「何だこいつは」偶然の発見　好奇心と執念で実用化　本庶佑さんノーベル賞
【産経ニュース】2018.10.1 20:15

ノーベル医学・生理学賞に輝いた京都大特別教授の本庶佑さん（76）。免疫の力を引き出してがんを治療する画期的な新薬は偶然の発見から生まれた。20年に及ぶ研究を支えたのは未知の現象に対する好奇心と実用化への執念だった。

きっかけは大学院生の提案だった。本庶研究室に在籍していた石田靖雅さん（57）=現奈良先端科学技術大学院大准教授=が、新たな研究テーマを本庶さんに持ちかけた。

「細胞死に関わる遺伝子を探したい」

細胞死は「アポトーシス」とも呼ばれ、遺伝情報に基づいて細胞が自ら死んでいく不思議な現象で、生命科学の重要分野の一つだった。

石田さんは、免疫細胞の一種であるT細胞が自殺するときに働く遺伝子を見つけようと毎晩、実験を繰り返した。平成3年9月、ある遺伝子を突き止め、その塩基配列を調べて驚いた。

「何だこいつは」

全く新しい配列で正体は見当もつかず、急いで本庶さんに報告した。この遺伝子が作るタンパク質を、細胞死（プログラムド・セル・デス）との関連を期待して「PD-1」と名付けた。

翌年、本庶さんらと共同で論文を発表。だが細胞死とは無関係なことが約2年後に分かり、その機能は謎として残った。

本庶さんは「その構造から、細胞内にシグナルを送る分子らしいことは分かったが、何をしているのか分からなかった」と振り返る。

当初の狙いとは違う物質なので、研究を打ち切って方向転換する選択肢もあったが「割と面白そうなので、続けようと思った」。当時はこれが薬になるとは全く思っていなかった。

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PD-1の正体を明らかにするため、まずこの物質を作る遺伝子を欠損させたマウスを作製してみたが、症状は何も出なかった。

「大した役割は担っていない遺伝子なのかもしれない。だけど、この遺伝子はマウスでも人間でも存在する。重要なものは（進化の過程で）よく保存されているので、何かあるんじゃないかと感じた」

読みは的中した。マウスの系統を変えて実験したところ、免疫反応が強まり、人の自己免疫疾患によく似た症状が現れた。この物質を持っていないと免疫が強まるということから、この物質が免疫を抑えるブレーキ役として働いていることを突き止めた。

当時の医学界では、人の免疫力を強めてがんを治療しようと、さまざまな方法が試されていたが、どれも十分な効果が得られていなかった。

「病気に役立つ研究をしたい」。その思いから、がんの新たな治療薬を目指す実験を開始。この遺伝子を欠損させたマウスにがんを移植してみると、ブレーキが外れたことで免疫が強まり、がんの増殖が遅れることが分かった。

増殖の遅れは当初、普通のマウスとわずかな差しかなかったが、「この差には意味がある。効くんじゃないか」と直観した。

PD-1を抑える抗体を投与したところ、予想した通り、がんの増殖が抑えられることが分かり「治療薬になると確信した」。実用化を見越して特許を出願し、14年に論文発表した。

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しかし、実用化には厚い壁が立ちはだかった。研究室と以前から交流があった小野薬品工業（大阪）に開発を持ちかけたが、がんの免疫療法は失敗続きだった時代。同社はリスクの大きさに尻込みして、協力できないと返答してきた。国内企業はどこもやりたがらなかった。

だが本庶さんは諦めず、米国のベンチャー企業に開発を打診。すると人の抗体の技術を持つ別のベンチャーが小野薬品に共同開発を持ちかけ、同社が方針を転換。ようやく治験が始まり人でも効果が証明され、26年に小野薬品から「オプジーボ」の商品名で発売された。PD-1の発見から実に20年が過ぎていた。

「ネズミで効いても、人で試したら駄目という例はいくらでもある。でも僕は行けると思っていた。僕は分子生物学の研究から始めて、その後に免疫をやったので、がんは素人。だから先入観がなく、真っすぐ行けた」

本庶さんは「いろいろな偶然があり、非常に運が良かった」と控えめに振り返る。だが生命現象に対する深い洞察、科学者としてのずば抜けたセンス、患者の治療に生かしたいという強い思いがあったからこそ、成功につながった。

「研究の結果、本当に人に役立つ薬ができた。自分の人生として意味があった。非常に満足しています」と穏やかに語った。

科学技術立国の堅持へ大学改革を 
【日経新聞】2017/4/16 2:30

日本は科学技術立国を堅持できるのか。そんな不安を抱かせる指標や分析が発表されている。なかでも新しい産業の芽や社会的価値を生む役割が期待される大学で、活力の低下が指摘されている。

人口が減る日本では研究者数や研究費を右肩上がりでは増やせない。科学技術立国を標榜し続けるには、研究の多様性を保ちつつ、生産性を高めるという難題を乗り越えねばならない。遅々として進まなかった大学改革に、いまこそ危機感をもって取り組むときだ。

年功崩し若手登用

「日本の科学研究はこの10年で失速し、この分野のエリートの地位が揺らいでいる」。英科学誌「ネイチャー」は3月、日本の科学研究の弱体化を厳しい表現で指摘した。

同誌によれば、この10年間に世界で発表された論文数は80%増えたが、日本は14%増にとどまる。日本の世界シェアは2005年の7.4%から、15年には4.7%に低下した。お家芸だった「材料」や「エンジニアリング」などでもシェア低下が目立つ。

国連の専門機関である世界知的所有権機関によれば、日本は研究開発の産物である特許の登録件数で長く世界首位だったが、15年に中国に抜かれ2位に落ちた。有力研究機関が公表する競争力ランキングでも日本はじりじりと順位を下げている。

日本では研究開発投資の約8割を企業が担い、科学技術全体が急速に弱っているかどうかは議論の余地があろう。だが大学の活力低下は国際化の遅れなど他の指標からも見て取れる。ネイチャーの警告は重く受け止めるべきだ。

何が活力を奪っているのか。大学関係者からは、国が支給する運営費交付金の削減をあげる声が多い。交付金は教員数などに応じて配分され、大学運営の基礎となってきた。政府は04年度の国立大学法人化を機に毎年減額し、この10年間で約1割減った。

しかし、大学予算全体はそれほど減っていない。政府は交付金を減らす代わりに、公募方式で研究者に資金獲得を競わせる「競争的研究費」を増やしてきた。本質にあるのは研究費不足ではなく、もっと構造的な問題とみるべきだ。

ひとつが研究者の高齢化だ。ノーベル賞級の独創的な成果は若い頭脳から生まれやすい。1980年代、大学では40歳未満の若手教員が4割を占めたが、いまは25%にまで下がった。代わりに50～60代が半数近くを占める。産業界などでは崩れてきた年功序列が、大学ではいまだに残ったままだ。

政策も失敗が続いた。文部科学省は博士号をもつ若手を任期付きで雇用する「ポスドク」を増やしたが、任期後の就職先がなく、収入や身分が不安定な「高学歴ワーキングプア」と呼ばれる若手研究者が増えてしまった。

閉塞感を打ち破るには、若手を積極的に登用する政策が欠かせない。政府は科学研究費補助金を若手に重点配分したり、国のプロジェクトで登用したりする制度を始めたが、これだけでは足りない。

各大学が若手に責任あるポストを用意し、意欲を引き出す改革が不可欠だ。企業の研究との兼業を認める「クロスアポイントメント」という制度も活用すべきだ。

企業の資金生かせ

研究費を国だけに頼るのではなく、企業などから受け取れるように「稼ぐ力」もつけるべきだ。

日本は欧米に比べ産学共同研究が大幅に少なく、金額ベースでは米国よりも1桁少ない。連携を仲介する専門人材を増やしたり、企業の設備を借りたりすることで共同研究を増やす余地は大きい。

研究評価の方法も見直しが要る。公募型の研究が増え「数年先に実用化が見込める研究ばかりが評価される」との声があがる。実用性が不透明な基礎研究はさらに資金を得にくくなる心配がある。

研究の多様性を保つには、研究費を配分する日本学術振興会などの役割が重くなる。欧州では「経済効果は基準に含めない」「論文の本数だけでは評価しない」などと、10年単位の長い目で研究の価値を評価する例が増えている。日本でも参考にしたらどうか。

政府の総合科学技術・イノベーション会議は昨年度から5年計画で始めた科学技術基本計画に数値目標を盛った。大学についても「40歳未満の若手教員を3割にする」「企業などからの資金調達を5割増やす」などと掲げた。

それらの達成に向け、政府が細かく指示を出し、研究活動を縛っては、かえって大学の活力をそぐ。大学の自発的な改革を加速させるときだ。