日本がＦ３５を配備しても「量子レーダー」で容易に発見・追跡可能だ＝中国 【サーチナ】2016-09-26 07:19　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　日本は米国の最新ステルス戦闘機「Ｆ３５」を２０２４年までに計４２機導入する計画だが、その一方で中国は戦闘機のステルス性能を無効化する「量子レーダー」の開発を進めているという。

中国メディアの今日頭条はこのほど、日本と米国は２０１９年ごろに中国周辺に「Ｆ３５」をはじめとする最新兵器を配備する可能性があると伝える一方、中国は日米に対して「先進的なレーダーで対応する」と伝えている。

記事は、中国が８月に世界初となる量子通信衛星の打ち上げに成功したことを紹介し、「中国は近年、量子通信と量子コンピューターの分野で大きな進展を遂げている」と主張。さらに「量子レーダー」については「従来のレーダーに対してステルス性能を持つ物体や、非常に小さな物体でも容易に捕捉できる」と主張し、Ｆ３５も容易に発見・追跡できるようになると主張した。

さらに、中国軍に「量子レーダー」が大量に配備されれば、日本がどれだけ大量にＦ３５を配備しても「日本にとっては焼け石に水」となると主張。中国にとっては周辺地域における脅威は大きく減少することになるとし、「中国はもはや防空に関する技術が立ち遅れていた数十年前とは違う」と主張、「量子レーダー」が完成すれば日米が中国の防御システムを突破しようとしても「それは非常に困難なものになるだろう」と論じた。

前述のとおり、中国はすでに世界初となる量子通信衛星の打ち上げに成功している。量子通信衛星の最大の特徴は盗聴が不可能とされている点で、これに「量子レーダー」が加われば、中国の国防に関する能力は飛躍的に向上することが予想される。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）

「量子レーダー」研究：「もつれ合い光子対」を使った画像作成に成功
【Wired】2008.07.07 MON 21:00

メリーランド大学の研究者チームが、「ゴースト・イメージング」研究において画期的な進展をみた。将来的には、人工衛星から雲を透して写真撮影することも可能と期待されている。

米空軍から資金提供をうけた研究者のグループが、「ゴースト・イメージング」と呼ばれるプロセスの研究において、画期的な進展をみた。将来的には、人工衛星から雲を透して写真撮影できる可能性があるという技術だ。

空軍の報告から引用する。

メリーランド大学ボルチモア校のYanhua Shih教授は、1995年に、もつれ合った光子対を使うゴースト・イメージングの研究を開始した。

その実験では、遮蔽マスクにあるステンシル・パターンを通過した1個の光子が検知器にとらえられ、別の光子が、2台目の検知器にとらえられた。驚くべきことに、2つの検知器の間に、物理学コミュニティーではゴースト・イメージングと呼ばれるパターンの画像が出現した。

研究者チームの1人であるKeith Deacon博士は、『Physical Review』誌4月号に掲載された『ゴーストの映像』(Reflection of a Ghost)と題する記事の中で、ゴースト・イメージングは将来、衛星技術への応用が期待されると示唆している。

Deacon博士は、ゴースト・イメージング技術によって、[対象となる物体に向けられる]検知器と、それに対になる、太陽を撮影する2台目のカメラを、人工衛星に搭載することができるだろうと語る。こうした組み合わせで、[雲や煙など]大気の状態に邪魔をされずに、地表のゴースト・イメージを生成できる可能性がある。

ここに掲載した画像は、この新しい実験によってとらえたオモチャの兵隊だ。

[Physical Reviewの記事などによると、この技術は90年代から研究されていたが、今までは遮蔽物のステンシル・パターンを通った光によって画像が作成されていた。メリーランド大学ボルチモア校のYanhua Shih教授チームが『Physical Review A』4月号に論文を掲載した研究では、今回初めて不透明な対象についての画像が作成され、技術実現へのプロセスが進んだという。

ゴーストイメージングでは2つの光検知器を使って画像を合成する。1つは画像にしたい対象に向けられて対象から散乱する光をとらえ、もうひとつは対象を照らし出す光源に向けられ、光源のデジタル写真を撮影する。光源に向けられたカメラでは、対象にヒットしなかったが、「量子効果によって、対象にヒットした光子と対になった光子」を検知するとされ、同時発生の光子対が約1000記録された段階でゴーストイメージが出現し始めたという。ただし、この現象の理論的説明は完成されていないとのこと。

なお、Guardianの記事によると、米ロッキード・マーチン社は、「もつれ合った量子を利用するレーダーシステム」に関する欧州特許を取得しており、ゴーストイメージングについて研究を行なっている。量子対では、一方の状態を観測すると瞬時にもう一方の状態が確定されることを利用しているという。]

[日本語版：ガリレオ-藤原聡美／合原弘子]
WIRED NEWS 原文(English)

中国、世界初の量子通信衛星を軌道に　「盗聴不能な技術」へ大躍進
【WSJ】 JOSH CHIN　2016 年 8 月 16 日 14:12 JST

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　【北京】ゴビ砂漠から16日未明に打ち上げられた量子通信衛星「墨子」搭載のロケット長征2号Dは、科学の最も挑戦的な一分野の最前線に中国を押し上げる見通しだ。

それによって中国は、喉から手が出るほどに欲しい通信技術を求めて競争しているサイバースパイの時代に世界のライバルを大きく引き離す態勢を確保できる。それは「ハッキング（盗聴）不能な通信」という資産だ。

国営メディアは、中国が16日午前1時40分（日本時間午前2時40分）ごろ、内モンゴルの人工衛星打ち上げ基地から世界で初めての量子通信衛星をロケットに搭載して軌道に乗せたと報じた。準備から5年経過しているこの量子通信衛星プロジェクトは、世界中の科学者や安全保障専門家らが注視している。

この量子通信衛星プログラムは、ハードサイエンス（自然科学）研究で西側に追い付き追い越すため、中国が過去20年間にわたって何十億ドルものカネを注ぎ込んできた戦略の一部だ。

ジュネーブ大学のニコラス・ギシン教授（量子物理学）は「中国は、量子衛星レースに勝利する公算が極めて大きい」と述べ、「それは、中国が大規模で野心的なプロジェクトを計画・実現する能力を持っていることを改めて示している」と語った。

米国、欧州、日本、その他諸国の科学者は、亜原子粒子（原子よりも小さい粒子）にある奇妙で潜在的に強力な特性を競って探究しているが、中国の科学者たちのように大規模な国家支援を受けている科学者は少数だ、と研究者らは言う。量子技術は、今年3月に公表された中国の5カ年経済発展計画における最優先の戦略的研究課題だ。

中国政府は量子研究にどれだけの資金を配分したのか、あるいは重さ1400ポンド（約635キログラム）の量子通信衛星を製造するのにいくらかかったか公表していない。しかし量子物理学を含む基礎的研究予算は2015年に1010億ドルに達しており、05年時点の19億ドルを大幅に上回っている。

科学者や国防・情報などの当局者のグループが7月にまとめた議会報告によると、米国の量子研究に対する連邦予算は年間約2億ドル。同報告は量子科学の発展は「米国の国家安全保障を強化するだろう」と述べているが、資金規模が変動するため進歩が遅れているとも指摘している。

中国政府は、中国生まれで外国で教育を受けた量子物理学専門家を中国に呼び寄せるよう努力した。その中には今回の量子通信プロジェクトを指揮している物理学者の潘建偉氏も含まれている。

潘氏は15日放映された中国国営テレビとのインタビューで、「われわれは世界中の研究室で良い技術をすべて吸収し、（中国に）持ち帰った」と述べた。

潘氏は、中国政府の国家支援を得て、自分の博士号取得の指導教官だったウィーン大学の物理学者アントン・ツァイリンガー教授を追い越すことができた。ツァイリンガー教授は2001年以降、同様の衛星を打ち上げるよう欧州宇宙機関（ESA）を説得しようと努めてきたという。

ツァイリンガー教授は「これは困難なプロセスで、長い時間がかかる」と述べた。同教授は現在、自分の元学生である潘氏の衛星に協力している。



最近の中国科学分野での躍進
潤沢な政府助成金で中国の科学者は記録を残している

潘氏も、量子衛星プロジェクトを推進している中国科学アカデミーも、コメント要請に応じなかった。ESAと、米国の基礎的科学研究に連邦資金を手強している米国科学財団（NSF）も、コメントの求めに応じていない。

シンクタンク「ニュー・アメリカ」（本部はワシントンD.C.）のフェロー、ジョン・コステロ氏は、この量子衛星分野への中国の投資について、米国のサイバー能力への恐怖によって駆られているという側面もあると述べ、米国が中国のネットワークに深く侵入していたことが2013年に暴露された点を指摘した。また同氏は、米国の研究機関は強力な量子コンピューターをいかに構築するか研究していると述べた。それは数学ベースの暗号（通信の安全確保のため現在世界的に使用されている）を理論的に解読できるコンピューターだという。同氏は「中国政府は、電子スパイ活動に中国がとりわけぜい弱になっていることに気付いている」と述べた。

しかしコステロ氏は、量子通信は本質的に防御的なものだと指摘し、米国は中国の動きを国家支援のハッキング（盗聴）計画と認識しているが、その計画から中国は恩恵を受けないだろうと述べた。

量子暗号は、どんな種類の計算力（コンピューターの持つ能力）からも安全だ。それは、量子に暗号化された情報は「測定」されるや否や破壊されるからだ。ジュネーブに本拠を置く量子暗号会社IDクアンティーク社の共同設立者グレゴワール・リボーディ氏は、それを、せっけんの泡の表面に書き込まれたメッセージにたとえた。同氏は「送信中のそれ（量子暗号化情報）を誰かが傍受しようとして触れると、破裂してしまうのだ」と語った。

量子物理学者らは近年、地上の短距離間で安全に通信するため、光子（光量子）を利用する方法を発展させた。今回の中国の量子通信衛星は、もし成功すれば、ハッキング不能な通信の距離を飛躍的に拡張できるようになるとみられている。

酒泉衛星発射センターから打ち上げられた量子通信衛星 PHOTO: ZUMA PRESS


　潘氏は国営メディアに対し、量子通信が地球規模で実現するかどうか実験するため、同氏のチームは「量子暗号鍵（キー）」を北京からウィーンまで照射するつもりだと述べた。

　南京大学の馬小松教授は、この実験が成功すれば「すごいことになるだろう」と述べた。馬氏はウィーンで訓練を受けた量子物理学者で、中国の衛星プロジェクトの初期段階に協力した。

しかし量子暗号は完全無欠ではない。例えばハッカーは、量子レセプター（受容体）に強烈なレーザーを照射することによって、不注意なレシピエント（受容者）を欺くことが可能だろう、と量子技術センター（シンガポール）の主任研究官アレクサンダー・リング氏は言う。

　米国のセキュリティー専門家も、量子通信のもつ複雑さを十分に簡素化できるかどうか疑問だとしている。

例えばジェームズタウン財団で中国の情報活動を研究しているピーター・マティス研究員は「不可避的に、この種の技術には問題がある。このため集中的なトレーニングを経ない人々がそれを使うと、状況を混乱させてしまう」と述べた。

　しかし前出のウィーン大学のツァイリンガー教授は、どんな難題があっても、今回の衛星によって中国と量子力学分野は技術的突破口の入口に立つと述べた。同教授は「長期的には、この技術がわれわれの現在の通信技術に代わる大きな機会が存在している」と述べ、「そうならないとみる基本的理由は見当たらない」と語った。

量子通信、量子暗号の研究動向と今後の戦略
2016年6月20日（月）未来ICT研究所 佐々木雅英 量子科学技術委員会（第４回） 於 文科省

ISC 2016 - 中国が大躍進 第47回TOP500ハイライト
【マイナビニュース】[2016/07/01]Hisa Ando

ドイツのフランクフルトで開催されたISC 2016において、第47回のTOP500リストが発表された。そして、上位システムの表彰に続いて、例年のように主催者の1人であるEric Strohmaier氏のTOP500ハイライトの説明が行われた。

今回のハイライトは、何といっても、中国の「TaihuLight(太湖之光)システム」である。ピーク演算性能が125.4PFlopsという規模で、これは前回トップであった天河2号の54.9PFlopsの約2.3倍の規模である。この巨大ハードウェアで、93PFlopsというLINPACK性能を叩き出している。これは天河2号の33.86PFlopsの2.75倍である。また、天河2号はIntelのXeon CPUとXeon Phiアクセラレータを使っていたが、太湖之光の「神威(Sunway)プロセサ」は中国製である。

010の形に配置されているTaihuLightスパコン(モックアップ) (出典:Dongarraレポート)
 
そして太湖之光は、LINPACK性能が高いだけのスタントマシンではない。消費電力は15.37MWであり、性能/電力は6.051GFlops/Wとなる。これは天河2号の3倍以上の高い性能/電力であり、今回のGreen500でも理化学研究所の菖蒲と皐月に次ぐ3位となっている。

また、HPCGベンチマークでは天河2号、京コンピュータに次ぐ3位、Graph500では京コンピュータに次ぐ2位とTOP500以外のベンチマークのランキングでも高い性能を発揮している。

さらに、革新的な科学技術計算を行なった論文に与えられるGordon Bell賞の候補論文に5つの論文を応募し、3件が候補論文に採択されたという。今年の候補論文は6件で、筆者の記憶では、3件が同じシステムを使った計算の論文というのは過去にも例が無いのではないかと思う。太湖之光システムのデビューは、まさに、鮮烈で快挙というほかはない。

太湖之光が1位に入った他は、新しいシステムのTop10入りはなく、従来のTop10がそれぞれ、1つずつ順位が下がるということになっている。これにより、我が国の京コンピュータは5位になっている。

第47回TOP500の上位10システム (この記事のすべての図は、Eric Strohmaier氏のプレゼンテーションスライドをコピーしたものである)
 
次のグラフは、毎回おなじみの1位と500位のシステムの性能と、全500システム合計の性能をプロットしたもので、ここ3年は天河2号の1位が続いて1位のラインがフラットになっていたが、太湖之光システムの登場で、また、上向きのラインとなった。また、500位と全500システムの性能合計のラインも中国の大量登録で、伸びの鈍化が、多少、持ち直してきた感じである。

全500システム合計、1位と500位のシステムの性能の年次推移
 
次の図は、TOP500に何システムの新顔が入ったかの年次推移を示すグラフである。一時、100システムを下回っていたが、今回と前回は新顔が増えている。これは、主に中国が大量の新顔システムを登録したことが効いている。

 TOP500リストの新顔システム数の年次推移
 
結果として、国別のTOP500システム数は、次の図のようになっている。中国が168システム、米国が165システムで、初めて、中国が米国を逆転した。なお、日本は29システムである。

 国別のTOP500システム数。中国が1位となり、米国は2位に後退。日本は離れた3位
 
そして、太湖之光と天河2号の2システムで、TOP500全体のLINPACK Flopsの20%強を占め、トータルのFlopsでも中国が米国を抜いた。これは、中国にとって歴史的な快挙である。

 国別のTOP500システムの総Flops性能の年次推移。中国が急速にFlops値を伸ばし、米国を抜いた

これだけを見ると、中国が最近になって大量のスーパーコンピュータ(スパコン)を設置していると思うかも知れないが、そう考えるのは、少し早計である。これは筆者の分析であるが、TOP500にランクインした中国の168システムの内、90システムあまりがInternet Service Providerなどで使われている。また、設置場所としてスパコンセンターや大学、研究所などの固有名詞が書かれているのは35システム程度に止まっている。

ということは、新たなスパコンが大量に設置されたわけではなく、サービスプロバイダや地方政府などが日常業務に使っているシステムを使ってLINPACK性能を測り、登録したという可能性が高いと思われる。筆者は、このような登録可能な既存のシステムは前回のTOP500で出尽くしてしまい、今回は、新顔システムは少なくなるのではないかと思っていたが、それは読み違いで、今回はさらに大量のシステムが登録されるということになり、米中のシステム数の逆転になってしまった。

なお、米国の165システムの中にもAmazonのAWSのようなサービスプロバイダやホスティングサービス会社のものが含まれているが、それは25システム程度で中国の登録に比べると数が少ない。

日本のTOP500システムは29システムで、その内の2つが匿名の私企業のシステムであるが、残りの27システムは、理研などの固有名詞の設置場所が書かれている。

6月22日の基調講演で、Thomas Sterling教授が指摘しているが、TOP500は、システムの存在を見せようと意図したものだけが載っており、GoogleやMicrosoftなどのシステムはクラウドに隠れているし、私企業や国防などのシステムは、その存在を隠すためにTOP500には登録されないものも多い。また、量子コンピュータのD-Waveや分子動力学専用のAnton、建設中のSKA電波望遠鏡のシステムなどは、高い計算能力を持っているが、HPLを実行できないのでTOP500には入りようがない。ということで、TOP500のシステムはすべてのスパコンをカバーしているわけではなく、バイアスの掛かったサンプリングになっている。

中国「スパコン世界１位」に見え隠れするパクリ国家の限界
【MAG2NEWS】2016.06.23 

６月20日に発表された、世界のスーパーコンピューターの性能を競う「TOP500」のランキング。そこで、中国が自国製マイクロチップを使用したスパコン「神威太湖之光」で初めて世界最速と認定されました。日本製の「京」は５位に甘んじていますが、メルマガ『黄文雄の「日本人に教えたい本当の歴史、中国・韓国の真実」』の著者である評論家の黄文雄さんは、中国が日本をはじめ世界中から技術を“盗んできた”という例を挙げ、「脅威視する必要はない」「過大評価は禁物だ」と、その技術力に疑問を投げかけています。

【中国】「スパコン世界１位」から見える中国の限界

●スパコン、純中国製が初の世界１位　速さ「京」の10倍

世界のスーパーコンピューターの性能を競うランキング「TOP500」の最新版が20日に発表されましたが、自国製のマイクロチップを使用した中国のスーパーコンピューターが初めて世界最速と認定されました。しかも２位は昨年まで１位だった中国のスパコン「天河２号」でした。

１位となったスパコンは「神威太湖之光」という名前で、２位の「天河２号」よりも約３倍、５位の日本製「京」の10倍もの計算速度を誇ると言います。

半年ごとに発表される同ランキングでは、これまでも中国は2013年６月から６連覇してきましたが、しかしそのマイクロチップはすべてインテルなどのアメリカ製であり、「本当に意味のある世界一なのか」という疑問の声があがっていました。

加えて中国のスパコンが核兵器開発に関与している可能性があるということで、昨年、米商務省がインテルなどに最新型CPUの輸出を禁じました。そこで中国は内製に転じて、今回、CPUを独自開発して世界一となったというわけです。

●スパコン番付でも米中摩擦　ＣＰＵ禁輸で揺らぐ中国の首位

これをもって「中国の技術力はすごい」という報道もあるようですが、はたしてそうでしょうか。日本の「京」も国産CPUですし、中国は2000年から独自のCPU開発をしてきましたので、特段、驚くべきことではありません。また、インテルも中国でCPUを生産してきましたから、基本技術自体は中国にパクられていたはずです。要するに、日本の新幹線をパクって「独自技術」を謳うようになった中国高速鉄道と同じだということです。

前回のメルマガでも述べましたが、冷戦終結後から戦争の形は変わり、熱戦から冷戦、そして現在進行中なのがサイバーウォーです。中華的思考では研究開発はバカがすることで、軍のサイバー部隊は他国の産業と軍事技術を標的としています。

中国アリババ・グループのジャック・マー会長が、自社のサイトに偽造品が溢れ、その対策が遅れていることに対して、「模造品の多くは正規品よりも優れている」と発言し、国際的な批判を浴びていますが、要するにそういうことです。技術をパクることで技術開発費を抑え、安価で売るというのが中国の手法なのです。

●中国・アリババ会長の「偽物は本物より高品質」発言が世界中で物議

しかも、中国のスパコンは、CPUを並列に並べて計算能力を高めたものです。たとえるならば、自動車100台で荷物を引っ張るようなもので、当然、自動車１台よりは馬力が出ます。そのかわりガソリンも大量に使うわけで、中国のスパコンも運用コストの高さが問題視されてきました。昨年１位だった「天河２号」の場合は、フルパワー運用で年間の電気代は約29億円とされています。日本の「京」も基本的に同じ手法で計算能力を上げているため、電気代は年間15億円に達するとされています。

●日本のスパコン開発目標は「省エネ」に？中国スパコンも「金食い虫」
今回の「神威太湖之光」は、「京」と同等の電力で性能は９倍になるということですから、大幅な性能アップを実現したことは間違いありません。しかし中国におけるスパコンは「運用コストが高く、使えるソフトが少ない」ということで、あまり実用性が高くないという評判です。

●われらの「スパコン」は高性能だが・・・「運用コスト高く、使えるソフト少ない」＝中国メディア

たとえば昨年まで世界１位だった「天河２号」は、中国人民解放軍国防科学技術大学が25億元（約410億円）を投下して開発しましたが、2014年４月の運用開始以来、120社ほどにサービスを提供しているといいます。しかし、「天河２号に対して投下された資金はスパコンそのものの開発に使われたため、研究に活用できるソフトウェアの数が少なく、顧客は天河２号を使用するにあたって自らプログラムを組なければならない状況だ」といいます。

清朝末、中国では洋務運動（西洋の技術導入）という改革運動が起こりましたが、その際に叫ばれたのが「中体西用」でした。これは、中国の制度や文化、倫理などを根本として、西洋の科学技術を利用するという主張です。言い換えれば、中国というハードに、西洋のソフトを使うということでもあります。ところがこの改革運動は中途半端であったため、すぐに失敗してしまいました。

現在の中国も、「より大きいものがいい」「世界一がいい」という中国人の好みどおりに、高スペックのハードはつくるものの、それを動かすソフトはいまだ外国製に頼りっぱなしという状態です。

一方で日本は目指す方向を計算処理の速さではなく、電力あたりの計算速度へと転向しており、TOP500と統合された省電力スパコンのランキング「Green500」では、理化学研究所が運用する「菖蒲」が２連覇となっています。先の車の例で考えれば、リッターあたり100km走る車を開発するようなものです。

中国の技術力を過小評価する必要はありませんが、過大評価するのも禁物です。「世界一」といっても、すでに世界的に評価されなくなりつつある分野で１位になっても、あまり意味がありません。

民主主義国では市民やマスコミによる「無駄な予算」に対する監視が強くなるのが通常です。先日、舛添都知事が公費の公私混同を追及されて辞任しましたが、中国の役人のように何億も着服したわけではありませんし、まだ違法性も確認されていません。しかし政治家としての倫理道徳が問われ、舛添氏が「タダ働きする」と言っても許してもらえず、結局辞任するしかありませんでした。

ちなみに、この舛添都知事の問題は海外でも注目度が高く、「SEKOI」が「KAMIKAZE」「SUSHI」などと並んで、よく知られる日本語となりました。

それはともかく、このように、民主主義国では政策に対するコスト意識がどうしても高くなります。そのため、省エネ性能を伸ばす方向での研究開発が進むわけです。

一方で中国は共産党独裁ですから、為政者がカネを出すと決めれば、それが絶対になります。習近平のバラマキ外交には国内のネットでも批判が出ていますが、それでも国民がトップを交代させるシステムがないので、やりたい放題ができるのです。

つい最近も、腐敗官僚を追放して村長を直接選挙で選んだ広東省の烏坎村では、土地返還をめぐって上級政府に陳情しようとした直前に、住民側リーダーである村長が逆に収賄容疑で拘束されてしまいました。中国では住民が腐敗を摘発しようとしても、かえって逮捕されてしまうのがオチなのです。

とはいえ、ワイロ文化の中国では、多額の開発費や予算をつけても途中でそれが中抜きされ、末端へ行くとほとんど残っていないということがほとんどです。ですから、ビル建設などでも手抜き工事が横行し、鉄筋の代わりにゴミを混ぜるといったことが起こるわけです。

中国が日本の技術をパクって「自国技術」と胸を張る高速鉄道にしても、故障が頻発しているようです。中国での鉄道故障は2015年だけで1500件、事故は210にのぼっています。最も事故と呼称が多いのが高速鉄道向けの車両で、製品の品質とメンテナンスのレベルが水準を下回っていることに原因があると指摘されています。

●中国：鉄道故障が15年に1500件、中国中車の低品質原因か

自動車にしても、中国で圧倒的な信頼性を得ているのは日系車で、100台あたりの問題発生率が少ない自動車のトップ３は三菱、マツダ、レクサス。合弁メーカーでも東風ホンダ、次いで一汽トヨタ、そして広汽トヨタと日系が独占しています。一方、2010年の数字ですが、中国製の新車の故障率は６割近いという報告があります。

日本は江戸時代から高度なリサイクル社会でした。資源に乏しいこともあり、長持ちする優れた製品づくりをしてきたのでしょう。一方、中国人はその土地の資源を食い尽くせば、他の土地へ移動して資源を奪うということを繰り返してきました。中華思想の中国人にはエコや環境保全という概念はほとんどありません。

ですから「中国が独自開発のスパコンで速度世界一となった」といったところで、それほど脅威視する必要はないのです。
 

『黄文雄の「日本人に教えたい本当の歴史、中国・韓国の真実」』より一部抜粋

著者／黄文雄