中国のインターネットサイト上で、「自衛隊の武装ヘリコプター構想」の「完成予想図」として紹介された斬新なデザインのデジタル・アートが話題となっている。著作者表記から画像は、シンガポールの Ridwan Chandra 氏によるもので、「陸上自衛隊」と記された武装ヘリコプターは、「風神」(AT-C97-08 Fuujin Attack Helicopter) と名付けられている。
元ネタは中国大手ネット新聞サイト「中国網」がリークした日本の最新鋭戦闘ヘリ…… と勘違いされたインドネシアのCGアーティストMeganeRid氏の作品「AT-C97-08 Fuujin Attack Helicopter」これのさらに元ネタは、おそらく漫画およびアニメ「攻殻機動隊 STAND ALONE COMPLEX」シリーズに登場する自動爆撃ヘリ「ジガバチ」。AP Phoenix (不死鳥 1983)およびその元ネタ「AH-88 ヘルハウンド」と似ているのは、どちらもメカニックデザインに河森正治氏が関わっているからであろう。
機体下部中央に口径40ｍｍのレールガンとがあるが、武装ヘリにレールガンはまだ当面装備しないだろう。それよりもHPM高出力マイクロ波照射パネル装備して「雷神」とすれば良いかもしれません。
乗りものニュース 2023.09.06 武若雅哉（軍事フォトライター）
防衛省では、陸上自衛隊の対戦車・戦闘ヘリコプターや偵察ヘリコプターを全廃し、無人航空機、いわゆるUAVで代替する計画です。ただ、高性能化が進む無人機といえども、メリットばかりとはいえないようです。
「風前の灯」状態 陸自の戦闘ヘリコプター地上を走る戦車の天敵といえる存在の攻撃ヘリコプター。陸上自衛隊も2022年12月現在、AH-1S「コブラ」対戦車ヘリコプターとAH-64D「アパッチ」戦闘ヘリコプターを合計約60機保有しています。しかし、2022年末に発表された防衛三文書の中に、衝撃的な一文が書かれていました。それは「対戦車・戦闘ヘリコプター及び観測ヘリコプターの廃止」と「多用途/攻撃用無人機（UAV）及び偵察用無人機（UAV）等に移管する」という言葉です。果たしてそれは本当に可能なのでしょうか。これまで有人で行っていた任務を無人機で代替できるのでしょうか。
無人機パイロットが「ブラック仕事」って？ 陸自「戦闘ヘリ全廃」への懸念 米でなり手不足が深刻なワケ2023.09.06 武若雅哉（軍事フォトライター）無人機だと第六感が働かない？本格的な無人攻撃機の最初と言われているのは、1995年からアメリカ軍で運用が開始されたRQ-1（現MQ-1）です。現在は後継となるMQ-9に更新されていますが、これら無人機の愛称である「プレデター」は、無人機のなかでは比較的よく知られています。ちなみに、RQ-1（MQ-1）の後継であるMQ-9はアメリカ空軍が扱い、RQ-1（MQ-1）の派生であるMQ-1Cはアメリカ陸軍が運用していますが、それぞれ対地攻撃用の装備を備えています。これら無人機はもちろん、撃墜されても操縦手が命を落とすことはなく、人的損害がないのがメリットです。よって、不時着や緊急脱出などでパイロットが行方不明や捕虜になることがないため、捜索する必要もありません。また、有人機と比較して機体重量が軽いことから低燃費で、滞空時間も長くとることが可能です。さらにはパイロットのために設けられたコクピットのスペースに追加の機材を乗せることができるため、有人機よりも優れた積載性能を持たせることができるでしょう。アメリカ空軍で使用されている無人機MQ-9（画像：アメリカ空軍）。では、無人攻撃機は有人の攻撃ヘリコプターの代替、すなわち任務をそのまま引き継ぐことは可能なのでしょうか。答えは「イエス」でもあり「ノー」でもあります。これはその状況によって答えが異なるからで、一概にどちらが優れているとはいえないからです。たとえば、敵の脅威レベルが高い空域での活動となると、パイロットの命を危険に晒す必要がない無人機の方が安心できます。その一方で、人間が持つ感覚のひとつである「直感」に関しては、モニター越しに遠隔操作するパイロットには感じることができません。実はこの「直感」が戦場では戦況を大きく左右するともいわれています。いわゆる「戦場の勘」と呼ばれるものですが、数値化するなどの可視化が難しいため、他者に伝わりにくいという側面もあります。とはいえ、無人機は一般的に有人機よりも高度なセンサー類を搭載しているため、ベテランの勘に頼ることなく、訓練を受ければ誰でも操縦できるようになるでしょう。ただし、誤射の可能性は無人機の方が高いともいわれています。
ほかにも、パイロットの負担という面で大きな差が出ます。パイロットにとって最も負担が掛かるのは飛んでいるときです。これは飛行時間として客観的に見比べることが可能ですが、有人機の場合、一般的なパイロットが年間200時間から300時間ほどの飛行時間なのに対し、無人機の場合は遠隔操作とはいえ、年間900時間以上もの飛行時間になるそうです。つまり、「労務」として考えると、有人機よりも無人機の方が大きな負担をかけていることになります。その影響からか、アメリカ陸軍においては、深刻な無人機パイロット（オペレーター）不足に陥っており、それまで同パイロットには士官しかなれなかったのに、いまでは下士官も加わるようになっています。無人機は決して万能ではありません。地球の裏側でも衛星通信などを用いて遠隔操作できますが、敵の妨害電波や電子パルス攻撃などへの対応が必要になります。場合によってはシステム自体がハッキングされる可能性もあるでしょう。そうなると、敵に操られた無人機はいずれコチラに飛んできます。無人機だからってパイロットが疲れないわけじゃないほかにも、パイロットの負担という面で大きな差が出ます。パイロットにとって最も負担が掛かるのは飛んでいるときです。これは飛行時間として客観的に見比べることが可能ですが、有人機の場合、一般的なパイロットが年間200時間から300時間ほどの飛行時間なのに対し、無人機の場合は遠隔操作とはいえ、年間900時間以上もの飛行時間になるそうです。つまり、「労務」として考えると、有人機よりも無人機の方が大きな負担をかけていることになります。その影響からか、アメリカ陸軍においては、深刻な無人機パイロット（オペレーター）不足に陥っており、それまで同パイロットには士官しかなれなかったのに、いまでは下士官も加わるようになっています。無人機は決して万能ではありません。地球の裏側でも衛星通信などを用いて遠隔操作できますが、敵の妨害電波や電子パルス攻撃などへの対応が必要になります。場合によってはシステム自体がハッキングされる可能性もあるでしょう。そうなると、敵に操られた無人機はいずれコチラに飛んできます。L近い将来、退役が決まった陸上自衛隊のOH-1偵察ヘリコプター（武若雅哉撮影）。近い将来、陸上自衛隊は攻撃ヘリコプターや観測ヘリコプターを全廃して、新たな無人機部隊を発足させます。これがどういった結果になるのか。確かに部隊を運用するコスト面でいえば、有人の攻撃ヘリコプターの方が高いといえるでしょうが、無人機になったとしても運用コストがそこまで大きく下がるとは考えられません。また、攻撃ヘリコプターや観測ヘリコプターのパイロットに支払われている飛行手当の行方も気になります。アメリカ空軍やアメリカ陸軍ではしっかりと飛行手当を支払っていますが、陸上自衛隊の場合はまだハッキリしないのが実情です。仮に、攻撃ヘリコプターや観測ヘリコプターのパイロットに支払っていた飛行手当を取り止めることで経費を節約するという考えがあるのであれば、その代償はより大きなものとして陸上自衛隊に返ってくるでしょう。【了】Writer: 武若雅哉（軍事フォトライター）2003年陸上自衛隊入隊。約10年間勤務した後にフリーフォトライターとなる。現場取材に力を入れており、自衛官たちの様々な表情を記録し続けている。「SATマガジン」（SATマガジン編集部）や「JWings」（イカロス出版）、「パンツァー」（アルゴノート）などに寄稿。
日本の場合は、厚生労働省の調査では、「ネット依存」が疑われる人は成人で推定約421万人、、中高生で約93万人（2017年）いると推定されており、この中から無人機操縦シュミレーションゲーム大会を開き優勝者及び上位何名かを本物の操縦者として採用するのはどうだろうか？社会に不適合でも道を究めれば生きていく糧がある。実に日本的な考え方で一石二鳥だ。名前にについては米国のブラックウォーターUSAウクライナで活動する米国の民間軍事会社モーツァルトグループそしてロシアのワグネルグループに対抗して世界的に有名な日本人作曲家と言えばリュウイチサカモトグループしかないだろう。戦場のメリークリスマス、アカデミー賞作曲賞受賞作がラストエンペラーYMOのコンピューターゲーム(細野晴臣)。晩年偏った反戦反原発運動をしていたのだから皮肉にもなる。リュウイチサカモトグループは自衛隊以外に米軍はじめ友好同盟国に派遣するというアイデアはどうであろうか？
政府は、航空自衛隊の救難捜索機や陸上自衛隊の戦闘ヘリコプターなどを廃止する方針を固めた。２０２３年度から５年間の防衛費が約４３兆円に大幅増となる中、無人機で代替するなどして、防衛装備品や部隊の「スクラップ・アンド・ビルド」を進め、予算の効率化を図る狙いがある。複数の政府関係者が明らかにした。今月中旬に改定予定の国家安全保障戦略など３文書にこうした方針を盛り込む方向で調整している。廃止する航空機は、空自の救難捜索機「Ｕ１２５Ａ」。現在、全国の救難隊に２６機を配備している。戦闘機のパイロットが脱出した際、上空からレーダーや赤外線暗視装置で捜索し、パイロットの位置を特定するのが主な任務だ。救出は、救難ヘリが担当している。パイロットが脱出すると、身に着けた位置情報を知らせる電波受発信機「ビーコン」が作動するなど、ヘリだけでも捜索や救助が可能なことから廃止を決めた。海上自衛隊の救難ヘリは、空自に移管する方向だ。陸自は、戦闘ヘリ「ＡＨ６４Ｄ」（１２機）と対戦車ヘリ「ＡＨ１Ｓ」（４７機）、観測ヘリ「ＯＨ１」（３３機）を廃止する方向だ。ロシアによるウクライナ侵略で、ウクライナ軍は、ロシア軍の攻撃ヘリを対空ミサイルで撃墜する一方、攻撃型無人機で露軍の部隊を撃破している。防衛省は来年度以降、攻撃型無人機を大量に配備したい考えだ。今後新設する無人機部隊が、攻撃型無人機の運用を担当する見込みだ。海自は、Ｐ１哨戒機（３３機）や哨戒ヘリ「ＳＨ６０Ｋ」（７５機）をそれぞれ削減する。海自は来年度から、海自八戸航空基地（青森県八戸市）に米国製の無人航空機「シーガーディアン」を配備し、試験運用を開始する予定で、将来的に保有数を増やし、監視活動の省力化と効率化を両立させる。
2022年の12月9日に読売新聞が「陸自、戦闘ヘリを廃止、無人機で代替へ」と報道した。陸自が保有する戦闘ヘリ・AH64D 12機、対戦車ヘリ・AH1S 47機、観測ヘリ・OH1 33機、計92機を今後、全廃する。英断であると思うが・・・AH64D を不自然な形で導入を中止した時点あるいはOH-1の３年にも及ぶ飛行停止の段階で観測ヘリ戦闘ヘリの中止を内々決めていたのかもしれない。
この全廃の方針に関してはなかなか、ウクライナ戦争の緒戦にて、ロシア軍の戦闘ヘリが次々と携帯式対空ミサイルで撃墜され、無人機が大活躍したことで読売の報道となった。しかし、ウクライナ軍の大反攻が開始され、、ロシア軍の戦闘ヘリ・Ka52が防衛戦闘で大活躍している。
陸自は戦闘ヘリを全廃してしまって大丈夫なのだろうか？ 近年の先進国の軍隊で、日本の陸自のように戦闘ヘリ部隊を全廃するという大胆な削減方針はない。AH64Dアパッチを導入したまではまさか将来全廃になるとはおもわなかったが、機体価格が高騰しメーカーとの契約問題などの諸問題で導入中止となったさいは驚いた。なにを考えているんだ！ひょっとしてOH-1重武装化をやるのか？その後OH-1はエンジンの欠陥から飛行停止となり攻撃ヘリ化どころではなく次期多用途ヘリコプター「UH－X」の談合問題などずっと陸自のヘリはずっとズタボロ状態であった。
「北海道でソ連軍の侵攻に備えていた際にはコブラで戦えました。しかし、対中国となると、南西諸島が主戦場になります。対戦車・戦闘ヘリコプターは航続距離が短いので、作戦運用上の制約があります
海上を飛行して広域を偵察し戦闘を行うとしたら、石垣や宮古にヘリの基地を作り、戦闘のための基盤を構築する必要がありますが、第一次攻撃を残存して戦い続ける戦い方が適正かというと、そうとも言えません、沖縄本島石垣島が410ｋｍ石垣島尖閣が150ｋｍ沖縄本島尖閣間が410ｋｍ既存の戦闘ヘリはというとAH64ロングボウアパッチ490km（機内燃料のみ）増槽つきで 1,899km AH-1Z ヴァイパーで685ｋｍしかない。一方海上を飛行するSH60で834ｋｍSH60Ｋで900ｋｍである。
南西諸島の戦場で、陸自戦闘ヘリＡＨ－１.ＡＨ-６４の運用は元々むずかしかった。
だが戦闘ヘリを全廃して中国と戦えるのだろうか？そこで考えられたアイデアが、「ひゅうが」「いづも」クラスに搭載することであった。
海上自衛隊のひゅうが型護衛艦に展開した陸上自衛隊のAH-64D戦闘ヘリコプター（画像：陸上自衛隊）。
そうなると、やはり戦闘ヘリは必要になってくるだろう。
だが戦闘ヘリを全廃して中国と戦えるのだろうか？そこで考えられたアイデアが、「ひゅうが」「いづも」クラスに搭載することであった。
2013年に海自護衛艦『ひゅうが』にAH-64Dを載せてカリフォルニア沖で訓練した際に、訓練の結果から統合運用の諸問題を精査・改善し、将来の護衛艦搭載に備えると当時の陸自指揮官は話していました。陸自『アパッチ』の運用は残存12機。海自『ひゅうが』で運用するにはちょうどよい。
台湾有事が先になると思うが、台湾有事で日米に参戦口実を与えない為当初沖縄にはてをださないだろう。だが日米が参戦した後は、南西諸島全島に騒乱とパニックを巻き起こすために中国特殊部隊が同時多発で上陸するシナリオがかんがえられる。かつて、北朝鮮の潜水艇が座礁した江陵浸透事件がありました。1996年にサンオ級小型潜水艦が座礁し、北朝鮮特殊部隊が韓国に上陸した事件です。工作員は1名確保、1名が逃亡、13名が戦死、11名が自殺。、韓国側の被害は、軍人12名（事故死4名を含む）、警察官1名（事故死）、民間人4名（事故死1名を含む）の計17名が死亡、27名が負傷、掃討作戦は6万人の韓国軍を動員し最後の1名を殺害するまで49日間にも及びました。
そうなると、やはり戦闘ヘリは必要になってくるだろう。
対ゲリラ戦においてはその捜敵の正確さと、スピード、そしてすぐさま攻撃できる能力に長けている
。夜間でもサーマルサイトがあればバッチリ見えます。徒歩のゲリラであれば、対戦車ミサイルやロケット弾は必要ありません。機首にある20mmもしくは30ｍm機銃で充分です。
。夜間でもサーマルサイトがあればバッチリ見えます。徒歩のゲリラであれば、対戦車ミサイルやロケット弾は必要ありません。機首にある20mmもしくは30ｍm機銃で充分です。
「陸自が有人戦闘ヘリを全廃して、米国装備との連携でカバーする選択肢はありますが、無人機へ切り換わるまでの間、AH64アパッチを海自の『ひゅうが』に搭載して運用すればいいのです。戦闘ヘリ全廃といっても、退役は徐々に進行させます。一番新しいアパッチ12機は最後まで残ります。その間、南西諸島をゲリラコマンドから守るのに必要ならばやるべきです
2013年、海自の対潜ヘリ空母「ひゅうが」に、陸自AH64Dロングボウ・アパッチを載せて統合運用の試験が行われた。
「既存の機種で代替えするならば、UH60JAの重武装化です。米陸軍のナイトストーカーズのMH60L、60Mのように、ロケットランチャー、ヘルファイヤ、ミニガンを搭載してます。機体の部品はほぼ共通、ヘリパイロットと整備員の教育シラバスも基本同じで、最低限のコストで強力な火力をヘリに付与する事が可能です」
では、これではなん為に戦闘ヘリ全廃にするのか意味がなくなる。のでは...。
既存のドローンを観る限り戦闘ヘリにとってかわれそうなヘリタイプの無人UAVは無く、しいて言うと 米国製ＭＱ９(リーパー)無人攻撃機とトルコ製無人機・TB2程度しかない。
日本もすべく検討を進めている。
そのコンセプトは「防衛装備にイノベーションを起こす可能性がある研究テーマに投資するのだが、AI（人工知能）や無人機といった民間の先端技術を積極的に取り込み、人的なリスクを最小限にする新しい防衛体制、つまり「無人防衛」である。
現在具体的な無人機は防衛力抜本的強化の進捗と予算－令和６年度概算要求の概要－
ＵＡＶ(狭域用) (イメージ) ○ ＵＡＶ(中域用)機能向上型の取得(６式：９６億円) 現有のＵＡＶ(中域用)に合成開口レーダを搭載すること で夜間や悪天候による視界不良時においても鮮明に目標の撮 影が可能となるＵＡＶ(中域用)機能向上型を取得。 ※ ＵＡＶ：Unmanned Aerial Vehicle (無人機) ○ ＵＡＶ(狭域用)の取得(４１式：１４億円) 空中からの情報収集による指揮官の状況判断、火力発揮等 に寄与するＵＡＶ(狭域用)を取得。
民間企業が提案している機種でいくつか無人戦闘ヘリへ改造できそうなものが本年3月に開催された国内唯一の武器展示会ⅮSEI2023に出展していた。豪schiebel社と日本海洋開発によるS100と川崎重工のK-RACER 無人VTOL機である。
無人戦闘ヘリの母体として本命に思っているのは川崎重工のK-RACER 無人VTOL機である。
ウクライナ戦争が起きてから、装備体系が切り替わり始めています。約30年でだいたい一世代が入れ替わりますが、陸自は進化の道を選びました。装備体系を切り替える時は、穴が開かないように慎重に切り替えていくのだと思うが、陸自ヘリは偶然とは思えないタイミングで新戦闘ヘリ新観測ヘリに問題が多発して装備数が増えないままに戦闘ヘリのパラダイムシフトをむかえた。何という僥倖
陸自戦闘ヘリ全廃の代用は無人機に託される。無人機とドローンは英語では同じだが当ブログにおいては自爆ドローンとUAV/無人機は分けて考えたい(今のところ)
陸自戦闘ヘリ全廃の代用は無人機に託される。写真の無人機スイッチブレード600は、射程40kmで対戦車・装甲車両を自爆特攻で破壊可能だ
日本の領土である南西諸島への、中国軍特殊部隊による同時多発上陸攻撃に対してドローン/UAVで迎撃殲滅は検討の余地がある少なくとも上陸作戦直前には必要だろう。
ウクライナ戦争の動画を見ていると、「その特殊部隊を発見する広域偵察に関してはUAVで問題がないでしょう。問題は打撃力です。ドローン/UAVから手榴弾、迫撃砲弾を一個ずつ落すだけでまるで第一次世界大戦開戦直後飛行機から手投げで小型爆弾をおとしているのと差が無い。敵戦闘車両を撃破させる戦闘ヘリなみのプラットフォームにとって代わるには問題があると思う。
自爆ドローンと無人戦闘ヘリを組み合わせ、的確なプラットフォームを敵に合わせて使い分けるべきであると思う。
戦闘ヘリはいろいろな事が一機でやれますが、UAV/無人機だと有人機ほど自由が利くかはわからないが私の予想では必ずしもそうとは言えないと思う。そぼかわり小中大と機体の大きさのバリエーションを増やしていくことで、プラットフォームを変えいろいろな状況に対応が可能かと思う。UAVは安く、危険な場所で運用可能であり人員の損耗を回避できることが大きい。
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