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Carrying MV-22 Ospreys and Marines riding in armored amphibious vehicles, the ships could help Japan project power beyond its home islands.
【WarZone】 JOSEPH TREVITHICKNOVEMBER 21, 2019 

日本の造船会社Japan Marine United Corporation（JMU）は、防衛省や海上自衛隊に提案する予定の、将来強襲揚陸艦LHDの設計を発表した。

日本政府はそのような艦船を公募していませんが、現在海上および水陸両用能力の拡大に努めており、この提案はそれに沿ったものだ。特に注目すべき計画として、洋上航空作戦能力を強烈に支援するために”いずも型”の「ヘリコプター護衛艦」を改造することでF-35BJSB飛行隊を搭載可能とすることです。日本の当局は、今年の初めに中国がはじめて建造を発表した大型強襲揚陸艦Type 075 LHDを看過できない。

韓国もまた新しい、ヘリコプターと水陸両用車輌のプラットフォームのLPH（軽空母）導入の可能性も検討しいてる。

Japan Marine United Corporation（JMU）は、 2019年11月18日から11月20日まで開催されたDSEI Japan 2019展示会でLHDデザインを発表しました。

日本のUniversal Shipbuilding CorporationとIHI Marine United Inc.は2013年にJMUに統合された。 IHIは”いずも”一番艦の建造を開始する契約を受け取っていたため、JMUはその後、その船とその姉妹船である”かが”の建造を担当した。ちなみにIHIは、海上自衛隊”ひゅうが”型のヘリコプター護衛艦も建造している。

JMUによると、ジェーン360に掲載されているが、このLHDは、基準排水量約19,000トン、全長約220ｍ（720フィート）です。中国の075型または韓国が計画するLPH-II/大型LHDのベンチマークとして米国海軍のワスプ型よりも大幅に小い。

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Another artist's conception of JMU's LHD concept, offering a look at some of the proposed internal features.

この艦には、日本のＭＶ-22オスプレイ・ティルトローターとヘリコプターを整備できる大きなフライトデッキがる。日本は2017年に最初のオスプレイを受け取り、計17機導入予定である。



JMUによると、LHDには、最大2隻のアメリカ製の上陸用エアクッション艇（LCAC）を収容できるウェルデッキがあります。艦は、一般の港湾での自走積み込み積み降ろし（ロールオン/ロールオフ）作業を行うこともできる。

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JMUがLHDコンセプトを発表したＣＧ画像の1つは、メインフライトデッキに5機のオスプレイ、下の格納庫に5機のオスプレイを搭載していることを示しています。同じ画像は、BAE Systems AAV7A1水陸両用車と6x6戦術トラック、LCAC2隻を積んでいる状態を示している。

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A Japan Ground Self-Defense Forces AAV7A1 amphibious tracked personnel carrier.


JMUは、上陸部隊を含め、艦が合計で何人の上陸部隊員を運ぶことができるかについては述べていませんが、艦の乗員数は500人としています。また、レーダー、センサー、武器など、船舶に搭載されている他の注目すべきシステムについてもまだ説明がありません。公表されたCG画像を、船尾および艦橋前に配置されたRIM-116ローリングミサイル用SeaRAMランチャーと、艦首甲板にMk 15ファランクス20mmバルカン砲（CIWS）を確認できます。

JMUの担当者によればジェーンの360の取材で、海上自衛隊には強襲揚陸艦の計画は（いまのところ）ないが、会社は今後もLHDを建造することを期待していると語った。今後早急にこの手の機能を持つ艦艇を導入することは理にかなっている。

昨年、日本陸上自衛隊（JGSDF）は、第二次世界大戦の終わり以来、国内初の水陸両用戦闘部隊である水陸機動団を立ち上げました。これは、自衛隊でAAV7A1装甲車を唯一運用し、JMUはその強襲揚陸艦に搭載可能であるとしています。 

10年以上前、日本は、主に東シナ海の係争中の尖閣諸島に対する主権を主張する能力に関する懸念に対処するために、この水陸両用戦闘部隊を創設するための措置を講じ始めました。潜在的な紛争地域であり中国が主権を主張するこれらの島嶼を防衛する為に、F-35Bを搭載する為に”いずも”型の改修や地上発射型極超音速滑空弾の開発など、他の重要な日本の防衛近代化努力の主要な推進力となっています。

現在、水陸機動団は、海上自衛隊の3隻の”おおすみ”型輸送艦に大きく依存しています。日本では戦車の揚陸艦として分類されますが、それらのウエルデッキでは、これらは一般的な構成でほとんどの海軍が着陸プラットフォームドックと呼ぶものに近いです。 

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The first-in-class Osumi with an array of vehicles, including a 4x4 Komatsu Light Armored Vehicle, second from the left of the vehicles in front, and an 8x8 Type 96 armored personnel carrier at the far right.

2014年、日本はMV-22とAAV7A1を収容できるようにこれらの船を改造する計画を発表しました。それでも、これらの船舶の能力は、長距離輸送で最大積載量で14,000トン330名の部隊員を運ぶことができます。これは、3隻すべてが、水陸両用高速展開旅団の予想される最終サイズの約3分の1だけを一度に運ぶことができることを意味します。より短い作戦の場合、これらの船は最大1,000人の兵士を運ぶことができますが、それでも車両やその他の機器のためのスペースは比較的限られています。

そのため、特定のアップグレードを行ったとしても、”おおすみ”型は、JMUが現在構築するために提供している設計と比較して、機能的に制限されたままです。”いずも”と”ひゅうが”は、追加の部隊だけでなく、ミサゴやヘリコプターを運ぶが、再度、他の重装備を運ぶ水陸両用車やLCACを展開するデッキを持っていません。

日本にとっては、LHDの小艦隊ではあるが、水陸両用即応旅団が、東アジアおよび太平洋により柔軟に展開できるようになります。北朝鮮は差し迫った脅威を呈しており、最近、とりわけ威力を発揮しているミサイル発射の心配がますます増えている。これはすでに、ロッキードマーチンの新しいAN / SPY-7（V）1ソリッドステートレーダーを装備したイージス・アショアミサイル防衛サイトの買収を含む、多くの防衛関連投資の実施を日本当局に促しています。北朝鮮の好戦性は、”いずも”型にF-35Bを搭載する決定の要因にもなっています。 

航空自衛隊が持つ既存のF-35Aの「弾道ミサイル防衛機能」は、日本にとってより価値のある機能であると元日本自衛隊参謀長の岩崎茂氏は、Aviation Week誌にDSEI Japanの展示会で述べました。彼が言及していたのは、弾道ミサイルの発射を見つけて追跡し、将来のイージス・アショア施設などの地上のコマンドセンターに関連情報をフィードバックするジョイントストライクファイターの実証された能力でした。

北朝鮮のミサイル活動に関する情報の交換情メカニズムである知性共有協定GSOMIAを破棄すると脅迫するために日本と韓国の間の政治的争いにより、近い将来、さらに重要になる可能性があります。



また、現在の日本政府は、南シナ海の大部分に対する中国の広範で物議を醸す主張への挑戦に熱心であり、日本の広範な外交政策に奉仕する国境を越えて軍事活動を行う能力を潜在的に拡大することに熱心であることを示しています目指しています。

水陸機動団はこれらの努力の重要な要素と見なされており、部隊の要素は近年、太平洋地域でますます多くの多国籍演習に参加しています。ちょうど10月、旅団はフィリピンに人員を派遣し、年に一度のカマンダグ演習でフィリピンと米国に加わりました。



近年、国の憲法を改正して、国がいかなる場所でも攻撃的な軍事活動に従事することを禁止している第9条を排除するか、日本自衛隊が地域で活動し、グローバルに。水陸両用の迅速展開旅団を支援するLHDは、日本の本土をはるかに超えて力を投射するための貴重なツールとなるでしょう。

さらに、JMUは、LHDの設計が実質的な機内医療施設を特徴とし、非戦闘人道支援および災害救援ミッションをサポートできることを必ず指摘しました。これは、2011年の東北地方太平洋沖地震と津波のような台風や津波のような極端な天候の経路にあり、福島第二原子力発電所でのメルトダウンに至った国内にとって、日本にとって有用かもしれません。これらの同じ能力により、船舶は日本にとって重要なソフトパワーツールとなり、災害後に地域の同盟国を支援するための追加的な能力を国に与えることができます。

同時に、JMUのLHD提案は、特に国の憲法がほとんど変わっておらず、サービスがより攻撃的な役割を引き継ぐことを妨げている場合、JMSDFが実際に必要とする、または有効に利用できるよりも多くの能力があるかもしれません。日本はそれが直接後続へと小さく着陸プラットフォームドックスタイルの船を開発するために、より費用対効果であることを決定することができる”おおすみ”型の代わりに、その後”いずも”または”ひゅうが”と協力して、より大きな水陸両用力の一部として動作することができる。

すべては、日本のLHDがどのように見えるか、その特定の機能がどのようなものか、あるいはその国がそのような船をまったく購入することを決定したかどうかはまだわからないままです。

2018-07-09 07:15:50 

私はDSEI JAPAN 2019にエントリーを申し込みましたが、金融機関に勤める個人ブロガーである私には防衛関係者ではないため、招待状は発行されませんでした。

「DSEI JAPAN 2019」においてJMU（ジャパン･マリンユナイテッド）社が、海上自衛隊に提案するため強襲揚陸艦の設計案を発表した。

2017年MAST(Maritime/Air Systems &Technologies)Asia2017（2017年6月12日～2017年6月14日) において、三井造船が4タイプの揚陸艦艇を発表している。

三井造船社とJMU社はライバル企業でありながら、このヘリコプターとLCACの2隻を積んだ艦艇は不思議なことに基準排水量はともに約19,000トンである。

もし海外輸出を狙うのであれば、ワスプ級のように4万トンとか3万トンとか、もう少し大型で、F-35Bどころか、F-35Cを搭載するような案が発表してもおかしくないのだが、まったく同じ仕様であるということは、海自の”おおすみ型”代替案がこの三井造船社とJMU社案に近い仕様になる可能性が高いであろう。

海自が現在保有する”おおすみ型”（1998年就役満載排水量14000ｔ）は航空機の運用能力はごく限られ、強襲揚陸艦ではなくドック型揚陸艦であるが、はるな/くらま型DDH後継艦として、ひゅうが型導入の地ならしの為、全通甲板を持ったドック型揚陸艦である。

おおすみ型は航空機整備能力は限定的で、右舷に配された船体幅の約半分の艦橋構造物の評判がすこぶる悪い。政治的理由で外洋航行を制限するために当初1番艦おおすみにはフィンスタビライザーの装備はなかったが、バランスが悪く平成18年予算で追加装備されている。

艦橋構造物には格納庫が併設されていないため、大型ヘリは艦内格納できず、露天係留で運用される。また、おおすみのＣＩＣは揚陸指揮をできる代物ではない。見た目だけは米軍の強襲揚陸艦のように全通甲板式だが、能力的には輸送艦の域を出ない。むしろ全通甲板であるがゆえに、露天で貨物を風雨に曝しデメリットの方が大きいく、満載排水量14,000tの輸送艦を全通甲板式にするメリットは、国民に空母ではない全通甲板式艦艇が存在の印象を植え付ける目的以外全くない。

”おおすみ”型と同時期に建造された輸送艦艇は、米海軍ハーパーズ・フェリー級（1995年就役、満載16,976t）や、オランダ海軍ロッテルダム級（1998年就役、満載12,750t）のように、全通甲板型は採用されていない。

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当初、ひゅうが型は、欧米のドック型輸送艦のように巨大格納庫を擁する船型であった。

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将来輸送艦（おおすみ後継艦）が、満載排水量が2万ｔ未満であれば、当初16ＤＤＨで検討された巨大格納庫を擁する船型の方が望ましいかもしれない。
三井造船が2017年に発表した16000ｔのＬＰＤの方がおおすみ後継としてふさわしいかもしれません。
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おおすみ型の輸送揚陸機能は、最上甲板（第1甲板：露天）前半部（搭載面積 約1,200 m2）のほか、艦体内の第4甲板にも長さ100m×幅13mの車両甲板（搭載面積 約1,000 m2）が設けられており、車両は艦体両舷の高さ7.6m×幅5mのサイドランプから車両甲板に直接出入りする。第1甲板と第4甲板の間の車両上げ下ろしには、第4甲板の車両甲板前端エレベーター（力量20トン, 長さ14m×幅6m）と艦橋構造物後方エレベーター（力量15トン）を使用する。

収容能力は、収容能力、陸自隊員 330名、大型トラック 第1甲板 38台、第4甲板 27台、90式戦車 18輌、第4甲板の車両甲板は、前部エレベータの前方部分を除く大部分で2甲板分の高さを確保しており、その上の第2甲板はギャラリー・デッキを形成している。

第2・3甲板には、乗員用居住区とは別に、数区画に分けられた陸自隊員用の居住区が設けられており、1隻で完全武装した陸自隊員330名と戦車などが相当する中隊戦闘群を輸送できる。第1輸送隊に所属する3隻の全力なら隊員約2,000名、戦車1個中隊、特科1個大隊などの普通科連隊戦闘団（RCT）半個の輸送が可能となる。また、被災者など民間人を輸送する際には、車両甲板などのその他スペースも活用して、最大で１隻で1,000名を収容できる。

陸自の水陸機動団は1個水陸機動連隊を欠いた定員約2,100人の編成だが、将来的には3,000人規模まで拡大・充足させる予定である。

ひゅうが型・いずも型は水陸両用戦能力があるとはいえ、主要作戦はＡＳＷ戦である。

逆算すると１隻1000名の陸自隊員を収容できる能力が欲しい。

ワスプ級は満載:40,650-41,335tで、収容能力 海兵隊員1,894名, M1A1戦車 4両 AAV7水陸強襲輸送車 15両 LAV-25歩兵戦闘車 10両MTVR/ハンヴィーなど支援車両 80両 M777A2 155mm榴弾砲 8門。

航空運用機能は、AH-1W/Z攻撃ヘリコプター、UH-1N/Y汎用ヘリコプター、CH-46・CH-53Eなど大型輸送ヘリコプターを最大42機か、ヘリコプター最大30機およびAV-8B V/STOL攻撃機6-8機を搭載。制海艦任務にあたる場合は、V/STOL機を最大20機と哨戒ヘリコプター6機を組み合わせて搭載することができる。

おおすみ後継艦は水陸機動団隊員1000名を収容するのであればおよそワスプ級の約半分程度の満載排水量２万4～5千トン程度が妥当な大きさではないだろうか？

JMUがLHDコンセプトを発表した画像では、メインフライトデッキに5機のオスプレイを、下の格納庫に5機のオスプレイを搭載しているが導入予定は17機であるが、5機が定数となる可能性が高い。LCACの2隻を積んでいる状態を示しているが、最大3隻収容可能が望ましい。

後継艦が同じく3隻であれば、2万トン以上で、全通飛行甲板とウェルドックを有し、充実した医療設備、搭載機用サイドエレベーター、収容可能な自衛隊員1000名、搭載可能な大型輸送ヘリ 5機+ＵＨ60、ＵＨ-2　20機、+Ｆ35Ｂ8機程度ではないか？

私は、””いずも空母化を評価していない、”いずも”はＡＥＷ作戦の主力であり、空母化により対潜水艦作戦が疎かになるデメリットの方が大きいと思っている。

もちろん、Ｆ-35Ｂが一時的に飛来する為、耐熱塗装を施す程度であれば歓迎であるが、いずも空母化は、海自の悲願であった空母の保有という精神的満足以外メリットを強く感じない。

むしろ、島嶼防衛を念頭に置いていてF-35Bを運用する軽空母の導入するのであれば、最初からＳＴＯＬＶ機運用を前提とした設計をすべきと思う。もし、軽空母の導入を目指すのであれば、将来輸送艦（おおすみ後継艦）は輸送艦ではなく多機能艦として設計すべきであろう。

九州南端から尖閣諸島や八重山諸島へと到る南西諸島で航空機が運用可能な拠点は限られており、航空自衛隊の航空基地は那覇基地だけである。航空基地が使用不能になった場合、本土から往復で1時間以上も余計に時間を取られるなど航空支援に支障を来す。また奪回上陸作戦においては、航空機運用可能な海上プラットフォーム即ち固定翼機運用可能な空母があれば、これらの問題は解決される。

単独で早期警戒機、戦闘機の運用能力を持つ艦隊があれば、航空基地の少なさの割に広大な南西諸島という「戦場」において、それに見合った価値はあるだろう。

Ｆ-35Ｃ固定翼機やＥ-2Ｄ　ＡＥＷ機の運用ができれば尚望ましいことは当然だが、予算面人員面のことを鑑みれば、現実的には、海自で本格的固定翼機運用空母の導入は極めて難しいだろう。

ネットで話題となっている、いずもに電磁カタパルト改造案は、三流の近未来小説の設定としか思えない愚案である。

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米国の防衛企業で、米海軍の最新鋭「ジェラルド･R･フォード級空母」に採用された「電磁式カタパルト」や「新型着艦制動装」を開発したゼネラル･アトミックス社が作成した、海軍仕様のF-35Cが運用できる海上自衛隊の「いずも型護衛艦」改造案がネットに流出し話題を呼んでいる。


いずも型護衛艦にアングルド･デッキと電磁式カタパルトを採用しF-35Cを運用？
日本の海上自衛隊が運用中の「いずも型護衛艦」は、海兵隊仕様（STOVLタイプ）のF-35Bを運用可能な空母へ改造することが決定しており、いずもは2020年度に、かがは2022年度に空母化工事が実施される予定になっている。

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出典：海上自衛隊　いずも型護衛艦

F-35Bの運用に限定された日本の空母と、米海軍が保有するニミッツ級やジェラルド･R･フォード級空母との大きな違いは、固定翼機運用のための航空支援装備や、船首方向に対して斜めに配置された飛行甲板（アングルド･デッキ）の有無が挙げられる。

日本がF-35Bを運用するため「いずも型護衛艦」に施す改造は、主にF-35Bのジェットエンジンが排出する高温の排熱に飛行甲板が耐えられるよう耐熱強化を行ったり、着艦時に加わる衝撃に耐えられるよう構造を強化したり、F-35Bに補給するための燃料や搭載兵器を貯蔵する燃料タンクや兵器庫を設置することで、カタパルトやアレスティングワイヤなどの航空支援装備やアングルド･デッキなどを採用する予定はない。

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米国の防衛企業で、米海軍の最新鋭「ジェラルド･R･フォード級空母」に採用された「電磁式カタパルト」や「新型着艦制動装」を開発したゼネラル･アトミックス社が作成した、海軍仕様のF-35Cが運用出来るよう航空支援装備を装備し、アングルド･デッキまで取り入れた「いずも型護衛艦」の改造案がネットに流出した。

ゼネラル･アトミックス社が作成した「いずも型護衛艦」の改造案では、アングルド･デッキを取り入れ、エレベーターは全てデッキサイド式に変更し、艦載機を射出するための「電磁式カタパルト」が2基設置（全て船首向き）されており、イラストでは描かれていないが「新型着艦制動装（アレスティングワイヤ）」も搭載されていると見られ、資料には海軍向けのF-35Cや早期警戒機のE-2Dなどを運用できると書かれている。

問題は、このような改造が本当に可能なのかという点だ。

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出典：public domain　空母「ジェラルドR.フォード」

いずも型護衛艦の基準排水量は2万トン程度で全長は約250ｍしかなく、ジェラルド･R･フォード級空母は基準排水量約10万トンで全長は337mもある。

しかも、いずも型護衛艦はアングルド･デッキを取り入れた設計になっていないので、これを後から取り付けるとなると重心や重量バランスが崩れるので大掛かりな改造が必要となり、重量が大きく増え、そうなると速力が低下することになるので、機関の増強も必要になってくるのは目に見えており、ここまで手をいれるのなら、新しく建造し直したほうが早いだろう。
 
仮に、船体の改造が上記通り完了しても、搭載できる艦載機（恐らく20機程度）が少なすぎて、本格的な航空支援装備が宝の持ち腐れ（費用対効果が悪い）になる可能性が高く、このような改造案が防衛省に提案されても採用されることは無いだろう。

ただ「ロマン」だけは十二分に伝わってくるので、このような改造は個人的に嫌いではない。

航空万能論の管理人氏の意見に賛成だ。個人的には嫌いではないが、いずも空母化は、軍事ヲタの帝国海軍の空母機動部隊へ対する郷愁/ロマンをほんの少しだけ満ただけのものでしかない。

1941年の帝国海軍空母機動部隊は、世界最先端かつ世界最強の海軍戦略航空部隊でありましたが、いずも空母化は単なる象徴程度にしか思えません。2万トン程度のいずもを無理してＦ-35Ｃ搭載電磁カタパルトを搭載する為の大改装など愚の骨頂でしかない！

ただ・・・もし、Ｆ-2後継Ｆ-3を艦載機を別枠で装備搭載するなら大歓迎だが、それでも”いずも”を改造をするのではなく、はじめから余裕がある専用空母もしくは将来輸送艦（おおすみ後継艦）を電磁カタパルトを装備した艦として設計すべきであると思う。

米国の電磁カタパルトが巧く作動せず、現在最新鋭空母「ジェラルド・R・フォード」から艦載機型の第５世代Ｆ３５Ｃ「ライトニングＩＩ」戦闘機は、打ち出すことができない。
米国の電磁カタパルトをおそらくハッキングしてぱくった、中国の電磁カタパルトまで作動しないというオマケつきである（笑）。中国はドイツのリニア技術も盗んでいるが、電磁カタパルトは現在のところ実用化できていない。

電磁カタパルト技術が確立するまでは、固定翼機搭載空母は日本でもおあずけにらるであろう。

将来輸送艦（おおすみ後継艦）としてのJMU案と三井造船案は、的を射た提案だと私は評価したい。ただ、強いて言えば、海自の艦船が恒常的に定員以下の人員で運用されている現状を考慮すると、乗員の定員はいずも型と同じ500名程度ではなく、おおすみ型並みの135人程度、最大でも200人程度まで省人化できれば、尚いい提案となるのではないだろうか？

おおすみ型は艦齢20年を越えだした。あと10年程で、後継艦が必要となってくる。予算化から就役まで約5年を要することを考えると、おおすみ型後継は単なるドック型輸送艦とするのか？、米国の強襲揚陸艦のようにＳＴＯＬＶ機を搭載し、制海能力を付与するのか？もう一歩踏み込み電磁カタパルト固定翼機の搭載まで視野に入れるのか、今後5年間十分に議論を尽くしておくべきと思う。