私は、別居後彼女ができ家内に押し込まれた見守り付きアパートを出てURに引っ越し半同棲をしていた、しかし私の離婚裁判の長引き1年前彼女はしびれを切らしていた、彼女の前彼であるドクターが先に離婚し求婚してきて彼女をかっさらっていった、その件その後の展開は別に話すとして・・・要はFacebookで米軍座間基地の陸軍医療チームの軍医を名乗る女性と友達になった。2/27海老名で初デートをする約束をしていたが、そんな彼女が突然イラン情勢が緊迫化してきて急遽中東へ派遣が決まって翌朝には出発だという、・・・・てっきり行先はカタールの米軍基地かと思っていたが、行先はテヘランだという？？？イラン国内には米軍の拠点は無いはず・・・ところが彼女は民間機でテヘランに飛び、米軍施設内の病院の動画を送ってきた・・・革命防衛隊と交戦して負傷した米陸軍特殊部隊の手当てしている様子を写す動画だった、私は信じられない。国際ロマンス詐欺か？AIで生成した動画か？私は未だに半信半疑だが。彼女曰く、軍の行動は国際政治の駆け引きで複雑なのだと・・・・本当かどうかは私は未だに判断できないが、座間基地所属の米陸軍のチーフドクターは米陸軍特殊部隊とともに今テヘランにいるらしい・・・ちなみに特殊部隊はずっとイラン国内に常駐しているのだと言う・・・信じられない話だ。

とにかく日々忙しくまるでブログを書く暇がなかった、またAIの発達も私がブログを書く必要もなくなった、だが私が倒れてイアに至る日々激動である、もっと記録をのこしておけば良かったと。長かった離婚裁判もようやくめどが立ち離婚が成立する。離婚は正直不本意で、この先一人で生きていくにはあまりに過酷です。だけど、そうなっちまったものは仕方がない、自分でも呆れる位前向きに生きています、このブログはいままでと違った構成にしようと思っています。AIとの対話をメインに日々の記録考えたことなど経済軍事情報も書きますが、今までとは異なるブログになりますが、離婚を機に再スタートします

プロローグ分岐する未来、最善の未来に近づけたのか？
「イスラエルがイランを攻撃した？」なぜこのタイミングか？筆者のサイドエフェクト（ワールドトリガーにおいて迅悠一の持つ予知能力みたいな能力）は最悪の未来が見えた、ホルムズ海峡封鎖で世界的スタグフレーションと、台灣有事発生と、原油価格高騰でロシアが息を吹き返しウクライナからNATOへ戦線が拡大し、第三次世界大戦の可能性だ、トランプ大統領はイスラエルを切り捨て中東全域状態となる最悪の未来が見えた。イスラエルがイランが核兵器開発完了前に実力行使することは私でなくともわかっていたが、攻撃するまで切迫していたのか？
これで日本が半世紀以上懸念し続けてきたホルムズ海峡封鎖と台湾有事が同時発生、石破じゃヤバイなどと頭を過ったが、結果を見る限り分岐する未来は、最善の未来へ向かってくれたかもしらない。ロシアはイランを助ける余力はなかった。イスラエルは核施設だけでなく、ミサイルドローン工場も襲うとわろう。イランが倒れればイランの後ろ盾のロシアもかなり弱体化し、中国も経済崩壊しつていて、イランは孤立無援、イラン国内も政権基盤も核開発とテロリスト支援で経済が崩壊し政権基盤は弱体化している。また、導入した中国の防空システムが全く役立たず。イスラエルのイラン攻撃は、乾坤一擲のタイミングだづたのかもしれない。だが一歩間違え米国と対立し、国家の存亡にかかわるギャンブルだった。、イスラエル米国と示し合わせたとも思えない。
トランプ大統領がイスラエルの後に畳み掛けるバンカーバスターによるイラン攻撃を実行するなどと私は思えなかった。結果論からすると、イラン攻撃は大成功とはなったが、トランプ大統領はかつてビョンチャンオリンピック直前に北朝鮮核施設攻撃を計画した際に直前ドタキャンしたこともあるので、ビースメーカーを自称するトランプ大統領が決断し米国がイラン攻撃をするとは本当に予想外だった。ＷＡＲZoneによれば、直前までトランプ大統領はバンカーバスターの性能の確認をしていたという。故に、核施設の完全破壊はできなかったと思われるが、容易に再開ができないまでには破壊できたはずだと思う。北朝鮮の核施設は中国国境近くの岩山の地下深くにある北朝鮮の核施設は当時も今も破壊は難しいだろう。せいぜい出入口トンネルと空気孔を塞ぐ程度だったかもしれない。核保有直前こうけを受けたイランと、ほゆうしてしまったあ北朝鮮の差は。当事国である日本韓国とイスラエルの覚悟座の差かもしれない。韓国なんかに気兼ねせず日本がもっと毅然とすべきだった。もっと早く憲法改正し今回のイスラエルのように、力で排除すべきだった。世界は力による秩序の時代に突入してしまった。か


第1章：戦争なき勝利 ― イラン完全停戦の意味

2025年6月、世界が第三次世界大戦の危機に震えた12日間の緊張が終焉を迎えた。イランとイスラエルが完全停戦に合意し、ホルムズ海峡の封鎖も回避されたことで、世界経済とエネルギー供給の崩壊という最悪のシナリオは免れた。

この停戦は、表面的には中東の通常の軍事的対立の終結に見えるが、その実態は、トランプ前大統領およびイスラエルの戦略的勝利であり、世界秩序の再構築へとつながる分岐点でもある。

イスラエルに対してイランが軍事的に勝利する道は初めから存在せず、核施設の大半は無力化され、革命防衛隊やヒズボラ・ハマスへの軍事支援のルートは遮断された。イランはもはや、旧来の反米・反イスラエルを基軸とする戦略を維持できず、国際社会との「平和共存」へと舵を切らざるを得ない状況に追い込まれた。

第2章：崩壊するイラン体制 ― 内側からの変容か、静かな終焉か

イラン体制の運命は外部の爆撃や制裁ではなく、国民自身の不満と経済の崩壊によって決まろうとしている。

朝香豊氏の分析によれば、以下の三つの体制転覆シナリオが存在した：

1. 最高指導者らの国外亡命（逃亡）

2. 国民の不満と経済苦境による内部崩壊

3. アメリカまたはイスラエルによる「残首作戦」（トップの暗殺）

停戦の成立により、1と3は排除され、残るは「内部崩壊」だけである。イラン国民はもはや、核開発や対イスラエル強硬姿勢による国際的孤立に耐えられなくなっている。

トランプ前大統領は「イラン体制の崩壊は望まない」と明言している。彼の戦略は、軍事侵攻ではなく「圧力による行動変容」であり、安定した中東秩序の構築が最終目標であった。

イラン体制が核・テロ支援・革命輸出を放棄することで、その存在自体は維持されながらも、国際秩序の一部へと吸収されるシナリオ――それが最も現実的で、また最も望ましい「ソフト・ランディング」なのだ。

第3章：最善の未来 ― G7主導の新国際秩序の構築

イランの変容は、単なる一国の問題ではなく、世界秩序の転換点である。中露北朝鮮イランという「権威主義同盟」に亀裂が入りつつある今、世界は新たな秩序の構築を模索するべき時にある。

最善の未来とは、以下のような状態である：

• 中共政権の軟着陸的崩壊と自由主義国家への移行

• ロシアにおけるプーチン体制の終焉と欧州との和解

• 北朝鮮の非核化と南北統一への道

• イランの平和国家化とテロ支援の終結

このような変化が起きれば、国連における中露の拒否権体制は解体され、G7+自由主義諸国連合による新国際秩序の設立が現実になる。

日本はこの流れの中で、「経済支援」「技術援助」「安全保障面での拠点」として極めて重要な役割を果たすことになる。

第4章：最悪の未来 ― 中国の暴発と第三次世界大戦

逆に、最悪の未来とは何か。それは中国共産党の暴発である。

台湾への武力侵攻、南シナ海の実効支配拡大、インドとの国境紛争の激化、あるいはサイバー攻撃によるG7諸国への報復などが現実になれば、アメリカを巻き込む大規模な衝突に発展する。

ロシアや北朝鮮、イランが中国に同調すれば、それは実質的に複数戦線の同時勃発＝第三次世界大戦を意味する。現代の戦争は核・サイバー・宇宙・経済を含む「総力戦」であり、人類の文明そのものが危機にさらされる。

この未来だけは、絶対に回避しなければならない。そのためには、抑止と団結、そして戦略的先制が求められる。

第5章：岐路に立つ日本と西側諸国

今、世界は選択の岐路に立たされている。

このとろ失点がかさんだトランプ政権にとって、まがいなりにも最悪のシナリオを力技で回避した評価は大きく支持も回復するだろう。、国際社会の主導権は再び「実力と抑止による平和」へと戻る。今までで、弱腰なリベラル政権が米国を蝕み、中露はその空白を突き、世界は混乱の深みに沈んでいたが、中露が瓦解しリベラル勢力が大人しくなり経済が復活するシナリオもありうる。

日本は、経済・外交・安全保障のあらゆる面で「G7の中核国家」としての役割を果たさねばならない。中国の暴発を防衛力の基盤を充実することで、技術・情報・資金の提供を通じて新国際秩序の中核を担うことが求められる。石破ではなく、本物の保守政治家安倍さんの継承者の登場が待たれる。総裁選で石破に投票した自民党員はバカヤロー！ん

第6章：結語 ― 歴史の転換点に生きる我々の選択

イラン12日戦争の終結は、単なる中東の一時的停戦ではない。それは、力のバランスと外交の巧妙さがもたらした「戦争なき勝利」であり、世界秩序の再編の始まりである。

戦争を望まず、体制転覆も求めず、あくまで「変容」を促したトランプ政権の戦略は、現代外交における教科書となるべきものである。

今後、最善の未来を現実にするか、最悪の未来に転落するか。それは、私たち一人ひとりが世界と国家の未来をどう見つめ、行動するかにかかっている。

 

【JBPress】ウクライナが無人機攻撃でロシアの爆撃機など40機以上破壊、プーチンのメンツ潰した“ドローン奇襲”成功までの執念

2025.6.3（火）国際ジャーナリスト・木村正人

ゼレンスキー大統領とウクライナ保安庁のヴァシーリー・マリューク長官（提供：Ukrainian Presidential Press Service/ロイター/アフロ）

ゼレンスキー氏「素晴らしい作戦が遂行された」

［ロンドン発］ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領は6月1日、計117機のドローン（無人航空機）を使ってロシア軍の巡航ミサイル搭載戦略爆撃機など40機以上を破壊したと発表した。ロシアの軍事ブロガーは「これは祖国への真珠湾攻撃だ」と報復を求めている。

　ウクライナ保安庁（SBU）のヴァシーリー・マリューク長官から報告を受けたゼレンスキー氏は「前例のない素晴らしい作戦が遂行された。敵地で軍事目標のみを狙った作戦だ。具体的にはウクライナへの攻撃に使用された爆撃機が破壊された。ロシアは甚大な損害を被った」と述べた。

ウクライナの無人機がロシア領内でロシア軍機を攻撃する様子。6月1日にウクライナ保安庁の情報筋が公開したビデオより（提供：Source in the Ukrainian Security Service /AP/アフロ）

ゼレンスキー氏によると準備に1年半以上。「蜘蛛の巣」と呼ばれる作戦の“オフィス”はロシア国内のロシア保安庁（FSB）本部の隣に設置され、攻撃前に国外に撤収した。ドローンと同数の操縦士が関与し、ロシア空軍基地に配備された戦略爆撃機などの34%を攻撃したという。

　AP通信（6月2日付）によると、匿名を条件にウクライナ軍当局者はゼレンスキー氏が直接指揮を執っていたことを明らかにした。極めて複雑な作戦で、一人称視点（FPV）ドローンをロシアに密かに持ち込んでトラックで移動できる木製コンテナの中に設置した。戦略爆撃機などの損害額は約1兆円

戦略爆撃機などの損害額は約1兆円
「ドローンは木製コンテナの中に隠され、トラックに積まれていた。絶好のタイミングでコンテナの屋根が遠隔操作で開けられ、ドローンはロシアの爆撃機を攻撃するため飛び立った」とウクライナ軍当局者は語っている。米政府高官は事前に攻撃を知らされていなかったという。

　ロシアとウクライナの交渉担当者は6月2日にトルコのイスタンブールで2回目の和平交渉を行う予定だが、同月1日、ロシア軍もウクライナ軍施設などに向けて472機のドローンと7発のミサイルを発射。少なくとも12人のウクライナ兵士が死亡、60人以上が負傷した。

　それにしても、いったいロシア空軍はどれだけの損害を被ったのか。　オーストラリア放送協会（ABC、6月2日付）によると「SBUのドローンがA-50、Tu-95、Tu-22 M3を含む40機以上の航空機を攻撃し、20億ドル以上の損害を与えた」（ウクライナ軍参謀本部）とされ、その後損害は「70億ドル」（約1兆円）に増額された。

ロシア軍の早期警戒管制機「A-50」（Mil.ru, CC BY 4.0, ウィキメディア・コモンズ経由で）

　破壊されたのは早期警戒管制機「A-50」、戦略爆撃機「ツポレフ95」、長距離爆撃機「ツポレフ22M3」とみられる。

どこかの空軍基地の地図に見入るウクライナ保安庁のヴァシーリー・マリューク長官（ウクライナ保安庁のXより）

オーストラリア陸軍のガス・マクラクラン退役少将はABCに「革新的な方法を見つけ出し、非常に低コストで新技術を適応させるウクライナの能力は驚異的」と語っている。

「ロシア空軍にとって暗黒の日曜日」

ウクライナ保安庁のドローン部隊（ウクライナ保安庁のXより）

ウクライナの前線から4000キロ以上も離れたロシア深部にある空軍基地がドローン攻撃を受けたのは初めて。英ニュース専門局スカイニュース（6月1日付）によると、親クレムリン派の軍事ブロガーは「ロシアが真珠湾攻撃を受けた」と騒いでいる。

運転手は何を運んでいるのか分かっていなかった

真珠湾攻撃は1941年に日本がハワイの米太平洋艦隊と基地に奇襲をかけ、太平洋戦争が始まる発端となった。「ウラジーミル・プーチン露大統領が再び核兵器使用をちらつかせるのではとの憶測がネット上で飛び交い、ロシアは報復を余儀なくされるだろう」（スカイニュース）

　軍事ブロガーの1人は「ロシアの対応が、真珠湾攻撃への米国の対応と同じか、あるいはそれ以上に厳しいものになることを期待する」とSNSに投稿した。ウクライナによるロシア国内への攻撃に対して、ロシアはこれまで報復攻撃か、恫喝で応じてきた。

　プーチンのメンツが丸潰れになったことで、ドナルド・トランプ米大統領が仲介してきたウクライナ和平交渉は中断する可能性もある。英大衆紙デーリー・メール（6月2日付）は「プーチンのかけがえのない核爆撃機への攻撃は歴史に刻まれるだろう」と報じている。

6月2日、バイコヌール宇宙基地の70周年を記念したビデオ演説を行ったプーチン大統領（写真：代表撮影/ロイター/アフロ）

「『蜘蛛の巣』作戦の大胆さは天才的であると同時に非常に大胆。移動式木製コンテナの屋根裏には小型ドローンを収納する隠し収納室が設けられていた。敵地へ向かう民間トラックに積み込まれ、雇われ運転手は何を運んでいるのかまるで分かっていなかったようだ」（同紙）

ドローンが戦争に与える影響が浮き彫りに

空の連携に不可欠なA-50は13機、ツポレフ95は約55機、ツポレフ22Mは57～58機しか配備されていないとされる。しばらくの間、ウクライナへのミサイル攻撃に支障が出るのは必至だ。

　しかし米戦略国際問題研究所（CSIS）のミック・ライアン研究員（元オーストラリア陸軍少将）はオンラインメディア「インタープリター」への寄稿（6月2日付）で「プーチンの決意が砕かれることはない」と戦果の過大評価を戒めている。

「ウクライナはロシア国内の標的に対する長距離攻撃作戦を展開している。工場や石油精製所を攻撃することでロシアの軍事力低下を狙うためだ。ウクライナの攻撃は壮観だったが、攻撃の戦略的成果に対する期待は控えめにすべきだ」と釘を刺している。

　しかし、それでも3つの効果が期待できるとライアン氏は言う。（1）ロシア軍は戦略航空資産の配備場所、爆撃機と関連基地インフラの防御方法を見直さざるを得なくなる、（2）ミサイルを搭載・発射できる爆撃機の数が減少する、（3）ウクライナの士気を高める――。

「ウクライナは支援国に対して、依然として戦闘状態にありロシアは苦戦しているというシグナルを送っている。ドローンが戦争に与える影響を改めて浮き彫りにした。少数の高性能兵器システムと、多数の安価な能力のバランスを取ることの重要性を示す教訓になる」という。

2025年6月1日、ウクライナはロシア国内の複数の航空基地に対して大規模なドローン攻撃を実施し、ロシア軍機約40機を破壊、被害総額は1兆円相当と発表された。この攻撃は、単に被害の規模が大きいだけでなく、攻撃対象となった基地がウクライナ国境から数百～数千kmも離れたロシア本土の奥深くに位置していた点で特筆される。最も近いディアギレボ基地は国境から500km、最も遠いベラヤ基地は実に4300kmも離れており、ロシアウクライナ戦争は従来の戦術や認識を覆すドローン戦争でもあるが、そのなかでも特筆すべき出来事であった。

攻撃に使用されたのは短距離型ドローンであり、本来ならその射程では遠方の基地を攻撃できるはずがない。しかしウクライナは、民間のトラックなどでドローンを隠したコンテナをロシア国内の基地周辺まで運び、そこから発進させるという「潜入・接近型作戦」を実施。また、攻撃対象の航空機には大量の燃料が搭載されており、小型の弾頭でも爆発を誘発できたと考えられる。これは単なる思い付き、偶然による成功した作戦ではなく、ウクライナが入念に計画・準備した結果とされる。ゼレンスキー大統領も1年半をかけて作戦を準備してきたと述べている。

これまでロシアは、ウクライナの長距離ドローンによる攻撃を想定し、後方基地の防御を整備していた。しかし今回使われた短距離型ドローンは、近距離からの奇襲、そして非常に小型でレーダーにも捉えにくく、従来の防空体制では防げなかった。ロシアの防空網が突破されたのではなく、「すでに内側に侵入されていた」ことで、攻撃が実現したのである。

現代の軍事基地は中世の城塞とは異なり、柔軟かつ不規則な攻撃には非常に脆弱である。特に、攻撃者側が時間と場所を自由に選べるという「主導権」を持つ一方、防御側は戦力を広く分散せざるを得ず、全てに備えるのは不可能に近い。今回の攻撃は軍事的な正面衝突ではなく、むしろ警察や国境警備、税関などの「内部セキュリティ」が機能していなかった点に問題がある。ロシアが自国領内にウクライナの工作員や武器を侵入させたことこそが最大の失策といえる。

さらに、ウクライナの破壊工作を行った情報機関は旧ソ連時代のKGBの流れをくむ組織であり、ロシア側もまた旧KGBを引き継いだFSBが国境警備を担っている。つまり、今回の衝突は軍隊対軍隊ではなく、同系統の情報・諜報機関同士の「高度な頭脳戦」であり、ウクライナがそれに勝利したという構図が浮かび上がる。

ただし、この種の破壊工作は再現性に乏しい。準備には長期間を要し、ロシアが今後警備を強化すれば、同様の作戦を再び成功させるのは難しいだろう。コストパフォーマンスに優れた作戦とはいえ、継続的な実行には向かないという特性がある。

最後に被害状況について、ウクライナ側は約40機を破壊したと主張しているが、米国のアンブラ社による衛星データ（合成開口レーダー画像）を基に分析すると、実際に確認された破壊機数は少なく、ツポレフ95が3機、ツポレフ22Mが1機、輸送機1機、A-50早期警戒機が1機、損傷を含めて計14機程度にとどまると見られる。とはいえ、戦略爆撃機や早期警戒機のような高価かつ重要な機体が攻撃対象になったことで、心理的・戦略的なインパクトは非常に大きい。

本件は、現代戦において非対称戦力と情報戦の重要性が増していること、そしてドローンや破壊工作といった新手法が従来の防衛概念をいかに脅かすかを示す象徴的な事例である。日本にとっても無関係ではなく、対岸の火事として見るべきではないという警鐘となっている。

ロシア軍機40機以上を破壊！ウクライナ軍の特殊潜入作戦「蜘蛛の巣作戦」とは？

2017年 1月24日のブログ記事でLDAL (Laser Developed Atmospheric Lens)　レーザー兵器防御シールドとプラズマ・バリア/Force Fieldsを書いた。

JAXA研究開発部門は、JAXAの事業戦略に基づき、国家課題解決や国際競争力向上に向けたシステムの能力や価値を高める技術の研究開発を重点的に実施し、併せてプロジェクトの確実な実施の為、 基礎的研究の推進および基盤的技術研究の維持、向上を図っています。また、国立研究開発法人で求められる「研究開発成果の最大化」の為、宇宙以外の分野の技術と連携し、国民に資するイノベーション創出を目指します

2025年5月14日に航空自衛隊のT-4練習機が愛知県犬山市の池に墜落し二人の貴重な人命が失われました。現時点で事故原因は公表されていませんが、筆者は状況から考えると老朽化や部品不足が原因のような気がします。T-4は1990年代初頭に配備が開始され、現在も多数が運用されています。航空自衛隊では、定期的な整備や部品交換を通じて機体の安全性を確保していまるとの見解をしめしています。が、運用開始から30年以上が経過し最終号機（36-5812）の納入が2003年で20年以上経過ていることから、老朽を疑われて当然である。しかし、Ｔ-４の後継機についてはいままで全く動きがありませんでした。

皮肉なことに事故直後に開催された防衛・セキュリティ総合展示会DSEI JapanにおいてT-4練習機として三菱重工業が自社開発のコンセプト機模型を初披露した。当ブログで2015年Ｔ-４の後継機問題を取り上げた頃はまったくＴ-４の後継機の動きが見えず、いっそのことATD-X(X-2)をＴ-４の後継機としたらどうか？という記事を書いた。

序章ゴールデンドームミサイル防衛システムとは

■もくじ
序章ゴールデンドームミサイル防衛システムとは、

第1章：レーガンのSDI構想からトランプの「ゴールデン・ドーム」へ ─ 進化する宇宙防衛

1-1. 冷戦期のSDIとその歴史的意義

1-2. トランプ大統領によるSDIの現代的再構築「ゴールデンドームミサイル防衛システム構想」

1-3. 中露北朝鮮のミサイル脅威と宇宙ドメインの重要性

第2章：米本土防衛の革新 ─ アイアンドームからゴールデン・ドームへ

【2-1】 アイアンドームの米本土配備とその限界

【2-2】ゴールデン・ドームの技術的中核 ─ 宇宙常駐センサーとDEW(指向性エネルギー兵器)

【2-3】ゴールデン・ドームの戦略的意図 ─ 「宇宙NATO」の布石

【2-4】：米国内産業育成としてのゴールデンドームミサイル防衛

スペースXと民間企業の参入 ─ SDI構想の民間化と未来技術の結集

【2-4-1】. 防衛産業の再民間化 ─ 企業と国防の境界線が消える

【2-4-2】. 宇宙開発の加速 ─ イーロン・マスクとSDI再起動

【2-4-3】 技術革新の坩堝 ─ AI、量子通信、次世代電力供給技術の導入

【2-4-4】 軍事と商業の融合 ─ 「宇宙インフラ」の覇権争い

【2-4-4】ゴールデン・ドームと民間宇宙企業の連携 ─ スペースX、ブルーオリジン、DARPAの役割

【2-4-5】. 日本企業と民間宇宙防衛構想 ─ 三菱電機・IHI・ソニーの挑戦

第3章：ゴールデンドームミサイル防衛システム多層防衛網の設計と運用原理

【3-1】1 ミサイル迎撃の3段階フェーズ

【3-2】各層の防御兵器群と連携

【3-3】 指揮・通信・制御（C3I）システム

【3-4-1】：高出力レーザー兵器の詳細技術と宇宙配備の課題

【3-4-2】宇宙空間での熱管理

【3-4-3】 照準・追尾技術

【3-4-4】宇宙配備の課題と対策

第4章：指向性エネルギー兵器（DEW）の台頭 ─ レーザーとマイクロ波の戦略的意味

【4-1】 DEW（指向性エネルギー兵器）とは何か？

【4-2】高出力レーザーの進化 ─ 空から宇宙へ

【4-3】. HPM（高出力マイクロ波）兵器の実用化とEMP応用

【4-4】DEW（指向性エネルギー兵器DEW、Directed Energy Weapon）の戦略的利点 ─ ミサイル防衛の「コスト逆転」

【4-5】 国際競争とDEWの軍拡 ─ 中国・ロシアの追随

【4-6】高出力レーザー兵器の詳細技術と宇宙配備の課題

■ 宇宙空間での熱管理■ 照準・追尾技術■  宇宙配備の課題と対策■宇宙太陽光発電システム（SSPS）

【4-7】「DEWドクトリン」の誕生

第5章：電磁ガウス兵器と荷電粒子砲の技術原理と実証事例

【5-1 】電磁ガウス兵器（レールガン・コイルガン）の基礎原理

【5-2】荷電粒子砲（ビーム兵器）の物理原

■理粒子ビームの種類■加速装置

【5-3 】宇宙空間での荷電粒子砲のメリットと課題

【5-4】 実証試験例と研究動向

第6章：宇宙ミサイル防衛システムの指揮・統制とAI活用

【6-1】 C3Iシステムの概要

【6-2】 AI・機械学習による目標識別・迎撃最適化

【6-3】 データリンクの冗長化と耐妨害性

【6-4】宇宙防衛網とセンサーの統合 ― ゴールデンドームの目

第7章：米本土を守る最後の盾 ― ゴールデンドームミサイル防衛システム

【7-1】北米防空司令部（NORAD）と再武装

【7-2】現代の脅威環境 ― 4正面脅威との戦い

【7-3】　IBCS（統合戦闘指揮システム）

第8章同盟国とのネットワーク化 ― 多国籍ドーム構想

第9章：日本の宇宙防衛体制 ― 戦略と最新動向

― CSpO加盟と「ゴールデンドーム」への地政学的貢献 ―

【9-2】 連合宇宙作戦イニシアチブ（CSpO）への正式参加とその意義

【9-3】日本独自の宇宙防衛体制

【9-3-1】SOG宇宙作戦群

【9-3-.2】 日本のレールガンと宇宙防衛への転用

【9-4】馬毛島基地の戦略的価値 ― 日米宇宙防衛の前哨基地

【9-5】 多国間連携の未来 ― 日本が主導する「東アジア宇宙防衛」

第10章：地球を守るアメリカ ― MAGA思想とプラネタリーディフェンスの未来

■ゴールデンドームと文明守護の思想

■プラネタリーディフェンスと国際秩序の再構築

■日本と地球防衛：絶妙なパートナー

■MAGA思想によるゴールデンドーム構想

第11：未来への展望 ― 戦略的抑止と宇宙の支配

■抑止ではなく能動的防衛へ

■宇宙秩序の再編成 ― 国連を超える新たな共通善

■世界平和の再定義 ― 宇宙からの支配による安定

【結語】

［ワシントン　２０日　ロイター］ - トランプ米大統領は２０日、次世代ミサイル防衛システム「ゴールデン・ドーム」の設計を選定したと発表した。中国やロシアの抑止を念頭に置いた同プロジェクトの責任者に米宇宙軍作戦副部長のグートライン大将を指名した。

トランプ氏が１月に整備を命じていたゴールデン・ドーム計画は、飛来するミサイルを検知、追跡、迎撃するための衛星ネットワーク構築を目指し、数百基の衛星を配備する可能性がある。

同氏はホワイトハウスで記者会見し、ゴールデン・ドームが「わが国を守ってくれる」と表明。カナダが同プロジェクトへの参画を希望しているとも述べた。

カナダ首相府は声明で、カーニー政権が米国と新たな安全保障・経済関係について協議しているとした上で、「これらの協議には当然、北米航空宇宙防衛司令部（ＮＯＲＡＤ）のほか、ゴールデン・ドームなど関連計画の強化も含まれる」と述べた。

ゴールデン・ドーム計画を発表したトランプ大統領（5月20日、写真：UPI/アフロ

【JBPress】　米国がゴールデン・ドーム計画発表、
イスラエルのアイアン・ドームとは何がどう違うのか
2025.5.22（木）樋口 譲次

米国がゴールデン・ドーム構築計画発表

米国のドナルド・トランプ大統領は5月20日、中国やロシアなどの脅威から米国を守るための大規模な次世代ミサイル防衛システムを構築する計画を発表し、同プロジェクトの主任プログラムマネージャーに米宇宙軍副作戦司令官のマイケル・グートライン大将を任命したと述べた。

　同大統領は、「ゴールデン・ドーム」と命名されたこのシステムが「我が国を守ってくれる」と表明し、カナダが同プロジェクトへの参画を希望しており、米国はカナダを支援するとの考えを示した。

　また、同防衛システムの開発費を約1750億ドルとし、「すべてを米国で製造する」と述べ、自身の任期終了までに運用開始されるとの見通しを示した。5月21日にロイターなどが伝えた。

　ゴールデン・ドームは、トランプ大統領が、イスラエルの「アイアン・ドーム」に似たミサイル防衛システムを米国にも導入すべきだと主張したことに始まった。

トランプ大統領は今年1月、「アメリカのアイアン・ドーム（Iron Dome for America）」と題する大統領令（EO）を発令し、2月にこのプロジェクトを「アメリカのゴールデン・ドーム（Golden Dome for America）」と改称した。

　ちなみに、イスラエルのいわゆるアイアン・ドームは、ロケット弾、迫撃砲などを迎撃するアイアン・ドームや指向性エネルギー兵器のアイアン・ビーム、ロケット弾などに加えて短距離弾道ミサイルまでを迎撃するダビデスリング、および弾道ミサイルを迎撃する「アロー2・3」などから構成される多層防空システムである。

　アイアン・ドームは昨年4月、イランの最高司令官を殺害したイスラエルの空爆への報復として、イランがイスラエルに向けて約300発のミサイルとドローンを発射した際に、イスラエル防衛の成功に大きな役割を果たしたことで、一躍その名声を高めた。

　では、米国が目指すゴールデン・ドームは、どのようなミサイル防衛システムを描いているのであろうか。

ゴールデン・ドームに関する大統領令の概要

　米国では、現在の本土防空体制が、北朝鮮のような国からの不法な長距離ミサイルを撃墜することを目的とした地上配備型ミッドコース防衛（GMD）システムに一部依存している。

　そのため、ロシアや中国のような強力な弾道ミサイルや極超音速ミサイルなどを有する国からの大規模な攻撃があった場合、その有効性は限定的なものとなるとの認識がある。

　また、米国は中国の急激な核増強を踏まえ、まもなくロシアと中国という2大核保有国が存在する世界に突入し、複数の核競争国に直面するとともに、ロシア、中国、イラン、北朝鮮からの脅威、そしてこれらの国間の「協働関係（transactional relationships）」の深化がもたらす「新たな抑止力の課題」に直面しているとの危機感がある。

　そのような背景の下、2025年1月に発令された大統領令では、「米本土に対するいかなる外国の経空攻撃も抑止し、自国民と重要なインフラを守る」ことが米国の政策であると宣言した。

　この政策には、「ピア（peer：対等国）、ニアピア（near-peer：近対等国）、ローグ（rogue adversaries：ならず者国家）の敵からの弾道ミサイル、極超音速ミサイル、先進巡航ミサイル、その他の次世代経空攻撃に対する防御」が含まれると明記されている。

　ピアはロシア、ニアピアは中国、ローグは北朝鮮とイラクを指しているのは明らかだ。

　これまでのオバマ政権、第1次トランプ政権、バイデン政権では、国土ミサイル防衛政策は大陸間弾道ミサイルの脅威に重点を置いてきた。

　北朝鮮やイランなどのならず者国家からの攻撃に対する防衛能力の開発を強調しつつ、ロシアや中国などの対等国および近対等国からの攻撃を抑止するために米国の核戦力・核戦略に依存してきた。

 　しかしながら、ウクライナ戦争やイスラエル・ハマス戦争を通じ、ミサイルやドローンが支配的な地位を占め、核抑止の信頼性低下が指摘される中、大規模かつ最新のミサイル防衛システムの必要性が高まったの改めて指摘するまでもない。

　そのため、大統領令では、国防長官に次のような行動をとるように指示した。

・「次世代ミサイル・シールド」の「リファレンス・アーキテクチャ（reference architecture）」「能力ベースの要件」および実施計画

•「この指令に資金を提供する計画」を行政管理予算局に提出

•「国土に対する戦略ミサイルの脅威に関する最新の評価」

• 「対価値攻撃（countervalue attack）に対して段階的に防御するための優先順位付けされた一連の場所」（対価値という用語は、都市や民間人の人口密集地など、核兵器の非軍事的目標を指すことが多い）

 

　大統領令は、あくまで米国本土に焦点を当てているが、国防長官に対し戦域ミサイル防衛能力を見直すことも指示した。

　バイデン政権下で2022年に発表された直近の「ミサイル防衛見直し（MDR）」では、国土ミサイル防衛を「50州、全米領土、コロンビア特別区の防衛」と定義している。

　戦域ミサイル防衛の見直しは、ミサイル防衛に関する国際協力の強化と、米国の前方展開部隊および同盟国の領土、軍隊、および国民の防衛強化の機会を特定することを目的としている。

　つまり、ゴールデン・ドームは、米国本土防衛を最優先としつつ、前方展開する米軍やその同盟国のミサイル防衛も考慮した大規模かつ新世代のミサイル防衛システムを構想しているのである。

　しかし、ゴールデン・ドームの実現には、早速、様々な困難や課題が指摘されている。

ゴールデン・ドームの困難や課題

　まず、本構想は、ロナルド・レーガン元大統領が推進した「戦略防衛構想（SDI構想、通称スター・ウォーズ計画）」を彷彿させるものである。

　同計画（その詳述は避ける）は、技術的困難や開発費の膨張を招くなど研究開発が停滞し、実戦配備の目処が立たない中、ソ連のゴルバチョフ政権誕生をきっかけに緊張緩和と軍縮路線が加速し、SDI構想は次第に存在意義を失い、冷戦終結と相前後して、自然消滅に近い形で中止された。

　ゴールデン・ドームも、この二の舞になるのではないかとの指摘だ。

　トランプ大統領は、「ゴールデン・ドームの設計は既存の防衛能力と統合され、私の任期終了前には完全に運用可能になるはずだ」と計画発表の際に述べた。

　言い換えると、トランプ大統領の任期が終わる2029年1月、つまり、約3年で本計画が完成するとの見通しである。

　本計画には、リモートセンシング、画像処理、無人航空機システム、コンポーネントの小型化、宇宙基地とその打ち上げプラットフォームなどの技術的進歩や課題解決に加え、産業基盤や技術者の確保などの裏付けが必要である。

　そのため、その構築方法次第では数千億ドルの費用を要し、1970年代に製造された大陸間弾道ミサイルの新型更新や宇宙配備迎撃ミサイルのネットワーク開発など、現在進行中のプロジェクトを圧迫する恐れがあると指摘されている。

　同時に、開発・建設には予定より何年もかかる可能性があると見る専門家もいる。

　また、「矛と盾」論争ではないが、ゴールデン・ドームが完成し実戦配備されたとしても、ミサイル防衛にはある程度のリスクが伴うことである。

　ゴールデン・ドームによって敵のあらゆる経空脅威を阻止できる可能性は高まるが、リスクを完全に排除することはできないとの評価が依然残ることになろう。

　さらに、隣国であるカナダやメキシコからのミサイルの脅威がなく、2つの海に囲まれた米国のような国にそのようなシステムが必要か、との疑問を呈する向きもある。

　しかし、これらの困難・課題や批判を織り込んだうえで、世界の他の地域から発射されたミサイルや、宇宙から発射されたミサイルでさえも迎撃できる能力を持つことは、近年、ミサイルが脅威の主役に躍り出たことを考えれば、国を守るための必須要件となっており、そのチャレンジは大いに評価されるべきであろう。

日本にも類似システムが必要

　日本に対するミサイルの脅威は、米国以上に切実かつ重大である。

　日本は、米国から見た対等国のロシア、近対等国の中国およびならず者国家の北朝鮮に隣接し、これら周辺国からの「眼前の脅威」に日々曝されているからだ。

　周辺国は近年、多弾頭・機動弾頭を搭載する弾道ミサイルや高速化・長射程化した巡航ミサイル、有人・無人航空機のステルス化・マルチロール化といった能力向上に加え、対艦弾道ミサイル、極超音速滑空兵器（HGV）などを装備しており、経空脅威は多様化・複雑化・強大化している。

　そのため、日本は弾道ミサイル防衛（BMD）システムを整備し、イージス艦による上層での迎撃と「PAC-3」による下層での迎撃を、自動警戒管制システム（JADGE）により連携させて効果的に行う多層防衛を基本としている。

　ロシアは、ウクライナの電力網などのインフラを含めたミサイル攻撃を国土全体に及ぼし、長期にわたり過激化させており、ウクライナの防空装備・システムの不足・弱体が同国に深刻な被害をもたらしている。

　イランは、イスラエルに対し一挙に約300発のミサイルとドローンによる飽和攻撃を仕掛けたが、イスラエルはアイアン・ドームのおかげで、幸い被害を局限できた。

　この世界の現実を直視し、果たして日本は長期の激烈な経空攻撃に耐え得るのか、あるいは数百といった同時ミサイル・ドローンによる飽和攻撃に同時対処できるのか、国土全体に及ぶ攻撃から安全を守れるのか、今一度、現BMDシステムを真剣に検証することが求められる。

　もし、不備があると認められるならば、国民と重要インフラを守るためには、米国が目指すゴールデン・ドームに類似した最新のミサイル防衛システムは必須であり、早急にその構築に着手しなければならない。

【WARZONE】トランプ大統領のゴールデンドームミサイル防衛システム：今明らかになったこととその意味ワシントンD.C. - 2025年5月20日

第1章：レーガンのSDI構想からトランプの「ゴールデン・ドーム」へ ─ 進化する宇宙防衛

1-1. 冷戦期のSDIとその歴史的意義

1983年3月23日、レーガン大統領が発表した「戦略防衛構想（Strategic Defense Initiative）」は、核兵器の抑止を破壊的迎撃によって補完し、従来の「相互確証破壊（MAD）」に代わる新たな防衛概念を提唱しました。SDIは、軌道上のレーザー兵器やビーム兵器、衛星群を用いて核弾頭を迎撃し、敵の核攻撃を根本的に無効化することを目標にしました。

当時の技術は「化学レーザー」の開発段階であり、また膨大なエネルギー供給や衛星の軌道制御技術に大きな制約がありましたが、冷戦下におけるアメリカの核抑止戦略を根底から変える野心的構想だった。宇宙空間にミサイル迎撃システムを配備することで、ソ連の大陸間弾道ミサイル（ICBM）を無力化し、核戦争そのものを抑止しようとしたのであった。当時は高出力レーザーや荷電粒子ビームなどの未来兵器に注目が集まったが、技術的な限界と膨大な予算により、SDIは「スター・ウォーズ計画」と揶揄され、完全な実現には至らなかった。冷戦の核戦力均衡に与えた心理的影響は大きかったものの、実用化には程遠く、SF映画スターウォーズに例えられ「スターウォーズ」構想と揶揄されたが、ソ連崩壊のきっかけとなるソ連を軍拡無間地獄に引きずり込むことになり、、冷戦終結への一因とも評価され

ソ連に白旗を上げさせ米ソ冷戦を集結させる結果をもたらせた。

今回も中国を同じ罠に引きずり込みそうな気配もしますが、レーガン大統領のSDI構想と異なり実現しだす21世紀も半ばとなれば技術革新によりトランプ大統領の新SDIゴールデンドームミサイル防衛システム構想Iの実現性は大幅に向上しかなりの部分実現する可能性がある。例えば以下のような技術だ。

• 人工知能・機械学習の飛躍的進展により迎撃対象の識別・追尾精度が向上

• 高効率固体レーザー（ファイバーレーザー、ディスクレーザー）の出力向上と軽量化

• 大容量衛星通信網の構築（低軌道衛星群による高速データリンク）

• エネルギー貯蔵技術の革新（スーパーキャパシタ、リチウムイオン電池の高密度化）

• レールガン技術や電磁推進技術の実証による新たな迎撃手段の確立

これらは「ゴールデンドーム」と名付けられた多層宇宙防衛システムの基礎技術として活用され、米国・日本を中心に実装計画が進んでいます。

1-2. トランプ大統領によるSDIの現代的再構築「ゴールデンドームミサイル防衛システム構想」

21世紀に入り、中国やロシア、そして北朝鮮のミサイル技術が著しく進化する中、ドナルド・トランプ大統領（第45・47代）は、SDIの現代版とも言える「ゴールデン・ドーム構想（Golden Dome Initiative）」を打ち出した。これは従来のBMD（弾道ミサイル防衛）を大幅に超え、宇宙空間を含むマルチドメイン防衛ネットワークを構築する野心的計画である。

従来の地上型レーダー・迎撃ミサイルに加え、AI主導の早期警戒システム、衛星による全地球監視、指向性エネルギー兵器（DEW）など、未来技術を融合した「全天球迎撃構想」とも言える。

1-3. 中露北朝鮮のミサイル脅威と宇宙ドメインの重要性

この構想の背景には、中露および北朝鮮のミサイル・宇宙兵器開発の急進展がある。特に中国は極超音速滑空兵器（HGV）や反衛星兵器（ASAT）を開発し、米国の宇宙優位を脅かす存在となっている。北朝鮮も「人工衛星名目」でICBM技術を洗練させており、太平洋上空からの奇襲核攻撃が現実的リスクとなっている。

こうした状況下で、宇宙空間における「先制的監視と迎撃能力」は、核抑止の新たな柱として再評価されているのだ。

また、2025年には中国が南シナ海とグアムの中間空域に対して、準軌道上からの超長距離ミサイル試験を成功させたという報道もあり、米国本土に到達可能な極超音速兵器の脅威はますます現実味を帯びている。これを受けて米国防総省は、宇宙空間からの常時監視および即応迎撃の必要性を繰り返し強調している。

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第2章：米本土防衛の革新 ─ アイアンドームからゴールデン・ドームへ

【2-1】 アイアンドームの米本土配備とその限界

ゴールデン・ドーム構想の布石として注目されたのが、イスラエル製のミサイル防衛システム「アイアンドーム（Iron Dome）」の米本土配備である。これは低高度からのロケット弾や短距離弾道ミサイルを迎撃する実績あるシステムであり、2023年以降、テキサスやカリフォルニアに実験配備が行われている。

しかしアイアンドームはあくまで局地防衛用であり、ICBMや極超音速兵器に対応する能力はない。このため米国防総省は、より高性能でグローバルな防衛網の構築に向け、「宇宙空間からの即応型迎撃網」を次のステップと位置付けたのである。

【2-2】ゴールデン・ドームの技術的中核 ─ 宇宙常駐センサーとDEW(指向性エネルギー兵器)

ゴールデン・ドームでは、宇宙空間に常駐する監視衛星（early warning）と、軌道上の迎撃装置が中核を成す。これらは米宇宙軍および民間企業の協力により構築され、AIを用いたデータ解析とリアルタイム警戒が可能とされている。

特に注目されているのが、指向性エネルギー兵器（Directed Energy Weapons, DEW）の導入である。地上・空中・宇宙に配備された高出力レーザーやHPM（高出力マイクロ波）は、敵ミサイルのセンサー無力化、弾頭の加熱破壊、通信妨害などに使用可能とされる。宇宙空間であれば、荷電粒子砲（ビーム兵器）も実用的兵器となりうる。

（図解：宇宙空間に配置された迎撃衛星とレーザー照射シミュレーション図）

【2-3】ゴールデン・ドームの戦略的意図 ─ 「宇宙NATO」の布石

ゴールデン・ドーム構想は、単なる技術開発にとどまらず、NATOや日英豪など米国の同盟国を巻き込む「宇宙NATO」形成の戦略的布石でもある。
「宇宙NATO構想」という言葉が正式な名称ではなく、特定の参加国リストがあるわけではない。ただし、NATO加盟国＋日本、オーストラリア、台湾などの自由主義諸国は、宇宙空間の安全保障に関わる活動に積極的に参加しており、その活動範囲は拡大しています。

トランプ大統領は再三にわたり「NATO諸国の安保タダ乗り」を批判してきたが、宇宙ドメインにおける費用分担と共同運用を促すことで、米国の指導力強化と同盟国の依存構造維持を同時に実現しようとしている。

その一環として、日本や英国、オーストラリアとの間で宇宙監視ネットワークや共同実験の計画が進行中である。

【2-4】：米国内産業育成としてのゴールデンドームミサイル防衛
スペースXと民間企業の参入 ─ SDI構想の民間化と未来技術の結集

【2-4-1】. 防衛産業の再民間化 ─ 企業と国防の境界線が消える

ゴールデン・ドーム構想において特筆すべきは、民間企業の積極的な参入である。かつてのSDIが政府主導であったのに対し、現代の宇宙防衛はSpaceX、Blue Origin、Palantir、Lockheed Martin、Raytheon Technologies、Northrop Grummanなど多様なプレイヤーの参画によって支えられている。

民間宇宙企業はロケット打ち上げだけでなく、軌道上の監視衛星ネットワーク、データ解析AI、レーザー通信インフラ、さらには宇宙用DEWプラットフォームの設計・試作まで担っている。

〇. トランプ政権と防衛産業の関係

ゴールデン・ドーム構想は、トランプ政権の防衛政策と密接に関連しています。特に、スペースX社のイーロン・マスク氏や、防衛関連企業であるL3ハリス・テクノロジーズ、ロッキード・マーチン、RTXなどが主要な契約候補として挙げられています。これらの企業は、トランプ大統領の政策を支持するミリオネア層と重なっており、政権と産業界の連携が強化されています。

【2-4-2】. 宇宙開発の加速 ─ イーロン・マスクとSDI再起動

とりわけスペースXの果たす役割は大きく、Starlink衛星網によるリアルタイム監視と通信網、再利用ロケットによる迅速な衛星投入、そして国防総省との直接契約（例：2023年以降の「Starshield計画」）など、米軍の宇宙展開能力を飛躍的に向上させている。

一部報道では、スペースXは2025年までに宇宙配備型レーザー通信網および迎撃衛星試験機の軌道投入を予定しているとされ、これはレーガン時代の「SDI再起動」とも言える。

〇. リベラル派・主流派メディアの批判

リベラル派や主流派メディアは、トランプ大統領のゴールデン・ドーム構想を「我儘な暴走」と批判しています。特に、宇宙空間での兵器配備が国際的な緊張を高める可能性や、巨額の予算が国家財政に与える影響について懸念が示されています。

〇.. 富国強兵策としての位置づけ

トランプ大統領は、ゴールデン・ドーム構想を米国の防衛力強化と経済振興を同時に達成する「富国強兵策」と位置づけています。国内での製造を推進することで雇用を創出し、先進技術の開発を通じて国際的な競争力を高める狙いがあります。

〇.. 隕石防衛と国際的な資金拠出の要請

トランプ大統領は、ゴールデン・ドーム構想を地球全体の防衛システムとして位置づけ、隕石などの宇宙からの脅威にも対応可能としています。そのため、各国に対しても資金拠出を求める可能性があり、国際的な協力体制の構築が課題となります。

（図解：米国防予算における民間契約企業の比率・金額推移グラフ。2024年度、Lockheed：367億ドル、Northrop：298億ドル、SpaceX：52億ドルなど）

【2-4-3】 技術革新の坩堝 ─ AI、量子通信、次世代電力供給技術の導入

ゴールデン・ドーム構想が従来の防空・ミサイル防衛構想と一線を画す最大の特徴は、AI・量子技術・新型電力供給といった民間主導のハイテク分野を、防衛インフラの中核に組み込んでいる点にある。

まずAI技術については、スペースXやPalantir、Google傘下のDeepMindなどが開発を主導する自律型監視・警戒システムが、宇宙空間からのリアルタイム監視と脅威識別を可能にしている。AIは敵対国のミサイル発射を数秒以内に検知し、指揮系統を介さずに迎撃システムを自律起動する「ゼロ・レイテンシ迎撃」構想の中核を担う。

さらに、量子通信はStarlink後継のStarshield IIネットワークで本格的導入が予定されており、指揮通信網の耐妨害性・秘匿性を飛躍的に向上させると期待されている。特に中国やロシアがサイバー攻撃能力を強化するなかで、量子暗号技術は「デジタル核抑止」とも言うべき新たな戦略資産となっている。

また、レーザー兵器や衛星の高出力運用に不可欠な次世代電力供給システムとして、太陽光発電の高効率化とマイクロ原子炉技術が進められている。小型核電源を軌道上に配置する案は、かつてはタブー視されていたが、中国の人工衛星に核駆動型通信・監視機能が搭載されているという報道を受け、米国でも「宇宙原子炉構想」が急浮上している。三菱重工のミニ原発も宇宙空間へ進出する可能性があると思います。

NASAが本命視する原子力宇宙船

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【2-4-4】 軍事と商業の融合 ─ 「宇宙インフラ」の覇権争い

SDI構想が冷戦期の「軍事対決」の象徴であったとすれば、ゴールデン・ドーム構想は21世紀における「宇宙インフラ覇権」の戦いでもある。商用通信、地球観測、宇宙旅行、そして防衛。これらがすべて軌道上で交差し、商業衛星の大部分が何らかの形で軍事目的にも活用される「デュアルユース」の時代に突入した。

イーロン・マスクはこの点を明確に意識しており、「Starlinkネットワークは民間の利益を守るために始めたが、結果的に国家防衛に資するものとなった」と述べている。事実、ウクライナ戦争でStarlinkが通信インフラとして極めて重要な役割を果たしたことは記憶に新しい。

このように、宇宙空間における民間企業の活動は、今や国家安全保障と切っても切れない存在となっており、その動向はSDI以来の軍事技術革新にとって極めて重大な意味を持つ。

【2-4-4】ゴールデン・ドームと民間宇宙企業の連携 ─ スペースX、ブルーオリジン、DARPAの役割

■商業宇宙産業の軍事転用とSDIの民間化

かつてのSDIが政府主導の国家プロジェクトであったのに対し、現代の「ゴールデン・ドーム構想」では、民間宇宙企業との連携が極めて重要な要素となっている。とりわけスペースX（SpaceX）やブルーオリジン（Blue Origin）、ノースロップ・グラマン、ロッキード・マーティンなどの民間企業は、宇宙輸送・衛星配備・軌道上試験といった面で不可欠なパートナーとなっている。

スペースXは、再使用型ロケット「ファルコン9」や超大型宇宙輸送機「スターシップ」によって、低コスト・高頻度での衛星打ち上げを可能にしており、既に米宇宙軍の監視衛星や通信衛星を数多く軌道上に投入している。また、スターリンク（Starlink）ネットワークは地上からの干渉に強く、軍事通信や戦場でのネットワーク確保において、実戦での運用実績が積み上がっている。

ブルーオリジンは、BE-4エンジンを搭載した新型ロケット「ニューグレン（New Glenn）」の開発により、将来的な大型衛星や指向性エネルギー兵器モジュールの軌道投入能力が期待されており、DARPA（国防高等研究計画局）との共同研究も活発である。

こうした民間宇宙企業の技術は、冷戦期のSDIでは到底不可能だったスピードと柔軟性をもたらしており、「民間主導による軍事宇宙インフラ」の萌芽が見て取れる。

■. 軌道上実験と迅速配備 ─ 軍民融合の加速

2024年から2025年にかけて、米国防総省および宇宙軍は、複数の民間企業と連携し、軌道上での実験を加速させている。たとえば、スペースXは極超音速ミサイルに対するレーザー迎撃システムの軌道テストを実施し、成功すれば2026年までに初期運用構想（IOC）に達するとされる。

一方、DARPAは「Project Blackjack」など、低軌道小型衛星群による分散型早期警戒システムを構築中であり、AIによる自律運用と敵妨害への高耐性がその特長だ。これは「ゴールデン・ドーム」全体のセンサー層を構成し、従来の巨大な静止衛星に比べてコスト・防御性・配備スピードの面で圧倒的に優れている。

さらに、ロッキード・マーティンとレイセオンは、指向性エネルギー兵器の小型化・宇宙適応に関する共同開発を行っており、今後数年以内に地上からの指令で起動する軌道レーザー衛星の実戦配備が視野に入っている。

■. 民間主導による「宇宙防衛エコシステム」の構築

ゴールデン・ドーム構想の最大の特徴は、これまで国家主導でしか成し得なかった宇宙防衛領域を、商業的エコシステムの中で持続可能にしようとする点にある。つまり、民間の技術革新・競争原理・資本投入を活用し、「平時にも利益を生む防衛ネットワーク」を構築しようとしているのだ。

例えばスターリンクの商用展開により、ユーザーが支払う利用料金がインフラ整備費を一部補い、同時に軍用通信ネットワークの冗長性が確保される。同様に、民間衛星が収集する観測データを防衛用途に活用することで、低コストでリアルタイムな監視能力を維持可能とする。

このような「軍民融合の相互補完モデル」は、冷戦時代のSDIに比して持続性・拡張性・経済性に優れており、トランプ政権が唱える「国家の繁栄と防衛の両立」を具現化する手段として注目されている。

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【2-4-5】. 日本企業と民間宇宙防衛構想 ─ 三菱電機・IHI・ソニーの挑戦

米国の宇宙防衛における民間参入が加速するなか、日本でも三菱電機、IHIエアロスペース、ソニー、楽天宇宙部門などが国際的な枠組みに参画する兆しを見せている。特に三菱電機は、防衛装備庁と連携した小型監視衛星の量産を計画中であり、これは米国の宇宙NATO構想とも親和性が高い。

またソニーと楽天は、それぞれ光学センサーおよび通信衛星分野で民間軍事両用の技術開発を進めており、日本の技術が「準・防衛産業」として米国のネットワークに組み込まれる可能性もある。

これは単なる兵器産業化ではなく、「平時の宇宙インフラ整備を通じた同盟国間の信頼性強化」というトランプ政権の外交戦略にも適合しており、今後の日本企業の国際協力はSDI再来の一翼を担う可能性を秘めている。

第3章：ゴールデンドームミサイル防衛システム多層防衛網の設計と運用原理
ブースト段階とは、「弾道ミサイル、そして弾道ミサイルのようなロケットブースターを搭載した高度に機動性のある極超音速ブースト滑空体が最も低速で移動し、最も脆弱な段階です。また、高温の明るいガスの噴出により、迎撃のための発見・追跡が容易になります。また、交戦時間も短く、迎撃は敵の領土内で発生する可能性が高いです。
これまでＡＢＬ (Airborne Laser) とＫＥＩ（Kinetic Energy Interceptor）などが構想されてきました。

　ＡＢＬは酸素・ヨウ素化学レーザーを搭載した改造ボーイング７４７−４００貨物機からメガワット級のレーザー・ビームを上昇中の敵ミサイルの燃料タンクに照射して爆発させるというものです。

　２００７年に行われた飛行試験では、飛行中の目標を捕捉し、低レベル・レーザを発射・命中させて、また航空機搭載可能な高エネルギー・レーザー発生装置の取り付けが完了しました。

　０８年には地上および空中での高エネルギー・レーザー発射試験を実施し、０９年には実際の弾道ミサイルを用いた本格的な実証テストを行う計画でしたがあと一歩で中止となり　ＫＥＩは敵ミサイルの発射を探知すると近隣に潜ませている発射台やイージス艦、潜水艦から高速で打ち上げて体当たりして迎撃するもので、中距離・長距離の弾道ミサイルに対処するものでしたが、構想だけでした。

イージス艦SM-2ミサイルに比べ巨大なＫＥＩ（Kinetic Energy Intercept）ミサイル

【3-1】1 ミサイル迎撃の3段階フェーズ

フェーズ	特徴	迎撃方法	課題
ブーストフェーズ	ミサイル発射直後の推進段階	宇宙配備レーザー、衛星迎撃ミサイル	迎撃時間が数百秒程度と極めて短い
ミッドコースフェーズ	弾頭が大気圏外を飛翔（数分間）	宇宙迎撃衛星、地上配備迎撃ミサイル（SM-3等）	多段分離や欺瞞弾の識別が困難
ターミナルフェーズ	大気圏再突入後、目標接近時	地上迎撃ミサイル（THAAD、PAC-3）、航空機搭載レーザー	短距離かつ高速で迎撃精度が要求される

ＳＢＬ（Space Based Laser）宇宙配備型レーザー砲　

ブースト段階とは、「弾道ミサイル、そして弾道ミサイルのようなロケットブースターを搭載した高度に機動性のある極超音速ブースト滑空体が最も低速で移動し、最も脆弱な段階です。また、高温の明るいガスの噴出により、迎撃のための発見・追跡が容易でこの段階で迎撃したかったが、迎撃は敵の領土内で発生する可能性が高くさまざまな構想が上がったがが、いずれも実現することがなかったが、新SDIゴールデンドームミサイル防衛システムでは宇宙配備レーザー、宇宙配備衛星迎撃ミサイルが検討されており、1980年代夢でしかなかったSDIの宇宙配備レーザーが実現しそうである。

ＳＢＬ（Space Based Laser）宇宙配備型レーザー砲

になります。また、交戦時間も短く、です。これはすべて、空中、海上、および/または地上の資産を用いたブースト段階のミサイル防衛コンセプトにとって特別な課題を提示します。詳細はこちらをご覧ください。」

【3-2】各層の防御兵器群と連携

• 軌道上レーザー兵器群：高出力固体レーザーを搭載し、即時に複数目標に連続照射可能。

• 迎撃ミサイルシステム：地上・海上基地に配備、精密誘導と迎撃機動を特徴とする。

• 航空機搭載兵器：防衛空域内を機動し、地上基地と連携して迎撃支援。

【3-3】 指揮・通信・制御（C3I）システム

衛星間通信ネットワークで各層の迎撃兵器とセンサーをリアルタイム連携。AIが目標優先順位を判定し、最適迎撃パターンを算出。人間は戦術最終決定を担うが、自律運用技術の進展により半自律型運用も可能。

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【3-4-1】：高出力レーザー兵器の詳細技術と宇宙配備の課題

 固体レーザーの現状技術

• ファイバーレーザーは出力効率が40%以上に達し、冷却効率が良いため連続照射に適している。

• ディスクレーザーは高ビーム品質と出力密度が高いが、構造的に大型化しやすい。

【3-4-2】宇宙空間での熱管理

• 大気がないため放熱は放射（輻射）に頼るしかなく、熱パネルやヒートパイプで熱を衛星外部に効率的に放散。

• 将来的には、マイクロ原子炉からの廃熱を利用した熱交換システムの研究も進む。
  
  

【3-4-3】 照準・追尾技術

• 高速移動目標の追尾には光学・赤外線複合センサーとレーザー距離計を組み合わせる。

• AIによる軌道予測とビーム補正をリアルタイムで行い、ミサイルの機動回避を打ち消す。

【3-4-4】宇宙配備の課題と対策

• 宇宙環境での耐放射線・微小隕石対策が必須。高強度装甲と冗長システムで耐障害性を確保。

• エネルギー供給は大規模太陽電池アレイ＋高密度蓄電池を基本とし、長時間作戦を可能にする。
  
  
  
  
  
  

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プロローグ・トランプ大統領F47に続きF55構想を発表！

トランプ大統領は2025年3月21日空軍の第6世代の空軍戦闘機である制空権計画NGADが発展したF47をボーイング社と契約したと発表した。そして今度は突如5月15日F55構想を発表したのである。
トランプ大統領は頭が軽い狂人だというイメージをすり込もうとする米国のリベラル勢力や主流メディア側の人間にはトランプ大統領のグリーンランドやメキシコ湾と同じく表層だけとらえまた大言壮語Fしている程度としか感じないであろう。55が如何なる戦闘機で登場背景国益的関知からロッキードマーチン社へ戦闘機を必然性理解できないだろう。

第6世代の海軍戦闘機F/A-XX戦闘機はロッキードマーティンが脱落してほぼF/A-XXはノースロップグラマンが受注する可能性が高いと言う。

第二次世界大戦後30～40社あった航空機メーカーは冷戦後①ボーイング社②ノースロップ・グラマン社③ロッキードマーチン社に集約され、第5世代戦闘機はF22F35とロッキードマーチン(ゼネラルダイナミクス)の天下となるボーイング社(マグダネルダグラス)は軍用機部門が風前の灯となったが47の受注は政治判断であったと思う。ノースロップ・グラマンは大型爆撃機メーカーとなったがF14のグラマン以降戦闘機開発から遠ざかっておりFA-XXは間違いなくノースロップ・グラマン社が落札すると思われます。ロッキードマーチン社は第7世代戦闘機を担うと思うが、現在ロッキード・マーティンは、この第6世代のアメリカ戦闘機から完全に排除されており、現在、F-35という史上最大の軍用機プログラムを主導しているアメリカの主力航空機メーカーを事実上排除することは米国の国益国防政策上宜しくない。ロッキード・マーティンの製造ラインに穴を開けた場合緊迫化する国際情勢に対応できなくなり、いざ増産となっても主力戦闘機が増産できなくなるので、国防政策上ロッキードマーチンにの製造ラインに仕事を与え続ける必然性がありる。第5.5世代戦闘機としてF35アップグレード版F35X～F55は引き続き製造ラインを維持する必然性があり予想される台湾有事、戦時経済政策をやめられないロシアのさらなる暴走に備えためロッキードマーチンの製造ラインは止められないのである。

プロローグ・トランプ大統領F47に続きF55構想を発表！
序章：F-35の限界から生まれたF-55構想
第1章：F-35プラットフォームの進化と課題
1-1 ステルス万能論の限界
1-2 エンジンの限界とAdaptive Engine Transition Program（AETP）
第2章：F-55 ― コンセプトと構成
2-1 「F-55」は何を目指すのか？
2-2 ステルス vs 長距離センサー戦争時代における「双発」の意義
第3章：変わるエンジン、変わる戦闘機 ― 「F-55」に適合するパワープラントはどれか？
3-1F-55に適合するエンジン ― F135改良型か、次世代アダプティブか？
3-2 F-35における現行エンジンの限界
3-3■ 選択肢①：F135-EEP（エンジン・エンハンスメント・パッケージ）
3-4■ 選択肢②：次世代アダプティブ・エンジン（XA100 / XA101）
3-5これにより、XA100は次のような飛躍的性能向上を実現している。
3-6■ アダプティブ導入を阻む政治と費用の壁
3-7■F-35ブロック4とエンジン選定を巡る米国防界の葛藤
3-8■現行エンジンとアダプティブエンジンの対立構図
3-9■P&W社のF135EEP案とその妥協的性格
3-10■ブロック4アップグレードと日本への影響
3-11■今後の展望と課題
第4章：政治と産業の力学 ― F-55は誰のための戦闘機か？
4-1■F-47とFAXX ― 並行して進む「空と海」の次世代機計画
4-2■F-47構想（空軍NGADの先行量産機）
4-3 FAXX：米海軍の次世代艦載戦闘機構想
4-4■F-47、F-35X、そしてF-55 ― 空軍と海軍の将来構想とすみ分け
4-5■GCAPとF-55 ― 同盟国間技術融合の可能性
第5章：中国のJ-35と双発機のメリット
5-1■F-55の艦載機化 ― 双発エンジンが切り拓く次世代艦上戦闘機の可能性
5-2■結論　F35C配備分ををF55で置き換えるべし
第6章：JNAAMと長射程空対空ミサイルの共進化
第7章：結論と未来展望 ― なぜF-55は必要か？

序章：F-35の限界から生まれたF-55構想

トランプ元大統領によって言及された「F-55」構想――それはF-35の派生型、あるいは進化型としての双発戦闘機という未来図である。既存のF-35A/B/Cは、その多用途性とステルス性で21世紀型戦闘機の代表格となっているが、そこには運用上の限界、特にエンジン出力、航続距離、将来性に対する疑問も存在する。

このような背景において、F-35を原型としつつ、双発化によってより高出力・長航続・超音速巡航・持続戦闘能力を備えた戦闘機、すなわち「F-55」は、F-35を軸としたアメリカおよび同盟国の制空戦略の再構築を意味する。

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F-35が生まれ変わるアップグレードの数々 | F-35の役割を変えるための長いアップグレードリスト

第1章：F-35プラットフォームの進化と課題

1-1 ステルス万能論の限界

トランプ前大統領は演説の中で次のように述べた。

「我々はF-35にアップグレードを加えている。だが、私はこれを“F-55”と呼びたい。エンジンは1基ではなく2基になる。私は単発エンジンが好きではない。」

この発言には、彼が一貫して語ってきた「兵士の安全性」と「航空優勢の確保」という信条が込められている。特に、双発機の冗長性に対する信頼は強く、「一基のエンジンに全てを委ねるな」という考え方は、空母運用機や戦闘域の深奥に侵入する任務で重要な視点である。

では、このF-55とは具体的にどのような機体を指すのだろうか？ 現時点では以下の3つの可能性が考えられる。

1. F-35の機体構造をベースに双発化した新設計機

2. F-47（次世代有人戦闘機）より低コスト・低機能の補完機

3. F/A-XXの候補として米海軍向けに提案される新型機

この中でも、特に空母艦載運用を意識した双発型F-35C派生機、あるいは次期F/A-XXプログラムと融合した海軍型の“F-55”構想が最も現実的であると見られている。

F-35はそのステルス性によって、敵防空網に深く侵入することを前提としているが、21世紀中盤のA2AD（接近阻止・領域拒否）環境においては、ステルス性単体では不十分になりつつある。中国のJ-20やPL-15、ロシアのSu-57など、長射程センサーフュージョンとハイパーソニックミサイルの台頭により、F-35は探知・追尾・撃破の対象となりつつある。

1-2 エンジンの限界とAdaptive Engine Transition Program（AETP）

F-35が搭載するF135エンジン（P&W製）は、高性能ではあるが冷却能力や熱負荷耐性に限界がある。これを補完する形で登場したのがAETPだ。GE製XA100やP&W製XA101は、アダプティブ・サイクル技術により、出力と燃費の両立、そして大出力兵器（指向性エネルギー兵器等）への対応を目指している。

しかし、AETPはF-35への搭載を巡って政治的・予算的に難航しており、空軍はブロック4の改良とF-35Aの改良に集中する一方、海軍と海兵隊は現実的にF135の改良版（EEP）を採用する方針だ。

F-35がブロック4にバージョンアップで最強ステルス機F-22を超える！？航続距離は30％拡張され加速性能は2桁向上へ！

要約

アメリカ空軍を中心に運用が進むF-35ライトニングII戦闘機は、今後さらなる近代化改修を受けることで、その性能を飛躍的に向上させる予定である。2027年頃を目標に予定されている「ブロック4」アップグレードおよび新型エンジンの搭載により、F-35はF-22ラプターを超える性能を一部で実現し、アメリカの空軍力の中核を担う主力機としての地位を確実なものにしようとしている。

まず、ブロック4アップグレードとは、F-35プログラムにおける一連の機能追加・改良を指す。このブロック4では、合計66項目にも及ぶ新機能の搭載や既存システムの改善が行われる。具体的には、従来の空対空ミサイル（AIM-120 AMRAAM）を4発搭載していた内部兵装ベイを拡張し、最大6発まで搭載可能とする「サイドキック」機能が含まれている。これにより、ステルス性能を保持したまま対空戦能力を強化することが可能となり、戦闘持続力も大幅に向上する。

また、センサー類や通信システムも刷新される。ブロック4では、電子戦能力を担うAN/ASQ-239システムや赤外線センサーEOTS（Electro-Optical Targeting System）の性能向上、敵味方識別（IFF）の改善、データリンク機能の拡張などが行われる。これにより、F-35は戦場の情報ハブとしての役割をより強化し、多数の機体間でのリアルタイム情報共有や、無人機との連携能力が飛躍的に向上する。また、冷却能力や処理速度の強化も不可欠であり、「テックリフレッシュ3（TR-3）」と呼ばれる基幹システム更新もブロック4に組み込まれている。

しかし、こうした拡張・強化は同時に搭載機器の消費電力と発熱量を増加させる。現行のF135エンジンでは、発電能力や冷却能力が限界に達する可能性があり、そこで米空軍はエンジンの換装を検討している。具体的には、アメリカ空軍研究所（AFRL）が主導する「適応型エンジン移行プログラム（AETP）」によって開発中の次世代エンジンが注目されている。これにより、航続距離は約30％延伸し、推力や燃費効率も大きく向上する見込みだ。

この航続距離の向上は、特にアジア太平洋地域での運用において極めて重要な意味を持つ。米空軍が行った複数のシミュレーションでは、中国のA2AD（接近阻止・領域拒否）戦略のもとでは、空中給油機の前進配備が困難であることが判明している。そのため、F-22や現行のF-35のような航続距離の短い戦闘機では、作戦半径が限定され、中国本土に対する深い打撃作戦や制空任務の遂行が困難となる。空中給油機の損耗を避けつつ、ステルス機が自立的に作戦を実施するには、航続距離の拡大とペイロードの増加が必要不可欠である。

このような背景から、米空軍はF-35の将来構想において、「NGAD（次世代制空機）」の開発と併せて、F-35の近代化にも大きく投資している。特にF-35AとF-35Cは、ブロック4と新型エンジンによってF-22以上の状況認識能力、ネットワーク戦闘能力、そして兵装搭載力を実現しつつある。また、F-22は生産が終了しており、将来的にはF-35が米空軍戦力の最大構成要素となることが確実であるため、その改良は全体戦略に直結する。

加えて、F-35の近代化は米軍のみならず、国際的なパートナー国にとっても重要である。すでに多数の国がF-35を導入・運用しており、ブロック4仕様へのアップグレードは、NATOやインド太平洋地域での共同作戦能力の向上にも寄与する。特に、日本、韓国、オーストラリアなどのアジア諸国にとっては、中国や北朝鮮の軍事的脅威に対抗する上で、F-35の作戦持続力と情報優位性の強化は喫緊の課題といえる。

一方で、ブロック4や新型エンジン開発には多額の予算と技術的課題が伴い、2025年時点ではスケジュール遅延やコスト増大の懸念も生じている。特に、TR-3の完成が遅れると、ブロック4の導入も遅延する恐れがあり、計画通りに近代化が進むかどうかは注視が必要である。また、米議会内では、新型エンジン開発をF-35全体に展開するか、もしくはブロック4に限定するかを巡っての議論も続いている。

総じて、F-35のブロック4アップグレードとエンジン改修は、単なる性能向上にとどまらず、米軍の戦略全体の転換、特に対中国・インド太平洋戦略の再構築に深く関わるものである。F-35は今後も数十年にわたり、多国籍共同作戦の中心的役割を担うと予想されており、その近代化の成否は、21世紀の空戦構造とパワーバランスに直接的な影響を与えることになる。ブロック4をもって「最強ステルス機F-22を超える」との評価も、もはや単なる誇張ではなく、現実味を帯びつつある。

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第2章：F-55 ― コンセプトと構成

2-1 「F-55」は何を目指すのか？

F-55構想は、現行のF-35の基本設計を拡張し、以下の要素を統合した「双発・中距離・多用途・高持続力戦闘機」としての将来像が語られている。

• 双発化による冗長性と推力向上

• 長航続距離と大型兵装搭載能力

• 最新型AESAレーダーとマルチスペクトル・センサー統合

• JNAAM級やAIM-260級の200ｋｍ超級長射程AAMを複数搭載

• AETP系エンジンによる次世代推進力と冷却性能
  

  
  
  米次世代戦闘機用ジェットエンジン完成XA100！まずはF35戦闘機エンジンへの載せ替え用に？F135との交換をXA100は・・・

  
  
  

  
  
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この構想は、単なるF-35の延長線上ではなく、むしろGCAPやNGAD、そしてFAXXといった次世代機群との「橋渡し」的なポジションに位置づけられる。

2-2 ステルス vs 長距離センサー戦争時代における「双発」の意義

現代の空戦は「先に見て、先に撃つ」情報戦の様相を強めており、長射程AAM（AIM-260、JNAAM、PL-15）とそれを運用するセンサー性能が勝敗を決する時代に突入している。これに対応するには、以下の能力が不可欠だ。

• 高出力センサーの搭載（強力な電力供給が必要）

• 電子戦装備の常時稼働

• 長時間のステルス巡航

これらはいずれもエネルギー需要が大きく、F-35の単発設計では厳しい。ゆえに双発機の再評価が起きており、F-55はこの文脈で「実現可能な第5.5世代機」として位置づけられる。

F-35は当初から「統合打撃戦闘機（Joint Strike Fighter）」として設計され、共通機体構造をベースに三軍に供給されるコンセプトだった。F-35A（空軍）、F-35B（海兵隊・STOVL）、F-35C（海軍・空母運用）という3バリアントがある。

F-55構想が示す「双発型F-35」は、当然これまでのF-35とは機体構造もサブシステムも根本的に異なる新設計が求められる。特に以下の技術的課題が顕著だ。

• 機体構造の大幅変更：胴体を再設計し、エンジン2基を収納するスペース、給気系統、熱処理構造、重量バランスを新設計する必要がある。

• 推進系統の選定：NGAD用の適応型エンジン（GEのXA100、P&WのXA101/103）などを流用する場合、機体全体の冷却・構造耐性が課題。

• 航続距離とペイロード：推力が増大すれば航続距離や兵装搭載量の改善が見込めるが、その分燃料消費と重量増加のトレードオフが発生。

• ソフトウェアと統合センサーの再適合：F-35の中核である統合センサーシステムとミッションソフトウェアを新機体に最適化する必要。
  

  

  F35コックピット
  
  

つまりF-55とは、見かけ上はF-35の発展型でありながら、実質的には**「全く新しい戦闘機」**の開発を意味する。

第3章：変わるエンジン、変わる戦闘機 ― 「F-55」に適合するパワープラントはどれか？

F-55のエンジンは

F-35搭載目指すXA100アダプティブエンジン 2022年から米空軍施設で試験

GEは、2021年8月末から開始したXA100-GE-100アダプティブサイクルエンジンの2基目のフェーズ1テストを終了しました。2022年第1四半期からアメリカ空軍のアーノルド技術開発センター(AEDC)の施設でフェーズ2の試験に入ります。アメリカ空軍のアダプティブエンジン移行プログラム(AETP)として進められている新世代のエンジンで、まずはF-35ライトニングIIに搭載、さらに将来の第6世代戦闘機向けエンジンとして開発が進められています。 アメリカ空軍は、AETPの要求でF-135の最大推力4万3,000ポンドから10％向上と同時に、25％の燃費向上を求めており、この要求を満たしたことが2020年12月に1基目で確認済みです。2021年8月末から、2基目で燃焼試験を進めたGEは、F-35AとF-35Cの2機種に適合する設計で、作動の確認、燃焼の状態などデータ収集を進めています。さらに、アメリカ空軍が指定するバイオ燃料での作動も確認されています。 AETPプログラムは、GEとプラット・アンド・ホイットニー(P&W)のXA101と共に、まずF-35ライトニングIIに搭載するP&WのF135エンジンの換装を目指しています。さらに、将来の第6世代戦闘機に搭載する可変サイクルエンジンとして設計されています。GEはテスト開始とフェーズ1の完了を発表していますが、P&WもXA101エンジンの燃焼テストを開始しています。

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3-1F-55に適合するエンジン ― F135改良型か、次世代アダプティブか？

F-55（仮称）が双発化されたF-35として将来登場するならば、その開発において避けて通れないのが「エンジンの選定」である。特にF-35の原型である単発機は、現行のF135-PW-100エンジンに多くの限界を抱えており、F-55がそれらをどのように克服するかは注目されるポイントである。

本章では、F-35で直面しているエンジン面の課題を整理しつつ、F-55に適合しうるパワープラントとしての選択肢を比較検討する。

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3-2 F-35における現行エンジンの限界

現在、F-35AおよびC型に搭載されているのは、プラット・アンド・ホイットニー社製のF135-PW-100ターボファンエンジンである。このエンジンは約19トン級の推力を誇り、F-22のF119エンジンの技術をベースとして発展させたものだ。しかし、F-35のブロック4（Block 4）アップグレード以降、搭載されるセンサー群や電子戦装置、冷却要求の増大により、F135は発電・冷却能力の限界に直面している。

特に、以下の3点が課題として顕在化している。

1. 電子機器の増加に伴う発電容量不足

2. 高熱を発する電子戦システムへの冷却供給の限界

3. さらなる推力が求められる極超音速兵器搭載への対応力不足

これらの課題は、双発機構想であるF-55にとって、単なる「既存技術の転用」では対処が困難であることを意味する。そこで、選択肢として注目されているのが2つの方向性である。

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3-3■ 選択肢①：F135-EEP（エンジン・エンハンスメント・パッケージ）

2023年、プラット・アンド・ホイットニー社はF-35の現行エンジンをアップグレードするための「EEP（Enhanced Engine Package）」を発表し、2024年には米空軍との契約も締結された。これは既存のF135をベースに、以下の改善が盛り込まれている。

• 推力の増強（約22トン）

• 燃費の向上（5〜7%程度）

• 冷却性能の向上（20〜25%）

• 整備性・寿命の改善

EEPの最大のメリットは、「既存のF135整備体制を維持しつつ、漸進的な性能向上が可能である点」である。F-35ブロック4向けの標準エンジンとして、米空軍・海軍・海兵隊すべてに適合し、特にB型（STOVL）にも対応できる。

しかしF-55のような双発構成・長距離ミッション対応機にとっては、依然として出力・燃費・冷却容量が限界に達する可能性がある。また、EEPはあくまで「現行機の延命策」であり、将来世代の航空機に対応する柔軟性は限定的といえる。

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3-4■ 選択肢②：次世代アダプティブ・エンジン（XA100 / XA101）

一方、F-55にこそ適していると評価されているのが、アメリカ空軍のAETP（Adaptive Engine Transition Program）によって開発された次世代エンジン、GE製XA100およびP&W製XA101である。

この両機種に共通するのは、「アダプティブ・サイクル方式」という新しいコンセプトだ。従来のターボファンエンジンでは、バイパス比を固定しているが、アダプティブ方式では、以下の3つのモードを状況に応じて切り替えることができる。

• 推力重視モード（高出力）

• 巡航モード（低燃費）

• 冷却重視モード（高エアフロー）

3-5これにより、XA100は次のような飛躍的性能向上を実現している。

• 推力：約22トン以上（F135比＋10%）

• 燃費改善：＋25%以上

• 冷却容量：従来比2倍

とりわけ重要なのは「冷却容量」である。F-35ブロック4では空冷だけでなく燃料冷却も限界に達しており、アダプティブ・エンジンでなければ電子戦・レーザー兵器の将来搭載に耐えられないとされている。

また、XA100は既にF-35A機体への搭載互換性試験も終了しており、米空軍ではNGAD（次世代制空機）にも搭載予定とされている。

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3-6■ アダプティブ導入を阻む政治と費用の壁

にもかかわらず、2024年にはAETPの正式採用が見送られた。その最大の理由はコストと機種間の非互換性である。特にF-35B（垂直離着陸型）にはXA100の搭載が物理的に不可能であり、空軍・海軍・海兵隊の統一エンジン思想に反するという政治的配慮があった。

とはいえ、将来のF-35A/C改修機やF-55のような新設計双発機においては、この制約を回避可能である。したがって、GE XA100やP&W XA101がF-55用エンジンとして復活する可能性は、極めて高いと考えられる。

3-7■F-35ブロック4とエンジン選定を巡る米国防界の葛藤

F-35戦闘機は、継続的な能力向上を図るべく「ブロック4」アップグレードが進行中である。これは主にソフトウェアの更新を中心に、搭載兵器、センサー、アビオニクス、コクピットの表示装置といったハードウェア面も含めた大規模な能力向上計画であり、将来的には無人機との連携運用や長射程ミサイルの搭載、センサー能力の飛躍的向上などを可能とするものだ。

しかし、その進化を支える中核装置である「エンジン」を巡って、米国防省、空軍、議会、エンジンメーカー各社の間で意見が対立しており、将来的なF-35の性能と運用コスト、さらには日本を含む同盟国のF-35運用にも大きな影響を及ぼす懸念が出ている。

3-8■現行エンジンとアダプティブエンジンの対立構図

F-35に搭載されている現行エンジンは、プラット・アンド・ホイットニー（P&W）社製の「F135」である。これは非常に優秀なターボファンエンジンであるが、設計段階ではブロック4が想定する冷却能力・電力供給能力には対応しきれておらず、限界を迎えつつある。

このため、次期エンジンとしては2つの選択肢が挙げられている。1つはF135の改良型である「F135 Enhanced Engine Package（EEP）」、もう1つはゼネラル・エレクトリック（GE）社などが開発中の「アダプティブエンジン（例：XA100）」である。

アダプティブエンジンは、飛行速度や高度に応じてバイパス比を変化させることで、燃費効率を高めつつも大推力を得ることができる次世代エンジンであり、従来型よりも燃費は約25％、推力は約10％向上するとされている。しかし、技術的リスクと開発費、全F-35バリアント（A/B/C）への適合性に関する不確実性が課題とされ、米空軍長官ケンドール氏は採用に否定的な立場を示した。

3-9■P&W社のF135EEP案とその妥協的性格

P&Wが提案するF135EEPは、アダプティブエンジンの革新技術こそ採用しないものの、既存エンジンを基礎に燃焼効率や熱管理能力、推力、発電能力の強化を図るものである。既存設計の延長上にあるためリスクが低く、既存の生産ラインや部品の互換性も高く保たれる。また、価格も比較的安価である点が利点である。

ケンドール長官は、すべてのF-35バージョンに対して確実に対応可能で、かつコスト効率に優れるF135EEPを支持しているとされる。アダプティブエンジンは「必要以上の性能」であり、ブロック4を完全に活かす上では「高価すぎる」との評価がなされている。

3-10■ブロック4アップグレードと日本への影響

F-35のブロック4アップグレードは、主にソフトウェアによる改良（約80％）で構成されており、残りはハードウェアの刷新を含む。例えば、新しいメインコンピュータ、パノラマ表示装置、サイドキック（空対空ミサイル搭載数増加用キット）などが含まれ、最終的には国際整備拠点（MRO&U）での大規模改修が必要となる。

日本はアジアにおける国際整備拠点を有しており、航空自衛隊のF-35Aも2020年から段階的にブロック4機能の一部（自動地上衝突回避システムなど）を導入済みである。今後はAI搭載無人機との連携、長射程ミサイル（JSM等）の搭載、センサー能力の向上などが予定されているが、そのすべてを活用するためにはエンジンの性能向上が不可欠とされる。

特に、ブロック4ロット17以降では冷却性能と電力供給の要求がF135の限界を超えており、現在のエンジンのままでは一部機能の使用が制限され、エンジンの過負荷運転による燃費悪化や寿命短縮といった弊害が発生する可能性が高い。

3-11■今後の展望と課題

F135は初期ロットのF-35にとっては最適化されたエンジンであったが、ブロック4以降の機能を支えるにはスペック不足が顕在化している。冷却能力拡張とブリードエア供給量のバランスがゼロサムであるため、推力を犠牲にして冷却を優先するといった運用上のジレンマも発生している。

そのため、F135EEPの導入は現実的な妥協案とされるが、長期的な視点ではアダプティブエンジンのような革新技術の採用も視野に入れなければ、今後の脅威環境に対応しきれない恐れがある。

日本としても、今後のF-35ブロック4対応に際してエンジン更新の有無が重要な政策判断となる。コスト、整備体制、戦闘能力のバランスを見極めながら、慎重な選択が求められる段階にある。

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第4章：政治と産業の力学 ― F-55は誰のための戦闘機か？

　4-1■F-47とFAXX ― 並行して進む「空と海」の次世代機計画

トランプ氏のF-55発言が米国内で注目される理由は、技術よりも政治・産業の文脈にある。

FAXX


The Navy's new stealth fighter is leaving the Air Force behind

要約

米海軍の次世代艦載戦闘機「FA-XX（FAXX）」の計画と背景、またその戦略的意義を詳細に解説した内容になっています。

🔵 1. 背景：海軍は「第6世代戦闘機」へ突き進む

米空軍の「NGAD（次世代航空優勢機）」が再設計・予算制限により一時停止する中、米海軍はFAXX計画を加速。
この結果、海軍が世界初の第6世代戦闘機を配備する可能性が高まっている。
FAXXは、2030年代に退役するFA-18スーパーホーネットとEA-18Gグラウラーを代替する。

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🔵 2. 必要とされる能力

FAXXに求められるのは、以下のようなマルチロールかつ先進的な機能です。

ステルス性能：高脅威空域（A2/AD）での生存性
長距離戦闘能力：空対空・空対地の両方
艦載機能：空母（ニミッツ級、フォード級）からの運用
電子戦・ISR統合：将来的にはグラウラーの機能も統合の可能性

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🔵 3. FAXXとNGADの違い（海軍と空軍のアプローチの相違）

項目	空軍（NGAD）	海軍（FAXX）
目的	F-22後継の制空戦闘機	FA-18の空対空・空対地マルチロール後継
ミッション	空優特化（空対空主力）	マルチロール（戦闘＋攻撃）
運用環境	本土基地ベース	空母発進・艦載前提
構想名	NGAD（Next Gen Air Dominance）	FA-XX（Fighter-Attack X）

海軍のFAXXは「FA」＝Fighter Attackの名を受け継ぎ、戦闘＋攻撃任務を両立する万能機を目指す。

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🔵 4. Xプレーン・優位性構想（DARPA発の秘密計画）

2014年、DARPAが「優位性構想（Air Dominance Initiative）」を立ち上げ。
単一機種ではなく、有人戦闘機を中核とする「システム・オブ・システムズ」構想に転換。
AIドローン（忠実な僚機）との連携が中核。
成果は「Xプレーン計画」として空軍・海軍・DARPAが費用分担し、少なくとも1機の飛行実証機が開発され、記録を破ったとされる。

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🔵 5. 海軍の戦略的意図と不確実性

米海軍はFAXX計画を来年契約段階に進めたいと表明しているが、依然として予算・技術・政治的ハードルが存在。
無人UAVとの統合も検討されたが、ISR攻撃型UAVは棚上げされ、給油型（MQ-25 スティングレイ）が優先。
それでもFAXXは将来の制空・攻撃・電子戦を担う中核とされ、F-35Cを補完しながら併用運用される予定。

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🔵 6. 国際動向と地政学的文脈

米空軍のF-15EX縮小に反し、イスラエルがF-15IAを25機購入する契約（総額20億ドル）。
米軍はF-15EXなどの第4.5世代機より、第6世代の将来性に重点を置く転換点に差しかかっている。

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🔵 まとめ：FAXXは「マルチドメイン戦」に対応した新世代の海軍主力戦闘機

FAXXは単なる機体開発ではなく、無人機連携・電子戦統合・ステルス・空母運用を融合させた「空の統合作戦中枢」になる可能性がある。
海軍が空軍に先駆けてFAXXを実戦配備すれば、世界で初めて「第6世代戦闘機を運用する軍」となる。

1. 　F/A-XXプログラムは第6世代艦載ステルス機の開発構想であり、ボーイング、ロッキード・マーティン、ノースロップ・グラマンが競争に参加していたが、ロッキード案が空軍基準未達により除外されたという報道があった。だがF-55という名称で再浮上することで、再び競争に戻れる可能性が出てきた。

2. 防衛産業への政治的テコ入れ
   　F-35は世界中に数千機が輸出・配備され、サプライチェーンも数十カ国にまたがっている。F-55の開発は、これら既存のF-35ネットワークに新たな成長機会をもたらす。

3. 中東諸国への売り込み
   　トランプ氏がこの発言をしたのは、F-15EXにも投資してきたサウジアラビアやカタールといった湾岸諸国の軍関係者の前だった。双発機F-55を「F-35の改良型」として輸出可能とすれば、地政学的インパクトは大きい。
   

   

   F47NGADコンセプトアート米空軍
   
   

4-2■F-47構想（空軍NGADの先行量産機）

空軍のNGAD計画は「システム・オブ・システムズ」として、多数の無人機と有人機を組み合わせる設計思想で進行中だ。これに対し、「F-47」はNGADの技術を簡略化し、F-22とF-35のギャップを埋める中間機として、F-55と同じく「双発・長距離・高出力」の特性を備えるとされる。

4-3 FAXX：米海軍の次世代艦載戦闘機構想

海軍はF/A-18E/Fの後継としてFAXX（F/A-XX）を構想中であり、ステルス性よりも電子戦能力とセンサー範囲を重視している。FAXXは、

• J-20やH-6Kなど中国戦力への中距離対応

• 艦載機としての耐久性

• アダプティブ・エンジン搭載

• 無人機との連携前提

といった特徴を持ち、これもまた双発・長距離型ステルス機である。F-55とFAXXは設計思想が共鳴しており、部品や技術の共有が検討されている可能性もある。

4-4■F-47、F-35X、そしてF-55 ― 空軍と海軍の将来構想とすみ分け

米空軍は次世代制空戦闘機F-47（NGAD有人機）を開発中であり、F-22の後継とされている。しかし、F-47は非常に高価な戦闘機であり、すべての任務をF-47に担わせることは難しい。

ここに、F-55のような「F-47の80％の能力を50％のコストで実現する戦闘機」が登場すれば、F-47とペアで運用する中級クラスの有人ステルス機という位置づけが可能だ。

一方で、F-35のブロック4や「F-35X」と呼ばれるアップグレード構想も進行中である。これはAI統合、センサー強化、F-22譲りの飛行制御アルゴリズムなどを搭載する高性能型F-35だが、あくまで単発機ベース。

F-55構想は、これら「F-35X」と「F-47」の中間を埋める新カテゴリとして、空軍にも魅力的な選択肢となるかもしれない。

4-5■GCAPとF-55 ― 同盟国間技術融合の可能性

GCAP（日英伊共同開発）は、第6世代機としてF-35後継を目指すが、既存のF-35ユーザー国がすぐに第6世代機を運用できるとは限らない。その「橋渡し役」としてF-55型の存在は非常に有意義だ。

• F-55はF-35のインフラや整備基盤を再利用

• GCAPやNGADとは通信・センサーフュージョンで互換性

• 同盟国間での共同開発・相互部品供給が可能

といった形で、F-55は「第5世代機の最終形」であり、「第6世代への導入機」としての役割を果たす可能性がある。

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第5章：中国のJ-35と双発機のメリット

Ｊ-31

中国が開発を進めるJ-35戦闘機は、F-35をハッキングして設計したとされるが、F-35エンジンのプラットアンド・ホイットニー（P&W）社製のF135アフターバーナー付きターボファンエンジンをパクることができず、FC-1用にロシアより輸入したクリモフ RD-93 (推力85.4kN) を2基並べ17.8kNを確保したが単発のされたと考えられ^[5]、これを横に並べて双発としている。

P&WF135ドライエンジン推力125kN、アフターバーナー使用時推力191kNに及ばない。だが当初から双発エンジン構成を採用していることで次の利点を提供している。

• 空母運用時の安全性確保

• 推力増によるペイロード拡張

• 長距離作戦への対応

F-35Cが単発であることに批判は出ていないが、実際には海軍内部で双発機の必要性を訴える声は根強い。J-35の双発設計を「軍事的模倣」として一蹴するのではなく、現実の運用ニーズに適した選択肢と認識することも重要である。

第6章：JNAAMと長射程空対空ミサイルの共進化

F-55やFAXXの意義をさらに高めるのが、次世代長射程AAMである。AIM-260やPL-15への対抗として、英国と日本が共同開発するJNAAM（MeteorとAAM-4Bの融合体）があるが、重要なのは「ミサイル性能の最大化にはプラットフォームの進化が不可欠」という点だ。

• 長射程ミサイルには大推力・高空発射が望まれる（＝双発＋高出力機）

• ステルス機での発射は探知遅延効果を生む

• 電波誘導＋赤外＋AIによる複合ホーミング

F-55はJNAAMやAIM-260のような「見えざる長槍」を最大活用できる数少ない有人機となりうる。

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第7章：結論と未来展望 ― なぜF-55は必要か？

• F-35は「大量運用の第5世代機」としての役割を果たし続けるが、その運用寿命は2040年代に向かって限界を迎える。

• F-55は、F-35のユーザーが段階的に「次世代任務」に対応するためのステップであり、その双発設計・高出力・長航続距離は、未来の空戦環境に不可欠な性能である。

• NGADやGCAPが持つ超高価格・高技術のリスクを補完し、「より実戦的な選択肢」としてF-55は再評価されるだろう。

• 将来は、F-55、FAXX、F-47が「次世代多国籍航空戦力」の主柱となり、無人機群や長射程AAMと連携する形で運用される。
  
  F-55は単なる「双発F-35」ではない。それは、F-35の限界を超え、A2AD環境に適応し、次世代戦の現実に対応する「戦略的中間解」であり、21世紀後半の航空戦力を見据えた重要な布石となるのである。
  
  
  
  

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序章：GCAP/F-3戦闘機とは何か

日本、イギリス、イタリアの三カ国が共同で進める**GCAP（Global Combat Air Programme）**は、世界に誇るべき次世代戦闘機開発プロジェクトである。このGCAPにおいて、日本が担当する機体が通称「F-3」だ。

このF-3は、従来の第5世代戦闘機を凌駕する第6世代戦闘機として設計され、ステルス性能、ネットワーク連携、無人機随伴運用、さらには将来的なレーザー兵器搭載を視野に入れている。GCAPは、単なる戦闘機開発に留まらず、国防、産業、外交戦略を一体化する国家的な超プロジェクトなのだ。

GCAPへの経緯　グローバル戦闘航空プログラムwiki

日本は、2018年に策定した中期防衛力整備計画（31中期防）でF-2戦闘機の後継として日本主導の戦闘機開発を決定、2020年に三菱重工が開発主体に選定されF-X計画を始動させた。2020年12月、防衛省は技術開発を支援する海外企業として、アメリカ合衆国のロッキード・マーティンを選定する方針を示したが、 2022年5月、開発支援企業を英国のBAEシステムズへ変更する意向が明らかにされた。

共同開発計画

開発コストを削減する手段として、両方の戦闘機プロジェクト(F2後継計画とテンペスト計画)を統合する議論は、早くも2017年から始まっていた。 2022年7月19日、イギリス政府は日本とイタリアと次期戦闘機の開発で協力を強化すると発表。2022年8月14日、日本の複数の政府関係者も、日英の次期戦闘機開発計画を統合し共通機体を開発する方向で最終調整に入ったと明らかにした。9月には、BAEシステムズ・テンペストの開発計画でイギリスと協力関係にあり、F-35を運用するイタリアの参加が検討されていると報じられた。

2022年12月9日、日英伊政府は、グローバル戦闘航空プログラム（GCAP）というプロジェクトの名のもとに、日本の次期戦闘機開発計画と英伊で進行中であったBAE システムズ・テンペスト開発計画を統合し、共通の戦闘機を共同開発し配備することを発表した。

ファンボロー現地での関係者説明によれば、今回の形状変更は、「飛行性能とステルス性の高度なバランスを追求した結果」であり、特に長距離侵攻任務や広範囲な空域防衛を視野に入れた仕様変更だという。

また、ファンボロー航空ショーでは、GCAPプロジェクトの国際展開についても新たな動きが見られた。カナダ、オーストラリア、さらには「FCAS（Future Combat Air System）」を進めてきたフランス・ドイツ・スペインまでもが、米国戦闘機のモンキーモデル政策に懸念を強め、GCAP参加を模索する動きを見せ始めている。

さらに、以前より参加希望を示していたサウジアラビアも、中国が開発を進める第5世代ステルス戦闘機J-35のセールスを受けていたが、これを断ったされている。これは日本、英国、イタリアの第6世代戦闘機開発計画GCAPに参画するための協議を続けるサウジアラビア政府の姿勢を反映したものとされる。サウジは自国空軍での採用以上に自国防衛産業の育成につなげる目的があり、強い参加意向を持つ、英国イタリアは積極的だが日本としてはサウジの資金力に期待するものの、サウジは条約に基づく参加国とは異なる「パートナー」として参画に留まってほしいと考え本格的な交渉段階に入りつつあると報じられており、GCAPが**「世界戦闘機」としての地位を確立する可能性**も現実味を帯びてきた。

この拡大の鍵となるのが、第三国への輸出である。

日本政府は2025年3月、次期戦闘機GCAPについて、第三国輸出を解禁する方針を正式に閣議決定。
公明党などの慎重論を乗り越え、紛争国などへの輸出制限を条件に、国家戦略レベルでの輸出政策転換が実現した。

イギリスやイタリアも、開発コストの回収と規模の経済達成を狙い、積極的な輸出を志向しており、日本も足並みを揃える形となった。

なお、ファンボロー航空ショー期間中、イギリスを訪問していた木原防衛大臣は、英伊両国の防衛大臣と直接会談し2035年の配備に向けたGCAP開発スケジュールの維持と緊密な協力関係の継続を確認した。この一連の動きにより、GCAPは単なる日本向け戦闘機開発にとどまらず、新たな西側次世代戦闘機プラットフォームとしての地位を固めつつある。

■英国BAE社技術実証機

先進技術実証機 (Advanced Technological Demonstrator-X, ATD-X) X-2心神

先進技術実証機 (Advanced Technological Demonstrator-X, ATD-X) X-2心神は次期戦闘機FXを開発するにあたり国産ステルス機を開発し、先進技術実証機高度な飛行制御技術、そして空中におけるステルス性の確認などを実証し、検証されました。日本の技術実証機でした。

■英国BAE社技術実証機

画像元、現在デモンストレーターの画像は公開されていません。

風洞実験中のテンペストのスケールモデル（BAEシステムズ提供）BAE社技術実証機は旧テンペストの機体に近いかもしれません。

GCAPは、2030年初飛行、2035年の量産機配備が予定されているが、GCAPに先立計画されていたブリティッシュ・テンペスト・プログラムの一環として実証機を飛行させるという。2027年に英国でデモンストレーターは飛行が予定されている。英国のこの技術実証機の情報はかなり限られている。英国BAE社が製造し、は最終設計プロトタイプ機とはまったく異なる。デモ機の計画は開発リスクの軽減に役立つため、そのまま残されています。分かっていることは、デモ機は完全なステルス性を持つようには設計されないということです。デモ機の目標はステルス性ではないとのこと。BAEのシステムディレクター、ハーマン・クラーセン氏によると、デモ機ではウェポンベイのテストが極めて重要とのこと、日本においても航空装備研究所でウェポンベイの研究はかなり綿密に行われている。日本においては模型と風洞試験でおこなわれたが、飛行中の様々な瞬間においてステルス性を維持する必要があるため、ウェポンベイをデジタルで設計するのは困難であり  デモ機は製作される。

クリセン氏はまた、実際のGCAPの設計は、今後飛行するデモ機とは大きく異なる。現在分かっていることは、デモ機にはEJ 200エンジンが2基搭載されるということだ。おそらくユーロファイターのエンジンの改良型だろう。デモ機のエンジンダクトの画像も公開されたが、長さは33フィート（約10メートル）ある。例えば、F-22のダクトは約21フィート（約6.4メートル）である。

ユーロジェット EJ200

ユーロファイターのエンジンがGCAPに搭載されることはない。デモ機には適しているかもしれませんが、最終設計では推力が不足しています。  

2027年のデモ機飛行することを考えると、実際の最終設計プロトタイプ機の飛行試験は2030年頃に行われるはずです。以前のFXのスケジュールと比較すると、量産型標準生産は数年後になる可能性が高いでしょう。2035年は、最初の量産型標準機がユーザーに引き渡される年になるかもしれません。最初のユニットの運用能力は数年後に達成される予定です。2022年12月に公表された当初の生産計画では、日本、英国、イタリアで合計300機のGCAP戦闘機を購入するとされていました。日本当局はかつて、FX機を94機購入する計画であると述べていました。これは、試作機を除いた当初発注した旧式のF-2戦闘機の数です。イタリアは90機強のタイフーンを運用しており、更新を計画しています。一方、イギリス空軍は現在137機のタイフーンを運用しています。ただし、最も初期のトランシェ1タイフーンが2025年までに退役する予定であるため、更新が必要なタイフーンは約110機となります。日本は更にＦ１５J-MSIP(F-15MJ)後継機として更に100機つまり、日英伊での需要機数が400機、オーストラリア、カナダ、サウジアラビア、スウェーデン等で採用された場合1000機を越える総機体生産数になる可能性がある。

第2章：開発背景と設計思想 ― 臥薪嘗胆から捲土重来GCAP/F3へ

日本における戦闘機開発の歴史は、まさに「屈辱と執念」の連続だった。

1945年の敗戦により、連合国によって航空機の開発・製造は禁止され、すべての飛行機を破壊され、航空機メーカーを解体され、大学の授業から航空力学の科目を取り除かれた。日本の航空産業は一度壊滅した。1955年かつてゼロ戦を開発した堀越二郎氏など戦前の技師を中心に国策プロジェクトとしてYS-11は始動し1962年YS-11は初飛行した。

しかしながらエンジンは英ロールスロイス社製でプロペラも同ダウテイロートル社製。タイヤは米グッドイヤー礼製、操縦システムや無線は米ロックウェルーコリンズ社製。機体素材のジュラミンも米アルコア社の世話になった。　「国産機です」と胸を張れる代物ではなかった。それだけGHQの課した航空禁止令の枷は重かったのである。

YS-11の製作を決めた昭和30年（1955年）、中等練習機も国産化しようということになり、昭和33年（1958年）1月国産初のジェット練習機　”富士 T-1「初鷹」”がYS―11より一足先に初飛行した。

富士 T-1「初鷹」初飛行
1950年代、朝鮮戦争勃発に伴い、航空機開発の制限が緩和され、自衛隊向けにF-86戦闘機などのライセンス生産が開始された。

1956年松島基地の空自のF86「旭光」

余談　自衛隊機の愛称

1963（昭和38）年のこと。防衛庁（当時）は自衛隊機の愛称を募集し、翌年の1964（昭和39）年1月8日には、防衛庁から「陸海空自衛隊機のペットネーム」として発表されました。

 ・戦闘機：F-104「栄光」、F-86D「月光」、　F-86F「旭光」・ジェット練習機：T-33「若鷹」、T-1「初鷹」・プロペラ練習機＆救難機：T-34「はつかぜ」、T-6（SNJ）「まつかぜ」、KＭ-2「こまどり」、B-65「うみばと」、SNB「べにばと」・観測・偵察機：L-19「そよかぜ」、LM-1「はるかぜ」・対潜哨戒機：P2V-7「おおわし」、S2F「あおたか」、・輸送機＆水陸両用救難機：C-46「天馬」、R4D「まなづる」、UF-2「かりがね」・ヘリコプター：KV-107「しらさぎ」、S-62「らいちょう」、H-21（V-44）「ほうおう」、H-19（S-55）「はつかり」、HSS-2「ちどり」、HSS-1「うみつばめ」、HU-1B「ひよどり」、H-13「ひばり」でしたが・・・・またく浸透しなかった。だが、「F-3烈風」は浸透する気がします。

富士 T-1「初鷹」はやがて、国産初の超音速ジェット練習機”三菱T-2”へとつながり、T-2は国産初の戦闘機”ＦＳＴ-2改”正式採用後は”三菱F-1”へと徐々にステップを登り、着実に脱皮していったが・・・・、

T-2　初号機　初飛行？


FS―T2改　初号機（T-2　6号機）


FS―T2改　2号機（T-2　7号機）

三菱F-1

三菱F-1
三菱重工業が製造したT-2高等練習機を発展させた第3世代ジェット戦闘機であり、第二次世界大戦終結後に日本が初めて独自開発した戦闘機でもあった。航空自衛隊では支援戦闘機と分類しているが、能力的には攻撃機ないし戦闘爆撃機と称されるべき機体であった。

三菱F-1

米国は冷戦の盾として練習機改造の支援戦闘機（攻撃機）までは日本の航空機開発をある程度容認してきた。

1982年（昭和57年）7月、国防会議において「昭和56年度中期業務見積」（56中業）が了承され、この中に初めて「次期支援戦闘機 (FSX) 24機の整備」が盛り込まれた。1985年10月、防衛庁でF1後継機の総合検討が開始されると、（1）国内開発、（2）現有機転用、（3）外国機導入、という3つの選択肢のもとで組織的な検討作業が進められました。

Ｘ-2先進技術実証機公開　自衛隊の幻の翼たち 

事実上（1）国内開発が決まっていたのだが、日本の大幅な貿易黒字、1985年のプラザ合意後進行する大幅な円高、次第に米国による日本の国産戦闘機開発に圧力がかかり始めた。そうした中、1986年4月には、ワインバーガー国防長官と国賊代表の加藤防衛庁長官（ともに当時）の会談が行われ、米国側からFSX選定作業への「協力」の申し出があった。

1986年7月には、栗原防衛庁長官（当時）は、「軍事的合理性、IO（InterOperability：日米の相互運用性）、あらゆる圧力の排除」という3原則に基づいて選定する姿勢を明確にしています。同年12月には、安保会議で「国内開発」の文言が「開発」と改められ、外国との共同開発を含むコンセプトに変わっていきました。

年が明けた1987年3月、東芝機械事件が表面化し、半導体協定違反を理由に対日経済制裁が発動されました。同年6月および10月に栗原・ワインバーガー会談が行われ、安保会議でF16ベースの共同開発が決定しました。なお同年7月には、米国上院において日本がFSXとして米機を購入することを要求する旨が決議されてしまった。当初のエンジンの輸入（ライセンス生産）を前提とした国産開発計画であった為、F-16戦闘機をベースとした日米共同開発へと妥協しなければ計画そのものが頓挫するため、当初の国産FSX計画は米国の圧力によって潰されてしまったのである。

幻の純国産FSX航空ジャーナル'85年6月号　

http://oppositelock.kinja.com/a-brief-history-of-asian-stealth-so-far-part-1-japan-1487743275

幻の純国産FSX　CG

戦後、日本は「民間航空機開発」のみを許される状況下で、細々と技術を維持し続けるしかなかった。

しかし、日本独自の戦闘機開発への道は、米国による強い影響と制約のもと、厳しいものだった。

1980年代、ついに日本は悲願であった「国産戦闘機開発」へと踏み出す。それが、F-1支援戦闘機、続くF-2戦闘機（FS-X計画）だった。しかし、FS-X計画は、当初純国産を目指していたにもかかわらず、米国からの激しい政治・軍事的圧力によって、F-16をベースとする共同開発に屈する形になった。

　

幻の純国産FSX　CG

F-16ベースとはいえカーナードをつけるなど大きな相違点があったのだが、

日米共同開発FSX初期案

この「FS-X屈辱事件」は、日本の防衛産業・技術者たちに深いトラウマと怒りを刻みつけた。
さらに、Ｆ１５の後継機として開発されたＦ２２は１９９６年から調達され、当初は７５０機の配備を計画していたが、コストが高すぎる点や戦術の見直しで、１８７機（試作機などは除く）で生産中止となった。

「ならば強引にでも友好国に売りつけて外貨を稼ごう」というのが米国のやり方だ。そこで、次期主力戦闘機を探していた日本やイスラエルに白羽の矢が立ち一時は日本も一時はＦ4ＥＪ改の後継機としてＦ２２の導入の方針を決めたのだが。だが、米議会は防衛技術の漏えいを恐れ、一切の輸出を禁じた。その間に、Ｆ－３５の開発は進み、こちらは輸出の商談も順調に進みＦ２改良型の再生産も目論んだが米側の都合で断念となり、我々外野のミリオタは突如存在を明らかになった心神の戦闘機化量産を期待したが、実現には程遠く日本は選択肢がない状態で止む無くF35の導入が決まった。「日本は永遠に米国製戦闘機を使うしかない」とする屈辱的な現実を突き付けられた。

純国産戦闘機FS-Xの中止はロッキード事件の発端となったP2Jの後継機国産対潜哨戒機PXLの中止もあり、国産戦闘機の開発を目指す防衛庁・航空自衛隊、そして三菱重工業をはじめとする企業群に、強烈な危機感を植え付けた。そこで日本は米国に悟られないよう慎重に後にATD-X計画⇒X2となる実験機「高機動運動研究機」のプロジェクトが国産FSXが潰された直後密かに始まった。
①『「甦る零戦」副題：国産戦闘機ＶＳ.Ｆ２２の攻防　春原剛　著（新潮社）』を読むその1”揺れる日米同盟”
②『「甦る零戦」副題：国産戦闘機ＶＳ.Ｆ２２の攻防　春原剛　著（新潮社）』を読むその2”守屋前事務次官と田母神前航空幕僚長”
③『「甦る零戦」副題：国産戦闘機ＶＳ.Ｆ２２の攻防 春原剛 著（新潮社）』を読む　その3”ゼロの遺伝子を守る”

このトラウマは日本独自の空を守るためには、「純国産で世界最先端の戦闘機を開発できる力」を持たねばならないと考える私のような末端のミリオタですら、臥薪嘗胆の精神(なにがなんでも純国産戦闘機開発実現するぞ！の精神)を持ち続けてきた。

Ｆ－1後継機としての国産ＦＳＸがＦ－２となった後Ｆ－4ＥＪ改の後継機の第4次ＦＸ戦闘機選定で日本はＦ２２採用を熱望した。冷戦崩壊後日本を仮想敵国となる可能性がある国であると見做していたこともあり、Ｆ２２のFX採用を米国は認めなかった。日本は第4次FXの機種選定でＦ－２改良再生産、Ｆ１５サイレントイーグルなども模索していた、最終的にF-35、タイフーン、F-15FX（F-15Eストライクイーグルベースの空自向け仕様）の3機から選定することとなった。

当ブログでは国産戦闘機実現するうえで最良なのはタイフーンではないかと思いタイフーンを推していた。

ボーイングがカナダへ提案した単座型F-15SEサイレントイーグル

F15SE(サイレントイーグル)

「心神」モックアップ

わたしのような素人ミリオタ達は突如公表された「心神」モックアップの国産戦闘機としての開発を期待した。だが、第4次FXでの純国産戦闘機開発は時期尚早と「心神」は実験機の枠から飛びだすことなく、夢は叶わずご存じのごとく予想通りＦ-35の採用となった。この記事を読んでいただいているような皆様方の多くはＦ３５を世界最強と絶賛されている方がと思いますが、当ブログではＦ３５に対しネガティブであった。Ｆ３５はＦ－4ＥＪ改の後継機分50機弱に留めＦ１５の後継にはなってほしくなかった。F35の採用機数は次に控えたF2後継の次期戦闘機の採用数を確保する為にできるだけＦ-35の採用数を抑えてほしかった。当ブログではＦ３５に対し厳しい批評を加えてきた理由である。

F2後継の次期戦闘機コンセプト

次期戦闘機（NGF）プロジェクト

• 第六世代戦闘機としての高ステルス性

• 超長距離侵攻能力

• 有人・無人統合戦闘能力（MUM-T）

• 完全なセンサーフュージョンとクラウドネットワーク戦闘
  を見据えた、未来型航空戦闘システムとして現在設計開発されている。

捲土重来、2016年4月22日X-2「心神」試験機の初飛行、X-2は、最新鋭のステルス技術、推力偏向ノズルによる高機動性、次世代センサー融合技術を盛り込み、「日本には次世代戦闘機を開発できる技術基盤がある」ことを世界に示した。これが新たな国産戦闘機プロジェクトコンセプトモデル「i3 FIGHTER」⇒　次期戦闘機（NGF）：F-3次期戦闘機プロジェクトとなった。

米国およびエージェント達は次期戦闘機（NGF）：F-3次期戦闘機プロジェクト国産戦闘機潰しは執拗に続いた。

例えば、防衛省、Ｆ３戦闘機の開発決定先送り検討＝関係者

【ロイター】2017年11月13日 

のニュース　防衛省、防衛省、Ｆ３戦闘機の開発決定先送り検討か?2017-11-13 15:52:25　

http://ddogs38.livedoor.blog/archives/18205644.html

については、防衛関係者が一堂に集う防衛技術シンポジウム2017の前日にリークがあり、明らかに、国産戦闘機F-3を潰す目的が見え見えのリークであった。

テンペスト計画

防衛省/防衛装備庁や航空機業異界純国産戦闘機実現への決意は固かったが、単独開発には膨大な費用とリスクが伴う。経済合理性と量産化の現実性を考慮し、国際共同開発という道が模索され始めた。米国との共同開発をするとＦＳＸの悪夢の再現にらると危惧したが、幸いなことにユーロファイター タイフーンの後継として計画された英国（テンペスト計画）との時期コンセプトが重なり、テンペスト計画に参加していたイタリア（レオナルド社）も加わり、日英伊三カ国によるGCAPプロジェクトが正式にスタートしたのである。

GCAP/F-3は単なる「次の戦闘機」ではない。それは、敗戦から80年の時を経て、日本が独自の空の支配権を取り戻すための国家的プロジェクトであり、米国の都合に振り回され続け「臥薪嘗胆」「捲土重来」を体現する、文字通りの「令和のゼロ戦」いや「令和の烈風」である。(防衛省が旧海軍の戦闘機名「烈風」を愛称に使う方向で検討している)　設計思想においても、従来の第5世代機（F-22、F-35）を真似した優秀な第5世代戦闘機を作るのではない。第6世代戦闘機の鏑矢となる戦闘機となるであろう。

世代が1つ違うと前世代戦闘機は後世代戦闘機にまったく勝機がないとされている。

有名なエピソード例がF-22VS第4世代戦闘機におけるF-22の圧勝例だろう。

2006年夏、米アラスカで米国の第5世代戦闘機F22Aラプターと、当時の米主力第4世代戦闘機戦闘機F15・F16・F18による模擬空中戦の訓練が行われた。

　　結果は。「144対0」と「241対2」。1週目の訓練ではF15・F16・F18が144機撃墜されるまで、F22は1機も墜落しなかった。そして訓練が全て終了するまでにF15・F16・F18は241機撃墜されたが、F22はたった2機しか墜落しなかった。

　決定的な勝因は、レーダーに捉えられないF22のステルス機能だ。F22はレーダーに映らないため、F15・F16・F18はF22が接近していることも知らないまま、数十キロメートルの距離から中距離空対空ミサイルなどに不意打ちを食らったのだ。

GCAP/F-3は、次期戦闘機（NGF）で培った技術を基に第5世代でなく初の第6世代戦闘機として

日本が過去に味わった数々の屈辱と教訓を糧に、そして世界最高の技術を融合するプロジェクトである。GCAP/F-3烈風は、日本と日本と同じく民主主義を守る国々の空を守る守り神として羽ばたこうとしている。

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JNAAMミサイル開発を再開し量産せよ！

――「短き槍では戦（いくさ）にならぬ」――
もくじ
序章：令和の信長の槍は空を突くべし
第1章：JNAAMとは何だったのか ― メテオを凌駕する「日本製シーカー」
第2章：JNAAMの中止 ― 背後に透ける政治的配慮
第3章：JNAAMの代替案は存在しない ― 中距離ミサイルでは空は守れぬ
第4章：世界はすでに「長槍時代」に入った ― PL-15とAIM-260
第5章：令和の信長になれ ― 戦略を変える「長槍」の思想
第6章：提言 ― JNAAMの量産再開こそ空の抑止力

結論：短槍で未来は守れぬ

序章：令和の信長の槍は空を突くべし

画像元

戦国時代、織田信長は三間半（約6.3メートル）の長槍を兵士に持たせ、戦場の常識を覆した。長槍はただ突くのではなく、振り回して叩く武器である。常識を打破する発想は、戦術と戦略の根幹を変革した。

現代の空中戦における「長槍」とは、即ち空対空ミサイルの射程である。今や200kmを超えるミサイルが空の支配権を決する時代となった。だが、日本が誇る長距離ミサイル計画「JNAAM（Joint New Air to Air Missile）」は、2023年、ひっそりと幕を閉じた。防衛装備庁は「2023年に実施する試射をもってプログラムを終了する」とだけ発表し、明確な理由は示していない。

この決定は、果たして合理的な判断だったのか？　

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第1章：JNAAMとは何だったのか ― メテオを凌駕する「日本製シーカー」

MBDAミーテオ空対空ミサイル 

MBDAメテオはMBDA社が開発しているアクティブレーダー誘導の長距離空対空ミサイル。視程外射程の空対空ミサイルで正確な情報は不明ながら有効射程200ｋｍ以上最大射程300ｋｍ以上ではないかと推定されている西側諸国のAAMとしては最長射程距離のAAMである。

MBDAメテオ正確な射程距離は機密であり、100km以上を超えると述べています。しかし、開発者MBDA UKは、「現在の AMRAAMの3倍NOESACPEゾーンはありません」と述べました。、軍の専門家は、少なくとも200〜300 kmの範囲がないと推測しています。アクティブレーダーシーカーに誘導されるミティアミサイルは、すべての天候状況に作戦能力を提供し、機敏で速いジェット機から小さなUAV、地形が複雑でジャミング信号が多い環境での巡航ミサイル迎撃も可能だ。 ミティアはデータリンクコミュニケーションを装備しており、ネットワーク中心環境での要求を満たす。
複数の軍事関連カンファレンスや防衛産業展示会でMBDA関係者たちのインタビューで明らかになった主張を総合すれば、ミティアは暗ラム以上行く現存最強の空対空ミサイルとして射程距離が200kmを凌駕することは確実視され、固体ロケットでは何をするかサイズと重量でミティアの性能を超えることは不可能と考えられる。 ＃これを可能にするのは、ラムジェットエンジンの一種であるダクテッドロケットの適用のおかげです。既存の空気ミサイルに使用される固体燃料ロケットには、他のロケットのように燃料と酸化剤が装備されており、燃やされると、それを止めたり、出力を調整したり、推力を事前に制御することは非常に困難です。燃料は事前に形成されます。一方、ダックされたロケットは一種のジェットエンジンであり、まるで典型的なジェットエンジンの固体燃料に燃料が変更されたかのように単純にです。名前がダクトされると、外気を吸うダクトがあるため、酸化剤を装備する必要はないため、酸化剤の量と同じくらい多くの燃料を装備できるため、動作時間ははるかに長くなります。

JNAAMミサイルが特異だったのは「日本製シーカー」にある。C4IシステムＪＡＮＡＡＭミサイルの射程は非公式で300km台あるがＪＡＮＡＡＭミサイルにはＡＡＭ-4Ｂのガリウムナイトライド素子を組み込んだシーカーをベースに高性能シーカーを搭載しているが、将来空対空誘導弾には更に高性能なシーカーが開発されると予想します。現在次期戦闘機に搭載する予定の高出力のＡＥＳＡ（アクティブ電子走査アレイ式）レーダーには、高出力の窒化ガリウム（ＧａＮ）素子を用いていますが、将来空対空誘導弾にも高出力の窒化ガリウム（ＧａＮ）素子や炭化ケイ素（SiC）を用いた超高性能新シーカーが開発されることが予想されます。日本が独自開発したAESAレーダー（アクティブ電子走査アレイ）シーカーは、ミサイル自身が高精度な索敵能力を持つ点で他国製を凌ぐ。実際、JNAAMにはAAM-4B（99式空対空誘導弾改）の技術が導入されていたとされ、これは世界で初めてAESAシーカーを採用した空対空ミサイルだった。

JNAAMミサイルはつまり、「欧州の推進力」×「日本の目」というハイブリッド兵器であり、その性能はメテオを凌ぐ世界最高の長距離AAMミサイルとなる可能性が高かった。

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第2章：JNAAMの中止 ― 背後に透ける政治的配慮

2023年3月31日、防衛装備庁は「2023年に予定された試射をもって、JNAAMプログラムは終了する」と発表した。しかし、その理由は明かされていない。
日英共同新型空対空ミサイルの研究、ひそかに終了。

ここに「政治的配慮(米国の)」の匂いを感じざるを得ない。

JNAAM（Joint New Air-to-Air Missile）の開発中止は、単なる技術的・予算的な理由ではなく、日米防衛協力の新たな枠組みと、米国防衛産業の製造能力の低下を補完する日本の製造業の役割という、複雑な政治的配慮が背景にある可能性が高い。

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【1】米国防衛産業の製造能力の低下

冷戦終結後、米国の防衛産業は大規模な合理化と縮小を経験し、特に熟練労働者の退職や新規人材の不足により、製造能力の低下が顕著となっている。この状況は、ロシアのウクライナ侵攻や中東での紛争など、世界的な安全保障の不安定化により、ミサイルや艦艇の需要が急増する中で、深刻な問題となっている。米国防総省は、同盟国との防衛産業協力を強化することで、これらの課題に対応しようとしている。 東京新聞デジタル

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【2】日本の製造業による補完

日本は、高品質な製品を納期内に提供する能力を持つ防衛産業を有しており、米国の防衛産業の製造能力の低下を補完する役割を果たすことが期待されている。特に、F-35戦闘機の最終組立・検査（FACO）やエンジンの整備拠点を国内に設置するなど、日米間での防衛装備の共同生産や整備体制の構築が進められている。 WSJ防衛省

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【3】JNAAM開発中止の政治的背景

このような状況下で、JNAAMの開発中止は、日米が同じミサイルを生産・運用することで、装備品の共通化と運用の効率化を図るという政治的配慮が影響している可能性がある。また、米国の防衛産業の製造能力の低下を補完するために、日本の製造業が米国の防衛装備品の生産に参画することが求められており、JNAAMのような独自開発のミサイルよりも、米国と共同で開発・生産する装備品が優先されていると考えられる。

現在、日本はF-35導入を軸に米国との防衛装備の統一を進めており、特に空対空ミサイル分野では米国のAIM-120 AMRAAMシリーズの共用が進められている。JNAAMのような日英独自ミサイルが完成すれば、米製ミサイルとの整合性に問題が生じる可能性がある。さらには、米国の防衛装備市場に食い込む可能性も秘めており、「対米配慮」が日英共同開発を終了させた可能性が否定できない。
もう一つ台湾有事が近い為AMRAAMを大量輸入したとの説もある。

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第3章：JNAAMの代替案は存在しない ― 中距離ミサイルでは空は守れぬ
現在、日本は「将来中距離空対空誘導弾（仮称）」の研究を進めており、これはAAM-4Bの後継と位置付けられている。しかし、防衛装備庁自身が明言するように、この新型中距離ミサイルは**「JNAAMの代替ではない」。つまり、日本は現時点で長距離空対空ミサイルを持たず、開発計画も“白紙”**に戻った状態にあると言える。

この事実は、戦場において「二間半の槍」しか持たないに等しい。現代の航空戦は「誰が最初に見つけ、誰が最初に撃ち、誰が最初に相手を消すか」がすべてであり、そこには従来のドッグファイト的な“格闘戦”の幻想は存在しない。射程の差が、そのまま生死の差である。

■長槍で突かれる日本の空

近年、中国やロシアは相次いで超長距離空対空ミサイルを実戦配備している。中国のPL-15はすでに西側のAIM-120シリーズを上回るとされ、さらに噂されるPL-XXは射程400km以上に達するとの情報もある。ロシアのR-37Mは射程300〜400km、巡航ミサイルやAWACSを狙う設計となっている。

さらに衝撃的なのは、ロシアの最新地対空ミサイルS-500プロメテウスが最大射程3500kmを誇ることである（ただし、これは対衛星・弾道ミサイル迎撃時の値）。実際の航空目標への対処距離でも400km級とされ、日本の防空圏は根本から脅かされている。

日本が独自に開発している「中SAM改」ベースの極超音速迎撃ミサイルについても、その射程は非公開ながら、長距離化は避けられない情勢である。こうした環境下で、中距離ミサイルしか持たない航空自衛隊の戦闘機が敵機と戦えば、そもそも撃ち合う前に撃墜される。

特に問題なのが、**AWACS（早期警戒管制機）**の生存性である。PL-15やR-37Mは、敵制空圏の背後にいるAWACSを直接狙う能力を持つとされており、従来のように戦域上空で悠々と飛行することが不可能となりつつある。AWACSは後方に退避せざるを得なくなり、即応的な状況把握や戦術指揮が遅れ、空中戦での主導権を失う恐れが強まっている。

■GCAP/F-3は「サイバー戦闘機」である

では、このような不利な環境下で、日本はどうやって制空権を確保すべきか。ここで鍵を握るのが、次世代戦闘機GCAP/F-3である。

GCAPは単なる第五世代戦闘機の延長線上にある機体ではない。AI統合、電磁スペクトル支配、クラウドシューティング、随伴無人機との協調作戦など、次元の異なるコンセプトを多数取り入れた「第六世代」対応の**“サイバー戦闘機”**なのである。

この機体は、以下の特徴を備える予定だ：

• 超長距離センサーとフルスペクトル電磁戦能力

• AIによるリアルタイム戦術判断と自律行動

• 随伴無人機（ロイヤルウイング）との分散型戦闘

• 仮想コックピットやクラウドシューティングによる戦場支配

• 完全なネットワーク中核機能（指揮・制御・情報中継）

その本質は、「自らが戦域内ネットワークのハブとして機能し、敵より先に探知し、敵より安全な位置から、敵より遠くへ撃つ」ことにある。

■その「矛」となるのがJNAAMである

このGCAP/F-3の能力を最大限に活かす武器が、**JNAAM（Japan New AAM）**である。

JNAAMは、AAM-4Bのレーダー誘導能力を進化させ、英国MBDA社の「メテオ」エンジン技術と融合した“長距離アクティブレーダー・ミサイル”である。特徴は以下の通り：

• 射程はメテオを凌駕（推定200km以上）

• アクティブ・フェーズドアレイ（AESA）レーダー誘導

• 発射後ロックオン（LOAL）に対応

• 目標の機動やECM環境に耐える末端誘導制御

• クラウドシューティング運用を前提とした情報中継対応

つまり、GCAP/F-3が得たターゲット情報をもとに、随伴無人機や僚機が発射したJNAAMによって敵を迎撃する。しかも、JNAAMは発射後に機上から目標情報をリアルタイムでアップデートできるため、敵の回避行動やジャミングにも柔軟に対応可能である。

この「クラウドシューティング」によって、GCAP/F-3は自らリスクを取ることなく、数百km先の敵機を排除することが可能になる。戦場で撃ち合うことすらせず、敵が接近する前に“排除”する能力。これが第六世代航空戦の本質であり、JNAAMはそのための“長槍”なのだ。

■JNAAMの不在は、GCAPの戦力化を半減させる

逆に言えば、JNAAMの配備が遅れたり、開発が中止されれば、GCAP/F-3の本来の性能は大きく制限されることになる。

• どれほど高性能なレーダーで探知しても、撃てる距離が短ければ無意味

• どれほどクラウドネットワークが強靭でも、撃つ手段がなければ活かせない

• どれほど無人機で分散展開しても、制圧手段がなければ殲滅できない

これは、未来の航空自衛隊にとって**「眼はあっても、槍がない」**という状況を意味する。F-3は“見える”が“届かない”という、重大な戦力不整合を招く。

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したがって、JNAAMは単なる「弾薬」の話ではない。それは、GCAP/F-3という「サイバー戦闘機」コンセプト全体を支える中核兵器なのである。これを欠いたGCAPは、「第六世代機の皮をかぶった第五世代半端機」に堕してしまう。

今、日本がなすべきは、JNAAMの開発再開と早期量産化の決断である。それこそが、GCAPを真に第六世代機として戦力化し、日本の空を守る唯一の道なのだ。

一応AIM-120 AMRAAM-D型（射程距離180ｋｍ）は導入したが、JNAAMミサイル開発量産しないのなら最悪、SM-6（RIM-174B）艦対空ミサイルの空中発射型である。AIM-174B（射程距離240ｋｍ）を導入すべきである！

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第4章：世界はすでに「長槍時代」に入った ― PL-15とAIM-260

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■1. カシミール空中戦：第4.5世代機同士の歴史的交戦

2025年5月8日、インドとパキスタンの係争地カシミールにおいて、史上初の第4.5世代機同士の大規模空中戦が発生したとされている。

両国の第4.5世代戦闘機約125機が互いに領空を越えることなく、1時間以上にわたり長距離空対空ミサイルによる戦闘を繰り広げたと報じられている。

この戦闘では、パキスタン空軍のJ-10CE戦闘機およびJF-17ブロック3が投入され、主力兵器として中国製のPL-15長距離AAMが運用されたとされる。インド空軍はラファール戦闘機を投入し、MICAおよびMBDAメテオといった欧州製ミサイルを装備して応戦した。

その中で注目されたのが、中国製「PL-15」の驚異的射程である。

インド空軍のラファール戦闘機が撃墜された可能性があるが、その背後にPL-15（最大射程200～300kmとされる）の運用があったとする分析も出ている。PL-15はアクティブ・レーダー誘導とロケットモーターに加え、双方向データリンクまで搭載し、米国が焦って開発を進めている次世代空対空ミサイル「AIM-260 JATM」（射程未公表、推定250km以上）と並ぶ存在だ。

ロシアも「R-37M」などで射程300kmを超えるとされ、超長距離空対空ミサイルの時代はすでに到来している。

■2. PL-15と「目視外戦闘（BVR）」の現実化

注目されたのは、PL-15の実戦投入とされる情報である。このミサイルは射程200km超、マッハ4以上の速度、アクティブ・レーダーホーミングと双方向データリンクを備えた中国空軍の次世代主力AAMである。米国が開発中のAIM-260 JATM（Joint Advanced Tactical Missile）と並び、「超長距離AAM時代」の象徴的兵器といえる。

ロシアのR-37Mも射程300km以上とされ、現代の空対空戦闘は「誰が先に撃てるか」という"長槍の時代"に突入している。

■3. インド空軍の損耗と錯綜する情報

パキスタン側はインド空軍機5機を撃墜したと主張し、SNS上には撃墜機の残骸とされる映像が流れている。インド側でも、ラファールの1機喪失がほぼ確実視されており、戦闘の規模と結果の重大さは否定しがたい。

しかし、撃墜にPL-15が関与したかどうかは確定しておらず、筆者はインド空軍による誤射（フレンドリーファイア）の可能性も高いと見る。インド軍は雑多な兵器体系（ロシア、フランス、国産）の統合作戦能力に課題を抱えており、C4I体制の不整備が要因となった可能性もある。

■4. PL-15 vs メテオ：超長距離AAMの優劣とは

ラファールに搭載されるMBDAメテオは、欧州最先端の長距離AAMであり、有効射程は130マイル（約209km）、最大射程は200マイル（約321km）とされている。理論上、PL-15と互角以上の性能を持つ。

しかし、ミサイル戦闘における決定的な要素は「誰が、どこから、どのタイミングで発射するか」であり、地上レーダーやAWACSの支援を受けたネットワーク中心戦が成否を分ける。単なるミサイルの射程比較ではなく、戦闘システム全体の優劣が重要なのだ。

■5. C4I戦と“発射台としての戦闘機”

今回の空中戦から見えてくるのは、戦闘機そのものが戦闘の中心ではなくなりつつあるという現実だ。情報処理・共有・統合能力、すなわちC4+I（Command, Control, Communications, Computers & Intelligence）こそが勝敗を決する時代である。

特に、インド空軍はAWACS機を8機保有するが、戦闘機の多様性ゆえに統一的な空戦指揮に難があり、戦術的混乱が生じた可能性がある。一方で、パキスタンは中国と共通仕様のAWACS（ZDK-03）とJ-10CE／PL-15の組み合わせにより、より統合された作戦行動が可能だったと考えられる。

■6. 懐疑的視点と今後の検証課題

もし本当にJ-10CEとPL-15による撃墜があったなら、それは中国製兵器の信頼性と実戦性能を大きく押し上げる出来事となる。しかし、そうした成果をパキスタンが国内外に強調していない点や、撃墜パイロットの英雄化が見られない点は不自然でもある。

したがって、筆者としては「PL-15による撃墜説」よりも、インド空軍機同士の同士討ちの可能性を高く見ている。ラファールと他機種間のシステム整合性の低さが、視界外空戦で致命的な混乱を招いたのではないか。

■7. 戦術から戦略へ：「長槍」の示す未来

この戦闘を通じて、「長射程ミサイルを制する者が空を制す」という新時代の空戦思想が現実のものとなった。例えるならば、織田信長が三間半（約6m）もの長槍を用いた戦法が、従来の槍術を一変させたようなものだ。

長く重い槍は扱いが難しいが、一度使いこなせば無類の強さを発揮する。長距離AAMもまた、複雑なC4I・統合作戦能力がなければ真価を発揮しない兵器だ。単に「射程が長い」だけではなく、「誰がどのように使うか」が問われる時代である。

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第5章：令和の信長になれ ― 戦略を変える「長槍」の思想

信長は意外と「努力家」だった。「美しくやさしい国史物語」（国立国会図書館）

「兎角、槍はみじかく候ては悪しく候わん」

――これは、織田信長が語ったとされる有名な言葉である。

槍兵・槍衾

戦国時代、戦場の主役は「武士の個人戦」だった。槍の長さは二間半（約4.5メートル）程度が標準とされ、それ以上は重くて扱いづらいとされた。だが、信長はこれを三間（約5.4メートル）、さらには三間半（約6.3メートル）まで延長させた。槍は「突き刺す道具」から「叩き潰す道具」へと再定義され、個人の武勇ではなく、統制された集団戦の時代を切り開いたのである。

これは単なる兵器改良ではない。戦いそのものの定義を変える戦略的転換だった。

令和の日本も、今まさに同じ転換期にある。

次期国産戦闘機「F-3（烈風）」は、単なる空戦機ではなく、AIとセンサー融合、無人機統合、電子戦環境への適応といった「サイバー戦闘機」として構想されている。それは、空中における「情報戦の司令塔」としての機能を果たす新たな存在だ。

このような戦闘機には、もはやドッグファイトの俊敏性ではなく、より「長い槍」、すなわち**敵の視界外・射程外から敵を叩く長距離空対空ミサイル（LRAAM）**こそが必要となる。そして、その答えが――**JNAAM（Japan New Advanced Air-to-Air Missile）**である。

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戦いの主導権を奪う思想

信長の思想が最も鮮やかに花開いたのが、天正3年（1575年）の長篠の戦いである。信長は1,000丁以上の鉄砲を三段撃ちに編成し、馬防柵と長槍隊を併用して、最強と謳われた武田の騎馬軍団を粉砕した。

だが勝因は単に火力ではない。三段撃ちによる「間断なき攻撃」を成立させるためには、敵の突進を止める柵、そして接近を阻止する長槍隊が不可欠だった。つまり、鉄砲（火力）、柵（防御）、長槍（迎撃）の三位一体が、あの圧倒的勝利を生んだのである。

そして、これは現代の空戦にも通じる。

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徳川長篠の戦い美術館

現代の長篠 ― 空の戦場における「三位一体」

現代の航空戦は、かつてのようなドッグファイトではなく、「誰が先に敵を見つけ、より遠くから撃てるか」という感知・先制・貫通の時代へと変貌している。

この「新しい空の戦い」において、JNAAMは次の三要素を兼ね備えた兵器である。

• 鉄砲：AESAレーダーによる高精度誘導で敵を正確に捉える。

• 長槍：ラムジェットによる長射程で敵の手が届かない距離から撃てる。

• 柵：電子妨害への耐性（ECCM）によって、敵の反撃を無効化する。

まさに、空中戦の鉄砲・槍・柵が一本に集約された、現代の「戦術統合兵器」といえる。

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革新への反発と孤独 ― それでも信長は進んだ

信長の長槍には、当時多くの反対があった。重く、扱いづらく、兵に訓練を要し、即効性がなかったからだ。しかし彼はその兵器に未来を見出し、日々の訓練と実戦投入によって最強の軍団を築いた。

同じように、JNAAMもまた量産が中断された兵器である。理由は「高価すぎる」「使い道が限られる」といった典型的な官僚的判断であった。

だが本当にそうか？ 世界は今、米AIM-260、英Meteor、そして中共のPL-15という「長槍競争」の時代に突入している。戦場の常識が塗り替わっているにもかかわらず、我が国だけが「短槍」の世界にとどまっていていいのだろうか？

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GCAPとJNAAM ― 令和の「長槍隊」を編成せよ

「織田信長」が有していた槍部隊が、三間半（約6.4m）の長大な槍を携えていたように、戦国大名の軍に属する槍部隊が携えた長槍は、戦国時代を象徴する武具のひとつ。

長い槍をしならせて敵の頭部などを叩く攻撃の破壊力は凄まじく、「突き」の10倍を超える衝撃を与えたとも言われています。

信長は言う。

「嗜みの武辺は、生まれながらの武辺に勝れり」

――準備と鍛錬こそ、勝敗を決する。

F-3（烈風）という最先端の「司令機」にとって、JNAAMはまさにその武辺＝準備された長槍である。高価で複雑でもよい。それを使いこなせるよう訓練し、量産し、部隊に配備する。それが新時代の制空権を獲得する「唯一の方法」である。

空自は、烈風を単なる戦闘機ではなく、「戦術クラウドノード」として活用せねばならない。そして、その烈風には、世界最長の“槍”を持たせる必要がある。

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結語：長槍を恐れるな、長槍で戦え

信長は、戦場の「常識」を疑ったからこそ勝てた。だからこそ彼は、破壊的革新の象徴であり続ける。

そして令和の日本も、もう一度同じ問いに直面している。

「敵が長い槍を持つなら、我らはより長い槍で迎え撃て」

今こそ、JNAAMの量産を再開し、F-3に真の「令和の長槍」を与えるべき時である。それは単なる兵器ではなく、日本の防衛思想そのものを刷新する象徴であり、戦争を防ぎ、敵を遠ざけるための最も洗練された抑止の戦略兵器なのである。

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第6章：提言 ― JNAAMの量産再開こそ空の抑止力

「より長い槍」を携えてこそ、戦争は遠ざかる

GCAP（Global Combat Air Programme）が着実に進展し、日英伊の次世代戦闘機「F-3（仮称：烈風）」が具体性を帯び始めた今、われわれはその主兵装について再考しなければならない。その筆頭こそ、日本主導で開発された革新的な長射程空対空ミサイル――JNAAM（Joint New Air-to-Air Missile）である。

このミサイルは、英国MBDA社のMeteor（ミーティア）ミサイルを基礎に、日本が世界最高水準のAESAレーダー技術を組み込んだ、いわば「超長槍」である。中国のPL-15や将来登場が予測されるPL-21、米国のAIM-260など、21世紀の空中戦はすでに「ロングスピア時代」へと突入している。短剣では敵に触れることすらできない時代に、JNAAMの配備と量産は、「槍を構えてにらみ合う」ことで戦争を回避するための必然の一手である。

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歴史に学ぶ ― 槍の長さは抑止の象徴

ファランクス陣形で進軍するギリシア重装歩兵の復元図

「敵が長い槍を持つなら、我らはより長い槍で迎え撃て」

この言葉は単なる武器の比較ではない。これは紀元前4世紀、古代マケドニア王フィリッポス2世が導入した「サリッサ（Sarissa）」と呼ばれる長槍によるファランクス（密集陣形）改革に由来する。従来の槍の倍近い長さ（約5〜7メートル）を持ったサリッサ兵は、相手の接近を許さず、陣形そのものが抑止力となった。

ギリシア軍のファランクス（右側）がアケメネス朝ペルシャ軍の兵士たち（左側）を撃破する様子（想像図）。鋭い槍先が無数に並び、ファランクスに対して剣で戦おうとする兵は、なすすべなく串刺しにされ、次々と地面に倒れてゆく。

これを戦術思想に転用したのが、織田信長である。1575年の長篠の戦いにおいて、彼は鉄砲を「三段撃ち」として体系化し、武田の騎馬軍団を粉砕した。その根底にあったのは、単に射程の長い武器を用意したのではなく、「より早く撃てる」「より遠くから撃てる」「より精密に撃てる」という統合運用の思想であった。まさに現代のJNAAMとF-3に通じる発想である。

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図解：戦術的優位の構図（図：長槍の距離関係）

敵機 (PL-15/PL-21) → [射程約200km]
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                | （赤外線・電波誘導）
                |
味方機（F-3 + JNAAM） → [射程250〜300km]
                |
                | （AESAアクティブ誘導 + 高速RAMジェット）
                |
 敵が射程内に入る前に撃破可能

このように、射程と誘導性能の優位は、実際の「撃墜力」以上に、敵の接近そのものを思いとどまらせる「心理的な封殺力」となる。つまり、JNAAMは「飛ばすための武器」であると同時に、「飛ばせないための武器」でもある。

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日米共同生産体制 ― 新たな「空のバトンリレー」

JNAAMの先進性は、すでに英国も認めており、GCAPの主力ミサイル候補として検討されている。しかし、真の戦略的意義は、JNAAMを「日米共同生産・配備ミサイル」として制度化する点にある。

提案：日米二国間でのJNAAM共用体制

• 日米両国の工場で分散生産

  • 日本（三菱電機・IHI・三菱重工）でAESAシーカーとエンジンを製造

  • 米国（レイセオン、ロッキード）で弾体と統合通信系を生産

• F-3、F-35、F-22後継機（NGAD）で運用可能に

  • 共通規格のデータリンクとシーカーによって、高度な統合運用が可能

• NATO連携の可能性

  • 英国・イタリアを含むGCAP参加国での供給により、欧州市場にも展開

この体制は、単なる兵器の「共有」ではない。製造ラインの分散によって、災害や敵攻撃によるリスクを分散し、「戦略的レジリエンス」を確保する。まさに現代版の「武田騎馬軍団に備えた三段構え」である。

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空の抑止力とは「撃ち合わずに勝つ力」である

孫子が説いた「戦わずして勝つ」の戦略は、現代においても通用する。だが、それは「非武装で勝つ」という意味ではない。「戦っても勝てない」と敵に思わせるだけの力を持つことで、戦わずに済むのだ。

JNAAMは、その抑止力の核心を成す。「敵よりも先に見つけ、先に撃てる」――この単純であるがゆえに圧倒的な真理を、次期戦闘機「烈風」の時代にも貫徹させるべきである。

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終章へのつなぎ：GCAP「F3烈風」と長槍JNAAMミサイル ― 日本の戦略的未来へ

F3烈風は、その名のごとく、突風のごとく敵を飲み込む制空の主力として期待されている。だが、その烈風に必要なのは、ただの「速度」ではなく、「距離」であり、「正確さ」であり、「届かせる知恵」である。その答えが、JNAAMである。もし開発を再始動するならばBVR戦闘（視程外:Beyond-Visual-Range戦闘）であった5.8カラコルム空戦の戦訓を生かして、協調型ターゲティング機能(AWACS機が

目標データを提供し、ミサイルを誘導できるという仕組 でこれが機能した場合。通常ミサイル攻撃を受けると発射元の戦闘機レーダーからの警告を受けるが協調型ターゲティングでは発射機がアクティブレーダーを使用せずAWACS機 が誘導するため警告が発せられない。)にも対応した射程400ｋｍ～500ｋｍのAAMに仕上げてほしいものです！

今こそ、日米が共同で「空の長槍」を鍛え、世界にその鋭さと届き方を示す時だ。

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結論：短槍で未来は守れぬ

現代戦は「先に撃った者が勝つ」のではない。「遠くから確実に当てた者が勝つ」のである。

日本が今、必要としているのは「常識を打破する長槍」――すなわち、JNAAMの再開と量産だ。それは技術開発の選択肢でもあり、政治的独立の意思表示でもある。そして何より、国を守るための武器である。短槍では未来は守れぬ。JNAAMの開発再開と量産を開始せねばならない！


ネット上では情報の出所が確認できないが、ＪＮＡＡＡＭミサイル射程300ｋｍマッハ5アクティブホーミング対地攻撃可の発展型を開発中との情報もある。

5月8日、インドとパキスタンの間で軍事衝突が発生し、パキスタン側はインド空軍機5機を撃墜したと主張している。特にフランス製のラファール戦闘機とロシア製のMiG-29の損失が確認されており、CNNの報道によればフランスの情報機関もラファール1機の撃墜を確認したとされる。インド政府は撃墜自体の事実を認めていないが、少なくともラファール1機の損失は公式に認めている。

注目を集めているのは、撃墜に使用されたとされる中国製の兵器群である。パキスタン空軍はJ-10C（輸出型J-10CE）とJF-17ブロック3戦闘機を投入し、それぞれに搭載されたPL-15長距離空対空ミサイルが攻撃に使われたとみられる。J-10CEは中国のAVICが製造する第4.5世代戦闘機で、2022年からパキスタン空軍が導入。最大マッハ2、航続距離1750km、上昇限度1万8000mの性能を誇り、価格は1機約4000万ドルとされている。

一方、JF-17は中国とパキスタンの共同開発による第4世代多用途戦闘機で、パキスタンでは2009年から配備が進められている。ブロック3ではフェイズドアレーレーダーや赤外線捜索追跡システム（IRST）などが搭載されており、価格は約2500万ドルと比較的安価で、国外からの注目も集めている。

PL-15は中国が開発した長射程空対空ミサイルで、射程は200kmを超え、マッハ4以上の速度を誇る。レーダーホーミングやデータリンク機能を備えており、AWACS（早期警戒機）や敵主力機への遠距離攻撃に特化している。今回の戦闘で、PL-15がインドのラファールに命中した可能性があるとされ、中国製兵器の実戦性能に対する評価が一変する可能性がある。

パキスタンの安全保障局の高位の担当者がCNN に対して伝えた情報によれば「インド空軍との空中戦は現代戦史上最大かつ最長のものだった」「計125機の戦闘機が1時間以上に渡って戦闘を繰り広げた」「両軍の戦闘機は自国の領空を離れることはなかった」「時にはミサイルの応酬が160km以上も離れた距離で発生した」「両軍とも敵領空で自国の戦闘機が撃墜されパイロットが捕虜になることを望んでいなかった」パキスタンとインドの間で発生した空中戦は近年なかった、大規模空中戦であった。4.5世代同士の初の大規模空中戦でもあり興味深いものだ。パキスタンは インド戦闘機5機を激墜したと主張しているが、状況も見えてきた。映像 も出回っているのでラファーが1機以上は損耗していることは間違いない。と述べ、アシフ国防相もCNNの取材に「今回の結果は軍事行動を選択したインド政府にとって相応しい教訓となった」と述べたものの、インド空軍の戦闘機を撃墜した証拠を尋ねられるとSNS上の画像や映像を挙げた。情報筋によると、両国の戦闘機約125機が国境空域で1時間以上戦闘を繰り広げたが、互いに領空侵犯はなかったとされ、完全な長距離空対空戦闘/BVR戦闘（Beyond-Visual-Range視程外戦闘）であったことが強調されている。インド国内では、ラファールの残骸が確認されており、事態の重大さを裏付けている。一方で、パキスタン側はインド軍機の残骸を回収し、パイロットを捕虜にしたとも主張しており、情報の錯綜が続いている。

この戦闘は、単なる地域紛争にとどまらず、中国製兵器の信頼性と実戦能力に対する国際的評価を左右する出来事となる可能性がある。


中国製の戦闘機はしょぼいロシアの戦闘機の劣化コピーだと私は舐めきっていたが、かつて日本の第四次FXの候補（あて馬） にもあがったことがあった戦闘機なだけにもし事実なら中国戦闘機侮りがたし、PL15長距離AAMは侮れない脅威とすべきミサイルと警戒しなくてはならないとなるだろう！だが、私は少し懐疑的だ多くの情報が乱れとんでいるが、私はインド空軍機同士による誤射の可能性も高いと思う。ラファールのAAMのMICA（ミカ）は、MBDA社により製造されるフランスの対空ミサイル。「MICA」の名称はMissile d'Interception, de Combat et d'Autodéfense（要撃、戦闘および自衛用ミサイル）で最大射程は80ｋｍで最大射程200ｋｍのＰＬ-15と撃ち合えばＰＬ-15が勝りJ10がラファールを撃墜しても確かにおかしくはない。しかしラファールには西側諸国AAM中もっとも射程の長いAAMのMBDAメテオも装備されている。　有効射程距離130マイル(209ｋｍ)最大射程200マイル(321ｋｍ)インド政府がラファールを購入する契約の一環として取得したものである。

自国領内に留まっていたので地上からのSAMの可能性は少ない。
双方130機の目標を戦闘機のレーダーで把握しミサイルを誘導することは双方極めて難しい。
双方AWACSは少数ながら保有している。パキスタンは中国製ZDK-03とサーブ2000 AWACS4機を保有インド側もネトラ、ファルコンなど8機保有しているが130機の動きを適切に管制できたか大いに疑問だ！

ZDK-03

Saab 2000 AEW＆C

パキスタン中国製AWACS　ZDK-03「カラコルム・イーグル」AEW&C機は、パキスタン空軍の要求に応じて中国電子科技集団公司と陝西飛機工業集団公司等の企業により共同開発された輸出向けの空中早期警戒機がどの程度の性能なのか不明だがJ10とＰＬ-15の組み合わせは愛称は良くある程度は管制でき可能性はあるが、どちらかと言えば目くら撃ちしたパキスタンのＰＬ-15のアクティブレーダーが偶然撃墜した可能性も否定できない。、パキスタン軍ミサイルPL 15E には協調型ターゲティングという機能があるりパキスタン空軍のサーブ2000 AEW＆C早期警戒完成機が目標データを提供し、ミサイルを誘導できるという仕組 でこれが機能したと言う情報もある。通常ミサイル攻撃を受けると発射元の戦闘機レーダーからの警告を受けます。でもこの協調型ターゲティングでは発射機がアクティブレーダーを使用せずサーブ2000 が誘導するため警告が発せられません。

インドは雑多な機種ミサイル、システムの組み合わせなので自国戦闘機の機体とミサイルを管制できたかといえばできなかったと思う。インドはAWACS機数はパキスタンを上回るが管制できなかった可能性が高い。自軍の撃ったAAMがラファールに当たった可能性が高いと私は思う。ＰＬ-15の残骸はパキスタンが多数放った多数のミサイルの一部であってラファールを撃墜したそのものかは疑問だ。ＰＬ-15はマッハ4　200ｋｍを飛行するには162秒（2分42秒）
もしパキスタンの戦闘機による撃墜ならそのパイロットを英雄としてパキスタン側が、パイロットをもっと大国民的英雄として大宣伝するはずだが、それはない。、インド側もラファール一機の損失は認めるが、同士討ちだとしたら恥ずかしくてこインド側も反論しづらい、今後の追加情報が待たれるが
5月9日現在の情報を基に考察した結果、インド空軍機の同士討ち説の能性が高いと私は思う。


百歩譲ってJ10によるラファールの撃墜が事実あったとしても、乱射したAAMの1発のアクティブシーカーがラファール捉えをラッキーパンチで当たっただけかもしれない。
ラッキーパンチによったとしても謙虚にJ10から発射されたＰｌ-15によるラファール撃墜が認めるとした場合、今回の空戦は非常に大きなインパクト示唆を与えるだろう。

私を含め中国製戦闘機を舐めきった西側軍関係者は考えを改める必要がある。長距離AAMを搭載した中国製戦闘機はあまり舐めてはいけないこと、BVR戦闘（Beyond-Visual-Range視程外戦闘）（視界外でミサイルを撃ち合う）4.5世代以上の空戦はパイロットや単独の機体のスペック優劣ではなくて 、 AWCS、地上レーダー、電子戦能力、管制迎撃のシステム全体で戦う総合戦闘能力C4Iシステム(軍隊における情報処理システム：Command Control Communication Computer Intelligence system)の優劣となる。 戦闘機は、単なる システムの一部で極端な言い方をすれば単なる発射台にすぎなくなる。ロシア・フランス・自国製の雑多なシステムでつぎはぎだった、インド軍は総合力で負けた可能性が高いだろう。ちなみにパキスタンには米国製F16+AIM-120 アムラームも保有している。




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もくじ

第1章：はじめに ― なぜ今、次世代潜水艦なのか
第2章：現行艦の限界と次世代への課題
第3章：29SS(仮称)の技術的展望
以下続き
第4章：次世代潜水艦の課題と国家戦略
第5章：次世代潜水艦がもたらす戦略的変化
第6章：装備輸出と国際共同開発の可能性
第7章：マイクロ原子炉の戦略的可能性
第8章：次世代潜水艦計画総括と未来展望

ＭＡＳＴ2019の三菱重工の展示コーナーより フランカー氏ツイッター

第1章：はじめに ― なぜ今、次世代潜水艦なのか

たいげい型模型画像元

近年、東アジア海域の安全保障環境は急速に変化しており、日本を取り巻く脅威は一層複雑化・多様化している。中国海軍の急速な増強、北朝鮮の潜水艦発射弾道ミサイル（SLBM）開発、さらにはロシア極東艦隊の活発化といった事象が、日本にとって深刻な戦略的課題となっている。これにより、海上交通路（シーレーン）を確保する必要性はかつてないほど高まっている。

また、中国の空母戦力の南シナ海・西太平洋への展開や、軍事衛星を活用した広域監視能力の強化など、日本の防衛・抑止戦略に直接影響を与える動きが活発化している。台湾有事や朝鮮半島情勢の不安定化も含め、今後数十年を見越した戦略的備えが不可欠である。

その中で、海上自衛隊が担うべき役割は従来の「沿岸防衛」から「広域抑止」「持続的プレゼンス維持」へと大きく変化している。特に、敵に発見されずに戦域深部へ潜入し、長期間にわたって情報収集・監視・攻撃態勢を維持できる潜水艦は、他の戦力では代替し得ない独自の存在価値を持つ。いわば、「見えざる盾」としての役割がこれまで以上に重要視されている。

日本の潜水艦技術は、戦後一貫して通常動力型に特化して発展してきた。1980年代の「ゆうしお型」から1990年代の「おやしお型」、2000年代の「そうりゅう型」、そして現在の「たいげい型」へと続く進化は、世界の海軍関係者から高く評価されている。

特に静粛性、センサー性能、深度性能の三要素で日本潜水艦は常にトップクラスの水準を維持してきた。また最大潜航深度についても世界最高の性能を有していることは海軍関係者の間では常識となっている。「そうりゅう型」「たいげい型」の公式航行可能深度は500メートル作戦可能深度は約600mとされる。米原潜のシーウルフ級原子力潜水艦やバージニア級の潜航深度が約500mといわれ世界のほとんどの潜水艦が400メートル以下を限界とするので、これらの真下を航行することが可能である。

私の知る限り深度1000ｍに届く魚雷や爆雷は存在しない。最高機密なので存在したとしてもで限界深度に関しても1000ｍを超えることはなく、潜ったとしても500m程度で、通常は水深100ｍ程度となります。つまり日本の潜水艦は潜水艦戦において無双状態なのだ。

「そうりゅう型」「たいげい型」、非公式スペック(実際の性能)は1000ｍを越えている可能性は高いことも有名だ。根拠として海上自衛隊の潜水艦救難艦は深度1000メートルでの救助活動が可能な深海救難艇を搭載しているほか、乗組員（水中作業員）は450メートルの深さで潜水作業した記録を持つこと、「おやしお型」「そうりゅう型」「たいげい型」で使用されているNS110は降伏耐力110kgf/mm2の性能(1平方ミリメートルあたり110kgまで引っ張りに耐えられる.)で、鋼板能力だけからみれば最大深度は1000ｍを越える。
ちなみに銀の値段とほぼ同じのチタン合金6Al-4V-Tiは100kgf/mm^2だそうです。
チタン合金6Al-4V-Tを使用した攻撃型潜水艦で一番深く潜れる旧ソ連のMike級（NATOコードネーム: マイク型姉妹艦無し）は（安全潜入深度1000m）/（最大潜入深度1250m）であることから「そうりゅう型」「たいげい型」は単純計算10％増しで（安全潜入深度1100ｍ）（最大潜入深度1375ｍ）となる。

この点では明らかに性能が「良い」といえるでしょう。

しかし、それでも時代の流れは容赦なく、「そうりゅう型」「たいげい型」といえど従来型の技術的限界や、戦略環境の変化によって次世代への移行が避けられない状況にある。たとえば、従来のAIPシステムでは連続航続距離や最大出力に限界がある。さらに、現代の戦場ではサイバー戦・電磁波戦・宇宙空間からの監視といった、かつては想定されなかった脅威への対応も求められている。こうした状況を受け、日本は従来の延長線上にあるAIP潜水艦はそうりゅう型で早々に見切りをつけ、革新的な推進方式、・燃料技術、小型原子炉（マイクロ炉）～全固体原子炉搭載潜水艦開発が進行中であつ。そして自律型無人攻撃型潜水艦の運用といった「次世代潜水艦」の構想を本格化させている。

次世代潜水艦は単なる高性能兵器ではない。それは、当ブログで書かせていただいた新型FFM・GCAP/F-3烈風戦闘機と同じく国家の安全保障政策、外交戦略、産業技術基盤を結集させた総合的プロジェクトである。とりわけ、現代の安全保障は軍事力だけでなく、国際協力、経済的影響力、技術主導権といった多面的要素から構成される。潜水艦技術を軸に、日米豪印などとの多国間協力、海洋国家としての信頼構築、さらには経済安全保障の推進が可能になるのである。

さらに、潜水艦は単なる軍事兵器ではなく、「外交ツール」としての機能も持ちうる。すなわち、日本が東南アジア諸国やインド太平洋パートナー国と安全保障協力を深化させる上で、自国製潜水艦の輸出や技術協力は、極めて強力な信頼醸成手段となる可能性がある。

また、今後の海洋安保は二国間の枠組みにとどまらず、QUAD（日米豪印）やAUKUS（日米豪英）といった多国間安全保障枠組みの中で運用されることが前提となるだろう。そこでは、共通の装備体系、通信規格、指揮統制プロトコルを持つことが求められ、日本の次世代潜水艦にもこれらを組み込む必要が出てくる。

このように、次世代潜水艦の設計とは単に技術革新の問題ではなく、日本の安全保障戦略そのものを体現する国家的プロジェクトである。本稿では、現行の「たいげい型」に続くと目される29SS（仮称）以降の次世代潜水艦について、その技術的進化、国家戦略上の位置づけ、そして将来的な国際的な展開可能性をも含め、多角的に論じていく。

第2章：現行艦の限界と次世代への課題

現在、海上自衛隊が運用している最新鋭の通常動力型潜水艦「たいげい型」は、リチウムイオン電池の導入により大幅な性能向上を果たした艦である。その前の「そうりゅう型」ではスターリングエンジンを搭載したAIP（非大気依存型推進）システムが導入され、水中航行時間の大幅な延長が実現された。しかし、これらの現行艦にも依然として克服すべき制約が存在している。AIP（非大気依存型推進）システムについては運用してその実用性に難ありと判断し、ディーゼル+AIP（非大気依存型推進）+リチウムイオン電池からディーゼル+リチウムイオン電池方式へと海自では早々に見切りをつけた。

潜水艦としての航続距離と作戦継続能力には依然として限界がある。たいげい型のリチウムイオン電池は充電の迅速性とエネルギー密度の高さという点で大きなアドバンテージを持つが、依然として浮上してスノーケル運転によるディーゼル発電が必要であり、敵の監視衛星や無人哨戒機に発見されるリスクをゼロにはできない。

第二に、電磁波や赤外線、音響といったマルチスペクトル監視技術の進化により、従来の「隠密性」に頼る作戦手法は根本的な再考を迫られている。現代の戦場では、潜水艦の航跡をAIやデータリンクでリアルタイムに追跡・蓄積し、潜在的な行動パターンを可視化する新たに量子センサー技術などが登場しつつある。これにより、いかに静粛であっても「完全に見えない存在」であることが困難になってきている。

さらに、既存のAIPシステムには出力不足という根本的課題がある。スターリングエンジンは極めて静粛ではあるが、その出力は極めて限られており、高速での機動戦闘や電力消費の激しい兵装・センサーの同時運用には向いていない。この点で、今後の潜水艦にはより高出力かつ持続可能なエネルギー供給手段が不可欠である。

また、日本の現行艦は通常動力型であり、原子力潜水艦に比べて戦略的な持続力、抑止力に限界がある。原潜であれば、文字通り数ヶ月にわたって水中に留まり続け、遠方の戦域でプレゼンスを維持できるが、たいげい型であっても補給と充電のための行動制約が存在する。これは地理的に広大なインド太平洋戦域において、任務継続性という点で大きな制約要因となる。

サイバー戦や電子戦への耐性も、今後の潜水艦に求められる重要な要素である。水中という閉鎖空間におけるセンサーとネットワークの統合化が進む中で、敵の電子妨害やサイバー攻撃により一時的に情報遮断された場合でも、自律的に判断・行動できるAI統合型指揮制御システムの導入が今後は必須となるだろう。

第3章：29SS(仮称)の技術的展望

【1】主な技術的進展の予測：

　特徴①：流線型の新設計ボディ
　特徴②：非スクリュー推進「ポンプジェット推進」もしくは「ヘルカリ型電磁推進方式」の採用　
　特徴③：次世代ソナーと統合制御システム
　特徴④：電波通信機器システム
   特徴⑤：リチウムイオン電池の改良新型電池の採用

• 新型リチウムイオン電池の改良型：高温耐性、安全制御回路、長寿命化

• 電動ポンプジェット推進の採用：従来のスクリューに代わる、より静粛で高速域も対応可能な推進方式

• マストレス潜望鏡（デジタル式）：通信マストと統合されたセンサーパッケージにより、浮上回数の低減※たいげい型で実現済

• 艦内AI統合による戦闘システム管理：状況認識・脅威評価・電力配分のリアルタイム最適化

  
  
  数か月以上の任務遂行が可能で、安定した出力と優れた静粛性を持ち、隠密性が高くなります。これにより、通常動力潜水艦でも戦略原潜のような運用が可能になると期待されています。
  

• 無補給運用　居住性の改善　女性自衛官エリアの拡充等から更なるAI化AI 技術の導入による艦艇省人化について・省人化が進む艦艇の極省人化に関する研究

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将来戦闘機イメージ　画像元・防衛省

将来戦闘機イメージ　画像元・防衛省

日英伊のプロジェクト「GCAP」で開発される航空自衛隊の次期戦闘機の模型＠2024ファンボロー航空ショー

Team Tempest's next-generation combat aircraft

Why is the future Anglo-Japanese fighter gonna be bigger than F-22?

GCAP（グローバル戦闘航空プログラム）は、日英伊による第6世代戦闘機開発計画。日本のF-Xと英国のテンペスト計画が合流。スウェーデンは2023年に参加見送り。日英の要求は一致：双発・長航続距離・大型ミサイル搭載・マルチロール・高ステルス。F-35やユーロファイターを超える性能、特にセンサーとネットワーク能力が強調される　日本は過去に米国と開発協力したが、ソースコードなどの技術共有が拒否されたため、今回は英国と対等な関係で開発。輸出面でも日欧で市場分担。技術実証機（デモ機）は英BAEが開発。ステルス性よりも兵器ベイの試験が主眼。エンジンダクトはF-22より長く、大型機の設計が示唆されている。エンジンは日本のIHI製XF9が基礎で、ロールスロイスが可変サイクル技術などを支援。将来的に20トン級の推力と360kWの発電能力を目指す。高出力レーダーも開発中で、広域を同時に監視するマルチフェイス型AESAが想定。将来的にはAWACS的能力を戦闘機自体が持つ可能性あり。AIがパイロットのバイタルを監視し支援。構造には3Dプリントと接着技術を活用し、従来より10%軽量化無人機（ロイヤル・ウィングマン）との協調も視野にあり、将来は複数機の無人機を1機で制御。日米で共同開発の可能性もある。機体はF-22より大型でミサイル搭載数も上回る可能性。日本のASM-3対艦ミサイルの内蔵運用も目標にしているが、実現性は不明。ステルス性能では英国BAEのノウハウが活用される見込み。初期生産は2035年ごろ、日英伊で計300機の導入を想定。予算と情勢により変動の可能性あり。

目次

序章：GCAP/F-3戦闘機とは何か
第1章：GCAP/F-3開発状況と最新情報 ― ファンボロー航空ショーで見えた進化
第2章：開発背景と設計思想 ― 臥薪嘗胆から捲土重来GCAP/F3へ
第3章：技術的革新と運用能力 ― 第6世代への飛躍
第4章　随伴無人機「ロイヤルウイング」と統合戦能力
次ページ
第5章　次期戦闘機GCAP/F-3輸出解禁 ─ 兵器輸出の戦略的役割と日本の国益への貢献
第6章　日英伊共同開発GCAPF3烈風とテンペストの将来装備
第7章: 将来装備 ― 電磁パルス兵器、レーザー兵器、新型中距離空対空誘導弾
第8章:GCAP運用シナリオと戦術的展開 ― マルチロール機としての運用
第9章：GCAPの目を創る ― 日本が主導する未来型AESAレーダーとその核心技術れるか？
第10章：国家技術力の象徴としてのGCAP ― 新世界秩序と日本の立ち位置の変化、米戦闘機にとってかわれるか？第11章：まとめ：GCAPは「令和の烈風」となり得るか？

【防衛省・自衛隊】次期戦闘機の開発について

【深層NEWS】日・英・伊の共同開発「GCAP」次期戦闘機の開発実態▽元F15戦闘機パイロット語る第6世代戦闘機“空の戦い”▽“戦闘支援無　2024年12月

序章：GCAP/F-3戦闘機とは何か

日本、イギリス、イタリアの三カ国が共同で進める**GCAP（Global Combat Air Programme）**は、世界に誇るべき次世代戦闘機開発プロジェクトである。このGCAPにおいて、日本が担当する機体が通称「F-3」だ。

このF-3は、従来の第5世代戦闘機を凌駕する第6世代戦闘機として設計され、ステルス性能、ネットワーク連携、無人機随伴運用、さらには将来的なレーザー兵器搭載を視野に入れている。GCAPは、単なる戦闘機開発に留まらず、国防、産業、外交戦略を一体化する国家的な超プロジェクトなのだ。

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GCAP新構想（画像：BAEシステムズ）日の丸仕様

GCAP新構想（画像：BAEシステムズ）英ラウンデル（英: roundel）仕様

イギリスは、2018年7月に発表した国防省の「戦闘航空戦略」において、将来戦闘航空システムの一環として、2030年代後半から退役が予定されているユーロファイター タイフーンの後継機（BAE システムズ・テンペスト）の開発を決定した。

GCAP新構想（画像：BAEシステムズ）ラウンデルイタリア仕様
イタリアは、2019年9月、イギリスのテンペスト計画に参加することを表明。2020年12月、イギリス・イタリア・スウェーデンは、テンペストの共同開発に関する3カ国間覚書に署名した。

GCAPへの経緯　グローバル戦闘航空プログラムwiki
日本は、2018年に策定した中期防衛力整備計画（31中期防）でF-2戦闘機の後継として日本主導の戦闘機開発を決定、2020年に三菱重工が開発主体に選定されF-X計画を始動させた。2020年12月、防衛省は技術開発を支援する海外企業として、アメリカ合衆国のロッキード・マーティンを選定する方針を示したが、 2022年5月、開発支援企業を英国のBAEシステムズへ変更する意向が明らかにされた。

共同開発計画

開発コストを削減する手段として、両方の戦闘機プロジェクト(F2後継計画とテンペスト計画)を統合する議論は、早くも2017年から始まっていた。 2022年7月19日、イギリス政府は日本とイタリアと次期戦闘機の開発で協力を強化すると発表。2022年8月14日、日本の複数の政府関係者も、日英の次期戦闘機開発計画を統合し共通機体を開発する方向で最終調整に入ったと明らかにした。9月には、BAEシステムズ・テンペストの開発計画でイギリスと協力関係にあり、F-35を運用するイタリアの参加が検討されていると報じられた。

2022年12月9日、日英伊政府は、グローバル戦闘航空プログラム（GCAP）というプロジェクトの名のもとに、日本の次期戦闘機開発計画と英伊で進行中であったBAE システムズ・テンペスト開発計画を統合し、共通の戦闘機を共同開発し配備することを発表した。

第1章：GCAP/F-3開発状況と最新情報 ― ファンボロー航空ショーで見えた進化

日英伊共同開発の次期戦闘機10分の1モデルが2024国際航空宇宙展で公開2024年10月16～18日

F－47　画像元

F－47（NGAD : Next Generation Air Dominance）　画像元

第二次世界大戦後、ノースアメリカン P-51 マスタング～　ノースアメリカン F-86 セイバー(第1世代)～　ロッキード F-104 スターファイター(第2世代)～　マクドネル F-4 ファントムII(第3世代)～　 F-15 イーグル(第4世代)～ゼネラル・ダイナミクス F-16 ファイティングファルコンE/F(第4.5世代)～ロッキード・マーティンF-22 ラプター　ロッキード・マーティン F-35 ライトニングII(第5世代)とアメリカは西側戦闘機市場を独占してきた。3月21日 トランプ大統領は第6世代戦闘機としてボーイング社が空軍の次世代戦闘機F47を製造 すると発表しました。

第5世代戦闘機F-35は世界中で採用されたが、最新型F-47（仮称）については、「モンキーモデル（性能劣化版）」しか他国に供給しない方針を公式に打ち出した。この動きに、米国製戦闘機に依存し支配されきった同盟国の中で強い失望と危機感が広がっている。

FCAS　画像元

こうした情勢を背景に、GCAPプロジェクトに対し、新たな関心を寄せる国が続出している。
具体的には、カナダ、オーストラリアが参加に強い関心を示し、さらに、フランス・ドイツ・スペインという、元々別プロジェクト「FCAS（Future Combat Air System）」に参加していた国々までもが、方針転換を検討しているとの報道も出始めた。以前から参加希望を表明していたサウジアラビアも流動的だがGCAPプロジェクトに加わる動きが進んでいる。

つまり、GCAPは単なる「日英伊三国開発」に留まらず、西側世界共通の次世代戦闘機に進化する可能性が出てきたのである日英伊3カ国による次世代戦闘機開発計画「GCAP（Global Combat Air Programme）」は、着実にその歩みを進めている。

F－47　画像元

第二次世界大戦後米国が事実上西側諸国の次世代戦闘機市場を独占していたが、米国は最新鋭機「F-47」の開発を進めるが、同盟国には「モンキーモデル（輸出劣化版）」しか提供しない方針を明確化した。これにより、日本・イギリス・イタリアによる独自の戦闘機開発プロジェクト、GCAPは、世界の注目を一身に集める存在となった。

2023年3月の「DSEI JAPAN」で初公開された次期戦闘機模型画像元

特に2024年夏、イギリス・ファンボロー航空ショーで公開されたGCAPの最新モックアップは、世界中の航空宇宙関係者を驚かせた。
ロンドンから約50km、ファンボローで開かれた国際航空ショーには、各国の航空関連企業が最先端技術を持ち寄ったが、その中でも最大級の関心を集めたのがGCAP次期戦闘機の新コンセプトモデルだった。

2023年3月に開催されたDSEI Japanで展示されたGCAPに基づく次世代戦闘機のディスプレイモデル（乗りものニュース）

初公開された日英伊共同開発の次期戦闘機の模型（高橋浩祐氏撮影）

2023年に日本国内で展示されたモックアップと比較すると、最新モデルは明確な変化を遂げている。
以前は「ラムダウィング（λ型翼）」だったが、今回発表されたモデルでは、デルタウィング（三角翼）形状へと大きく設計変更されていたのだ。

日本の次期戦闘機（F-X）イメージ図を基にしたCG

日本の次期戦闘機（F-X）イメージ図を基にしたCG

ファーンボロ航空ショーで展示された模型を基にしたCG

ファーンボロ航空ショーで展示された模型を基にしたCG

ファーンボロ航空ショーで展示された模型を基にしたCG

これにより、機体全体はよりのっぺりとした一体感のある外観となり、ステルス性をさらに向上させる狙いが見て取れる。

ファーンボロ航空ショーで展示された模型を基にしたCG

一方で、翼の表面積が増えたことにより、航続距離や速度性能の向上が期待できる反面、ステルス面での課題も生じる可能性があるため、今後の続報が待たれる。

ファーンボロ航空ショーで展示された模型

現地での関係者説明によれば、今回の形状変更は、「飛行性能とステルス性の高度なバランスを追求した結果」であり、特に長距離侵攻任務や広範囲な空域防衛を視野に入れた仕様変更だという。

また、ファンボロー航空ショーでは、GCAPプロジェクトの国際展開についても新たな動きが見られた。カナダ、オーストラリア、さらには「FCAS（Future Combat Air System）」を進めてきたフランス・ドイツ・スペインまでもが、米国戦闘機のモンキーモデル政策に懸念を強め、GCAP参加を模索する動きを見せ始めている。

さらに、以前より参加希望を示していたサウジアラビアも、中国が開発を進める第5世代ステルス戦闘機J-35のセールスを受けていたが、これを断ったされている。これは日本、英国、イタリアの第6世代戦闘機開発計画GCAPに参画するための協議を続けるサウジアラビア政府の姿勢を反映したものとされる。サウジは自国空軍での採用以上に自国防衛産業の育成につなげる目的があり、強い参加意向を持つ、英国イタリアは積極的だが日本としてはサウジの資金力に期待するものの、サウジは条約に基づく参加国とは異なる「パートナー」として参画に留まってほしいと考え本格的な交渉段階に入りつつあると報じられており、GCAPが**「世界戦闘機」としての地位を確立する可能性**も現実味を帯びてきた。

この拡大の鍵となるのが、第三国への輸出である。

日本政府は2025年3月、次期戦闘機GCAPについて、第三国輸出を解禁する方針を正式に閣議決定。
公明党などの慎重論を乗り越え、紛争国などへの輸出制限を条件に、国家戦略レベルでの輸出政策転換が実現した。

イギリスやイタリアも、開発コストの回収と規模の経済達成を狙い、積極的な輸出を志向しており、日本も足並みを揃える形となった。

なお、ファンボロー航空ショー期間中、イギリスを訪問していた木原防衛大臣は、英伊両国の防衛大臣と直接会談し2035年の配備に向けたGCAP開発スケジュールの維持と緊密な協力関係の継続を確認した。この一連の動きにより、GCAPは単なる日本向け戦闘機開発にとどまらず、新たな西側次世代戦闘機プラットフォームとしての地位を固めつつある。

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第2章：開発背景と設計思想 ― 臥薪嘗胆から捲土重来GCAP/F3へ

日本における戦闘機開発の歴史は、まさに「屈辱と執念」の連続だった。

1945年の敗戦により、連合国によって航空機の開発・製造は禁止され、すべての飛行機を破壊され、航空機メーカーを解体され、大学の授業から航空力学の科目を取り除かれた。日本の航空産業は一度壊滅した。1955年かつてゼロ戦を開発した堀越二郎氏など戦前の技師を中心に国策プロジェクトとしてYS-11は始動し1962年YS-11は初飛行した。

YS-11

しかしながらエンジンは英ロールスロイス社製でプロペラも同ダウテイロートル社製。タイヤは米グッドイヤー礼製、操縦システムや無線は米ロックウェルーコリンズ社製。機体素材のジュラミンも米アルコア社の世話になった。　「国産機です」と胸を張れる代物ではなかった。それだけGHQの課した航空禁止令の枷は重かったのである。

YS-11の製作を決めた昭和30年（1955年）、中等練習機も国産化しようということになり、昭和33年（1958年）1月国産初のジェット練習機　”富士 T-1「初鷹」”がYS―11より一足先に初飛行した。

富士 T-1「初鷹」初飛行

1950年代、朝鮮戦争勃発に伴い、航空機開発の制限が緩和され、自衛隊向けにF-86戦闘機などのライセンス生産が開始された。

1956年松島基地の空自のF86

富士 T-1「初鷹」はやがて、国産初の超音速ジェット練習機”三菱T-2”へとつながり、T-2は国産初の戦闘機”ＦＳＴ-2改”正式採用後は”三菱F-1”へと徐々にステップを登り、着実に脱皮していったが・・・・、

T-2　初号機　初飛行？

FS―T2改　初号機（T-2　6号機）

FS―T2改　2号機（T-2　7号機）

三菱F-1

米国は冷戦の盾として練習機改造の支援戦闘機（攻撃機）までは日本の航空機開発をある程度容認してきた。

1982年（昭和57年）7月、国防会議において「昭和56年度中期業務見積」（56中業）が了承され、この中に初めて「次期支援戦闘機 (FSX) 24機の整備」が盛り込まれた。1985年10月、防衛庁でF1後継機の総合検討が開始されると、（1）国内開発、（2）現有機転用、（3）外国機導入、という3つの選択肢のもとで組織的な検討作業が進められました。

Ｘ-2先進技術実証機公開　自衛隊の幻の翼たち 

事実上（1）国内開発が決まっていたのだが、日本の大幅な貿易黒字、1985年のプラザ合意後進行する大幅な円高、次第に米国による日本の国産戦闘機開発に圧力がかかり始めた。そうした中、1986年4月には、ワインバーガー国防長官と国賊代表の加藤防衛庁長官（ともに当時）の会談が行われ、米国側からFSX選定作業への「協力」の申し出があった。

1986年7月には、栗原防衛庁長官（当時）は、「軍事的合理性、IO（InterOperability：日米の相互運用性）、あらゆる圧力の排除」という3原則に基づいて選定する姿勢を明確にしています。同年12月には、安保会議で「国内開発」の文言が「開発」と改められ、外国との共同開発を含むコンセプトに変わっていきました。

年が明けた1987年3月、東芝機械事件が表面化し、半導体協定違反を理由に対日経済制裁が発動されました。同年6月および10月に栗原・ワインバーガー会談が行われ、安保会議でF16ベースの共同開発が決定しました。なお同年7月には、米国上院において日本がFSXとして米機を購入することを要求する旨が決議されてしまった。当初のエンジンの輸入（ライセンス生産）を前提とした国産開発計画であった為、F-16戦闘機をベースとした日米共同開発へと妥協しなければ計画そのものが頓挫するため、当初の国産FSX計画は米国の圧力によって潰されてしまったのである。

Ｘ-2先進技術実証機公開　自衛隊の幻の翼たち 

戦後、日本は「民間航空機開発」のみを許される状況下で、細々と技術を維持し続けるしかなかった。

しかし、日本独自の戦闘機開発への道は、米国による強い影響と制約のもと、厳しいものだった。

1980年代、ついに日本は悲願であった「国産戦闘機開発」へと踏み出す。それが、F-1支援戦闘機、続くF-2戦闘機（FS-X計画）だった。しかし、FS-X計画は、当初純国産を目指していたにもかかわらず、米国からの激しい政治・軍事的圧力によって、F-16をベースとする共同開発に屈する形になった。

　　

幻の純国産FSX　CG

F-16ベースとはいえカーナードをつけるなど大きな相違点があったのだが、

日米共同開発FSX初期案

この「FS-X屈辱事件」は、日本の防衛産業・技術者たちに深いトラウマと怒りを刻みつけた。
さらに、Ｆ１５の後継機として開発されたＦ２２は１９９６年から調達され、当初は７５０機の配備を計画していたが、コストが高すぎる点や戦術の見直しで、１８７機（試作機などは除く）で生産中止となった。

「ならば強引にでも友好国に売りつけて外貨を稼ごう」というのが米国のやり方だ。そこで、次期主力戦闘機を探していた日本やイスラエルに白羽の矢が立ち一時は日本も一時はＦ4ＥＪ改の後継機としてＦ２２の導入の方針を決めたのだが。だが、米議会は防衛技術の漏えいを恐れ、一切の輸出を禁じた。その間に、Ｆ－３５の開発は進み、こちらは輸出の商談も順調に進みＦ２改良型の再生産も目論んだが米側の都合で断念となり、我々外野のミリオタは突如存在を明らかになった心神の戦闘機化量産を期待したが、実現には程遠く日本は選択肢がない状態で止む無くF35の導入が決まった。「日本は永遠に米国製戦闘機を使うしかない」とする屈辱的な現実を突き付けられた。

純国産戦闘機FS-Xの中止はロッキード事件の発端となったP2Jの後継機国産対潜哨戒機PXLの中止もあり、国産戦闘機の開発を目指す防衛庁・航空自衛隊、そして三菱重工業をはじめとする企業群に、強烈な危機感を植え付けた。そこで日本は米国に悟られないよう慎重に後にATD-X計画⇒X2となる実験機「高機動運動研究機」のプロジェクトが国産FSXが潰された直後密かに始まった。
①『「甦る零戦」副題：国産戦闘機ＶＳ.Ｆ２２の攻防　春原剛　著（新潮社）』を読むその1”揺れる日米同盟”
②『「甦る零戦」副題：国産戦闘機ＶＳ.Ｆ２２の攻防　春原剛　著（新潮社）』を読むその2”守屋前事務次官と田母神前航空幕僚長”
③『「甦る零戦」副題：国産戦闘機ＶＳ.Ｆ２２の攻防 春原剛 著（新潮社）』を読む　その3”ゼロの遺伝子を守る”

このトラウマは日本独自の空を守るためには、「純国産で世界最先端の戦闘機を開発できる力」を持たねばならないと考える私のような末端のミリオタですら、臥薪嘗胆の精神(なにがなんでも純国産戦闘機開発実現するぞ！の精神)を持ち続けてきた。

Ｆ－1後継機としての国産ＦＳＸがＦ－２となった後Ｆ－4ＥＪ改の後継機の第4次ＦＸ戦闘機選定で日本はＦ２２採用を熱望した。冷戦崩壊後日本を仮想敵国となる可能性がある国であると見做していたこともあり、Ｆ２２のFX採用を米国は認めなかった。日本は第4次FXの機種選定でＦ－２改良再生産、Ｆ１５サイレントイーグルなども模索していた、最終的にF-35、タイフーン、F-15FX（F-15Eストライクイーグルベースの空自向け仕様）の3機から選定することとなった。

当ブログでは国産戦闘機実現するうえで最良なのはタイフーンではないかと思いタイフーンを推していた。

ボーイングがカナダへ提案中の単座型F-15SEサイレントイーグル()　

F15SE(サイレントイーグル)

「心神」モックアップ

わたしのような素人ミリオタ達は突如公表された「心神」モックアップの国産戦闘機としての開発を期待した。だが、第4次FXでの純国産戦闘機開発は時期尚早と「心神」は実験機の枠から飛びだすことなく、夢は叶わずご存じのごとく予想通りＦ-35の採用となった。この記事を読んでいただいているような皆様方の多くはＦ３５を世界最強と絶賛されている方がと思いますが、当ブログではＦ３５に対しネガティブであった。Ｆ３５はＦ－4ＥＪ改の後継機分50機弱に留めＦ１５の後継にはなってほしくなかった。F35の採用機数は次に控えたF2後継の次期戦闘機の採用数を確保する為にできるだけＦ-35の採用数を抑えてほしかった。当ブログではＦ３５に対し厳しい批評を加えてきた理由である。

F2後継の次期戦闘機コンセプト

次期戦闘機（NGF）プロジェクト

• 第六世代戦闘機としての高ステルス性

• 超長距離侵攻能力

• 有人・無人統合戦闘能力（MUM-T）

• 完全なセンサーフュージョンとクラウドネットワーク戦闘
  を見据えた、未来型航空戦闘システムとして現在設計開発されている。

捲土重来、2016年4月22日X-2「心神」試験機の初飛行、X-2は、最新鋭のステルス技術、推力偏向ノズルによる高機動性、次世代センサー融合技術を盛り込み、「日本には次世代戦闘機を開発できる技術基盤がある」ことを世界に示した。これが新たな国産戦闘機プロジェクトコンセプトモデル「i3 FIGHTER」⇒　次期戦闘機（NGF）：F-3次期戦闘機プロジェクトとなった。

米国およびエージェント達は次期戦闘機（NGF）：F-3次期戦闘機プロジェクト国産戦闘機潰しは執拗に続いた。

例えば、防衛省、Ｆ３戦闘機の開発決定先送り検討＝関係者

【ロイター】2017年11月13日 

のニュース　防衛省、防衛省、Ｆ３戦闘機の開発決定先送り検討か?2017-11-13 15:52:25　

http://ddogs38.livedoor.blog/archives/18205644.html

については、防衛関係者が一堂に集う防衛技術シンポジウム2017の前日にリークがあり、明らかに、国産戦闘機F-3を潰す目的が見え見えのリークであった。

テンペスト計画

防衛省/防衛装備庁や航空機業異界純国産戦闘機実現への決意は固かったが、単独開発には膨大な費用とリスクが伴う。経済合理性と量産化の現実性を考慮し、国際共同開発という道が模索され始めた。米国との共同開発をするとＦＳＸの悪夢の再現にらると危惧したが、幸いなことにユーロファイター タイフーンの後継として計画された英国（テンペスト計画）との時期コンセプトが重なり、テンペスト計画に参加していたイタリア（レオナルド社）も加わり、日英伊三カ国によるGCAPプロジェクトが正式にスタートしたのである。

GCAP/F-3は単なる「次の戦闘機」ではない。それは、敗戦から80年の時を経て、日本が独自の空の支配権を取り戻すための国家的プロジェクトであり、米国の都合に振り回され続け「臥薪嘗胆」「捲土重来」を体現する、文字通りの「令和のゼロ戦」いや「令和の烈風」である。(防衛省が旧海軍の戦闘機名「烈風」を愛称に使う方向で検討している)　設計思想においても、従来の第5世代機（F-22、F-35）を真似した優秀な第5世代戦闘機を作るのではない。第6世代戦闘機の鏑矢となる戦闘機となるであろう。

世代が1つ違うと前世代戦闘機は後世代戦闘機にまったく勝機がないとされている。

有名なエピソード例がF-22VS第4世代戦闘機におけるF-22の圧勝例だろう。

2006年夏、米アラスカで米国の第5世代戦闘機F22Aラプターと、当時の米主力第4世代戦闘機戦闘機F15・F16・F18による模擬空中戦の訓練が行われた。

　　結果は。「144対0」と「241対2」。1週目の訓練ではF15・F16・F18が144機撃墜されるまで、F22は1機も墜落しなかった。そして訓練が全て終了するまでにF15・F16・F18は241機撃墜されたが、F22はたった2機しか墜落しなかった。

　決定的な勝因は、レーダーに捉えられないF22のステルス機能だ。F22はレーダーに映らないため、F15・F16・F18はF22が接近していることも知らないまま、数十キロメートルの距離から中距離空対空ミサイルなどに不意打ちを食らったのだ。

GCAP/F-3は、次期戦闘機（NGF）で培った技術を基に第5世代でなく初の第6世代戦闘機として

日本が過去に味わった数々の屈辱と教訓を糧に、そして世界最高の技術を融合するプロジェクトである。GCAP/F-3烈風は、日本と日本と同じく民主主義を守る国々の空を守る守り神として羽ばたこうとしている。

第3章：技術的革新と運用能力 ― 第6世代への飛躍

第6世代戦闘機とは何か？

戦闘機の世代は、単なる技術進歩の区切りではない。それは戦場そのものの変化に適応するための、戦闘思想の進化である。

第5世代（F-22、F-35）では「ステルス性」と「高いセンサーフュージョン」が重要だったが、
第6世代戦闘機に求められるのは、さらに次の要素だ。

1. 超高度ステルス性（あらゆる波長に対する不可視性）

2. 無人機統合戦闘（MUM-T）能力(分散型チーミング)

3. クラウドネットワーク戦闘

4. 自律AI搭載による自己判断と自己最適化

5. 超長距離侵攻能力

6. 高機動性と超音速巡航（スーパークルーズ）

7. 最新エネルギー兵器・電子戦能力
   その他次期戦闘機（NGF）計画時

   ・完璧なステルス特性は重視しな代わりに、極超音速飛行能力と行動半径の長距離化。

   ・主要な航空機コンポーネントを数時間以内に交換してミッション要件に最適化し、将来のアップグレードの導入を容易にする、翼のハードポイントを超えたよりモジュラー設計。

   ・主にシミュレーターでトレーニングが行われる、単座のみのコックピット。

   ・必要に応じて、同一機体で無人機化（リモートコントロールまたはAIコントロールのミッション）の実行。

   ・制空戦闘機の防衛と偵察の両方の役割を果たすウイングマンの運用。複数の無人機を無人機群として制御する。

   ・データを受信して​​他の航空機、地上車両、衛星などの他の複数のプラットフォームに中継し、そのデータをオンボードで処理して新しいターゲットリストを動的に生成したり、ミッションパラメーターをその場で更新したりできるネットワークノードとして機能する航空機との戦場データの融合。

   ・ドローンが敵の空域内で偵察を行い、敵の空域外に安全に留まる戦闘機にターゲティングデータを提供することで、長射程距離の兵器を運用。

   ・パイロットが360度の視界を確保し、コックピットディスプレイを廃止できる、仮想コックピットヘルメット搭載ディスプレイ。
   

   
   http://www2.tbb.t-com.ne.jp/imaginary-wings/tenji/F3A04/F3A17.jpg
   
   
   

   防衛装備庁技術シンポジウム２０２２　～防衛イノベーションの実現に向けた取組～

   

   防衛装備庁技術シンポジウム２０２２の動画（3:30:41～参照）音声と操作レバータッチパネル、等ARゴーグル等で操作しているがあなり慌ただしい。

   
   　
   
   
   
   
   
8. 
   

空対空戦闘を行う無人戦闘機は、従来の遠隔操作型の偵察/攻撃型無人機に比べAI技術を駆使して高次元の自律飛行能力が求められる。アニメ機動戦士ガンダムの世界では、複数の子機（ファンネル）を動かして戦うように戦闘が進化していく。複数の子機（ファンネル）戦うにはニュータイプという一種の超能力者のみ可能との設定だった。空自の戦闘機パイロットは確かにニュータイプっぽい才能がある人でないと務まらないかもしれませんが、空自の戦闘機パイロットは超能力者ではないので、無人戦闘機の操作性は簡易でなくてはならない。

GCAP/F-3は、これらすべてを満たすことを目標に設計されている。
単なる「改良型」ではない。航空戦のパラダイムを変える位の存在なのである。

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1. ステルス性能と機体構造・新素材

GCAP/F-3の最大の特徴は、超高度ステルス設計である。
外形はファンボロー航空ショーで公開されたモックアップに示されたように、
従来のラムダウィング構造（ひし形）から、デルタウィング（三角形）構造へと大きく変化した。

これにより、

• 機体全体の表面積が増え、電波反射断面積（RCS）の最小化が実現

• 機動性・続航距離の大幅向上

• 機体全体でステルスを維持しながら、高効率な揚力とパワーを確保するためにも軽量化が図られる
  
  GCAP/次期戦闘機F-3烈風」の予想機体構造(一体化ファスナレス構造)
  将来戦闘機に向けたウェポン内装システムに関する研究
  

  
  
  
  
  (構造図1)
  
  X2製造で用いられた複合材の接着成形を前提とした一体化・ファスナレス構造技術、ヒートシールド技術、高効率・高精度構造解析技術が用いられるだろう。

  
  

  従来、機体構造の軽量化は主翼・尾翼・前胴に複合材を適用することで実現してきたが、構造重量の約５０％を占める中胴・後胴は、F-2 戦闘機の主翼に適用した複合材の一体成形技術を用いると、大型かつ複雑な治具が必要となりコスト的に不利であるとともに、製造上の制約により上面外板はファスナ結合となる。
  一体化・ファスナレス構造技術及びヒートシールド技術とは、複合材製部品を接着成形によって結合し、複合材の適用部位の拡大とファスナの更なる削減を図ること。合金から、軽量なCFRP(Carbon Fiber ReinforcedPlastic)、アルミ合金等に変更し、機体構造の軽量化を図る技術である。（構造図１）（構造図2）参照
  
  
  

  

  （構造図2）

  
  

  ．高効率・高精度構造解析技術

  軽量化に伴う強度不足のリスクを局限するために は 、 詳 細 な 構 造 解 析 モ デ ル （ FEM(Finite

  Element Method)モデル）による解析が有効であるが、FEM モデルの作成に多大な時間を要するとともに、設計者の技量によってはモデルにバラツキが生じ、適切な解が得られない可能性がある。

  高効率・高精度構造解析技術によって、FEM モデルの作成を短期間で実施するために、自動で CAD(Computer-Aided Design)モデルから詳細 FEM モデルへ自動変換するツールを作成するとともに、モデル作成ルール及び破壊判定ルールを定めた次世代航空機構造解析基準を作成する。

  ．構造要素供試体

  （構造図１右上構造要素供給試体参照）。

  構造要素供試体は内部に燃料タンクを構成する構造部位であり、燃料タンク圧を模擬した加圧

  試験を実施した。ヒートシールド技術については、別途、製作した供試体により耐火要素試験及び遮熱性能要素試験を行い、所要の耐火性及び遮熱性を有することを確認しており2024年ファンボロー航空ショーの展示においてラムダ翼からデルタ翼に変更になったのは日本の機体構造技術を採用したからだと思われる。で構造重量の低減を目指す技術である
• 将来戦闘機ウェポン内装システム

• 
  

さらに、

ウェポンベイ周りの 複雑かつ厳しい空力荷重条件下におけるウェポ ンの短時間かつ確実な分離を実現するため、将 来戦闘機から発射した誘導弾の分離特性を取得 するための風洞試験模型及びウェポンリリースに 係る一連のシーケンスを干渉なく短時間で行うこ とを評価するウェポン内装ランチャー機構リグが必要となる。安全にウェポンを分離するためには射出力で誘導弾を分離するランチャー・システムが必要であり、防衛装備庁では入念な研究が行われた。

大推力とスリムを両立させたハイパースリム戦 闘機用エンジンは大型のウェポンベイの確保に繋がりF35Aの 約2倍に相当する1万4500kgペイロードを搭載可能となる情報だ 。これは長距離空対空ミサイルや精密誘導 兵器、先進的なセンサー軍などを含む。なお、情報源の匿名英空軍幹部によると空中給油なしの航続距離は大西洋横断(約8,700km)以上が可能な開発されているとのことだ。

従来型ステルス戦闘機を超える、**「全周・全天候型ステルス」**を実現しようとしているのだ。

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2. 次世代レーダーとセンサーフュージョン

GCAP/F-3には、新型アクティブ電子走査アレイ（AESA）レーダーが搭載される予定だ。
しかも単なるレーダー機能だけでなく、

• 電子戦（ジャミング）

• 通信中継

• ターゲット指向性通信
  までを統合した多機能アレイとして設計されている。

複数のセンサー情報をリアルタイムで統合し、AIによって最適な戦術行動を提案・実行できる。
これが完全なセンサーフュージョンであり、
GCAP/F-3は「人間の直感」をも凌駕するサイバー戦闘機となる。
新型アクティブ電子走査アレイ（AESA）レーダーについては
第9章：GCAPの目を創る ― 日本が主導する未来型AESAレーダーとその核心技術〈参照〉

「第6世代戦闘機のスペクトル支配」　

　従来の戦闘機は、基本電磁スペクトルの一部しかカバーできなかったが「第6世代戦闘機」では、電磁スペクトル全体にわたる優位性を獲得することを意味します。電磁スペクトルとは、電磁波の波長または周波数によって分類される範囲のことで、可視光線、赤外線、紫外線、X線、ガンマ線など、さまざまな波長や周波数の電磁波が含まれます。センサーで敵ステルス戦闘機の位置を特定できる能力を有する。
GCAP/F-3は、レーダー、赤外線センサー、電子戦機器など、電磁スペクトル全体をカバーするセンサーを搭載する予定です。これにより、敵の攻撃を早期に察知し、攻撃を仕掛ける前に敵を排除することが可能となる。

広帯域レーダー：可視光線からX線まで、広い帯域の電磁波を探知できるレーダーを搭載する。

広域赤外線センサー：可視光線から遠赤外線まで、広い帯域の赤外線を探知できるセンサーを搭載する。

電子戦機器：敵のレーダーや赤外線センサーを妨害する電子戦機器を搭載する。

スペクトル支配を実現したGCAP/F-3は、従来の従来の第5世代戦闘機、第5世代未満の戦闘機を圧倒する能力を備える第6世代戦闘機になります。そのため、今後の航空戦の形を大きく変える可能性がある。

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3. XF9エンジン ― 日本発・世界最高水準の心臓

XF9は、単発最大推力：約15トン

• スーパークルーズ能力（アフターバーナーなしで超音速巡航）

• 小型軽量化と高効率冷却による極限の耐熱性能 

• 将来の指向性エネルギー兵器搭載を見据えた大容量発電性能

を備えている。

F-3次期戦闘機が日英伊共同開発GCAPとなった段階で英ロールスロイス社の登場で折角のXF9エンジンの採用はなくなったかと半ばあきらめかけていたが、共同開発新エンジンの現状開発状況は公表されていないが現在、日本のＩＨＩ、英ロールス・ロイス、伊アビオエアロ社などが参加し、

GCAP用新エンジンは日本のＩＨＩ、英ロールス・ロイス、伊アビオエアロ社などが参加し統合開発チームを形成し、XF9をベースとした、より出力強化版の新型エンジンが共同開発されている。

現在IHIとロールス・ロイスのスタッフは月に一度くらいのペースで日本とイギリスを行き来して、詳細設計など開発に向けた作業を進めているとのことで。GCAPの試作機がいつ頃初飛行するのかは明らかにされていませんが、冒頭で述べたように航空自衛隊は2035年の就役を望んでいるので、遅くとも数年前にはエンジン開発と試作機の飛行試験を完了している必要があります。　

日本のIHIが開発したXF9-1エンジンは、 IHIが開発したセラミックマトリックス 複合材CMCが世界トップレベルの耐熱 軽量性能を持っており戦闘器用エンジンの 心臓部を支える存在となっています冷却 技術に関してもIHIは脅異的なブレード 冷却技術を確立しておりこれはロール スロイスが無視できない技術であり一方的にロールスロイスに飲み込まれるられるのではなくロールスロイス社のエンジンと融合しGCAP計画においても中核を成すより優れたエンジンになるはずである。まさに日英の技術の粋が結集した「未来のエンジン」である。

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4. アビオニクスとネットワーク戦闘

GCAP/F-3は、単独で戦う存在ではない。
常に、無人随伴機（ロイヤルウイング）や地上指揮センター、宇宙衛星とクラウド接続され、
リアルタイムで情報共有・戦術更新を行う。

これにより、

• 複数目標への同時攻撃

• 敵の電子戦妨害を回避した通信・作戦継続

• 無人機群を指揮する空中母艦的役割
  を果たすことが可能となる。

従来の「一機一戦闘」ではなく、ネットワーク全体で勝利を掴む航空戦。
これが、第六世代戦闘機に求められる真の能力である。

戦闘機等のミッションシステム・インテグレーションの研究試作

【

JUDGIT! ：行政事業レビュー】

事業の目的

戦闘機等の作戦及び任務の成否に影響を与えるミッションシステムを自国において自由に能力向上及び改善等ができるよう、柔軟な拡張性等を有するオープンアーキテクチャを適用したミッションシステム・インテグレーション技術について、Flying Test Bedを活用して実飛行環境下において確認する。オープンアーキテクチャ：システムを構成する機器間のソフトウェア、ハードウェア及び通信等の規格を共通化させること Flying Test Bed：評価対象となる機器を搭載し、飛行中の各種データを取得するための航空機
事業概要

多様なセンサやウェポンを統合・連携させたミッションシステムは、戦闘機等の作戦及び任務の成否に多大な影響を与えることから、ミッションシステムの開発、能力向上、改善等を自国で自由にコントロールできる能力を保持することが重要である。このため、本事業では、柔軟な拡張性等を有するオープンアーキテクチャを適用したミッションシステムを試作し、Flying Test Bedを活用した実飛行環境下での飛行試験等で検証を行うことにより、当該能力の基盤となる戦闘機等のミッションシステム・インテグレーション技術を確立する。

ミッション・システム（Mission system）とは軍用機が任務を果たすために使用するコンピュータや電子機器のこと。ミッション・アビオニクスとも呼ぶ。

オープンアーキテクチャ ( Open Architecture) とは、主にコンピュータなどの分野で、設計や仕様などの全部または一部を、オープン（公開、開放）にしたアーキテクチャ（設計・仕様）のこと。

インテグレーションとは統合、統一、融合、一体化

任務を遂行すべき電子機器を統合し一体化しつつ、オープンな設計仕様とするために、自国での改良が容易となる。次期戦闘機を国産化としたい動機は、将来の技術発展にあわせ、機体を改造・改良の自由を他国に縛られず自由に選択する為である。

---

5. 武器システム ― ステルスと強力火力の両立

搭載兵器も最先端だ。
GCAP/F-3は、

• AAM-4B改良型（新型空対空ミサイル）

• ASM-3改（超音速空対艦ミサイル）

• 将来型ステルス巡航ミサイル（長射程型）

• 対地誘導爆弾 JDAM改良版
  を内部兵器倉（ウェポンベイ）に格納する予定である。匿名英空軍幹部の

  
情報によるとF35Aの 約2倍に相当する1万4500kgペイロードを搭載可能でとのこと。内部兵器倉（ウェポンベイ）内だけで前大戦時超空の要塞と呼ばれたボーイングＢ２９の爆弾搭載量BASICミッション10,000lbs (4,536kg)MAX BOMBミッション20,000lbs (9,072kg)と比べても大きく上回る！

さらに将来は、

• レーザー兵器

• 電磁パルス兵器（EMP）
  の搭載も視野に入れている。

つまり、GCAP/F-3はマルチロール戦闘機だが、制空・対艦・対地・電子戦・情報戦すべてをこなすマルチドメイン戦闘機なのだ。

しかも特筆すべきは、制空戦闘能力、すなわちドッグファイト性能も極めて優れている点だ。
デルタウィング構造により、

• 高い迎角性能

• 瞬時のエネルギーマネジメント

• 極めて高いロール率（回転性能）
  を実現しており、接近戦でも高い格闘戦能力を発揮できる設計となっている。

単なる遠距離ミサイル戦闘だけでなく、「近距離で肉薄して勝つ」力も持った第六世代戦闘機。
それが、GCAP/F-3の真の恐るべきポテンシャルである。

---

このように、GCAP/F-3はあらゆる面で、
「従来の第五世代機を完全に凌駕する性能」
を目指して設計されている。

それは、単なる兵器開発ではない。
今後起こりうる有事ををGCAPを使用する日本及び同盟国が勝ち抜くための必須条件なのである。

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