突然大地が激しくうねった。１４日夜、熊本県を襲った巨大地震。多くの家屋が崩れ、住宅街は停電による暗闇に覆われた。死者９人、けが人は１０００人を超えた。東日本大震災以来となる震度７。強い余震はその後も続発し、避難者らは「怖くて家に戻れない」と途方に暮れた。専門家は「この揺れは日本を縦断する巨大活断層『中央構造線』の一部で起きた。南海トラフ、首都直下地震も刺激しかねない」と警鐘を鳴らす。　

　「今まで体験したことのない強さの横揺れを感じた。ぐわんぐわん揺れていた」

　激しい横揺れの後、突き上げるような縦揺れ。熊本市南区の飲食店にいた会社経営者の男性（３１）は興奮した様子でその瞬間を振り返った。

　熊本県益城町（ましきまち）で１４日午後９時２６分ごろに発生した震度７、マグニチュード（Ｍ）６・５（推定）の大地震。県警は１５日、建物の倒壊などによる９人の死亡を確認したと発表した。同日午前５時現在、県内のけが人は少なくとも８６０人で、うち５３人が重傷。県内約５００カ所に一時計約４万４４００人が避難した。

　死亡が確認された９人は益城町の６１～８４歳の男性３人と５４～９４歳の女性４人、熊本市東区の２９歳男性と６８歳女性。県警と消防は被災者の救出作業を続け、被害状況の確認を急いでいる。

　倒壊する家屋に陥没する道路。熊本のシンボル、熊本城の屋根瓦は雪崩のように落ち、石垣の一部も崩れた。国内で震度７を観測したのは２０１１年３月１１日の東日本大震災以来で、九州では初めて。１５日午前０時３分ごろにも震度６強を観測するなど、余震とみられる強い地震は続き、午前１０時までに震度１以上を１２３回観測した。

　気象庁は「平成２８年熊本地震」と命名し、発生メカニズムについては、活断層が南北方向に引っ張られる横ずれ断層型との見解を示した。規模はＭ６・５と小さかったが、震源の深さが約１１キロと浅かったことから、震度７と揺れが大きくなったという。

　東京大地震研究所の佐藤比呂志教授は「今回の地域では『布田川・日奈久（ふたがわ・ひなぐ）断層帯』という、この地域で知られている断層があり、地震や余震の分布から、『日奈久断層』がずれ動いたことによる地震の可能性が高い」と指摘する。

　「日奈久断層は、八代海に至る長い断層で、政府の地震調査委員会からはより規模の大きい地震の発生が想定されていた。今回の地震では、その北端部がずれ動いたと考えられる。今回は断層の北端区間が割れただけとみられ、今後も大きな余震が起きる可能性もある。しばらくは注意が必要だ」（佐藤氏）

　日奈久断層がずれた－。これはショッキングな事実だ。今回の地震は、熊本で起きた局地的なものに限られない恐れがあり、政府が将来必ず発生すると想定する南海トラフ巨大地震、首都直下地震とも無関係ではなくなってくる。

　夕刊フジで「警戒せよ！　生死を分ける地震の基礎知識」を連載する武蔵野学院大の島村英紀特任教授がこう解説する。

　「原因となった活断層（日奈久断層）は『中央構造線』と呼ばれ、今回被害が発生した九州から四国の北部を通り、紀伊半島、愛知県、長野県へと１０００キロ以上伸びている。中央構造線はいずれ地震を引き起こすと考えられていたが、歴史上記録が残っていなかった。つまり、今回の地震は日本人が初めて体験する中央構造線による巨大地震といえる」　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　気になるのは、他の地域への波及だ。島村氏は「中央構造線が通るほかの地域でも同じような直下型地震が起きる恐れがある。四国の愛媛県には中央構造線から約３０キロの近距離に伊方原発があり、福島第一原発のような事故が起きないか懸念される。また、この中央構造線は心配される南海トラフ地震のプレートと並行しており、今回の揺れが何らかの影響を与える恐れもないわけではない」と説明する。

　今回の地震の規模はＭ６・５だが、島村氏によると、中央構造線によって引き起こされる規模は最大でＭ７級に及ぶという。

　「実は解明されていないだけで中央構造線は首都圏にも走っている可能性がある。約３０００万人が暮らす首都圏でも、今回と同じかそれ以上の直下型地震が起きる恐れも考えられる。人口が多い大阪なども同様だ」（島村氏）

　被災地の益城町から北東約３０キロには活火山の阿蘇山もある。島村氏は「地震がマグマの活動にどのように影響を与えるかについては、実態はよく解明されていない。しかし、過去には地震が起きた後に噴火した例もあり、またその逆もある」。十分な備えが必要だ。

850年11月23日（11月27日）（嘉祥3年10月16日） -出羽国地震、M7
863年7月6日（貞観5年6月17日） - 越中越後地震
864年7月 - 富士山の貞観大噴火（2年間）
864年11月 - 阿蘇山噴火
867年3月（貞観9年1月） - 鶴見岳（大分県）噴火
867年6月 - 阿蘇山噴火
868年7月30日（8月3日）（貞観10年7月8日） - 播磨・山城地震、M7、山崎断層か。
869年1月（貞観10年閏12月） - 摂津地震（7月30日の余震が続いていた）
869年7月13日（貞観11年5月26日） - 貞観地震
869年8月29日（貞観11年7月14日） - 肥後台風被害。同時に津波が襲った可能性あり。
871年5月（貞観13年4月） - 鳥海山（山形県・秋田県）噴火
874年3月25日（貞観16年3月4日）、仁和元年（885年）7月、同8月 - 開聞岳（鹿児島県）が大噴火。
878年10月28日（11月1日）（元慶2年9月29日） - 相模・武蔵地震、M 7.4
880年11月19日（11月23日）（元慶4年10月14日） - 出雲で地震、M 7
887年8月26日（仁和3年7月30日）- 仁和地震（南海トラフ巨大地震?）M8.0〜8.5
893年 - 国外の白頭山噴火にともない北日本（東北地方・北海道）に降灰。

（８６９年＝貞観１１年）の時期の国家は、旱魃・飢饉・疫病が拡大し、さらに地震が頻発するという不安定な情勢に対して深い恐れをいだいた。この年の年末一二月、清和が各地の神社に提出した「願文」は、それをよく示している。（中略）この清和の願文は、宣命体といって、神主があげる祝詞の文体で書かれている。そのため読みにくいこともあって、これまで見逃されてきたのであるが、この史料は地震史料としても重要なものである。
　該当部分を引用すると、「肥後国に地震・風水のありて、舍宅、ことごとく仆顛り。人民、多く流亡したり。かくのごときの災ひ、古来、いまだ聞かずと、故老なども申と言上したり。しかる間に、陸奧国、また常と異なる地震の災ひ言上したり。自余の国々も、又すこぶる件の災ひありと言上したり」とある。現代語訳をしておけば、「肥後国に地震・風水害があって、舍宅がことごとく倒壊し、人民が多く流亡したという。故老たちもこのような災害は聞いたことがないという。そして、陸奧国からも異常な地震災害について報告があり、さらにその他の国々からも地震災害の報告があった」ということになる。

　これによって、この八六九年（貞観一一）、陸奥沖海溝地震のほかに、肥後国でも、また「自余の国々」（その他の国々）でも地震災害があったということがわかる。まず後者の「自余の国々」の地震が何カ国ほどで、どの程度の地震であったのかが問題であるが、これについては九世紀陸奥沖海溝地震の震源はむしろ遠く北にあったのではないかという前記の石橋克彦の想定、および地震学の平川一臣が同地震による津波の残した砂層が北海道十勝・根室の低湿地まで確認できるとしていることを考慮しなければならない。しかし、陸奥沖海溝地震が陸奥国のみでなく、関東地方でも被害をだした可能性は高いだろう。また三．一一東日本太平洋岸地震は関東から四国・九州まで多数の誘発地震を引き起こしているから、その規模は別として九世紀においても全国的な影響があったことは疑いないだろう。

　そのうちで現在、文献史料をあげることができるのは、陸奥沖海溝地震の約一月半後、七月七日に発生し、京都でも感じられ、大和国南部で断層を露出させた誘発地震である。（中略）

　より大きな誘発地震は、陸奥沖海溝地震の約二月後の七月一四日、肥後国で発生した地震と津波であった。その史料を下記にかかげる。

　この日、肥後国、大風雨。瓦を飛ばし、樹を抜く。官舍・民居、顛倒（てんとう）するもの多し。人畜の圧死すること、勝げて計ふべからず。潮水、漲ぎり溢ふれ、六郡を漂沒す。水退ぞくの後、官物を捜り摭（ひろ）ふに、十に五六を失ふ。海より山に至る。其間の田園、数百里、陷ちて海となる。（『三代実録』貞観一一年七月一四日条）

　簡単に現代語訳しておくと、「この日、肥後国では台風が瓦を飛ばし、樹木を抜き折る猛威をふるった。官舎も民屋も倒れたものが多い。それによって人や家畜が圧死することは数え切れないほどであった。海や川が漲り溢れてきて、海よりの六郡（玉名・飽田・宇土・益城・八代・葦北）が水没してしまった。水が引いた後に、官庫の稲を検査したところ、半分以上が失われていた。海から山まで、その間の田園、数百里が沈んで海となった」（数百里の「里」は条里制の里。六町四方の格子状の区画を意味する）ということになろうか。問題は、これまで、この史料には「大風雨」とのみあるため、宇佐美龍夫の『被害地震総覧』が地震であることを疑問とし、同書に依拠した『理科年表』でも被害地震としては数えていないことである。

　しかし、この年の年末にだされた伊勢神宮などへの願文に「肥後国に地震・風水のありて、舍宅、ことごとく仆顛（たおれくつがえれ）り。人民、多く流亡したり。かくのごときの災ひ、古来、いまだ聞かずと、故老なども申と言上したり」とあったことはすでに紹介した通りで、相当の規模の肥後地震があったことは確実である。津波も襲ったに違いない。これまでこの史料が地震学者の目から逃れていたため、マグニチュードはまだ推定されていないが、聖武天皇の時代の七四四年（天平一六）の肥後国地震と同規模とすると、七．〇ほどの大地震となる。ただ、この地震は巨大な台風と重なったもので、台風は海面にかかる気圧を変化させ、高潮をおこすから被害は大きくなる。それ故にこのマグニチュードはあくまでも試論の域をでないが、それにしても、一〇〇年の間をおいて二回も相当規模の地震にやられるというのは、この時代の肥後国はふんだりけったりであった。

　清和は一〇月二三日に勅を発して、全力で徳政を施すことを命じ、国庫の稲穀四千石の緊急給付に支出し、「壊垣・毀屋の下、あるところの残屍、乱骸」などの埋葬を指示している。被害は相当のものであったに違いない。なおこの勅にも「昔、周郊の偃苗、已を罪せしに感じて患を弭め」とあることに注意しておきたい。周の地に偃した苗脈（地脈）の霊が、文王が自分の罪を認めたことに感じて災いをやめたということであって、その典拠は、聖武以来、つねに参照される『呂氏春秋』の一節である。それだけに、清和朝廷は、この勅の起草にあたって、聖武の時代の肥後地震の記録をふり返ったに違いない。そして、聖武の時代の肥後地震の翌年、七四五年（天平一七）に、紫香楽京にいた聖武を美濃地震が直撃したことにも気づいたのではないだろうか。そして、彼らは同じような事態の成り行きをなかば予知し、恐れたのではないかと思う。

　そもそも、肥後国は阿蘇の聳える地域であり、富士山の大爆発の後に、小規模であれ、阿蘇も噴火している。そこを舞台として地震・津波が発生したというのは、火山の中で、阿蘇の動きをきわめて重視していた当時の人々にとって、真剣な顧慮の対象であったはずである。神話的な直観のようなものであったとしても、八・九世紀の人々が、経験を通じて、地震の全国的な連動を直観していたということはいえるのではないだろうか。なお、三・一一の東日本太平洋岸地震においても、そののち熊本県での地震が活発化している。もちろん、陸奥沖の地震と、熊本（肥後）の地震が直接に連動するわけではない。しかし、列島の地殻の全体が不安定性をます中で、肥後地震が誘発されたことは明らかである。

10世紀噴火噴出物において２回の噴火での火砕流において、最初の白色の流紋岩質火砕流は高速で流れながら火山体の全周50kmの範囲を薄く（平均の厚さ１ｍ）覆い尽くしました。２回目の火砕流は黒灰色の粗面岩(そめんがん)質火砕流で、火山体から放射状に発達した深さ20mの谷をすべて埋めつくして火口より約25kmの範囲まで流れています。この２回の火砕流によって白頭山山頂から約50kmの範囲の動植物は壊滅的な被害を受けたことは想像に難(かた)くありません。もちろんこの範囲内に集落があったとすると火砕流によって破壊され、焼き尽くされた可能性が高く、渤海王国時代に“白頭山下初洞”の村と称された奶頭山(ないとうさん)遺跡もその可能性があります。

「日本人は強い！！」被災地からの『ありがとう』に外国人が感動の涙　【パンドラの憂鬱】

東日本大震災の発生から今日で4年。
警察庁によりますと、震災で亡くなった数の方は1万5891人にのぼり、
3,194人の方が、避難生活中に亡くなった、いわゆる震災関連死とされています。
そして、今なお2,584人の方の行方が分かっていません。

被災地では復興作業が続けられていますが、生活の復興はまだまだ道半ばで、
現在も岩手・宮城・福島を中心に、約8万人の方々が仮設住宅での生活を、
22万9000人の方々が避難生活を余儀なくされています。

まさに未曾有の被害をもたらした東日本大震災ですが、
震災後、多くの国々が被災地に、日本に手を差し伸べてくれたことに、
大きな感動を覚えた方も多いのではないかと思います。
映像では、その支援に対し、被災地から「ありがとう」の言葉が送られています。

被災地の方々の真心に、強さに、多くの外国人が感動の涙を流していました。

セルビア「日本はいつも助けてくれた」 震災時 セルビアからの支援が凄かった
「日本は最高の親友」 洪水で被災したタイの人々が日本からの激励に感激

　　　　http://blog-imgs-74.fc2.com/k/a/i/kaigainohannoublog/201503112107259c9s.jpg　　　　　　　

Arigato from Japan Earthquake Victims

■　日本も俺たちが苦しい時に助けてくれた。こちらこそ、ありがとう。　フィリピン

■　世界中がこうやって団結してるのって最高だね！
　　日本、そして日本の美しい国民と文化がずっと輝き続けますように！アメリカ

■　タイラーセンセイのニュースはあまりにも悲しいね。
　　どうか強さを保ち、前に歩き続けてください。　アメリカ

■　どこの国の人であろうが、どんな文化を持つ人であろうが、
　　人類はみんなで助け合っていかなきゃ。
　　悲劇に直面しても、混乱の最中にあっても、
　　手と手を取り合って協力していかないといけないんだよ。
　　この動画は、アメリカ人であることを誇りに思わせてくれた。　アメリカ

■　Douitashimashite！！！！
　　いつだって日本のことが大好きだよ :D
　　日本の助けになることが出来て嬉しい……。
　　それが友達っていうものだから！！　カナダ

■　日本は偉大な国だね！
　　私は天国に行く日まで日本をサポートし続けます！　アメリカ

■　震災から数年経ったけど、今も世界中の人の心が日本と共にある。　イスラエル

■　本当に素敵な動画でした。動画を観ていっぱい泣いたけど、
　　でも、日本のファンであることを誇りに思いました。　コロンビア

■　「ありがとう」だなんてとんでもない。
　　強い国であり続けた日本にこっちがサンキューだ！！！　アメリカ　

■　素敵な人達には、いつだって手を差し伸べたくなるものなんだよ……。　パキスタン

■　Arigato　日本！
　　あなたたちは、私達に大切なことを教えてくれました！
　　Arigato！　ベトナムから愛をこめて。　ベトナム

　「日本がもっと好きになった」 被災地からの「ありがとう」にベトナム人が感動

■　泣いちゃったじゃん！
　　日本なしの世界なんて考えられないんだからね。だから頑張って。
　　ノルウェーから特上の愛を♡　ノルウェー　

■　世界が日本の為にこんなに動いてたなんて嬉しい。
　　日本は強い人たちが支える、強い国。Ganbatte Nippon！　フィンランド

■　Nippon AISHITERU
　　強い国であり続けてください。美しい国であり続けてください。　ベトナム


■　涙を堪えるのが大変だったよ。
　　戦後日本は多くの国を助けてきた。
　　今こそ日本に感謝の気持ちを示すときなんだ。
　　日本のみんな、こちらこそありがとう。　ベトナム

■　感動的だった。
　　日本人に対する敬意と愛情が呼び起こされたよ。　アメリカ
　
■　学校の授業でこの動画を観ました……。
　　クラスのほとんどの子が泣いてた。あまりにも悲しい。　アメリカ　　

■　日本と日本人の素養の高さを心から尊敬してる。
　　彼らは賞賛に値する人たちだ！
　　勇敢な日本の人たちに、神の祝福がありますように！　ブラジル　

■　日本と日本の人々を愛してます。
　あなた達が世界に示してくれたことを、私達は絶対に忘れない。オーストラリア

■　これは…………。
　　この動画を観たあと、数時間何もする気が起きなかった……。　カナダ

■　良いね。本当に良い映像だ……。何回観ても泣いてしまう。
　　なんて、なんて素晴らしい国民なんだろうか。　アメリカ

■　感動的で素晴らしい動画でした。
　　映像に映ってる姿こそ、俺が知ってる真の優しさを持った、
　　そして尊敬すべき日本の人たちなんだ。
　　全ての日本人に神の祝福がありますように。　ポルトガル　

■　感動が抑えられない。涙なしに観るのは不可能だ。　イタリア

■　オーッ……涙で顔がグチャグチャだよ :'(
　　いつもこうやってお互いに助け合えたらどんなに素晴らしいか。
　　"頑張って"　日本。（""部原文ママ）　スペイン　　　　

■　こちらこそ日本人に感謝したい。
　　勇気を、前向きな気持ちを僕らに示してくれてありがとう。　インドネシア
　　
■　嗚呼っ、涙が溢れてきて仕方がない……！ ='(　+6　チェコ

■　泣いた。俺はいつだって日本の為に駆けつけるぞ。　+21　日本在住

■　gambare nihon
　　俺は日本を、アジアの真のリーダーだと思ってる。
　　日本は素敵な人達がいる、とても強い国だ……。　+15　韓国

■　今日日本語の授業でこの動画を観た……。泣けた。　+2　オーストラリア

■　日本人は強い人たちだ！！！！！ arigato　アメリカ

■　多くの人、そして多くの国が日本をサポートした理由。
　　それは、僕らが助けを必要としていたときに、
　　君たちも同じように手を差し伸べてくれたからだ。
　　すべての国が日本を、そこに住む人々を愛してる。
　　「まさかの時の友こそ真の友」！　ドイツより！　+2　ドイツ

■　人類が互いに助けあう。
　　私はこれ以上に素敵なことはこの世界にないと思う。
　　震災が起きてしまったのは悲しいこと。
　　だけど、私達の兄弟や姉妹たちの力になれた事が嬉しい。
　　そしてこの動画、泣くなって言う方が無理 :'3　オランダ

　オランダ「日本が大好きだから」 5万人による日本への祈りが物凄い

■　俺は日系アメリカ人。この春に米海軍に入隊する。
　　俺の祖国や他の国を守ってくれたことに対して恩返しがしたいから。
　　震災の時、手を差し伸べてくれた人たちに、心から感謝しています。
　　日本は、このことを絶対に忘れません。ピース。　+13　アメリカ

■　日本人は世界で一番といえる国民だと思うんだ。
　　生産的で賢い彼らを尊敬してるし、愛してる……。
　　神よ、世界の美しい未来の為に、日本の人々を守り給え。　+31　トルコ

■　私達は、この日のことを絶対に忘れない。　アメリカ

■　こんなに泣いたのは本当に久しぶりだった。
　　きっと素晴らしい未来があなた達を待っている。そう信じています。　スペイン

http://www.garbagenews.net/archives/1999026.html　

http://www.garbagenews.net/archives/1999026.html　

放射能汚染の風評被害は抜き差しならない状況にある。野菜ばかりか福島の住人までが各地で受け入れを拒まれているが、拒絶している側も、かつてはかなりの量の放射能を浴びていたのだ。冷戦激しかりし頃、東京にも今の１万倍もの放射能が降っていたので……。

まだしばらくの間、福島第一原発から放射性物質が。外に漏れるのを、止められそうにない。最悪の事態を防ぐには原子炉をしっかりと冷やすことが大切で、その間、多少の流出は避けられないという。すると、度を過ぎた風評被害も当面は、収まらないのだろうか。

　福島県農産物安全流通課の沢田吉男主幹は、「農産物が市場で引き取ってもらえません。今、出回っているキュウリやトマト、イチゴなどは出荷規制の対象外で、安全性も何ら心配要らないのですが、買い手が付かないか、あるいは買い叩かれています」と嘆き、同県原子力安全対策課の片寄久巳主幹も、こう話を継ぐ。

「国の基準が信用されず、福島産をやみくもに排除する動きがあって、農産物ばかりか、お酒や工業製品までもが風評被害に遭っています。お酒は去年の水と米で作っているから今の汚染と関係ないのに、納入先に。放射能に汚染されていないことを証明しろ”と求められたりしている。工業製品も部品の納入先が。（汚染されていないという）官公庁の証明がないと困る”と言ってきています」

　しかも、話は”品物”に止まらず、

「原発事故で被災者の方々が、他県の一時避難先から。放射線を浴びていない”という証明書を求められる場合もあるのです」（同）

　そんな目に遭っている避難住民のひとりによれば、「放射線は胎児に影響を及ぼすから、福島の娘とは結婚したくない、なんてことまで言われている」

　という。その話を伝えると、片寄主幹は、

　「失礼極まりない。ちょっとでも被曝すると。あの人は将来”変になる”というのは一番酷い風評で、それが一人ひとりのトラウマになり、心理的な負担になっている。何よりいけない」

　こう怒りを露わにするのである。さらには、こうした風評被害は日本全体に及ぼうとしているようで。「中国や韓国、あるいはアメリカでも、日本からの輸入食品はすべて放射線で汚染されているかのように受け取られ、”何ﾏｲｸﾛｼｰﾍﾞﾙﾄ以下でないと買わない”という一方的なボイコット運動が起ころうとしています」

　

と、金沢大学の山本政儀教授（環境放射能学）は憂えて、こう続ける。「食品ばかりではありません。私が住んでいる石川県の工業製品も、今回の事故とは地域的にも何ら関係ないにもかかわらず、全製品について。放射線がレベル以下である”という証明書を添付しないと、輸出ができなくなっています。次々と起こる風評が、これから日本に甚大な被害をもたらしそうで、心配です」

　今、日本製品を忌避しようとしている国々は、かつて放射能とどう向き合っていたというのか。だが、それについて触れるのは後にしよう。まずは、福島を襲っている謂われなき風評の根を絶つ方途を考えなくてはなるまい。

　同様の願いから、あるレポートを書いたのは、神戸市立工業高専の一瀬昌嗣准教授（理論核物理学）で、「福島に支援物資が届かなかったり、ボランティアが来なかったりという深刻な状況を聞き、心を痛めています。これでは原発を必要以上に怖がるあまり、被災者の命を脅かすことにすらなります。放射能は決して軽視すべきではありません。

しかし、核実験の時代にも日本には放射性物質が降ってきており、それによる健

康被害は疫学的に確認されていないことも、知っておくべきだと思います」

 

そう話す一瀬准教授による”レポート”とは、冷戦時代に米ソなどが繰り返した核実験によって日本に降下した放射性物質と、今回の事故による被曝とを比べたもの。要は、原爆を除いても、日本人が広範囲にわたり放射性物質による被曝を受けるのは、今回が初めてではないというのだ。

大気や潮の流れを調べて

　　一瀬准教授が続ける。

「核実験の時代にも日本には放射性物質が降ってきており、それによる健康被害は疫学的に確認されていないことも、知っておくべきだと思います」そう話す一瀬准教授によるレポートとは、冷戦時代に米ソなどが繰り返した核実験によって日本に降下した放射性物質と、今回の事故による被曝とを比べたもの。

要は、原爆を除いても、日本人が広範囲にわたり放射性物質による被曝を受けるのは、今回が初めてではないというのだ。

 

一瀬准教授が続ける。「米ソの大気圏内核実験からの放射性降下物は、1949年から日本にも届き始めました。63年に米英ソの間で部分的核実験禁止条約が締結されると、地下を除く核実験が禁止されましたが、中国やフランスはそれに加わらず、70年代にかけても両国の核実験から放射性物質が降りました。が、やはり凄かったのは60年代前半で、日本人の体内セシウム137の量が大幅に増えたことも確認されています。今回の福島の事故で、関東地方でも放射性物質が雨とともに降下しましたが.必要な警戒さえすれば、核実験の際と比べ、内部被曝も健康への影響がない範囲で抑えられると思います」 

具体的な数値には少しずつ触れるとして、実は、こうした研究は一瀬氏のオリジナルではない。基礎になるデータを収集していたのは、気象庁気象研究所で、「米ソの核実験が盛んになった1950年代から、塵や雨に混じって地表に落ちてくる放射性降下物を、2ｍ×1.2ｍの水盤で採取し、その量をーカ月ごとに計測してきました。計測地は東京の高円寺、80年代からは茨城県つくぱ市で、観測してきた降下物はセシウム、ストロンチウム、そしてプルトニウム。観測記録は世界最長です」と、同企画室の広報担当者は胸を張る。 

ちなみに今回、各所で多く検出されている放射性ヨウ素は、半減期が8日と短いため、月単位のデータ収集には馴染まないそうだ。

話を続けると、「米ソが大気圏内の核実験を繰り返していた60年代までは、たしかに東京における放射性セシウムの降下量は、今回、福島の事故が起こる前までの1OOO倍以上の数値でした」それどころか、たとえば63年8月に東京都中野区で計測されたセシウム137は、1平方メートル当たり548ベクレルだったが、90年代には50ミリベクレルに満たない月がある。 

ちなみに、ベクレルは放射性物質が1秒間に出す放射線の量。そこに”ミリ”が付くと数値は1000分の1になるので、両者の間には1万倍もの開きがある。つまり、高度経済成長真っ只中の東京であなたもまた、平時の1万倍にも上る放射能を浴びていたのである。

しかも、これらのデータを集めるに当たって、なんら作為はなかったようで、「放射能の危険性ではなく、大気や潮の流れを調べるために始まった調査で、特殊な物質をトレーサー(追跡子)にし、その動きを追って大気の流れや混ざり具合を調べていたのです。だから、身体への影響については、放射線医学総合研究所に聞いたほうがいいと思います。ただ、心配になって問い含わせて来られる方には"でも、あなたは癌になっていないでしょう"とお答えしています」(同) 
奨められた通りに、放医研規制科学研究プログラムリーダーの米原英典氏にも語を聞いてみた。

「気象研究所のデータにおける、60年から65年頃のセシウムとストロンチウムの降下量を大雑把に捉えると、年間1000ベクレル/平方メートルといったところでしょう。すると、60-70年代における外部被曝は数十マイクロシーベルトに収まると考えられます」

補足すると、シーベルトは放射線が人体に及ぼす影響を表す。話を続けると、「内部被曝については、牛が食べた牧草から牛乳を通じての被曝や、穀物を通じての被曝など、さまざまな経路が考えられるため、すぐに計算するのは難しい。 
ただ、それを含めて健康に影響が出る放射線量ではありません。また、当時と比較して今回の事故を見ると.セシウムに関しては数倍にのぼる線量が検出された場所もありますが、健康被害が及ぶほど高い数値ではないと思います」 
そして、多くの場所で60年代のほうが、セシウムの線量は多かったのである。

 

10年以上も高い被曝量が

ところで、気象研究所によるこのデータを見たことがある研究者は、なぜか少ない。大阪大学の宮崎慶次名誉教授(原子力工学)も、「そういうものが存在するのは知っていましたが」と、こう続ける。

「改めて聞き、たびたびの核実験で日本に放射性物質が降下していた記憶が蘇りました。私が住んでいる大阪では当時、浄水場の放射線レベルが許容範囲をはるかに超えたことが何度かあったのに、発表されなかった。ずいぶん後で、住民に不安感を与えないように発表を控えたと知らされました。当時、許容範囲を超えた放射線が降る下で暮らしていたのです。でも、今までに際立った被害はなかったと言える。今回の事故は反省すべきですが、放射線 を怖れているだけでは、正しい判断はできません」

東京工業大学原子炉工学研究所の松本義久准教授も、初めて、データの数値を精査し、そのうえで、「気象研究所のデータを見ると、60年代のピーク時と今回の震災が起きる前では、放射怪降下物の量に1OOO～1万倍もの開きがあることがわかりますね」と、こう解説する。

 
「ただし今回の事故後、3月20日9時から翌日9時までの間に、茨城県ひたちなか市でセシウム137が1万3000ベクレル/平方メートルも記録されました。これは気象研究所のデータにある、核実験時に計測された最大値の20倍を超えるので、私も最初は驚きました。が、翌々日には数百ベクレルに下がっていますから、降雨などによる一過性の数字でしょう」

では、60年代と原発事故が起きた現在の、それぞれの線量を、ベクレルから人体への影響を表すシーベルトに換算し、健康へのリスクを測ることはできるだろうか。松本准教授が統ける、「UNSCEAR(原子放射線の影響に関する国違科学委員会)の資料にある、セシウム137の経口摂取のデータが手がかりになります。核実験による放射性物質の降下量が最も多かった63年、世界の平均積算降下量は1560ベクレル/平方メートルがとあります。このとき外部被曝、内部被曝の合計は0.025ミリシーベルト程度。すべての核種を考慮すると0.14ミリシーベルト程度になります」

この年、東京でのセシウム137の積算値は1935ベクレル平方メートル。したがって健康へのリスクも、世界平均よりやや高かったようだ。

「一方、今回のセシウム137の3月19日から31日までの積算値をシーベルトに換算すると、ひたちなか市が0.43ミリシーベルト、東京がO.11ミリシーベルトになります。人体に影響が及ぶひとつの基準とされる100ミリシーベルトにはるかに及びません」

とはいえ、今回の数値は核実験が行われていた63年に比べても大きい。しかし、「今回の事故が収束に向かうと仮定して、ひたちなかなどで検出された高い値は、降雨などによる局所的なものです。一方、核実験が頻繁に行われていた半世紀前は、10年以上にわたって高い水準の被曝量でした。それでも、多くの人はその時代を健康に過ごしてきたわけで、注意は必要ですが、過度に心配する必要はないと思います」(同)

同様に、北海道大学大学院の奈良林直教授(原子炉工学)も言う。 
「60年代は今と状況が似ていますが、みな放射能の怖さを知らなかった。でも当時少年だった私も、未だに癌にもかかっていません」

黄砂に乗って

ところで気象研究所のデータでは、近年も春には、放射性降下物がほかの季節より多く計測されていた。 
「かつての核実験などで放出された微量の放射性物質が、中国の土壌中に含まれていて、春になると再浮遊し、黄砂に乗って飛んでくるのです」(企画室)

今や中国は、日本製品が”汚染”されているとボイコットを企む国である一方、福島産などを避けたいわが外食産業にとって、”安全”を旗印にした野菜の仕入先にもなっている。だが、「私がこれまで原水爆実験国を調査してきた結果、日本に最も悪影響を及ぼしたのは、東京オリンビックから文化大革命にかけて中国で行われた核実験です」と、札幌医科大学の高田純教授(放射線防護学)。放射能に汚染された土壊が、黄砂として日本まで飛んでくるわけだ。

 

また、3月末まで中国を訪れていた京都大の吉川榮和名誉教授(原子炉安全工学)が言うには、「一方で、中国人は日本の原発事故に驚き、我先に帰国しています。中国では国内の放射能のことを知らされていないからです。中国のテレビでは”日本の食品は心配要らない”と強調しているのですが、一般の中国人は日本のことばかり怖れてしまうのです」 

 

今、日本人が中国野菜を喜んで食べるのも、中国人が日本の産物を避けるのも、謂われなき風評による国際的な"誤解"のなせるわざ、と言えそうだ。 

「米中などの核保有国は核実験の際に、自国民を時には意図的に被曝させながら、それを忘れたかのように日本を危険視し、汚染の危険性が少ない工業製品の輸入までを止めようという。アレルギー反応に近いものがあるように思います。旧ソ連はセミパラチンスクで、中国は新彊の砂漠地帯で、周囲の住民を避難させずに低高度での核実験を行い、悲惨な結果を生んでいるのです」(一瀬准教授)

結果、アメリカにもヨーロッパにも多くの放射性物質が降ったわけだが、その時、欧米人たちは、今回の事故後に日本から一目散に逃げたように、自国から逃げ出しただろうか。

「これまで100ミリシーベルト以下の被曝量で、遺伝的影響が観測されたことはなく、今回避難されている方で、その線量まで被曝された方はいないはず。そういう科学的知見を少しでも持ってもらうことが大事です。誰もが普段から環境放射線を受けつつ生きていて、今回避難されている方々が受けたのは、それを少し上回る程度にすぎません」むろん、今回の事故で放射線の影響が「ない」とは言えないし、半世紀前に降り注いだ放射性降下物によって、健康に影響をきたした人がいなか。ったとも言えない。（放医研の米原氏）

 

事実、放射線による影響とは、前出の金沢大の山本教授が言うとおり、「すぐに出ないからわかりづらい。個人差もあり、10年後、30年後にどうなるのか、軽々しくは言えない」そういうものだろう。だが、少なくとも、「人体に緊急の影響を及ぼすような事態ではない」と、山本教授は言う。

それに、今、風評に踊らされている人たち自身、かつて被曝しているのである。

そう思えば、少しは冷静になれるのではないか。「放射能は侮ってはいけないが、怖がりすぎてもいけない。注意が必要なことは間違いないが、放射線を過度に怖がることで、大きなものを失うこともある」とは松本准教授の弁だが、福島に対する暴力的なまでの風評をはじめ、我々の無知が時に、放射能を超える被害をもたらすことを肝に銘ずるベきだろう。

東京電力福島第１原発で、事故の復旧作業を陣頭指揮した元所長で東電執行役員の吉田昌郎（よしだ・まさお）氏が９日午前１１時３２分、食道がんのため都内の病院で死去した。５８歳。事故当時、首相官邸の意向を気にする東電本店から原子炉冷却のための海水注入の中止を命じられた際、独断で続行を指示した決断が評価されていた。

吉田氏は大阪府出身。東工大大学院修了後、昭和５４年に東電に入社した。原子力技術畑を歩み、平成２２年６月、福島第１原発所長に就任。事故収束作業を原発敷地内の免震重要棟で指揮した。東電によると葬儀・告別式は未定という。

健康診断で食道がんが見つかり、２３年１２月に所長を退任。２４年３月に手術のため入院し６月に退院したが、７月に脳出血で倒れ自宅療養を続けていた。

第１原発が初めて報道陣に公開された２３年１１月には事故直後を振り返り、「もう死ぬだろうと思ったことが数度あった」「終わりかなと感じた」などと語っていた。一方、政府の事故調査・検証委員会などは、事故直後の対応で一部に判断ミスがあったと指摘している。

事故後の被（ひ）曝（ばく）放射線量は約７０ミリシーベルト。東電は放射線医学総合研究所の見解として「被曝が原因で食道がんを発症するまでには少なくとも５年かかる。事故による被曝が影響した可能性は極めて低い」としている。

菅元首相が、今ごろになって「私には責任がなかった」とブログやツイッターで主張している。「反原発候補」を応援する立場上、自分の正当性を主張したいのだろうが、きょうのツイートは明白な嘘である。

吉田所長に海水注入の中止を直接指示したのは東電の武黒フェロー。官邸からの指示と当時報道されたが、私を含め官邸の政治家は海水注入で廃炉になって海水注入は当然と考えており、誰も中止を指示してはいない。指示をしたのは官邸にいた東電の武黒フェローと東電上層部の。つまり東電内部の指示。

国会事故調の報告書にはこう書かれている。

官邸5階では海水注入が必要であると関係者の認識は一致していたが、18時過ぎごろ、菅総理は、再臨界の可能性等について、班目委員長が「ゼロではない」との表現で回答したことを受けて、「大変じゃないか」と懸念を示した。班目委員長、又は久木田委員長代理は、「再臨界は、まず起きないと考えていい」という趣旨の説明をしたが、菅総理から、「そうはいっても、ないと言っていた水素爆発が起きたじゃないか」と言われると、それ以上何も言うことができなくなった。

菅氏が「海水注入で再臨界が起こる」という奇妙な思い込みをもち、それを班目氏に問い詰めたことが、海水注入の指示が遅れた原因である。実際には吉田所長は、その指示を無視して海水注入をしていたが、これを今ごろになって「私は中止を指示してはいない」と嘘をつく神経は、常人のものではない。

いま問題になっている原発の全面停止も、最初は福島瑞穂氏などが主張していただけだった。それを人気取りのために浜岡の停止を「要請」し、いったん決まっていた玄海の再稼働を止めたのも菅氏である。この経緯は国会事故調にも政府事故調にも詳細に記録されている。このようにまともな決断力もないばかりか責任を他人に転嫁する卑劣な人物を、あのようなとき首相に選んだことが、日本人の最大の不幸だった。 

福島沖で危険な兆候　巨大地震前の小康状態か　東海大教授が警告ＺＡＫＺＡＫ

兵庫・淡路島や東京・三宅島などでマグニチュード（Ｍ）６級の地震が頻発している日本列島で危険な兆候が現れている。福島県沖で異変がみられ、専門家は「アウターライズ（海溝外縁部）型地震の危険が高まっている」と指摘。「今後、数カ月以内に起きる兆しがみられる」というのだ。実際に発生すれば、東北地方沿岸を最大１０メートルの大津波が襲う可能性もある。悪夢が再び訪れるのか。緊張感が漂っている。

「不気味な小康状態が続いている。巨大地震がくる前の『嵐の前の静けさ』のようだ」

東海大学海洋研究所地震予知研究センター長の長尾年恭（ながお・としやす）教授（地震電磁気学）は、不安げにこうつぶやいた。

長尾氏は東大大学院で地震予知研究を深め、予知で実績のあるギリシャ・アテネ大で共同研究に取り組むなどその道の専門家として知られる。

現在、同センターでＭ７以上の巨大地震などを予測するため、各地のデータを分析。列島地下の地震活動の分布を天気図に見立て、独自に「地下天気図」を作成している。特徴は、地震の直前に共通してみられる兆候をとらえ、「低気圧」に置き換えて予知を試みていることだ。

「簡単に説明すると、巨大地震が起きる前、その地域で日常的に起きている小さな地震が急に減少する。こうした傾向を低気圧にたとえる。つまり、『地下天気図』で低気圧が発達することは、巨大地震発生の確率が高まっているということだ」と長尾氏は解説する。

ここでいう小さな地震には、体には感じないごく微少な地震も含まれる。地下で生じたひずみは、繰り返す小地震で少しずつエネルギーを解放させている。その現象が止んで地震の「静穏期」に入ると、どんどんエネルギーがため込まれ、やがて大地震となって一気に解放されるというわけだ。

長尾氏によると、約６４００人の死者・不明者を出した１９９５年の阪神大震災（Ｍ７・３）、２００７年の能登半島地震（同６・９）でも同様の動きがみられたという。

そして今、その異常が福島県沖の地下で起きている。
「東日本大震災以降、福島県沖で日常的に発生してきた小さな地震が止んでいる。巨大地震前の静穏期に入った可能性がある。もちろん、１００％の発生を予測するものではないが、数カ月から１年以内にＭ７以上の大きな地震が発生するリスクが高まっている」（長尾氏）

４月に入って、１３日に淡路島でＭ６・３、１７日には三宅島近海でＭ６・２、宮城県沖でＭ５・８の揺れが襲うなど連日のようにＭ６級の地震が頻発しているだけに、確かに不気味ではある。

福島県沖を震源として起きる巨大地震で、最も警戒しなければならないのは、大規模な津波だ。

「日本海溝の東側を震源とする『アウターライズ型地震』が起きると海底が大きく動くため、大津波を引き起こす恐れがある。アウターライズとは、海洋プレート（太平洋プレート）が、陸側プレート（北米プレート）に沈み込みを開始する部分を指す。震源が陸地から離れているため、揺れそのものは大きくないのも特徴」（気象庁関係者）

典型的なアウターライズ型地震は、約３０００人の死者・不明者を出した１９３３年の昭和三陸沖地震（Ｍ８・１）。震源は岩手県沖の日本海溝外側で、１８９６年に三陸沖で発生した逆断層型の明治三陸地震（Ｍ８・２～８・５）が誘発したものとみられている。

そうなると２０１１年３月、三陸沖を震源として起きた同じ逆断層型の東日本大震災（Ｍ９・０）との関連が見過ごせない。

長尾氏は「『明治三陸』の大地震がアウターライズ型地震の『昭和三陸』を誘発したように、３・１１の大震災がＭ７級のアウターライズを誘発する可能性はある。もし起これば、最悪の場合、１０メートルの津波が東北の太平洋沿岸一帯を襲うことになる」と危ぶむ。

沿岸部には爆発の記憶が生々しい福島第１原発のほか、第２原発もある。「不気味な兆候」が兆候に止まり、現実にならなければいいが…。

死者最大３２万人、全壊は約２３８万棟想定　内閣府

東海・東南海・南海地震の震源域が連なる南海トラフ（浅い海溝）の最大級の巨大地震について内閣府は２９日、死者は関東以西の３０都府県で最大３２万３０００人に達するとの被害想定を公表した。マグニチュード（Ｍ）９・１の地震で最大３４メートルの津波が太平洋岸を襲い、震度７の強い揺れなどで最大約２３８万棟が全壊・焼失すると推定。東海地方から九州までの広い範囲で甚大な被害の恐れがあり、国や自治体に防災対策の抜本的な強化を迫るものとなった。

死者数の最大は東日本大震災（死者・行方不明約１万８７００人）の２０倍近い超巨大災害で、２００４年のスマトラ島沖地震（約２８万人）を上回る世界最大規模。ただ、南海トラフで起きる次の地震を想定したものではなく、発生頻度は極めて低いとした。死者数は幅があり、最小の場合は約３万２０００人になる。

釜石の子供達に学ぶ【命を守る特別授業】

首都圏Ｍ７級地震、京大は「５年以内に２８％」

首都直下地震、４年以内の発生確率７０％　Ｍ７クラス、東大試算

【朝鮮日報】【萬物相】日本の底力

被災者の方々が大変な傷を負ったのはもちろん、日本人全体の心に深い傷が刻まれてしまったね。

この悲劇からの復興は、被害にあったその地域だけの宿題ではない。すべての日本人、それだけでなく日本に住むすべての外国人も含めて、みんなが固い結束の下に、全力を傾けなければならないよね。

逆境を跳ね返す、困難から立ち直るメンタリティは、世界に誇れる日本の素晴らしい部分だ。阪神大震災も、新潟県中越地震も乗り越えてきた。どの国にも真似のできない日本の文化、精神の強さを、今こそ発揮すべきだ。何年か経って、あの時は大変だったねと、日常の中で振り返れる日が来るよう、僕は心から祈っている。

サッカー界も大きな被害を受けた。鹿島アントラーズは無期限での活動休止を決め、Ｊリーグ再開の目処は立たず、３月に予定されていた代表戦２試合も中止となった。サッカー協会は29日に日本代表とＪリーグ選抜によるチャリティマッチを行うことを発表した。

僕はこのチャリティマッチ開催に賛成だ。「こんなときにサッカーなんて不謹慎だ」「サッカーをすることが被災者のためになるのか」という声も聞かれるけれど、サッカー人として、そして一人の社会人としての僕の考えをちょっと聞いてほしい。

今、日本に何が必要か。被災地への義援金、節電、物資の救援。やらなければならないことは山ほどある。一方で、この国の経済活動をきちんと回すこともしなければならない。

経済活動、つまり血の流れを止めてしまうと、本当に日本が沈没してしまうかもしれない。だから、元気な人は、行動するべきだ。それぞれの立場で、どんどん働くべきだ。停電で３時間しか働けないなら、３時間だけでも働けばいいじゃないか。働けない人たちの分まで仕事を増やすのだ。使えない人の分までお金を使うのだ。いっぱい仕事をして、いっぱいお金を生んで、飲みに行って、お金を落として、税金を納めて、どんどん経済を回すべきだと思う。

自粛とは、休むことと同意だよ。元気な人が休んだところで、被災者にとって何の役にも立たない。ニュースを見て心を痛めるのは理解できる。でも、ニュースを見て心を痛めることが復興につながるのかな。

残念ながら、君がいくら涙を流したところで被災者は救えない。社会活動に貢献することこそが、被災地を助けることになるのだと思う。

サッカー人は、サッカーが仕事だ。リーグとしての開催は難しいかもしれないけれど、元気なチームは毎日練習をして、試合をして、試合会場にドラム缶でも置いて義援金を集めればいい。日常を止めちゃいけないよ。がんばってキープした日常の中で、被災地のために何ができるかを考えるべきだ。

この国難の最中、サッカーをすることで被災地の方々が本当に元気をもらえるのか、勇気を持てるのか、それは一概には言えない。しかし、被災を免れた元気な僕らが、いつまでも過激なニュース映像を見て悲しんでいるわけにはいかない。そろそろ国民全体の心のケアをしなければいけないときが来ている。サッカーには、傷ついた心をときほぐす力があると信じている。

1人負傷者が出たからといって、勝負を諦めるのか？　10人でも勝利を目指して戦い続ける、倒れた人の分まで走るのが、サッカーだ。

悲しみを超えて、みんなで立ち上がろう。（了）

東北関東大震災で犠牲になられた方々のご冥福を心よりお祈りいたします 。