土肥原賢二
満州事変の後、市長の居なくなった奉天（現在の瀋陽）の臨時市長となり、運営経費を個人名義で借り入れた事もあった（後にこの借金の返済を巡って苦労することとなり、本人を含む家族は質素な家に住んだとされている）。そして、軍規に厳しく「中国民衆から徴発するな、部落を焼くな、女を犯すな」と言ったと片倉衷が述べている。

松井 石根

日中の友好のため生涯を捧げた軍人
この判決について、ジョセフ・キーナン検事は、『なんという馬鹿げた判決か！松井の罪は部下の罪だ。終身刑がふさわしいではないか』と判決を批判している。

石根は在学中に、川上操六の唱えた「日本軍の存在理由は東洋の平和確保にあり」という思想に感銘を受けたという。そのことは、後の松井の生涯に大きな影響を与えた。

日中戦争（支那事変）勃発前は予備役であったが、第二次上海事変が勃発すると軍務に復帰、上海派遣軍司令官として上海に派遣された。参謀本部と政府は上海事件の不拡大を望んでいたが、松井は上海近辺に限定されていた権限を逸脱して、当時の首都南京を攻撃・占領した。その際に南京攻略戦前に当時の中国の首都であった“南京攻略要綱”を兵士に徹底していたつもりであったが、南京戦後に、一部の兵士によって掠奪行為が発生したと事件の報を聞いたとき、「皇軍の名に拭いようのない汚点をつけた」と嘆いたという。しかし、後の東京裁判における宣誓口述書では、一部の兵士による軍規違反の掠奪暴行は認めたものの、組織的な大虐殺に関しては否定している[2]。 昭和13年3月に帰国。静岡県熱海市伊豆山に滞在中に、今回の日中両兵士の犠牲は、アジアのほとんどの欧米諸国植民地がいずれ独立するための犠牲であると位置づけ、その供養について考えていた

永野 修身
永野は裁判中、自らにとって有利になるような弁明はせず、真珠湾作戦の責任の一切は自らにあるとして戦死した山本に真珠湾攻撃の責任を押しつけようとはしなかった。また、真珠湾攻撃について記者に訊ねられても「軍事的見地からみれば大成功だった」と答えるなど最後まで帝国海軍軍人として振舞った。この裁判での姿勢を見たジェームズ・リチャードソン米海軍大将は真の武人と賞した。享年66。戦死ではなく病死ではあったが1978年、A級戦犯として絞首刑に処せられた東条英機らと共に法務死として靖国神社に合祀された。

武藤 章
近衛内閣末期に対米関係が極度に悪化、近衛首相は内閣を投げ出し同年11月に東条内閣が成立する。組閣に当たり天皇より開戦を是とする帝国国策遂行要領白紙還元の御諚が発せられ、東條首相も姿勢を改める。武藤はこれを受け、開戦に逸る参謀本部を制して最後まで対米交渉の妥結に全力を尽くした。
開戦後は戦争の早期終結を主張し、東條や鈴木貞一、星野直樹らと対立、1942年（昭和17年）4月にゾルゲ事件の発覚等により更迭され、近衛師団長となる。