm、厚さ3.2cm価格は1万3800円(当時のサラリマンの1ヶ月分の給料)が、1958年アメリカで販売を担当していたデルモニコ社の倉庫から4000個も盗まれる事件が起き、ソニーの名前は一躍、アメリカ中に知られるようになりました。この宣伝効果もあって、次に発売されたTR-610は、2年間で国内外合わせて50万台が売れる大ヒットになった。
トランジスタラジオは日本文化の象徴だと主張したのが、韓国の文明批評家である李御寧(イーオリヨン)です。李はその著書『「縮み」志向の日本人』で、従来の考え方とは違ったユニークな日本文化論を展開しています。
(略)
縮み志向とは、物を小さくし、織密にすることであり、それこそが日本特有の文化であると、李は言います。古くは、平安時代に団扇を折り畳んで扇子を作ったのがその典型であり、盆栽や石庭、俳句、弁当なども同列にあります。そして、現代の縮み志向の代表として、トランジスタラジオや電卓、ロボット、軽自動車などを本の中で例示したのです。
重さも価格も500分の1になった電卓――30
1959年富士写真フィルム(富士フィルム)が国内初FUJICを発売
1964年早川電機工業(シャープ)コンペットCS-10A発売、縦42cm横44cm高さ25cm重さ25Kg価格53万5000円
井沢氏は500分の1というが、価格は100円ショップで売っているので5000分の1かな。
NHKの番組「電子立国日本の自叙伝」には日本の電卓開発の熾烈な競争によってインテル社のマイクロプロセッサーやLSI技術、半導体製造工業が立ち上がっていった軌跡が描かれている。日本の電卓開発競争は世界の電子化に貢献した役割は計り知れない。
 
 
 
誤差を1000分の1にしたクオーツ時計――34
クオーツ時計という技術自体は、ピエール・キュリーの研究をもとにアメリカのベル研究所が開発し、実際に使われていました。しかし、商品化されたクオーツ時計は、高さ2m、幅1mとタンス大の大きさで、これを腕時計にするためには体積を30万分の1に縮小しなければなりませんでした。実際にクオーツで腕時計を作るのは、限りなく不可能に近い難しさでしたが、諏訪精工舎は祉を挙げて、このプロジェクトに取り組んだ
(略)
クオーツの技術は時計だけでなく、テレビやパソコン、カメラや携帯電話など多くの製品に使われ、情報社会の発展にも大きく寄与しました。

目標が無謀なほど高くても諦めずに、コツコツと前に進む。現状に甘んじることなく、チャレンジする……。クオーツ腕時計が成功に至った背景には、そういった日本人特有の気質が潜んでいるかもしれません。
 
このような日本人気質は、人間型ロボットの開発にも現われています。
1997年、ホンダが開発したP2一プロトタイプ2型一が研究者の発表会で公開された時、会場に詰めかけた研究者たちの驚嘆と落胆は凄まじいものでした。
それまで、二足歩行ロボットの開発は不可能だとされていましたが、ホンダのP2はまるで人間が歩いているように動いていたからです。また、小型で高出力のアクチュエーターや小型で大容量のバッテリーは当時の技術水準では難しいと言われていたのに、それも見事にクリアされていました。
『人類を幸せにする日本 井沢元彦/著(祥伝社)』を読む 
ステレオを携帯にしたウォークマン――39
死亡率が限りなくゼロの新幹線――44
日本の携帯文化を支えた乾電池――49
胃カメラを入れて病巣を撮る――54
太陽光でエネルギー問題を解決――57
誰でも撮影できるカメラの開発――62
世界に広がったカラオケ文化――67
すべての女性が真珠を持てるようになった――71
 
その3 
第二章 食べ物でも日本は世界を幸せにした
 
インスタントラーメンは、人類史上の画期的発明――78
簡単で長持ち新時代のレトルト・冷凍食品――83
寒冷地でも実る米が、地球を救う――88
持ち運びが便利な缶入り飲料――92
養殖マグロで人類を健康にする――96
世界に広がった寿司ブーム――101
 
その4 
第三章 日本独日の文化が、人類の心を豊かにした
 
世界の子どもたちに夢を与えた、日本のアニメ――108
ハリウッドの監督たちの手本となった、世界のクロサワ――113
将棋は世界一のボードゲーム――118
世界が賞賛する日本の折り紙文化――123
 
第四章 世界に期待される日本の国際貢献
 
人類を救うためにヒトもカネも出す――130
日本は、人類を幸せにする道具として原子力を利用した――134
核戦争を回避する運動の先頭に立ってきた――139
原子力発電の普及で、エネルギー問題を解決する――145
あなたは原子カ発電に賛成ですか、反対ですか――149
第五章 日本が切り拓く披術と未来
 
iPS細胞が、世界の重病患者を救う――158
次世代型ロボットが、生活や福祉をサポートする――163
海水の淡水化で水問題が解決する――167
終章 
まとめとしての日本人論――175
あとがき――181
 
 
 
    このエントリーをはてなブックマークに追加 mixiチェック

 

自国を守れない? 防衛産業に存亡の危機 【WEDGE:August2010

 

 
普天間基地移設問題の混乱を見るまでもなく、日本は国防への意識が低い。
今も私たちが気づかないところで、自国を守れなくなるような事態が進んでいる。
防術装備をつ<るメーカーが、存亡の危機に直面しているのだ。
予算縮減や武器輸出三原則などの制約下で、生産ラインの維持が困難になり、装備開発はもちろん、メンテナンスにも事欠く状況になリつつある。
東アジア情勢がきな臭さを増す中、ここでも防衛のあり方を見直す必要が生じている。
 
 (略)
イメージ 2
三菱重工 小牧南工場

組立能力は年間12機だが、2010年度、11年度の生産計画はともに年間4機。組立ラインを案内してくれた藤田徹工作部長は「能力に対して操業度は3分の1レベル。『F2』の改修工事などを入れて、何とか操業を維持しています」と苦笑気味に現状を説明してくれた。
 
イメージ 3
F-2

今、小牧南工場は存亡の危機に瀕している。操業度の低下だけでなく、『F2』の量産が11年度納入分の4機をもって打ち止めとなるためだ。老朽化した『F4』戦闘機の後継機となる次期戦闘機(FX)の選定作業も混迷を深め、「現状では(戦後7年間の空白を経て1952年に航空機事業を再開して以来)12年度以降は初めて戦閾役生産の空白が生じる」ことは確実になっている。

日本経団連の副会長・防衛生産委員長を務める佃和夫三菱重工会長も「生産ラインの維持が困難になると、熟練技能工の確保も難しくなって、戦闘機の改修やメンテナンス工事もできなくなる。このままでは(航空自衛隊の)部隊運用にも支障をきたし、国防上からも問題だ」と力説する。

戦闘機の調達数は年19機から2機にこうした防衛産業の疲弊は航空機産業だけではない。

わが国の防衛産業は「(諸外国に比べて)極めて特殊な環境の下にある」と防衛省の岩井良行大臣官房審議官は説明する。それは憲法第9条に起因する防衛費の対GDP国内溢生産)比1%枠や、武器輸出三原則、非核三原則などによる様々な制約があることを指している。

このため、防衛生産額のわが国工業生産額に占める割合は0.6%レペル(07年度)と1%以下。主要メーカー各社の総売り上げにおける防衛装備品の依存度も、ここ5年間の平均は4.4%レベルと防衛事業が主要収益源になっているとは言い難い。

最大手といわれる三菱重工でさえ、防衛装備品の売上高比率は「このところ減少傾向にあり、現状は15%レペルに過ぎない。ただ一方で、防行産業にからむ中小企業の中には「防需依存度が50%を超える企業も数多くあり、防行産業の底辺を支えている」
 
社会福祉関連予算の増加などに伴う国家財政の逼迫は、防衛関遵予算のさらなる抑制に拍車をかけている。また、イージス艦やステルス性能に優れた戦闘機の開発・導入など装備品のハイテク化、高額化が進み、限られた予算枠の中では導入する装備品の数量も減少傾向を強めている。

実際、防衛調違費の動向をみると、戦車や艦艇、戦闘機など正面装備費は90年度の1兆722億円をピークに減少。一方で装備品の整備・維持費用は徐々に増加し、05年度以降は整備・維持費用が正面装備の調達額を上回っている。防衛予算の抑制下にある10年度も、正面装備費は前年度比6%減の6837債円だが、整備・維持費は同2%増の7923億円と微増。「装備のハイテク化、複雑化がメンテナンス費用を上昇させ、それが限られた防衛予算の中で)新規正面装備品の調達を圧迫している」構図にある。

現に、主な正面装備品の調達量をみると、77~86年度に戦車が年平均58両、護衛艦が同2.8隻、戦闘機が同19機だったのに対し、07~10年度はそれぞれ10両、1.5隻、2機にまで落ち込んだ。防衛産業は装備品の単価押し上げ、調達数量の減少という「いわぱ悪循環に陥っている」(防衛産業関係者)わけだ。

仕事の切れ目が縁の切れ目か

悪循環は防衛産業メーカーの事業性を確実に低下させていることは言うまでもない。 それは「防衛産業からのメーカーの撤退」という形で顕在化している。

中でも顕著なのが戦闘機関運と戦車を中心とした戦闘車両分野。防衛省によると、03年度以降、戦闘機関遵で21社、戦闘車両関違で35社の撤退や倒産などが確認されているという。

とくに戦闘機関連では、東証1部上場クラスの大手メーカーの撤退も相次いでいる。例えぱ住友電気工業は戦闘機の先端部にレーザーなどを収納する、レドームと呼ぱれる主要部品からの撒退を表明している。また横浜ゴムも戦闘機用タイヤから撤退。さらに中小企簑にも「ジェットエンジンの特殊な素材系部品を製作しているメーカーが撒退の意向を示している」(IHI関係者)など、かなりのメーカーが撒退予備軍だ。

レドームの製造から撒退する理由について住友電工関係者は「戦闘機関連部品の調達量が減少する中で、選択と集中を進めるためだ。当然だが、既存機種のメンテナンス用品については供給を続ける」と説明したが、その背景にはFX選定作業の迷走があったことは間違いない。
 
イメージ 4
 F-22
 
FXの選定作菜は当初、「遅くとも09年度までに機種選定を終え、7機程度の発注を予算計上する方針」(防衛省関係者)だったが、最有力候補だった米ロッキード・マーチンの「F22」戦閾投の導入が米国の強い反対で頓挫したことから迷走。
 
次「に有力とみられる「F35」は米国を含む9カ国が資金を投じて共同開発しているが、武器輸出三原則に抵触するため日本は参画しておらず、「日本が買うと言っても、条件すらリリースされない」状況にある。
 
このため国内の航空機産業は「生産ラインの3年程度の空白は避けられないし、もし(FXがライセンス国産などではなく)輸入機ということになると、日本の航空機産業に先はない」(航空機産業関係者)というわけで、今後、関連産業で撒退が続出する可能性は小さくない。
 
防衛大綱の見直しで盛り込むべきこと
 
この状況に強い危機感を抱いているのが防衛省・自衛隊だ。防衛産業の衰退は「今後の装備品の調達やメンテナンスカの維持に支障をきたし、このことは国防力の低下につながる恐れがある」ためだ。
 
有事の際に自国で十分な装備開発ができないぱかりか、装備維持にも影響が生じるということだ。
 
まず実施したのが北澤俊美防衛相ら防衛省幹部と主要防衛関違メーカートップとの懇談会。官民の情報共有や政策対話を通じて、防衛生産・技術基盤の活性化を図ろうというもので、1月に開催した懇談会には企業側から三菱重工をはじめIHI、川崎重工業、三菱電機、東芝、コマツ、日本製鋼所など17社の会長、社長クラスが出席した。
 
業界関係者は「業界トップと大臣との懇談は初めてではないか」と口を揃えたが、それだけ防衛省のこの問題に対する危機意識が高まってきたことの証左といえる。
 
それにわが国には「これまで防衛産業の育成策はなかった」ことも事実。基本的な産業育成政策は経済産業省が担い、業界団体なども日本航空宇宙工業会、日本造船工業会、日本自動車工乗会と個別業種ことの縦割りだ。
危機感をバネに、遅まきながら防術産業の育成策らしきものが動き出している。
 
防衛省は09年度に「戦闘機の生産技術基盤懇談会」を実施、中間取りまとめを行ったが、10年度にも「開発航空機の民間転用検討会」、「契約制度研究会」などを矢継ぎ早に立ち上げた。
 
具体的には国内に残すことが必要な生産・開発基盤の選択と集中、コスト低減などに努力した企業に対するインセンティプのあり方、軍需技術の民間転用によるコスト削滅策など防衛産業の活性化に向けた多方面からの議論を開始した。
 
この中で、実現に向けて大きく動き出したのが、防衛省が開発した軍用航空艘の民間転用策。「民間転用による量産効果によって、機体やエンジン、補修部品などのコスト低減につなげたい」(広瀬直・経産省航空後武器宇宙産菜課長)というのが狙いだ。民間機としての輸出であれぱ武器輸出三原則に抵触しないため、防行産業メー力ーが民間市場において海外進出することで企業体力を維持することも目的の一つだ。
 
イメージ 5
 XP-1
 
対象機種は新明和工業が製造する水陸両用型の救難飛行艇『US-2』と、川崎重工業が開発・製造する次期輸送機,『XC-2』および次期対潜哨戒機『XP-1』の3機種。現在、開発経費の国への還元のあり方や、搭載した装備品や技術について民間転用が認められない範囲など、民間転用に伴う課題について検討を進めているが、基本的には転用を認める方向だ。
 
イメージ 6
XC-2
 
中でも『US-2』は極低飛行が可能なことや、波高下でも着水できる水陸両用機としての特性を生かせば「消防飛行艇や離島支援用の多目的飛行艇などとして活用できる」(川西康夫・新明和工業航空機営業本部副本部長)と、民間転用によるピジネス拡大に期待を寄せている。また川重も開発中の2機種のうち、大型貨物機として転用しやすい『XC-2』を民間機として活用する方向で検討を始めている。
 
もっとも、民間機として販売するには型式認定の取得が必要だが、「これらの機種はもともと軍用機として開発されているため、膨大な取得作業が必要で、コストの上昇につながる」(航空機産業関係者)との懸念も指摘されており、低コスト競争のまっただ中にある最近の民間航空機市場に打って出るには課題も多い。
 
防衛予算に抑制圧力が強まる中での調達量の低下。武器輸出三原則のために国際的な武器技術開発の潮流に入っていけない現実。日本の防衛産業は、その維持にすら黄信号が灯る状況になってきている。
 
むろん予算は無尽蔵ではないから、まずは国内で生産しなけれぱならない装備が何かを官が抽出し、産業界に見通しとともに示すことが急務だ。
 
そして、各国の最新技術を続合して武器開発をするという現代の常識を踏まえ、日本のメーカーが参画できる環境を整えることも、欠かせない政策判断だ。防衛産業は防衛力の一部である。今年予定されている防衛大綱の見直しで、この問題の解決に向けた道筋がつけられるかどうか、注視しなけれぱならない。
今日本の防衛産業は大変な危機に立たされている。FXの選定が混乱し、日本の防衛産業は風前の灯となっている。
 
日本の自衛隊が米軍などと演習をすると、その技量の高さを絶賛されることがあるらしいが、その根源には日本の航空産業技術の高さによる機体のメインテナンスの素晴らしさもあるのだという。防衛費の削減は、国産の装備品を製造できなくなる事態が進んでいる。日本の防衛産業の多くは中小企業で、いま職人の技術が途絶えようとしている。これは防衛産業に限ったことではないが、一度失った技術は二度と戻らない。安全保障のためには「国内生産基盤」の維持は欠かせないのだ。
 
カナダにAvro Canada CF-105 Arrowという幻のスーパー戦闘機が開発されたことがあったことをご存知でしょうか?
 
イメージ 7
 
1958年3月に初飛行した。時代を先取りした高性能要撃機でした。あまりの高性能に米国および米航空機メーカーからの圧力で開発中止とされたとの話は有名です。また、ソ連のスパイによって情報が盗まれMiG-25の原型機になったとも言われています。
 
 
こんなに素晴らしい戦闘機を開発していたカナダであったが、今は戦闘機は作っていない。
 
「一度製造をやめてしまったら、次に始めたい時には、もう技術者はいない」
日本がカナダのような憂き目を見ないよう防衛産業の技術は絶やしてはならない理由は、まさにここである。ATD-X心神が今後純国産戦闘機へ進化するか否かが、今後100年の日本の航空防衛産業、いや日本の独立を担保する結果となるかもしれません。
 
秀作だとの評判の左記の桜井美佐さんのこの本を恥ずかしながらまだ、読んでいない。およそ雑誌WEDGEの内容はその要約版のような気がするが、読みましたら書評を書く予定です。
 
    このエントリーをはてなブックマークに追加 mixiチェック

このページのトップヘ