確かな証拠はないが可能性を指摘

　「確かな証拠はないが、発がん性があるかも知れない」というのが、現段階の見立てです。

世界保健機関（ＷＨＯ）の専門組織で、化学物質などの発がん性の有無を分類した「発がん性評価表」を作成している国際がん研究機関（ＩＡＲＣ）が５月、携帯電話の使用で生じる電磁波について、評価表の「グループ２Ｂ」に分類したと発表したのです。この延長で、携帯電話を長時間耳にあてて使用すると神経膠腫（こうしゅ）などのがんになる可能性がある――と報じられました。

それにしても、「グループ２Ｂ」とは、どんな分類なのでしょう？　「発がん性評価表」の各ランクは、次のようになっています。

【グループ１】＝「発がん性がある」：　コールタール、カドミウム、ダイオキシン、受動喫煙を含む喫煙、アスベスト、アルコール飲料、太陽光、Ｘ線など１０７因子

【グループ２Ａ】＝「おそらく発がん性がある（probably）」：　ＰＣＢ、ディーゼルエンジンの排ガス、紫外線、太陽灯、理容師・美容師など５９因子

【グループ２Ｂ】＝「発がん性があるかも知れない（possibly）」：　クロロホルム、鉛、コーヒー、漬物、ガソリンエンジンの排ガス、ドライクリーニング業など２６６因子

【グループ３】＝「発がん性を分類できない」：　カフェイン、原油、水銀、サッカリン、お茶、コレステロール、蛍光灯など５０８因子

【グループ４】＝「おそらく発がん性はない」：　カプロラクタム（ナイロンの原料）１因子

つまりグループ２Ｂとは、発がん性が指摘される物質類の中で、最も根拠が弱いランクなのです。しかも、各グループの表現を読めば分かるように、このリストは「発がん性の強さ」を評価したのではなく、発がん性の「証拠の強さ」を分類したものです。グループ２Ｂには、「疫学研究の証拠は限定的であり、動物実験の証拠も不十分」であるものが分類され、同じ仲間には、よく分かっていない部分が多い因子が並んでいます。

もう一つ大事な点があります。今回のニュースを聞くと、〈世界一流の研究者チームが、最新の医療検査機器を駆使して、携帯電話の電波に発がん性のある事実を突き止めた〉と思いそうですが、実態は異なります。ＩＡＲＣが行ったのは、１４か国３１人の疫学者や統計学者らを集め、過去に公表された論文やデータを前に、１週間かけて議論をしてもらっただけなのです。

検討されたデータの中には、〈１日３０分以上の通話を１０年以上続けた場合、神経膠腫の発症率が１．４倍になった〉という論文がありました。神経膠腫の発症率は「人口１０万人で最大７．１人」とされていますから、これが１．４倍になると、発症率は「１０万人で９．９人」。生活者としては、これを重大なリスクと考えるかどうか、です。

そもそも、この論文をめぐっては、当のＩＡＲＣが昨年、「統計の誤りや誤差による限界があり、因果関係があるとは解釈できない」と評価しなかった過去もあるのです。外部の専門家の間では、「ＩＡＲＣは、評価の仕方を変えたのか」といぶかる声も出ているということです。

確定的なことは言えません。今回の発表には、＜少しでも健康に害をなす可能性があるなら、注意喚起しよう＞というＷＨＯの姿勢が読み取れます。過度に気にすることはありません。今後の研究成果に注目する必要がある、ということに尽きます。
（調査研究本部主任研究員　渡辺覚）