それは二〇〇四年十二月二十六日のことだった。インドネシア西部時問午前七時五十八分五十秒(日本時間では午前九時五十八分)に、インドネシア西部、スマトラ島北西沖のインド洋でマグニチュード九・三の地震が発生した。死者・行方不明者は合計二二万七八九八人、被災者は五〇〇万人にのぼった。僕はその地震が「”地震兵器”によって引き起こされたものだ」と初めて聞かされたとき、「そんなことはあり得ない。誤報だ、ガセネタだ」とすぐさま思った。

だが、その怪情報は僕の心の奥底に深く刻み込まれた。
僕が地震・気象兵器だと疑われている「HAARP」を精力的に調査するようになったのは、小泉政権時代に経済財政政策担当大臣、金融担当大臣を兼務した竹中平蔵氏に取材したのが切っ掛けだった。HAARPは「高周波能動オーロラ調査プログラム」と訳され、アメリカで行われている高層大気研究プロジェクトということに表向きはなっていた。

二〇〇七年のことだ。僕は「竹中プラン」と呼ばれた金融再生プログラムにっいて、竹中氏に意見をぷつけた、「どうして日本の金融機関を外国資本の支配下にさせたのか?」と。すると竹中氏の紹介で日本政策投資銀行のある人物が、風水師を自称する「白峰」という男性を僕に引き会わせた。「あなたは信じられないかもしれないが、日本を”地震兵器”で攻撃すると脅されたので、そのようにした(日本の銀行を外資に手渡した)のだ」という。それがこの代理人を通じての竹中氏からの回答であった。僕は驚いて、地震兵器という問題にさらに強い興味を持った。
この情報の事実確認をしてみた。まず『会社四季報』で日本の大手銀行の株主欄を見ると、必ず外資のいくつかの同じ金融機関が、邦銀の支配権を満たす三三%以上の株式を保有していた。「地震兵器というものは、本当に存在するのかもしれない」、僕はそう考えるようになってきた。

その後、先の白峰氏と日本政策投資銀行の人物、当時の公安のナンバー3に列せられる幹部、さらには国際政治評論家の中丸薫氏と僕との会合の機会が設けられた。その席で、僕があるウェブサイトに英語で世界経済を支配している勢力について書き始めたことで、欧米人の一部の人たちが自分たちの犯している罪についに目覚め始めた、という話を聞かされた。

それだけではない。同席していた日本の公安幹部に「世界経済を支配している勢カのことをあなたが書いてしまったから、明日、新潟で地震が起きる」と言われた。その席ではそんな話を本気では受け止めなかった。だが翌日、本当に地震が起きたのだ。日本で最も多くの原子力発電所が集中する新潟県中越沖を震源として、二回も連続してマグニチュード六クラスの地震が襲ったのだ。二〇〇七年七月十六日のことだ。

僕は新潟で地震が起きたことを聞いて、いたたまれない気持ちでいっぱいになった。僕がウェブに書いたから、事前に警告されたことが現実となって、死者も多数出る大被害となってしまったのか…。しかし、地震を起こしたのは僕ではない。

原子カ発電所の管理者である東京電力に訊ねたところ、「その原発がある場所は、絶対に地震が起こる場所ではない。そんな地震が起こる地域に原発を建設するわけがない」ということだった。それなのになぜ、地震は発生したのか。

その後しばらくして、広域指定暴カ団・稲川会のナンバー3と名乗る幹部がどうしても僕に「UFO大会に来い」と言うので「UFO大会」というものに参加した。その会場で、新潟県中越沖地震が起きる直前に目撃されたというUFOと思われる映像の数々を見せてくれた。UFOというより、僕にはプラズマのように見えた。この映像は、インターネツト動画投稿サイト「YouTube」に「FULFORDｖｓHAARPLの題名でアツプしている。ぜひ、ご覧いただきたい。

このような経緯を経て「やはり地震兵器は実在するのかもしれない」と思うようになった僕は、さらに本腰を入れて調べ始めた。僕はジャーナリストだから、他人から聞いたことをそのまま鵜呑みにして記事にすることはない。また逆に、自分の取材だけではこの問題の記事は書けない。映像を見たりしての感想なら書けるが、それは僕個人の見方でしかない。そこで一般公開されている資料の中に地震兵器について書かれたものはないかを調べることにした。そして、いくつかの証拠が見つかった。

まず見つけたのは、ニコラ・テスラという物理学者、発明家による論文だった。本書でも詳述されているように、テスラは、交流電流、ラジオやラジコン(無線トランスミッター)、蛍光灯、空中放電実験で有名なテスラコイルなどの多数の発明、また、無線送電システム(世界システム)を提唱したことで知られる。問題のその論文には、地球の周りに大量にある電磁波、イオン層のエネルギーに連鎖反応を起こす、その周波数によっては地球を真っ二つに割ることもできる、というような内容が書かれていた。これは例えば、車が道路で側溝にはまったときなどに、押して引いて、引いて押してを繰り返すと原動力がっく、という原理と同じである。

そしてテスラの発明した技術の多くは米国の国家機密として、テスラの死後、封印されてしまった。しかし、彼の故郷、セルビアにあるテスラ博物館にはこの論文が保管されている。だから現在もテスラの主張する「地球を真っ二つにする技術」は科学的に検証することができる。

次に、アメリカ政府が公開した過去の秘密文書「NN0857139」の存在だ。この文書によれば、第二次世界大戦末期、アメリカは日本へ地震兵器での攻撃を検討していた。一九四四年に現在のCIA(米中央情報局)の前身OSS(米戦略事務局)が作成した「地震を使った対日心理戦争計画」には、日本近海の海底に爆弾を仕掛け、地震と津波を起こそうとしたことが明記されている。「プロジェクト・シール」と名付けられたこの計画は、本書第-章で著者ジェリー・E・スミスが解説している通りだ。そこには「地震を恐れる日本人の特性を利用し、地獄に呑み込まれたと思わせる必要がある」と書かれている。結局、原子爆弾が先に完成したため、第二次大戦では地震兵器は実戦使用されなかった。

さらに見つけたのは、冷戦下にあった旧ソ連とアメリカの間で、お互いに地震兵器を使用して攻撃するのはやめようという取り決め、条約を結んでいたことだった。常識的に考えて、地震兵器がなければ、使用しないでおこうという条約などそもそも結ばれるはずがない。地震兵器が実在するからこそ、そのような条約が作られたことになる。

ジェリー・スミスも強調している一九九七年四月二十八日のウィリアム・コーエン国防長官(当時)の記者会見での発言を思い出してほしい。

HAARPは一九九五年以降、さまざまな出カで運用されてきた。HAARPを使った最初の実験が行われる前から、研究者たちはこの技術が持つ可能性について考えをめぐらせてきた。

それらのアイデイアの多くはほとんどSFの世界のことのように思える。気象制御に使えるとの指摘がある一方で、火山の噴火を誘発したり、電磁波で地震を引き起こせると考える人々もいた。人の脳に直接感情や命令を送り込むことで特定の集団の「心や意識を掌握」できる可能性を指摘する者もいた。新世界秩序が世界支配のために空に立体映像を投射し、意識に直接考えを送り込んで、自分たちが生み出した新たな「神」を受け入れさせようとするだろうと予言する者たちもいた(「プロジェクト・ブルービーム」としてまことしやかに騒かれている話だが、願わくば都市伝説であってほしいものだ)。他にも、惑星防衛システムの一部で、異性人の侵略から地球を守るためのものだとする説もあった。

空軍のフィリツプス研究所と海軍研究所が設置した科学委員会がまとめた「HAARPを用いた応用.研究の可能性」と題する報告書(一九九五年にワシントンの海軍研究所技術情報部門により公表)の「概要」の項には、以下のような記述がある。

太陽は、地球空間の三つの主な領域(磁気圏、電離圏、大気圏)の形成と制御に関わっている。この三つの領域は独立して存在しているわけではなく、相互に影響し合い、地球と太陽を結ぶ鎖を形成している。
この鎖は地球大気と太陽地球環境を貫く形で伸びており、太陽活動に生じた異変は太陽風と太陽放射によってこの鎖を伝わっていく。その結果、地球の気象や気候、さらには通信に影響が生じることになる。この鎖は精妙なバランスで地上の生命のデリケートな均衡を保っており、地球表面の雲はその鎖に対して決定的な役割を果たしている。

大気圏と電離圏は地球空問のうち地表に近い領域で、帯電していない大気圏の最も低い層である対流圏、成層圏、中間圏は、地球全体の温度制御や太陽の有害な放射を遮る上で決定的な役目を果たしている。その上の層、高度約六〇～七〇キロから始まる電離圏はかなりの割合の荷電粒子を含んでいる。荷電粒子は電気的な力や磁気的な力の影響を受けるため、電離圏は地球物理系全体において特別な役割を担っている。上にある磁気圏および太陽圏と電気的な力で結び付く一方、下の成層圏とは大気の力学的な力で結び付いている。

最大一〇〇万アンペア、数百キロボルトの電流と電位を保持し、制御している領域である。
荷電粒子を含む電離圏は、電磁波を用いる軍や民間の多数のシステムに影響を与えている。無線電波のうち、より低い周波数帯(VLF,ULF,HF)が電離圏で反射されることで、世界規模の通信や、地平を超えた(OTH)レーダー運用が可能となる。より高い周波数帯(VHF,UHF)は電離層を通過して伝搬するが、地球上のどこでも共通しているこの性質が、多数の民間・軍用通信、監視、遠隔計測に活用されている。衛星と地上を結ぶ経路は電離圏を通過するため、システムの効率は経路近傍の電離圏の状態や構造に大きく依存する。

一九九〇年二月に空軍地球物理研究所と海軍研究局がまとめた「高周波能動オーロラ研究プログラム合同サービスプログラムの計画および活動」という報告書には、次のような文言がある。

プログラムの柱は、電離層を加熱する独自の能力を開発し、国防上の目的に電離層強化技術を活用可能かを評価するのに必要な先駆的実験を行うことにある。

この報告書の文言は極めて重要なので、細かく分けて見ていこう。

「電離層を加熱する独自の能力を開発し」HAARPは技術的には一種の電離層加熱装置である。高周波エネルギーを電離層に照射して加熱し、数千度も温度を上昇させるのだ。このような電離層加熱装置は世界中に十数基あるが、それらとHAARPが大きく違うのは、HAARPがAPTI社の特許に基づく、独特の設計によるフェーズドアレイ(位相配列)アンテナだという点だ。

HAARPは、地上に並べたアンテナ(送信機)の放射電波の位相を調整することで指向を制御するという、他の装置にはない仕組みを持っている。これを地平を超えた監視に用いれば、弾道弾迎撃ミサイル制限条約(ABM条約)に違反することになる(HAARP計画が始まったときには同条約はまだ有効だった)。あるいはこれこそが、HAARPを民間の研究プロジェクトだと軍が主張してきた本当の理由かもしれない。

「電離層強化技術」加熱すれば大気は変化する。それを利用して何かをさせられるわけだ。

対流などのさまざまな要因を利用すれば電離層をデザインすることも可能であり、電波がどこでどの程度反射するかを制御できる。また、HAARPが生み出す熱は、空気の分子をばらばらにする。「強化」という言葉を使っているのは何とも皮肉だ。物を壊すことが強化だなどという発想ができるのは、軍ぐらいのものである。

分子がばらばらになるまでに加熱すると、電離層は極低周波(ELF)の電波を放出する。

この電波は、地面や海の深部まで到達する。プロジェクトの当初の目的はこれだった。電離層を利用して生み出した極低周波で深海の潜水艦と交信したり、地球透過トモグラフイ(EPT)という技術で地下にある敵の大量破壊兵器製造施設や配備拠点に照準を合わせたり監視したりすることを狙っていたのである。EPTは、一九八○年以降に登場してきたまったく新しい科学技術である。「土壌レーダー」などとも呼ばれ、地下の様子を探ることを可能にするものだった。