イメージ 2

白人がいまだに怖がる日本軍の実力
【週刊新潮】2014年7月10日<変見自在> 高山正之

 日本について欧米の人たちが正直な感想を漏らすことはほとんどない。
 経済学者ジャンピエール・レーマンが「欧州諸国は植民地を失い、おまけにキリスト教徒にとっては大いなる罰とされる使役までさせられた。その仕返しもしていない」「でも米国はいい方だ。彼らは原爆を落として幾分かその恨みを晴らしたから」と言ったくらいか。

 「Two nukes just wasn’t  enough(2発じゃ足りなかった)」と米ニューハンプシャー州の田舎議員ニック・ラバッサーが口を滑らしたときも、そんな表現が米社会で結構膾炙されていたことに驚いたものだ。

 その意味で元英紙特派員ヘンリー・ストークスの『英国人記者が見た連合国戦勝史観の虚妄』は凄い。先の戦争で欧米がいかに強い衝撃を受けたかをごく正直に語っている。

 「唯一の文明世界であるはずの白人世界で、最大の栄華を極めた大英帝国が有色人種に滅ぼされるなど思考の限界を超えていた」

「チャーチルが日本を口汚く罵った背景にはその悔しさと怒りがあった」

「英国はナポレオンやヒトラーの侵略を退けた。だが、その帝国の植民地が有色の日本人によって奪われ、その他の有色人種が次々独立していったことは想像を絶する悔しさだった」

 「アメリカは原爆を落とす必要はまったくなかった。生体実験のように人間の上に原爆を投下したのは『辱めをに与える必要性』があったからだ。日本人を完膚なきまでに叩きのめさねばならなかった。正義は建前で、復讐せねばおさまらなかったのが本音だ」

 「日本は白人の持ち物の植民地を侵略した。侵略が悪いのではなく、有色人種が白人さまの領地を侵略したから悪いのだ。白人が有色人種を侵略するのは『文明化』で、劣っている有色人種が白人を侵略するのは『犯罪』なのだ」

 「東京裁判は復讐劇であり、日本の正当性を認めることなど最初からありえなかった。認めれば自分たちの誤りを認めることになる。広島長崎の原爆や東京大空襲で民間人を大量虐殺した罪を明らかにされてはならなかった。それが連合国の立場だった」

 「植民地を搾取することで栄えた白人世界」はその植民地を失って貧乏国になり下がったが、それ以上に「白人世界には戦後も一貫して日本への憤りが蔓延していた。怨念もあった」。

 それは「日本軍はこの世の現実とは思えないほど強かったことだ」。
 彼は戦艦「プリンス・オブ・ウェールズ」をその例に挙げている。

 この戦艦が生まれるきっかけは日本海海戦だった。東郷艦隊は世界の常識を覆して装甲された軍艦を砲撃だけで20隻も沈めてしまった。

 英観戦武官ペケナムは帰国してすぐ日本の戦艦に負けない戦艦「ドレッドノート」をつくり、10年後にはもう一回り頑丈なスーパー・ドレッドノート(超弩級)をつくり、さらに無敵の超々弩級として「プリンス・オブ・ウェールズ」を生み出した。

 それを日本は予想もしない航空機攻撃で沈めてしまった。「この世のものとは思えない」強敵だった。

 陸上でも同じ。英国は東洋の真珠・香港の九龍の奥に堅固な要塞を築き、マレーにもいくつもの要塞を置いてインド兵や獰猛なグルカ兵を密林に潜ませた。
 そのどれもが軍事常識では3か月は持つ堅塁たったが、日本軍はそれらをたった1日で落してしまった。

 白人世界ではそんな強い敵と過去に戦ったことはなかった。
 英国の国立陸軍博物館がナポレオンとの戦いや第一次、第二次大戦の陸上戦のうち、何が歴史的、政治的に重要だったかのアンケート調査を行った。
 110人の投票者はノルマンディ上陸(27票)、ワーテルローの戦い(24票)を大きく引き離す54票でなんとインパールの戦いを選んだ。

 理由は一つ。「どの白人国も勝てなかった日本軍を英軍が破った」から。
 白人世界の日本への恨みの深さを知らされる結果だった。

 朴槿恵が20万人性奴隷の嘘を並べた。見え透いた嘘だ。日本軍の品の良さは戦った白人がよく知っている。朴の品のなさも知っている。それでも日本の肩を持とうとしないのはなぜなのか。 日本が悔しがるから、そんな楽しいことはないと彼らは考えているからだ。
                                (二〇一四年七月一〇日号)
高山正之氏が指摘するように本書の衝撃は、生粋の英国人で元フィナンシャルタイムズの東京支局長を務めたヘンリー・ストーク氏が書いたと言う点だ。

同じ歴史的な事実を文章を書いても、敗戦国側で有色人種の高山氏が書いたのと戦勝国側で、白人であるストーク氏が書いたのでは重みが違う。我々日本人が書くと負け惜しみと解釈されてしまう。

私もそうだが、自分の一番恥ずかしい過去や本音は決して口にしないし、口に出していけないことは山ほどある。それはタブーであり人格を疑われたり、周囲からバッシングされるようなことだ。白人にとってのタブーはなぜ日本を叩くのかその深層心理を暴露される点ではないだろうか?

長年日本に住み続けて日本人と同化したストーク氏だからこそ、そのタブーを超えることが出来たのではないかと思う。

イメージ 1日本のパヨク/左翼は実は西洋かぶれの流れを汲んでいると私は思う。本書を読むんで、改めて確信しました。

日本を叩く白人の理論の奥底にある反日心理を誤認し、日本を叩くことがグローバルスタンダードであり、自ら先頭に立って日本を糺すと、勘違いしてしまっているのだ。日本人パヨク/左翼による反日運動は、日本人を啓蒙するという間違った使命感を持つ西洋崇拝者=西洋かぶれのイヤミなのである。

左翼/パヨクは口を開けば日本は遅れていると言う。
日本はなんでもかんでもダメと言う発想が、日本のパヨク/左翼の心理の奥底に潜む。左翼は中途半端な出来の悪い洋行学者が煽動している。中途半端な学者は、欧米人の日本人叩きの理由も理解せず自分も欧米人になったかの錯覚から、自らが先頭に立って日本を叩いているだけなのだ。

自らが先頭に立って日本を叩くことにより、日本における自分の位置を彼らの頭の中では他の日本人より相対的に上に置くことが出来る。その為、パヨク/左翼らの反日思想は彼らのフラストレーションを解消する為の道具にすぎないのだ。


近年欧米に蹂躙されたアジア諸国における日本の評価はうなぎ上りだ。自分達の国や民族の歴史を研究すれば、大東亜戦争と日本が自国の独立にいかに重要だったか認識しはじめてきたようだ。

いかに「日本がアジアの希望の光だった」か、このインド独立の父チャンドラ・ボース発言したことに注目しインド独立に関する記述が秀逸である。
p157-163
 二十世紀で最も驚く展開は、五〇〇年続いた植民地支配、その呪いが終焉を迎たことにあります。白人による支配が霧散してしまいました。誰もまったく予想しなかったことでした。

 一九三〇年代末に「インドの独立はいつになるか」と問われ、ネルーは「七〇年代には実現するかもしれない」と答えました。つまり彼の亡き後という意味で

しかし一九四〇年代初頭になると、インド人だちから独立の気運が高まりました。なぜ独立の気運が高まったのでしょうか。

 答えは簡単です。第二次大戦が勃発し、五〇〇年のドラマの中の新興勢力が、白人植民地支配に痛烈な打撃を加えたからです。その新興勢力が、日本でした。インド独立のタイムテーブルは、ネルーの七〇年代から第二次世界大戦の終焉時へと短縮されたのです。ここで、二十世紀から十七世紀初めまで時間をもどしてみましょう。

インドでは、イギリスが一六〇〇年に東インド会社を設立し、植民地瓦配に着手しました。イギリスは、 マドラス(一八三七年)、ボンベイ(一八六一年)、カルカッタ(一六九〇年)に東インド会社を進出させました。イギリスの侵略は、プラッシーの戦い(一七五七年)、 マイソール戦争(一七九九年)、シーク戦争(一八四二年)と続き、 一八五七年から五九年にかけて反イギリス民族闘争である有名なセポイの反乱が起こりました。

 こうしてイギリスがインドを抑圧する中で、日本で一八六八年に、明治維新が起こりました。また、ほぼ同じ頃に、インドでは独立のために戦った、歴史的な人物が生まれています。

  一八六九年にマハトマーガンジーが生まれ、一八九七年に、チャンドラーホースが誕生しています。
  一八七七年、イギリスが直接インド全土を統治するインド帝国が成立し、ビクトリア女王が『インド皇帝』として即位しました。つまり、ホースはイギリスのインド植民地支配の絶頂期に生を享けたのです。

 ボースは今でも、インドで『ネタージ』と呼ばれています。 ネタージとは『偉大な指導者』という意味です。日本の支援を得て、ホースはINAを結成しました。「{Indian N ational Army(インド国民軍)」です。イギリスの植民地支配と非暴力主義で戦ったガンジーと対照的に、ホースは司令官として戦闘を戦いました。

ホースは一九四三年五月十六日に来日し、嶋田海軍大臣、永野海軍軍令部総長、重光外務大臣などと面会し、そのうえで、東條英機首相と会談しました。

 ボースは日比谷公会堂で講演し、そのメッセージは当時のアジアの人々の気持ちを代弁していました。

 「約四〇年前、小学校に通い始めた頃に、アジア人の国が世界の巨人・白人帝国のロシアと戦いました。このアジアの国はロシアを大敗させました。そしてその国が、日本だったのです。このニュースがインド全土に伝わると興奮の波がインド全土を覆いました。

インドのいたるところで、旅順攻撃や、奉天火会戦、日本海海戦の勇壮な話によって、沸き立っていました。インドの子供たちは、東郷元帥や乃木大将を素直に慕いました。親たちが競って、元帥や大将の写真を手に入れようとしましたが、できませんでした。その代わりに市場から日本製の品物を買つてきて、家に飾りました。
  
 ボース は「日本はアジアの希望の光だった」とハッキリと語りました。
 ボースはこう続けました。「このたび日本はインドの仇敵のイギリスに宣戦布告をしました。日本はインド人に、独立のための千載一遇の機会を下さいました。われわれは自覚し、心から日本に感謝しています。一度この機会を逃せば、今後一〇〇年以上にわたり、このような機会は訪れることはないでしょう。勝利はわれわれのものであり、インドが念願の独立を果たすと確信しています」

 重要なのは、主張より行動でした。ビクトリア女王が「インド帝国」皇帝に即位して六六年目にあたる一九四三年十月、自由インド仮政府が樹立されました。シンガポールでの大会で、ボースは満場の拍手をもって、仮政府首班に推挙されました。

 ホースは「チャロ・デリー」つまり「デリーヘ!」と進撃を宣言し、人々はそのメッセージを掲げ行進しました。祖国インドヘ向けた歴史的な進撃の開始でした。

インド国民軍INAの将兵は日本軍とともに、インドービルマ国境を越え、インパールを目指し「チャロ・デリー!」と雄叫びをあげ、進撃しました。「われらの国旗を、レッド゜フォートに掲げよ」 と、「ボースは将兵を激励しました。

 自由インド仮政府は、日本とともに、イギリス、アメリカに対して宣戦布告しました。
 同年(一九四三年)十一月五日より六日間にわたって、東京で大東亜会議が開催されました。
 これは人類の長い歴史において、有色人種によって行なわれた最初のサミットになりました。

 東條首相、満洲国の張景恵国務総理、中国南京政権の汪兆銘行政院長、フィリピンンのラウレル大統領、ビルマのバー・モウ首相、タイのピブン首相代理のワイワイタヤコン殿下と、アジアの首脳が一堂に会し、ホースはインド代表を務めました。

 今日、日本の多くの学者が大東亜会議は日本軍部が「占領地の生動」を集め、国内向けの宣伝のために行なったと唱えています。しかし、そのようなことを言う日本人こそ、日本を売る外国の傀儡というべきです。

 会議では大東亜共同宣言、が満場一致で採択されました。ホースは「この宣言がアジア諸国民のみならず、全世界の被抑圧民族のための憲章となることを願う」と訴えました。ホースは、日本は「全世界の有色民族の希望の光だ」と宣言しました。

この五OO年の世界史は、白人の欧米キリスト教諸国が、有色民族の国を植民地支配した壮大なドラマでした。
 そのなかにあって、日本は前例のない国でした。第一次世界大戦の後のパリ講和会議で、日本は人種差別撤廃を提案したのです。

 会議では各国首脳が、国際連盟の創設を含めた大戦後の国際体制づくりについて協議しました。人種差別撤廃提案が提出されると、白豪主義のオーストラリアのヒューズ首相は、署名を拒否して帰国すると言って退室しました。

 議長であるアメリカのウィルソン大統領は、本件は平静に取り扱うべき問題だと言って日本に提案の撤回を求めました。山本権兵衛内閣で外務大臣も務めた日本代表団の牧野伸顕男爵は、ウィルソン議長に従わず採決を求めたのです。

 イギリス、アメリカ、ポーフンド、ブラジル、ルーマニアなどが反対しましたが、出席一六カ国中一一力国の小国が賛成し、圧倒的多数で可決されました。しかしウィルソン大統領は「全会一致でない」として、この採決を無効としました。牧野は多数決での採択を求めましたが、議長のウィルソン大統領は「本件のごとき重大な案件は、従来から全会一致、少なくとも反対者なきによって議事を進める」としました。

 人種差別撤廃提案が一一対五の圧倒的多数で可決されたにもかかわらず、ウィルソン大統領はこの議決を葬りました。今日の文明世界では、ありえないことです。

いま、アメリカの大統領は黒人ですが、当時ではそのようなことは、まったく考えられないことでした。日本人も白人ではなく有色民族です。同じ有色民族として誇りある日本人は、白人の有色民族への暴虐を看過することができなかったのです。
インドと日本に対する考えが対極にある 近年中国韓国の歴史観についてストーク氏は辛辣だ。

南京大虐殺がいかに虚構であるか、欧米人ジャーナリストとしてはとても書きづらいことを書いている。

p101-102
私は歴史学者でも、南京問題の専門家でもない。だが、明らかに言えることは、「南京大虐殺」というものが、情報戦争における謀略宣伝だということだ。

 その背後には、中国版のCIA、が暗躍していた。中国の情報機関は、イギリスの日刊紙『マンチェスター・ガーディアン』中国特派員のH・J・ティンパーリーと、密接な関係を持っていた。

 ティンパーリーは『ホワットーウォー・ミーーンズ(戦争とは何か)』と題する本を著して、南京での出来事を造り上げ、ニューヨークとロンドンで出版した。この著作は当時、西洋知識人社会を震憾させた。「ジャーナリストが現地の様子を目の当たりにした衝撃から書いた、客観的なルポ」として受け取られた。いまでは国民党中央宣伝部という中国国民党の情報機関がその内容に、深く関与していたことが、明らかになっている。

 ティンパーリーの本は、レフト・ブック・クラブから出版された。この「左翼書籍倶楽部」は、北村教授の調査によると、一九三六年に発足した左翼知識人団体で、その背後にはイギリス共産党やコミンテルンがあったという。

さらに、ティンパーリーは、中国社会科学院の『近代来華外国人人名事典』にも登場するが、それによれば、「盧溝橋事件後に国民党政府により欧米に派遣され宣伝工作に従事、続いて国民党中央宣伝部顧問に就任した」と書かれている。

 また、『中国国民党新聞政策之研究』の「南京事件」という項目には、次のような詳細な説明もある。
 
「日本車の南京大虐殺の悪行が世界を震撼させた時、国際宣伝処は直に当時南京にいた英国の『マンチェスター・ガーディアン』の記者のティンパーリーとアメリカの教授のスマイスに宣伝刊行物『日軍暴行紀実』と『南京戦禍写真』を書いてもらい、この両書は一躍有名になったという。このように中国人自身は顔を出さずに手当を支払う等の方法で、『我が抗戦の真相と政策を理解する国際友人に我々の代言人となってもらう』という曲線的宣伝手法は、国際宣伝処が戦時最も常用した技巧の一つであり効果が著しかった」


p115
「南京」が虚構であることの決定的証拠

 一九三八年四月に、東京のアメリカ大使館付武官のキャーボット・コーヴィルが調査のために、南京にやってきた。米国大使館のジョン・アリソン領事などとともに、ベイツなど外国人が集まって南京の状況を報告した。

 コーヴィルは「南京では日本兵の略奪、強姦は数週間続いている。アリソンは大使館再開のため一月六日午前十一時に南京に着いたが、掠奪、強姦はまだ盛んに行なわれていた」と報告している。なぜ、コーヴィルは殺人や虐殺を報告しなかったのか。ベイツまでいたというのに、一人として市民虐殺をアメリカ大使館付武官のコーヴィルに訴えなかった。

コーヴィルが「虐殺」を報告しなかった以上に、もっと摩詞不思議なことがある。アメリカの新聞記事が「日本軍による虐殺」を想わせる報道をしているにもかかわらず、中央宣伝部は「南京大虐殺」を宣伝材料にして国際社会にアピールをしなかった。南京陥落の四ヵ月後に中央宣伝部が創刊した『戦時中国』(China at War)の創刊号は、「南京は一九三七年十二月十二日以降、金と略奪品と女を求めて隈なく町を歩き回る日本兵の狩猟場となった」と報告しただけで、「虐殺」にはまったく触れなかった。


p119
世界が注目する中で行なわれた、敵の首都陥落戦である。天皇の軍隊である「皇軍」の名を汚すことがないように、南京攻略軍の司令官だった松井石根大将が、綱紀粛正を徹底していた。
 東中野教授の、南京事件に関する研究は徹底したもので、敬意を表したい。証拠を丹念に調べ、その主張をきわめて論理的に説明して、裏付けている。
 さらに加瀬英明氏によれば、蒋介石と毛沢東は南京陥落後に、多くの演説を行なっているが、一度も日本軍が南京で虐殺を行なったことに、言及していないという。このことだけとっても、「南京大虐殺」が虚構であることがわかる。
ストーク氏は一九八〇年韓国で起きた光州事件の現場に立ち会った。その時体験から南京事件の外国人記者の状況が理解できると言う。いかに現場にいたとはいえ、外国人記者が誰が誰を何人打ち何人犠牲者が出たか全体を把握することは極めて困難であるということだ。これはきわめて信憑性が高い。
p122
 一九三七年の南京で起こったことも、当時現場にいたジャーナリストが事態を掌握できたはずがないことは、断言することができる。一九三七年夏には、人々が南京から逃げ始めていた。上海戦の敗北を知れば、当然のことだった。

 国際委員会の報告によれば、南京に残っていた人目は、南京戦の時点で二〇万人だった。しかし、南京が陥落してから人口が増え始め、翌一月には、二五万人に膨れ上がった。戦闘が終わって治安が回復されて、人々が南京へと戻ってきたのだ。

 このことからも「南京大虐殺」などなかったことは、明白だ。歴史の事実として「南京大虐殺」は、なかった。 それは、中華民国政府が捏造したプロパガンダだった。
中国や韓国の歴史観こそ日本を貶めるプロパガンダの歴史観であり、糺すべきは中国や韓国の歴史観である。

日本は東京裁判で刷り込まれた自虐史観を払拭すべきだとストーク氏は訴える。

p166-168
日本は「占領の呪い」から脱却を

 二〇一三年は、大東亜会議が開催されてから七十周年にあたる。
 この節目の年は、二度目の安倍政権のもとで迎えられた。安倍政権は「アベノミクス」を掲げ日本経済を好転させ始めた。六月に行われた参議院議選挙でも自民党が圧勝した。 前回の安倍政権では「戦後レジームからの脱却」を訴え、多くを成し遂げたが、おぞましい「占領の呪い」は、まだ解かれていない。

 日本ではいわゆる「東京裁判史観」が、まかり通っている。日本は「侵略戦争」や「南京大虐殺」を犯した「犯罪国家」であるとレッテルを貼られてしまった。   出鱈目な東京裁判や、中国のプロパガンダや、アメリカのウォー・ギルト・インフォメーション戦略(戦争についての罪悪感を植え付ける戦略)によって刷り込まれた「南京大虐殺」という虚構を打破して、戦前の日本はアジアを侵略したのではなく、欧米による植民地支配から、「アジアを解放した」という事実を、世界に訴えるべきだ。

 チャンドラーホースが説いたように、「日本はアジアの希望の光」だったのだ。そして、日本がアジアヘ進攻して、アジアを植民地として支配し搾取してきた欧米列強と戦い、アジアから侵略者を駆逐し、「アジア人のアジア」の建設を進めた。そのことにアジア各国の独立の志士たちが呼応して、アジア諸民族とともに、日本は「アジア解放戦争」を戦ったのだった。

 これこそ、日本民族の最良の時だった。ヒトラーがヨーロッパ大陸を制覇して、イギリスが「孤独な戦い」を続けたときに、チャーチル首相は「もしイギリスが向こう数千年にわたって続くなら、『これぞイギリス最良の時』と言って称えよう」と訴えて、国民を鼓舞した。

 今日、七十代以下の日本人のうち、何人が大東亜会議を知っているだろうか。この日本の歴史が白熱した瞬間について、ほとんどの日本人が無知である。

 アジア諸国が、そしてアフリカの国々が第二次大戦後に、次々と独立を達成することができたのは、日本、が「アジア人のアジア」を建設するために、大東亜戦争を戦ったからである。

 「戦後レジームからの脱却」は、そうした大きな歴史の流れから位置づけ、「東京裁判史観」からの脱却を果たすというのが、あるべき姿であろう。
そうだそうだ!
反日左翼パヨク及びその考え方に共感する諸君、ストーク氏の本書で東京裁判史観の呪縛から目を覚ましてほしいものである。