米百貨店大手のシアーズ、全店舗の閉鎖を決定
【BusinessNewsline】Harry Martin | 01/09 04:56
米百貨店大手のSears（シアーズ）は7日、クリスマス商戦が計画未達となったことを理由に傘下に置いているSears、Marcy's、Kmartの全店舗を閉鎖することを発表した。
店舗閉鎖は、今週中にSearsとMarcy'sの200店舗を閉鎖し、その後、数カ月をメドに残っているSears 42店舗とKmart 108店舗も閉鎖するというものとなる。
Searsは、2011年には全米に3500店舗を有していたが、消費者の消費動向が現物店舗での買い物から、Amazonなどのオンライン店舗に流れるなかで、この数年で急速に業績を悪化させてきた。
全店舗を閉鎖するということはビジネスを終息させるということを意味するものとなるが、Searsは、法的整理を行うのかなどの今後の詳細については明らかにはしていない。
ただし、保有する工具ブランドのCraftsmanについては、同業大手のStanley Black & Deckerに対して9億ドルで売却することで、その資金を債務返済のための資金に充当するとしている。
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おいおい、これは衝撃的な展開だ・・・米国内で手に取って商品を選べるのはウォルマートしかなくなってしまうではないか？ハワイでもアラモアナショッピングセンターや、カハラモールでも中核店が無くなってしまってはモール全体の魅力がなくなってしまうではないか！アメリカはショッピングというエンターテイメント産業を潰す気か！
アマゾンで物を買って何が楽しいのだ！俺は通販生活は嫌だ！地方に住んでいた２０００年頃は海外通販を利用していたが、現在私は、まず欲しいものがないし、欲しいものがあれば、お店で出会った出会いを大切にしたいと思っている。その為現在私はほとんど利用していない。家内はいまでも海外サイトを利用してたりするが、日本のサイトも利用しているけど、リアル店舗で買う方が圧倒的に多い。
だが、我が家は世界の時流と逆らっているようだ。米国も中国もどちらも小売業が衰退し、通販が爆発的に伸びている。
中国でも、小売店百貨店は軒並み閉店店じまい、代わって通販が爆発的に伸びている。
YouTubeリンクが切れたらこちら⇒NHKスペ・中国14億人の消費革命・ネット通販
中国不況の足音。大型百貨店が「閉店ラッシュ」で負の連鎖が始まる
【ＭＡＧ２ＮＥＷＳ】2016.09.27
すでにどん底に陥っているのではないかと一部でささやかれる中国経済。無料メルマガ『石平（せきへい）のチャイナウォッチ』によると、百貨店やスーパーが驚くほどの閉店ラッシュ状態となっているとのこと。石平さんはこの事態を「中国経済そのものの低迷を表すもの」とし、「中国の未来はますます暗いものになっていく」との見方を示しています。まあ、中国の場合、小売店で買うと偽物を掴まされる可能性があるし、そもそも接客が悪いから、通販に流れる理由もわかる。だがＮＨＫの番組を見ていると商品をぞんざいに放り投げる中国の通販も・・・呆れかえってしまうが・・・
中国小売業は「死屍累々」の惨状 閉店ラッシュはネットの影響でなく中国経済そのものの低迷が原因だ
９月６日、北京商報というビジネス専門紙は「2016年、広がる百貨店の閉店ラッシュ」とする記事を掲載し、中国の百貨店を襲う「閉店ラッシュ」の実態を克明にリポートした。
記事はまず、８月末に山東省青島市の大型百貨店、陽光百貨と全国展開の百貨大手である百盛集団の重慶市万象台店、さらには大連で有名な久光百貨が相次いで閉店したことを取り上げ、深刻な業績不振が閉店の原因であると分析している。
大連久光百貨の場合、今年上半期の売り上げが前年同期比で48.8％も激減した。重慶市万象台店のオーナーである百盛集団全体の売上総額も前年同期比で12％減となったという。その結果、百盛集団は万象台店だけでなく、今年に入ってから西安市の東大街店と重慶市の大坪店も閉店させることとなった。
記事によると、売り上げ急落・業績不振は今、全国の百貨店業が直面する共通の問題となっている。たとえば全国展開の新華百貨は今年上半期の純利益が69.2％も減り、杭州解百集団のそれは20.5％減となった。
こうした状況を踏まえて、北京商報記事は今後、全国における百貨店の「閉店ラッシュ」はさらに広がっていくだろうと予測している。
中商情報網というビジネス専門サイトの掲載記事も７月20日、今年上半期における中国小売業の「閉店ラッシュ」を取り上げたが、その中で、中国流のブラックジョークであろうか、「2016年上半期、『陣没（閉店）店舗』最新リスト」まで作成して掲載した。
「陣没」に追い込まれた大型百貨店の中には、摩爾百貨の成都店、友誼商店の南寧店、南京八百半の南京店、世紀金花の銀川店などがあり、まさに「死屍（しし）累々」の惨状である。
「閉店ラッシュ」に襲われたのは百貨店だけではない。スーパーマーケットも同じである。
中国最大の検索サイトである「百度」は、「百度百科・閉店ラッシュ」の項目を設けているが、それによると、スーパー業の場合、華潤万家という全国チェーンが今年に入ってから727店舗を閉店させ、「閉店ラッシュ」の最高記録を更新したという。有名なカルフール・グループも中国全土で18店舗を閉店し、人人楽というスーパー大手は11店舗を閉めた。
上述の「百度百科・閉店ラッシュ」によると、中国小売業の閉店ラッシュは昨年からすでに始まっている。2015年の１年間、全国の小売業界で約865店舗も閉店の憂き目にあったが、今年に入ってから、この勢いはさらに増しているという。
「閉店ラッシュ」が来襲した理由について、一部のメディアや専門家は、近年盛んになったネット販売や通販との市場競争の激化を挙げているが、前述の北京商報や「百度百科」の分析では、それは一つの原因であっても、一番の原因ではない。最大の原因はやはり、特に昨年から顕著となった中国経済そのものの低迷である。
経済の低迷は人々の消費意欲と購買力を低減させ、結果的に小売業の業績不振と閉店ラッシュを招いたが、閉店ラッシュの広がりは失業の拡大や収入の低減につながる。悪循環はすでに始まっているのである。
今月５日、中国社会科学院財経戦略研究院は「流通青書・中国商業発展報告（2016～17）」を発表したが、その中で、今後５年以内に、中国全国の「商品交易市場」、つまり百貨店やスーパーやショッピングセンターなどは、約３分の１が淘汰（とうた）されていくと予測している。
小売業の暗澹（あんたん）たる未来ひとつを取ってみても、中国経済は今後ますます、大不況のどん底に陥っていくことが分かるであろう。
日本のデパートへ行くと目立つのは高齢者ばかり、日本もいずれ絶滅してしまうのだろうか？
私の故郷水戸市にはつい２０年ほど前まで駅前から約2Ｋｍにわたって大型商業施設が十軒ほどありましたが、西武デパートやファンッッションビルのサンプラザ水戸や旧十字屋デパートや旧東急ストア―の商業ビルも閉鎖、ダイエーの撤退、老舗の洋品店、大型書店ビル・・・そして老舗デパートの伊勢甚の閉鎖・・・子供の頃東京の繁華街と変わらない活気があった水戸の中心部は個人商店も壊滅し、いまやゴーストタウン状態です。水戸に帰る度に、変わり果てた故郷の繁華街の姿に悲しい思いをするばかりです。
東京だからと言っても、例えば町田の小田急デパートや横浜高島屋のお客さんは皆６０歳以上が目立つ。おそらく、銀座のデパートは老人と中国人しかいない印象だ。
東京には元気な商店街が多数あって、商店街を歩いて買い物をする楽しさは決してネットショッピングで代替えできるものではない。玉川高島屋で感じるハイソ感は、デパートの生き残る細道かもしれません。
大型モール横浜ららぽーなどが商店街の賑わいを継承していくのだろうが・・・活気ある街にはかなわない。街にはモールにない猥雑さや個性がある。私が好きな街は例えば自由ヶ丘や吉祥寺、町田、裏原宿、神保町、新宿、有楽町～銀座新橋・・・街には個性的な猥雑さがある。ドンキホーテやビレッジバンガードはわざと猥雑さを演出している。モールにない猥雑さがある街ほど生き残るだろう。
猥雑さがない街は街の魅力が消えてしまうかもしれない。街の魅力がなければコンビニと通販の味気ないショッピングには勝てないだろう。
でも、ネット通販では絶対に街が持つ魅力を超えることは出来ない。
シアーズ・メーシーズを閉鎖してしまうアメリカはバカである・・・トランプはこれこそ手を打つべきではないだろうか?!
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